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はてなキーワード: アナリストとは
お聞きした内容をもとに、経済アナリストの視点からお答えすると、20億円の現金が手に入った場合、運用することが望ましいでしょう。このような大きな金額を単に銀行の口座に残しておくだけでは、通貨のインフレや金利の変動によって残高が減少してしまいます。その結果、将来的には十分な生活資金として残りにくいことになりかねません。
運用により、お金を有効活用して将来的に生活資金として残りやすいようにすることができます。運用方法は色々ありますが、一般的には株式や投資信託、国債などを選ぶことが一般的です。それらを選ぶ際には、リスクや収益率、運用期間などを考慮して、自分に適したものを選ぶようにしましょう。
ただし、運用にはリスクが伴いますので、自分の財産や将来の生活に十分な自信があるかどうか、自分自身で冷静に判断することが大切です。運用をすることで、自分の財産を有効活用して将来的に安定した生活を送ることができるでしょう。また、運用には専門知識が必要であるため、専門家に相談することが望ましいです。
時々私たちは聞きたいことを聞きます.FRB議長のジェローム・パウエルがFOMCの7月の会合後にマスコミに「ある時点で」引き締めのペースを遅くすることが適切になると語ったとき、市場はそれをFRBが利上げのペースが鈍化するだけでなく、2023 年には利下げを開始することさえありました。
FRB は 7 月に 2 回連続で 75 ベーシス ポイントの利上げを行い、9 月には 3 分の 1 の利上げを続けましたが、中央銀行による差し迫ったハト派のピボットへの期待が S&P 500 の 9.1% 上昇を促進し、7 月は2020 年 11 月以来の株式にとって最も強い月。2022 年末のフェデラル ファンド レートの見積もりは、6 月中旬の水準から 40 ベーシス ポイント低下して 3.3% になり、2023 年末の見積もりはさらに 100 ベーシス ポイント低下して 2.7% になりました。これらの動きは、FRB が 1980 年代以来最速の利上げサイクルを行った後、来年利下げを行うと市場が予想していることを示唆しています。
2022 年と 2023 年の両方のフェデラル ファンド先物の下落は、インフレと FRB の利上げペースの両方がピークに達したという市場参加者の感情の高まりを反映しています。そしてある程度、彼らは正しいです。インフレ率は短期的には低下傾向にあると思われます。そして明らかに、ある時点でFRBは利上げのペースを遅くするでしょう。
しかし、市場が考慮していないのは、インフレ率が低下するリスクですが、依然として高水準にとどまっていることです。2 桁のインフレにつながった 1970 年代半ばの「ストップ アンド ゴー」金融政策の悪影響を FRB が認識していることを考えると、利上げ後すぐに利下げを行う可能性は低いと言えます。
そのため、中央銀行は、インフレ率が 2% の目標に向けて下降傾向にあるという明確な証拠が数か月にわたって得られるまで、引き締め政策を維持する可能性が高いと考えています。秋には利上げのペースが鈍化するかもしれませんが、それはFRBが利下げを行う環境とは大きく異なる政策環境です。
消費者物価指数 (CPI) で測定されたインフレ率が 6 月に 9.1% でピークに達したという期待は、コモディティ価格の下落とサプライ チェーンのボトルネックの緩和によってもたらされました。それにもかかわらず、インフレは現在広範囲に及んでおり、商品価格の上昇から経済のサービス部門に移行しています。これらには、賃金や家賃などの住居費などの分野が含まれます。これらは粘着性があり、コモディティ主導の総合インフレ率よりも調整に時間がかかります。
FRB当局者はまた、あらゆる機会を利用して、経済の弱体化に直面してもひるむ可能性が低いことを強調してきました. パウエル議長は、7 月の FOMC 会合の後、経済力を犠牲にし、労働市場を弱体化させなければならないとしても、FRB の最優先事項はインフレ率を 2% の目標に戻すことだと繰り返しました。
株式市場は長期投資家にとってより魅力的に見えます。これは、感情が洗い流され、消費財、通信、テクノロジーの大幅な下落、および一部のセクターでの収益予想の再設定を考慮するとです。それでも、経済の弱体化に伴う利益率への継続的な圧力を反映して、アナリストの収益予測は引き続き低下しているため、株式のさらなる弱体化とレンジバウンドの市場が予想されます。
インフレに後押しされた収益は、第 2 四半期の収益シーズン中にアナリストの予測をほぼ達成していますが、多くの企業は、ドル高が海外収益に与える影響、投入コストの上昇、消費者需要の軟化、および賃金圧力に対処するため、利益率の低下を報告しています。 1980 年代以来、これほど高くはありませんでした。
2022 年と 2023 年の S&P 500 の収益予測は、先月下落したにもかかわらず、依然として不安定です。S&P 500 の収益倍率は現在の推定の 17 倍であり、長期的な平均を上回っており、収益が引き続き低下する可能性が高いというリスクを反映していません。FRB は 2% の個人消費支出 (PCE) インフレ率を目標にしているため、ここからの複数の景気拡大はありそうにないと考えています。
https://www.bnymellonwealth.com/insights/investment-update-hopes-for-a-fed-pivot-premature.html
データサイエンティストとデータエンジニアとデータアナリストとマーケティング職の違いがわからない顧客、
そして、なーんのバックグラウンド無くてもOKみたいな求人もある世の中だが、
まぁ一応、CSは持ってるよくらいはあっていい
アメリカですらこれらの関連職に高等教育を受けていない人も就いているが、
フツーに考えて高卒よりはハッタリが効いて自由に動き易くなるし、
リモートワークで就業するのでは無く、国外へ単身で出向いて現地就業するなら、
やっぱ、CSは持ってるよくらいはあっていい
世論調査の専門家や有識者はもう何週間も前から、「赤い波」が押し寄せると警告していた。連邦議会でも全米各地の州知事をはじめとする公職ポストでも、赤をイメージカラーにしている共和党が圧勝し、ジョー・バイデン大統領を民主党に強烈な「ノー」をくらわせるはずだと。
しかしアメリカで8日の選挙から一夜明けてみれば、共和党が期待したその「津波」は実現しなかったことが、はっきりした。
インフレと景気。有権者にとって大事な二大テーマだが、民主党が恐れていたほど、投票への影響は深刻ではなかった。
確かにアメリカ経済の伸びは鈍化しているものの、景気はそれなりに元気だ。これが影響しているのではないかと、アナリストは見ている。確かに生活費は上昇していえるものの、経済成長も続いているし、失業率は低いままだ。
「今の経済が最高だという人はあまりいないが、職を失ってはいない。その分だけ、中絶や移民や、右派が主張する『大きなうそ』などの問題が、選挙終盤にあれだけ大きく注目されたのだと思う」と、調査会社イプソスのクリス・ジャクソン上級副社長は言う。
経済について何をどう心配するか。このことも、世論の分断を反映する。
民主党支持者は今年になって経済について前より厳しい見方をするようになったが、それでも共和党支持者や無党派層に比べれば前向きだ。優先課題の順番でいうと、民主党支持者にとっては気候変動や人種差別、人工中絶などの問題が、景気対策より優先した。
知った時にはすでに遅かった。
セットでお金稼ぎをしている
キャリカレの教材に関しては
誰が教材の責任者か、第何版で、初版はいつなのか、どこにも書いてない。
実際は
講座を受けないと受講生番号等が発行されないので、そもそも講座を受けないと資格試験にチャレンジできない
ていうか
番号を買わないと、資格試験の申し込みができない。
ただし、
誰でも入れる。
やっつけ仕事すぎて引いた。
キャリカレの講座は
あとは同じ値段で20年。
多種多様すぎて
冷静に考えて不自然
それをお金で売ってる
すごい金額といっても5万とかだけど
それを掲げて仕事してる人に、何を期待していいのだろうか
やる方は信用を買えて、それっぽくできるからいいけど
その人を頼って、客になった人って、2重に騙されてることになるんじゃ？
でも、誰も何も定義していない領域ばかり、資格を量産してるから
嘘でもない
実際、それで人を助けてる人もいるっちゃいるし
困ってる人は相談しにくるし
相談する方も、騙されたから取り返そうって気持ちじゃなく、本当に助けようとしてる人もいる。
JADPとキャリカレにぼったくられたから、俺も客からぼったくろうっていう
そしてそれに気づいたのは本当にさっきで
確かにいいようにとらえることはできる。
困ってる人を助けたいけど、なんでもない人間に急に声をかけるとかはできない。
でも結局やってることって、youtuberがお悩み相談してるのとなんも変わらない
拍をつけるためにそれっぽい資格をお金で売ってる団体にお金を払っただけというか
それこそyoutuberがお金を払って案件逆に取ってきて、信用を得るのと同じわけだ
はぁ
焦らずもっと冷静でいられたらなぁ
「JADP認定メンタル心理カウンセラー」とか書いて商売始めたとして
相談しようか迷ってる人が検索しても、それっぽいサイトが出てくるから
まあ、糞安っぽいサイトだし
テキストに書いてあることは
嘘ではないところ
日本語が怪しいところもあるけど（～という考えを考えたり とか普通にある）
読み物としては面白い
死にたくなるし
少し足してメンタリストDAIGOの本買った方がいい
なんならメンタリストdaigoは資格何も持ってない、独学だし
問題集とかついてて、提出させられるけど
嘘みたいに簡単
ていうか
テキスト丸写し
手抜きなうえに
メンテされてない
もう一個、こういう商売がはびこってるなと思ったのが
例えばカウンセラーのテキストにそれっぽい説明と単語が載ってて
ほんとかこれ？ てなったときに
検索をかけると
キャリカレとかとは無関係の、心理学の説明をしたサイトが上に出てくるのね
でも開くと
もう笑うしかないのね
確かに臨床心理学としても間違ってないこと書いてあるわけだけど
何も悪いことしてないし
騙される人がたくさんいるから成り立ってる
ずっと考えてる
ゲームでも作るかな
私はホームページで創価学会を批判して以来、過去20年間以上創価学会のサイバー攻撃を受けてきましたが、その関係でカルト集団である創価学会についていろいろと調べてきました（「最近気づいたこと」の「ウイルス・メールを意図的に送りつけても犯罪にならない国」や「楽天が、弱気の見通しを公表したアナリストを出入り禁止に」や「最近いただいたメールから ― Part II」をご参照ください）。その結果に基づいて、死亡・行方不明者が26人に達している4月23日に発生した知床観光船遭難事故には、創価学会が深く関係していると考えるようになりました。さらに、6月1日に陸揚げされた、観光船「KAZU I（カズワン）」についての調査結果が、（2022年6月15日の執筆時点で）陸揚げ後2週間も経っているにもかかわらずいっこうに発表される様子がないことから、その確信を強めています。こう考える理由の第1は観光船「KAZU I」の運航会社である「知床遊覧船」の桂田精一社長が経営指南を受けていた小山昇というコンサルタントは創価学会系とみられること、第２に沈没のわずか3日前に受けた国土交通省による検査で信じがたい見落としがあったとみられ、こうした見落としは上層部からの圧力がなければあり得ないと考えられ、さらに2012年以来過去10年間の国土交通大臣は公明党員（太田昭宏氏、石井啓一氏、赤羽一嘉氏、（現職）斉藤鉄夫氏）であったためです。
理学部で助教をやっている。社会人ドクターを取った後大学に戻った。
幼さを感じた。
増田は、頭というか論理的に考える力は高いんだろうが、この内容は身勝手すぎる話だ。まぁつまり、小学生のような幼さを感じる。自分のことしか考えられない幼さを前提にすれば、まぁ筋は通っているだろう。
結局言っていることは小学生が夏休みの宿題に対して「これなんの役に立つの？」って言ってるのと変わらない。
日本の大学なら18以上だよね？成人しているのだから、何が役に立つのかどうか、何をやるのかどうかは自分で判断せねばならない。
卒論が役に立たないというのならば、大学を辞めれば良い。そうすれば、研究なんてやらなくて済む。その代わり内定は無くなるかもしれないけどな。増田はそれが嫌だから、いやいや卒論を書いている、だから、こんな文章が出てくるのだろう。しかし、世の中はそんなに都合良くはできていない。
卒論をやって就職をするか。卒論をやめて就職しないか。その二択を判断しろ、という話だ。自分の納得できる選択肢がないから『おかしい』というのは、あまりに幼くないか？
お金を稼ぐために、自分には不要に思える仕事をやらなきゃいけないことなんて沢山ある。自分が不要だと思っても、本当は必要だったり、本当に不要としか思えないものもある(上司のプライドのせいで増えた仕事とかね)。その度に、教授に言ったように、そういう文句を上司や取引先に言うのか？そんな必要はない。今後の仕事につながる人間関係と、その仕事にかかる手間を天秤にかけて、やるかやらないか判断すればいいだけだ。というか、本当に不要なら、やらなくても問題は起きないだろう。
自分が何をやるかは自分で決定しないと、他人のせいになってしまう。この場合は自分の欲しい選択肢を与えてくれない教授や、大学のせいにしている。しかし、他人のせいにするのは楽だけど、自分の人生に無責任だ。
もちろん制度に不満があって、それを変えようとしている人は世の中に沢山いる。現状追認が大人の証などというつもりは全くない。だから、増田が学長や学部長に掛け合って、何らかの資格取得や、技術の開発を卒論に相当する単位としてくれるよう嘆願しているというなら応援する(当然教授1人にゲームの例え話をするのとレベルが違うのはわかるよね？)。
大学の教員としては、基本的に専門知識を学生に与え、その知識がちゃんと学生の中で有機的に結合し、能力として発揮できる状態になっていれば、大卒と言えると思う。授業の勉強だけしても、それぞれがつながっていて、かつ意味がある形で使える必要がある。微積線形があって初めて、微分方程式や関数解析ができる。その積み重ねだけではダメで、それらを使って何ができる人なのか？というのが大事だ。個別の知識だけなら本を読めば良くて大学は全然必要ない。何ができるかを確認するために卒論がある。
何ができるか？を問われているので、アイデアが既にあれば、それに必要なだけの知識さえあれば良い。アイデアもなく、b3までに知識を得てこなかった人は、当然それを発揮する場である卒論には苦労する。
それを踏まえて、数学科では普通卒論はない(研究できるレベルの最新の数学をやるにはb4では難しい)から、自分の修論の経験を語る。
修論の経験が社会人になって生きたか？というと、スキル的な意味では怪しい(研究職なら直接役に立つだろうが)。アナリストや記者など、文章の経験を役に立たせている人はいるだろう。また、コンサルやマーケティングなど自分のアイデアをpdcaで回す必要がある職の人も役に立つだろう。しかし、一般化できるとはとても思えない。
だから増田の言うことは増田目線では正しい。文系に行くから行列は要らない！とか、一生コンビニ店員でやってくから三角関数は要らない！言われたら、そうですか、と言わざるを得ない。
しかし大学は上で書いたような学生を養成することが目的であって、就職先で役に立つようなことは想定していない。そういう社会的要請があるのもわかるし、それに阿った判断をして卒論を無くしたりしている大学があることも認識しているが、社会で「一般に」活躍できる人材を輩出したい！と思ってるわけではない。もちろん、資格系や職業人が教授をやるケースなど、その分野で活躍する人材を輩出したいという研究室は存在するが、社会人として役に立つ教育ではなく専門家の養成を目的としている。
一般化できない以上、大学で学んだことをどう人生に生かすのかは、学生次第だ。学生が、自分の判断で、自分の将来に役に立ちそうな大学や学部、研究室を選ぶのだ。
大学が提供するプログラムは上の観点で設計されている。自分の人生に必要かは人によって違うということを認識する必要がある。その中で、そのプログラムでは、多くの学生にとって卒論が、教育上の能力の判定として役に立ってきたからこそ、必修として存在し続けているのだ。教育する側には役に立ってるかもしれない、という視点に立ってみて欲しい。能力の鍛え方が足りない者を大卒として認定するわけにはいかないんだ。
ロシアと中国は他のBRICS諸国と新しい準備通貨を開発しているとウラジーミルプチン大統領は述べました。
アナリストは、バスケット通貨は米国が支配するIMFの代替案に匹敵し、ロシアにその影響力を拡大させるだろうと述べました。
中央銀行が人民元とより小さな通貨に分散するにつれて、ドルの支配はすでに侵食されています。
ロシアは、米ドルの支配への潜在的な挑戦において、中国や他のBRICS諸国と並んで新しい世界の準備通貨を開発する準備ができています。
ウラジーミル・プーチン大統領は、新しい準備通貨は、グループのメンバーであるブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカからの通貨バスケットに基づくことになると示唆しました。
TASSの報告によると、プーチン大統領は水曜日にBRICSビジネスフォーラムに、「両国の通貨バスケットに基づいて国際準備通貨を作成する問題は検討中である」と述べた。「私たちはすべての公正なパートナーと率直に協力する準備ができています。」
ドルは長い間世界の準備通貨と見なされてきましたが、国際通貨準備のシェアにおけるドルの優位性は衰えています。国際通貨基金によると、中央銀行は人民元のような通貨だけでなく、スウェーデンクローナや韓国ウォンのような非伝統的な地域にも保有を多様化しようとしています。
「これは、IMFの認識されている米国の覇権に対処するための動きです」とINGのグローバル市場責任者であるクリス・ターナーはメモで述べています。「これにより、BRICSは独自の影響範囲とその範囲内の通貨単位を構築できるようになります。」
ロシアの動きは、ウクライナ戦争に課せられた西側の制裁が、国を世界の金融システムから切り離し、ドルへのアクセスを制限し、経済に圧力をかけた後に起こります。
INGのターナー氏は、「西側諸国とその同盟国がロシアの外貨準備を認可した速度（約半分が凍結）は、間違いなくロシア当局に衝撃を与えた」と述べました。
「ロシア中央銀行は事実上多くのことを認めており、一部のBRICS諸国、特に中国は、米国財務省の動きの速さとステルスに注目したことは間違いない」と彼は付け加えました。
これらの制裁は、モスクワと北京がIMFの国際準備資産である特別引出権の代替案に取り組むことを奨励した可能性が高いとターナーは示唆しました。
準備通貨ではありませんが、SDRは、米ドル、ユーロ、英ポンド、日本の円、および中国の人民元で構成される通貨バスケットに基づいています。
一つの可能性は、BRICSバスケット通貨がグループのメンバーだけでなく、すでに影響力のある国々の準備金を引き付ける可能性があると彼は示唆しました。これらには、南アジアと中東の国々が含まれます。
ロシアは、ウクライナ侵攻後2週間足らずで70％急落した後、中央銀行の支援のおかげで、ルーブルが戦前の水準を超えて回復したことを確認しています。6月には15.2％上昇して1.87セントになりました。一方、人民元は同期間で約0.15ドルで安定しています。
話題の記事を見たんですけどね、見事に「僕には当てはまらないのも多いなあ……」って感じなんですよね。
でも一般的には当てはまる確率が高そうなことが描いてあるんですよ。
すごくよく出来たバーナム効果って言うんですかね。
「あなたは一見するとクールですが実はホットで、クレバーかつクレイジー、まろやかな口当たりに反して後味はスパイシー、まったりとしたハーモニーの虐殺器官」みたいな？
こういうのって5割が当てはまっている感じで3割が微妙で2割は全然違うやろって感じやないっすか？
結局グーグルの人であっても、平均を取って雑に世界を総括しようとした途端にこんな漢字になるんすよ。
これを専門用語で「金玉が１．０個ある」って言うんですけどね。
まさにグーグルの人も大声で「大部分の人間は金玉が１．０個±１．０個の範囲でついてるんです。あなたの金玉は？０個？誤差範囲に収まってますね。２個。なるほど予想通りだ」って話をしちゃうんです。
恐ろしくないですか？
京師美佳
SMSやメールなどでもN級品の販売メールが流れてきます。本物そっくりとか本物と同じ工場で作っていると書かれていても偽物にが違いなくプロが見れば一目で偽物とわかります。個人で使う分には罪には問われませんが商標権侵害の手助けをしている事にはなります。
また、購入したしたＮ級品の偽物をフリマアプリなどで転売して利益を得ると、これは商標法違反で警察に摘発される可能性があります。SNSのリスティング広告では百貨店の閉店セールなど本物を装う場合もあり注意が必要です。
日本人は偽物でも買うと甘くみられるのも問題ですが、何より安いからと購入するという事は悪事の片棒を担ぐ、犯罪者にお金を渡す事になりますので自分で使うだけという事でも購入するのはやめましょう。
なるほど
偽物買うだけで犯罪に加担するわけか。
本人たちもなぜ自分たちがヤクザなのかわかってないレベルで、民族に刷り込まれてんな。
EVの販売比率が5%を超えると変化が加速する。ブルームバーグのアナリストが19カ国と比較分析した。
一定以上の年齢の方ならスマートフォンが世に出た時を覚えてるだろう。そのデバイスは奇妙で高価で、新しい物好きな一部の人の気を引いていた。あれから10年…今ではスマホを持っていない方が珍しくなった。
同じような変化が世界中のEV販売で起きている。そしてアメリカが、ようやく分水嶺を超えた:新車販売の5%がEVになった。この水準を超えた新技術は一般大衆に支持されて一気に拡大していくのだ。
過去6ヶ月間の新車販売で、アメリカと欧州、そして中国という、世界の3大自動車市場が、分水嶺を超えたのだ。アメリカが欧州や中国などのすでにEVが普及し始めている19カ国のトレンドをなぞるなら、2025年には新車販売の4台に1台はEVになっているだろう。
なぜ5%が重要なのか？
テクノロジーの普及はー電気、テレビ、携帯電話、インターネット、LEDライトに至るまでーS字カーブのように普及していく。アーリーアダプターの時点では売上の増加はゆっくりで、そして主流派に受け入れられると急拡大していく(S字の上の横線は、最後までスマホを拒否してガラケー使う少数派である)
EVの場合は、5%がアーリーアダプターから主流派に需要が移る切り替え点である。アーリーアダプターのみの間は、売上の増加は不確かで微々たるものだ。主流派が求め出すと需要は急拡大していく。
世界中の国は同じようなパターンを辿ってEVが普及していくだろう。障害は多い:急速充電器は足りないし、車体は高いし、供給も足りない、顧客もEVについてよく知らない。しかし、5%のアーリーアダプターが道を切り拓けば、主流派はついていくのだ。
よって、これからのアメリカ自動車市場は、2021年に分水嶺を超えた韓国や、2018年に超えた中国、そして2013年に5%を超えて今では新車の9割がEVとなったノルウェーと、同じような普及期を迎えることになる。
https://www.bloomberg.com/news/articles/2022-07-09/us-electric-car-sales-reach-key-milestone
