2014年 3月8日　マレーシアのクアラルンプールから中華人民共和国の北京市に向かっていたマレーシア航空370便が、インド洋に墜落したと推定された事故。事故機には乗員12人と幼児5人を含む乗客227人が乗っていた。機体は発見されていない。

2014年 7月17日　マレーシア航空の定期旅客便がウクライナ東部上空を飛行中に撃墜され、乗客283人と乗組員15人の全員が死亡した。

2014年 12月28日　インドネシア・エアアジア8501便が、現地時間6時17分に消息を絶ち、その後の捜索で墜落が確認された航空事故で。乗客155人と乗員7名が搭乗していた。行方不明者多数だが、全員死亡と推定された。

更に、何故か思い出した。

「母さん、ぼくのあの帽子どうしたでせうね？」

『麦藁帽子』 (西条八十) ≒ 「喪失感」？

事故で家族を失った人達の喪失感とは違うはずなのに、

「喪失感」だけが頭の中に浮かんできた。

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■anond:20220316184143

民間の航空機を撃墜するような連中と戦う中で、

ウクライナのネオナチと呼ばれるような勢力が育ってくるんだよね。

その逆ではない。

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2022-03-15

■anond:20220315131956

いいもん竹やりでB29撃墜するから

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2022-03-13

■anond:20220313142929

キエフの幽霊（キエフのゆうれい、ウクライナ語: Привид Києва）は、2022年 2月24日のロシア軍によるキエフ攻勢において、ロシア軍機6機を撃墜したとされるウクライナ空軍のMiG-29戦闘機のパイロットに付けられた名称

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2022-03-11

■[ファクトチェック]「キエフの幽霊」が3月10日時点でロシア軍の航空機を累計49機撃墜したってマ？

なるほど、キエフの制空権をロシアが未だ握れていないのはキエフの幽霊が護っているからなんだね！

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2022-03-10

■戦闘機のエンジンを全部原子力 エンジンにすれば撃墜されないのは？

撃ち落されたら核融合爆発するようにすれば誰も怖くて撃墜できないのでは？

ただし本土の空軍基地攻撃は想定しないものとする

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2022-03-09

■

戦死者ってどういう方法でカウントするんだろう

自陣営なら点呼を取れば死者と行方不明者の合計が取れるっていうのはわかる

でも相手陣営の戦死者はどうやってカウント、あるいは予測しているんだろうなあ

例えば長距離砲撃の着弾点でどのくらい効果があったかなんてわかるのだろうか

戦闘機の撃墜数なんかはわかりやすいと思うんだけど

やっぱり統計的手法をつかってざっくりした数字を出すしかないんだろうな

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2022-03-06

■ゲームのヘリ 撃墜 動画とリアルの撃墜 動画の区別がつかない

特徴的な建造物でもないとわからんな

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2022-03-01

■　どうなんだこれ？識者の知見もとむ

https://anond.hatelabo.jp/20220301132244

ロシア・ウクライナ戦争で中国も台湾に侵攻すると安易に考えない方がいいこれだけの根拠
デイリー新潮
　ロシアがウクライナに戦争を仕掛けたことで、次は中国が台湾に軍事攻撃を仕掛ける番だという論調が日本国内で見られる。
　安倍元総理は25日、「台湾に対し中国がどのような対応を取っていくかを占う意味において、日本にとっても深刻な出来事である」と話した。また、アメリカのトランプ前大統領も直近の米ラジオ番組で、次は中国が動き、“absolutely”=「絶対に」台湾に侵攻すると指摘した。
　ロシアがウクライナに侵攻した同日、中国の軍用機9機が台湾の防空識別圏に侵入したこともあり、SNSなどでも「どさくさ紛れの台湾侵攻説」はまことしやかに囁かれている。
　しかし、私は断言する。今の中国には、台湾を侵攻するだけの能力もなければ、意思もない。【武田一顕/ジャーナリスト】
　***
　能力とは、一にも二にも軍事力だ。戦闘機を例にとってみよう。中国空軍の保有する戦闘機は約2000機とされており、これは自衛隊の5倍以上にあたる。こう聞くとやはり脅威に感じるかもしれないが、中国の国土は日本の25倍である。国境線の長さも考え合わせると、むしろずいぶん少ないとさえ思える。では、戦闘機の性能はどうか？　中国の主力戦闘機は殲-20と言う。通称J-20。殲滅（せんめつ）=皆殺しにすると言う禍々しい名前の最新鋭ステルス機だが、軍事に詳しい専門家によると、アメリカ製のF-16たった1機で20機ものJ-20を撃墜できるという軍事シミュレーションの結果もあると言う。これではむしろ F-16に殲滅されてしまう。台湾はそのF-16をはじめ、アメリカから数億から数十億ドル単位で戦闘機や武器を購入している。台湾の2022年の防衛費は約1兆8600億円。九州本島とほぼ同じ面積に対してこの莫大な防衛費である。そんな台湾を中国共産党の人民解放軍が明日にも侵攻するかも、などというのはおとぎ話なのだ。台湾が独立を宣言しない限り、少なくとも向こう10年、中国が台湾に侵攻することはないだろう。
中国にもその意思はナシ
　次に、意思だ。
　仮に習近平国家主席が台湾に軍事侵攻し、ウクライナ戦争のどさくさに紛れて祖国統一を実現したいと考えていたとしても、今の中国共産党指導部の中には台湾侵攻を考えている人は少数派だ。チャイナ7とも呼ばれる中国共産党政治局常務委員7人のうち多くは、中国が今も発展途上国であり、アメリカ製の武器に人民解放軍が太刀打ちできないことを理解している。
　ただし、「台湾が独立を宣言しない限り」という条件は付く。台湾が独立を宣言することはすなわち国家分裂に当たり、これは、中国共産党として許すことはできない。習近平もかねて「台湾独立勢力に対して武力行使を放棄することはしない」と強調している。台湾独立を許せば、中国共産党の統治能力に疑問符が付き、政権が転覆しかねない危機感を持っているからだ。そこは台湾も分かっているため、本心では独立派である台湾の蔡英文総統も独立を宣言するまではいかない。
　なお、習近平国家主席はプーチン大統領との友好関係を大切にしている。中ロ関係が重要ということだけではなく、長期政権を目指す習近平にとって、超長期政権を維持しているプーチンはある意味お手本なのだ。
　他方、習近平がプーチンのように独裁権力を振るえるかというのは別の問題だ。習は軍の意思決定機関である中央軍事委員会の主席を兼務しているが、実は軍人としての功績はない。無謀な台湾侵攻を訴えても、職業軍人から猛反対に遭うのは目に見えている。軍を掌握していることと実際に軍を動員することは別次元の問題で、中国の仕組みはそうは甘くない。
台湾政府も「ウクライナとの比較はできない」
　さて、ここからが肝心な話。日本ではほとんど報じられていないが、ウクライナと台湾を重ね合わせて考えることについて、実は台湾政府自身によって見当違いであることが表明されている。対中国政策を所管する大陸委員会のトップ（閣僚級）を務める邱太三・主任委員は25日、メディアの取材に対し、「地政学から言ってもウクライナと台湾を比べることはできない」と明言し、その理由として以下の3点を挙げた。
　第一は、台湾がアジア太平洋地域の第一列島線上で最も重要な場所を占めているため。第一列島線とは日本から台湾、フィリピンへと続く軍事的防衛ラインで、中でも台湾は真ん中に位置するため、戦略的価値が最も高い。
　第二に、台湾は世界 20位前後のGDPを持っており、経済で言えば特に半導体供給地として極めて重要であるため。農業や天然ガスしか産業がないウクライナとは比べられない。半導体はパソコンやスマホはもちろん、軍事兵器にも使われている。
　そして第三に、ウクライナと国境を接しているロシアは今回の侵攻で戦車を直接投入することができるが、中台戦争で戦車を使おうとする人はいないため。中国大陸と台湾の間には台湾海峡が横たわっている。当たり前の話しだが、戦車は船で運ぶ以外、海を渡る方法がない。ミサイルと戦闘機と軍艦だけで敵地を占領することは不可能なので、陸軍を台湾に派遣しなければならないが、海を渡る作戦は多大な犠牲を伴う。このような理由から台湾とウクライナは比較できないとすることで、中国が台湾に軍事的手出しはできないことを暗に言ったことになる。
　台湾内で一笑に付されているような議論をまことしやかに日本国内で議論する人たちは、ただの野次馬、もしくはわざと危機感を煽って日本の軍事力をよりいっそう増強させようとする意図があるとしか思えない。
　戦前の日本は当時の中国や蒋介石の力を見くびり、中国全土を手に入れることができると妄想したため泥沼に陥り、挙句の果てに世界最強のアメリカとの戦争にまで踏み切って、滅亡の瀬戸際まで追いやられた。
　翻って今日の日本では、中国怖い論が跋扈している。地図で見るだに巨大な隣国の「等身大」を測るのは難しいが、せめて極端な過大評価は避けなければならない。さもなくば、戦前の過小評価、今日の過大評価という誤解の連鎖で、東アジアを混乱に陥れかねない。冷静な中国分析で世界をリードする。これこそが、いま日本に求められている役割ではないだろうか。