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はてなキーワード: ニューヨーク市とは
その理由を書く。
一つは感染拡大初期の増加。FTの対数グラフを見るとわかるが、韓国は初期の爆発的増加は世界有数、ベスト3を争うくらいの爆発的増加を示している。
どうしても感染者を100%把握出来ないことを考えれば、感染拡大のスピードより感染者を捉えるスピードが速く、見かけの上で世界有数の爆発的増加に見える可能性がある（発症前にウイルス排出のピークが来ることを考慮するとこの考えは苦しいけど、それでも可能性はある）。
爆発的増加は実効再生産数が高いことを示しているから、初期の対策は上手くいかなかったと言える。
ただし、韓国は感染拡大初期に宗教団体のクラスターが発生したので（2月中旬ころ）、濃厚接触者を集中的に検査することで見かけ上爆発的に増加したと捉えることに蓋然性は高いのかもしれない。
しかし、韓国は2月の死者数が前年同月比で1割高くなっている（日本はほぼ同じで若干だけど減っている）。
新型コロナウイルスが昨年10月、11月くらいから既に世界に広まっていたことは確かだと思われるが、どの国も超過死亡は3月から高くなっている（これもFTなどで確認できる）。
2月の時点で韓国の1割増は特殊な状況と言える（新型コロナウイルスに由来しない可能性もあるけど、由来しないのであればそれは別の、かなり大きな問題がある）。
超過死亡率はボンバルディアやニューヨーク市では400%近くになるが、アメリカ全体では15%程度なので、韓国の10%増がいかに不気味であるかわかると思う。各国、感染のピークは3月以降であることを考えると、韓国の超過死亡が3月4月とさらに増えることも予想できる。
出来るが、もしかしたら韓国では感染拡大のピークが1月から2月だったという可能性もあり得る。
その場合、韓国は（死亡を伴う）感染拡大は遅くとも1月に既に始まっていたことになり、これは感染初期に感染者を追えていなかったとなる（感染に気が付かなかった韓国がどうのこうのというより中国やWHOの責任が大きいだろう）。
また韓国の感染者推移を見ると、非常に短期間で抑え込むことに成功したことになっているが（抑え込むスピードは世界で唯一といっていいくらい）、1月から感染が拡大していたと考えると、短期間での抑え込みは見かけの上のものであると捉えられる。
一年後、詳細なデータが各国で揃った時に、やっぱり韓国の感染対策は非常に上手く機能していた、と評価出来るかもしれない。
しれないが、現状で韓国の対策が機能していたと考えるのは難しい。
別に日本の対策が上手く行っていると言いたいわけじゃない。どの国も対策が機能したのかどうか評価するにはまだ時間が足りない。
したがって、以上はあくまで現状における話。
いろいろ言われているが、1月時点に日本がコロナウィルスの侵入を許したあと、常に日本は欧米の批判にさらされてきた。
豪華客船の対応もさんざん攻撃されていたわけだが、2か月間、この水準で推移していることを批判できる国はいまの欧米には存在しない。
累計死者でいえば、超監視国家化して抑え込んでいる韓国よりも少ない。
もうすでに結果は出ているというのに「いまの東京は2週間前のニューヨークだ」とか寝ぼけたことを言っている。不思議である。
あれだけ後手後手に回り、数千人の死者を出しているニューヨーク市長を持ち上げて「それに引き換え安倍はけしからん」とか言ってるのは不思議を通り越して滑稽ですらある。
欧米の対応が失敗であったことを認め、どこがまずかったのか、日本が同じ過ちを繰り返さないようにすべき段階であるということだ。
おはこんにちは。
そろそろNY市の人口の0.1%がCOVID-19でお亡くなりになりそうな雰囲気です。
今回のCOVID-19は人口の密集が高い地域でその感染力から驚異的な猛威を振るっています。東京に置かれましてもミスれば人口の0.1%が死ぬということを覚悟したほうがいいかと思いますが、生存者バイアスなのか今回の事例を過小評価している人々がいるように感じられます。
私的なことですが、うちの会社では３月中旬より原則在宅勤務になっており、昨日所用にて出社し遅くまで業務してました。疲れたので自販機へ飲み物を買いに行ったところ別の階の社員が飲み会をやっているのに気づきました。定時後から２３時まで飲み会。横目で見た限りでは新人の女の子とおっさんたちが引き留めているような感じでした。以前来た時もやっていたのでたぶん、このような状況下になったあともずっと飲み会をやっているのでしょう。
ネットでビデオや日用品などの注文を受けて，自転車で配達をするというベンチャー企業kozmo.com
http://d.hatena.ne.jp/yuuntim/touch/20060409/p1
『e-dreams』は、アメリカのインターネットベンチャー「Kozmo.com」のスタートアップから急激な成長、そして突然の終焉まで全てを、カメラが克明に捉えたドキュメンタリー作品である。
「1時間で配達業務をこなすオンラインショップ」というシンプルかつ野心的なアイディアを、2人の青年インベストメントバンカー、ジョセフ・パークとヤング・カンが思いつく。
20代半ばにして一流企業を辞職し、わずかな貯えと豊富なアイディアの全てを注いでインターネット企業「Kozmo.com」を創立。従業員10人でス タートしたKozmoはわずか1年間で3000人を雇用する大企業へと成長し、スターバックスと業務提携を結び、Amazon.comなどから計2億 5000万ドルもの投資を受け、IPOを目指してビジネスシーンに旋風を巻き起こした。が、その矢先の2000年4月、突然の株式マーケット崩壊。
栄華を極めたインターネットゴールドラッシュに終止符が打たれた時、Kozmoの未来にも暗雲が漂い始める…。
1999年12月 アマゾン他から1億2000万ドルの投資を獲得
[人物紹介]
『ラップトップコンピューター、インターネット接続、携帯電話があればどこからでも世界征服の準備は万全さ。』
ジョセフ・パークはニューヨーク大学卒業後、ゴールドマンサックスにインベストバンカーとして3年間勤務し、多くのインターネット企業の株式上場のコンサ ルティングを手掛けていた。しかし、ある時味わったAmazon.comのカスタマ-サービスでの不快な体験からヒントを得、1997年7月、ゴールドマ ンサックスを去り、ニューヨーク・イーストビレッジの倉庫を借りて『Kozmo.com』をスタートさせた。その2年半後には、『Kozmo.com』は 全米10都市、1億5千万ドルの融資をAmazon.comやスターバックスコーヒーから受ける巨大な会社へと成長し、パークはインターネットビジネスで の成功に酔いしれていた。まさか、わずかその半年後の2000年7月に、CEOの座を退く事となるとは知らずに…
『アナリストはKozmoのIPOは確実と分析するけど実際はわからないね。投資家は気まぐれだし、ある日突然「もうインターネットは終わりだ」と言うかもしれない。』
ジョセフ・パークとはニューヨーク大学時代のルームメート。卒業後、インベストメントバンクに3年間勤務する。パークから『Kozmo.com』のアイ ディアを打ち明けられ、数ヶ月に渡る準備とベンチャー企業としての可能性分析を行なった後、1997年に『Kozmo.com』をパークとともにスタート させた。そして、2000年7月に社長職を辞職においやられるまで、財政面での運営で手腕を発揮し、Amazon.com、コロンビア・トライスター・エ ンターテイメント、スターバックスなどとの業務提携の立て役者となる。パークが『Kozmo.com』のアイコンとして活躍し、カンは実際の運営
FX関連の本を2-3冊読んで、ルールに忠実に取引すれば、簡単に年利で30％以上ら行くよ。
ルールから逸脱して欲をかくと失敗するかもしれないけど、ルール通りにやる、ってだけで昨日も10万ほど利益が上がった。
昨日はたまたま良かっただけだけど、今年は合計で100万は超えそうだ。
FXで利益を出しやすいのは欧州やニューヨーク市場が活発になる平日の夜だし、早く帰ってみんなトレードすればいいのに。
注意することは、売買ルールをきっちり確立すること、大金を稼ごうとしないことと、損切りを必ず置くことかな。
証券会社は、SBIでも外為FXでも、有名どころならどこでもよい。
情報収集するなら、西山幸四郎やひろピーのポッドキャストでも聞いてりゃ完璧。初めは難しいだろうけど、だんだんと経済ニュースが理解できるようになってニュースを読むのも楽しくなって、世の中の仕組みがよくわかるようになる。
「米山知事はどのようにセックスしていたら世間に許されたか」の補足です。
夫婦生活、結婚を前提とした真剣なお付き合い、内縁の夫婦といった名目で一般に広く堂々と行われている形式のセックスです。
「結婚は合法的な売春である」という言葉がありますが、男が金品を与えるかわりに女がセックスを提供するということは世界中で当たり前のように行われています。
あるカップルの関係が、真剣な交際、セフレ、パパ活、援助交際、売春といった言葉のどれにあたるのか判断するのはそれほど簡単なことではありません。
相手が複数人になると真剣なお付き合いというより遊びの意味合いが強くなり、世間の目は厳しくなります。愛人を囲っているなどと言われるとかなり印象が悪いです。妊娠や中絶といったキーワードが絡むと更に厳しいです。
一般女性とのプライベートなセックスという名目になり直接に金品の授受を伴わないので多分セーフでしょう。
50歳の独身男性が余暇に風俗店を利用しているというのは人聞きは良くないですが、それだけではニュース性は低いです。
売春防止法違反という指摘がありますがナンセンスです。なぜなら、パチンコが「賭博」でないのと同じように、日本の風俗店では「売春」は行われていないからです。
特殊な性癖が暴露された場合は、世間から好奇の目を向けられてしまうので風あたりは強くなるかもしれません。
小学校の先生がパチンコで100万円使っても特に問題になりませんが、違法カジノで10万円使ったのが発覚したらちょっとした騒動になるでしょう。
同じように、出会い系サイトやリフレ店を使い、正規の風俗店を介さない形で性的なサービスを受けると世間の目は厳しくなります。不倫に対しても世間の目は同じくらい厳しいですが私には理由がよくわかりません。
米山知事は交際が真剣であると主張したり相手にはめられたと言い張ったりして粘れば辞職せずに済んだかもしれませんが、真剣な交際のつもりだったと言うだけ言って辞任してしまいました。
この人は自分のちんちんの画像を女性に送ろうとして誤操作で自分のツイッターアカウントから全世界に公開してしまい問題になりました。
議員辞職の後、再起をはかってニューヨーク市長選挙に立候補しますが、問題発覚後もちんちんの画像を別の女性に送り続けていたことが選挙期間中に明らかになり政治人生が終了しました。
依存症は一人で治すのは困難なので、家族やカウンセラーや援助団体の助けを借りてきちんと治療しましょう。あとSNSでの誤操作には気を付けましょう。
権力を背景に部下に当たる人物とセックスしたり、性接待を受けたりするのは原則的にアウトでしょう。
18歳未満が相手でも、16歳以上の女児で結婚または婚約関係にあれば合法であるという指摘はその通りですが、米山知事なので考慮する必要はないかと思いました。
女性がイニシアティブを取る傾向が強い#MeTooなどのハラスメント告発を横目に、それとは違ったハラスメントの話
先日公共の場において30代くらいの女性同士がかなり大きめの声量で会話していたのだが
気になった部分があったので箇条書きにする
・ハゲた男は困る
・気を使わせてる時点で罪
・男なのに隠そうとしたり気にするのが悪い
・なぜだ…なぜハゲる…
など
公共の場で大声でするのが適切な話かどうかわかるんじゃないかな
ハゲもデブも多様性の一つ、という立場を取る人にはそもそも置き換えること自体が不要ですね
という押し付けが一般化されてるのも気になるというかまあよく聞く話ではある
当たり前だがコンプレックスに対して堂々としていた方が好感を持たれやすいのは
男女関わりなく同じはずだけど
これは普段容貌に対しての差別やプレッシャーが大きい女性が陥りやすい逆差別に見える
万能薬ででもあるかのようにリアップだなんだと知ってる薬剤の名を口にする女性をたまに見かけるが、
そもそも日々のケアによるリカバリーが難しいことがある当事者にとっては問題を深刻なものとし、
ある非当事者には取るに足らない（元に戻らないなら悩むな）問題であるとされる所以だとも思う
では事故で美観を損なった人間に対して元に戻らないなら悩むなと言えるだろうか？
それとハゲ人口との割合を比較してハゲの方は大した問題ではないと言えるだろうか？
あるいはハゲた上で男らしさを強制されることが事故でないと言えるだろうか？
単純にこう言い換えてもいい、悩んでもしょうがないことを悩みと言うのだ、違うだろうか？
自分は太りにくい体質なのもあって悩むハゲと悩むデブを比べてみた場合、
それはたんに想像力の欠如であり、
おそらくは事実の面からも不正確である、なぜなら多様なデブが抱えている多様な問題の情報に疎いからだ
ではデブ同士、あるいはハゲ同士でならアルファハゲがベータハゲを蔑んでいいかと言えばそれも違う
当人が問題を感じている事柄に関して公然と不快感の表明や嘲笑を行っていいかどうかは別問題なのだ、当然である
そして発言が問題となるのにベータハゲが目の前にいる必要はない
目の前に黒人がいないからといってN-wordが自由に使用されていいはずがないように（例えニューヨーク市以外であろうと）
愛情表現や仲間内のノリ？「ニガー」だって同じ側面を持ってはいるし、非当事者の発言は更に厳しい目で見られるだろう
以上ハゲについて、時流に乗ってハラスメントという側面から書いた
割れ窓理論とは、1982年にアメリカの心理学者、ジョージ・ケリングが考案した理論である。「建物の窓が壊れているのを放置すると、誰も注意を払っていないという象徴になり、やがて他の窓もまもなく全て壊される」との考え方からこの名がある。
日本における様々な社会問題は、いじめ問題や貧困による問題などを見ていく限り、小さな問題が大きな問題につながっているケースが多い。例えば貧困の問題は、福祉システムや税金システムの不備という小さな問題が平均所得の下落を引き起こし、最終的に絶対的貧困者の生活苦や体感的貧困率の増加に繋がっている。
例えば日本の三大疾病のひとつである癌は、初期の段階で放置しているとやがて少しずつ悪化し、最終的には生命の危険に至る。だから、どこの保健機関も「癌は早期発見し早期に治療せよ」というのがスローガンになっている。
では、割れ窓理論が実際にどのように活用されてきたのか？一番有名なものはニューヨーク市の治安改善である。1980年代に治安の危機を感じた当時のニューヨーク市は軽犯罪を徹底的に取り締まることを徹底した。最初は強い反発もあったが、次第に軽犯罪の取締りの強化に伴い中規模犯罪や大規模犯罪の発生件数が減少し、現在ではニューヨーク市はアメリカでもっとも治安のよい都市に位置付けられるようになった。ニューヨーク市の成功事例を受けて、日本でも7大都市圏を中心に軽犯罪減少キャンペーンが展開され、現在は犯罪件数は毎年のように過去最少を記録するようになっている。
ブラック企業や貧困がまかり通るようになったのは、富や労働力の再分配が不十分であることが原因である。富の再分配とは、税制の改造や富裕層の自助努力によって富の一部を貧困層や中流に分け与えることを指す。すなわち、消費税のシステムを日用品や公共インフラには非課税にし、贅沢品にはなるべく高い消費税(10%程度が望ましい)を課すように改善することや、脱税の取締りの強化を行わなければならない。もちろんこれは政治家や官僚のモラルが善良であることを前提としている。
ブラック企業に関しては、人事が体力・メンタル的に仕事面で合わない人間を採用しないようにする、労働力を最適化する、長時間労働を抑制する賃金システムにするといった複雑な改善が必要になってくるだろう。それ以前にゆとり世代やさとり世代といったメンタルやモラルに欠陥のある人間に対する啓発や再教育なども必要となるが…
現在ホットな話題になっているのがまさにこれだろう。人種差別や歴史修正主義や反知性主義の台頭を野放しにしてきた結果が現在の安倍政権であり、欧米における右傾化がある。これに対しては人種差別や歴史修正主義や反知性主義に対して知識層が批判・非難し続けることで鎮圧させることが重要だ。
2017年9月8日に東京京橋のtwitter本社前におけるデモが話題になったが、まさにこれも割れ窓理論に基づく運動である。SNSにおけるヘイトスピーチに対する粛清行為は、ニューヨークの場合における軽犯罪の取り締まりに相当する。これを政治の場面でも活用すべきではないかと思う。
現在の日本人には鉄道=迷惑施設というイメージが定着しており、そのためか鉄道趣味も1990年代や2000年代に比べてかなり下火になっている。鉄道利用者のモラルの低下も叫ばれているが、この大元の問題はインフラの老朽化などにあるのではないか。
地震対策や鉄道の故障やトラブルによる定時率低下が叫ばれるようになってから、人身事故(鉄道自殺)や痴漢犯罪が社会問題化されるようになった。解りやすくいえば、安全対策や防災対策が不十分の、老朽化した鉄道車両や鉄道施設が野放しにされることにより、鉄道会社が注意を払っていないと認識した悪徳利用者が鉄道自殺や痴漢行為を引き起こしている。
この問題については、完全な結果を出すことは難しいのかもしれない。何せ日本は世界的に見ても珍しい、鉄道会社が都市企業化かつ多様化している国だ。しかし、大幅な改善は可能であろう。きちんとホームドアを設置する、監視カメラを設置する、鉄道インフラを更新する…こういった地道な努力をすればよい。
氷河期世代やゆとり世代やさとり世代の台頭以降、日本人の低能ぶりが露見する自体が多発している。学力の低下、政治意識の低下、娯楽中毒…挙げていけばきりがない。
彼らに対する対策は学力、政治意識、適度に娯楽と向き合うことの大切さや大変さを学校等で学ばせることにある。日本人は学習能力の高い人種であるといわれているので、人種性に合わせた教育を行えばよい。もちろん、違う人種に対してはその人種に合った教育法で教えさせるべきだ。
しかし、半端でなく高いところから落ちたネコはどうなるだろう？
1984年の５ヶ月間に、ニューヨーク市の高層マンションからネコが落ちた事故のうち、何階から落ちたかという獣医師の記録があるのは129匹である（２階～32階）。
うち、死亡は８匹だったが、驚くべきことに、階が高いほど生存率も高いという事実が判明した。
７階以上から落ちたネコ22匹のうち死んだのは１匹だけ。９階以上から落ちた13匹はすべて生き延び、しかも骨折は１匹だけだった。
獣医師の説明によると、ネコは、落ちると「終端速度」（それ以上速くならない最高落下速度）にすみやかに達する。
それは時速60マイルで、人間の大人の終端速度の半分。この終端速度に達するまでは、ネコは脚を突っ張って抵抗するので、着地したとき怪我をしやすい。
しかし終端速度に達した後は、ネコはリラックスし、脚をムササビのように広げるので、空気抵抗が高まり、着地時に衝撃が均等に分配されるのである。
さて、統計数字そのものに間違いはなかったのだが、後に、この統計は根本的な誤解にもとづくものであることがわかった。
今回のイギリスのユーロ離脱による騒動で大きな損失を出してしまった人に、変な気を起こす前に読んで欲しいと思って、この文章を投稿する。
http://jp.reuters.com/article/tokyo-f-idJPKCN0ZA0VP
［東京 ２４日 ロイター］ - 午後３時のドル／円は、ニューヨーク市場午後５時時点に比べ、ドル安／円高の１０２．３６／３８円だった。英国民投票で離脱派勝利の思惑が強まり、ドル／円は一時９９円に下落した。ポンド／円は約２７円、ドル／円は約７円の値幅が出る乱高下の様相だった。
以前にもスイスフランのショックの時に大きな損失を出して自殺をした人がいたようだが、自殺なんてする必要ないんだ。
この文章は、そんなスイスフランショックの時に自殺を考えていた人たちに思いとどまってもらうために書いた。
でも、やり直せる方法はあるんだ。知らないだけで、ちゃんとある。
俺もリーマンショックの時に大損こいて借金作ったけど、最終的にゼロになって今は普通に楽しく生きている。
まだ諦めないで欲しい。この文章が本当に困っている人の目に届くことになれば、俺にとってこれほど嬉しいことはない。
２ちゃんでは「FXでは自己破産出来ない」との流言が飛んでいるが、弁護士の力量次第で行けるケース多し。俺は良い弁護士を紹介してもらって、実際に自己破産出来ている。
決めつける前に専門家に相談してみること。今はお前ら絶対自暴自棄になって、冷静に考えられない。冷静な専門家に判断してもらうのが優先。乗り気しなければFX関連の自己破産に強い弁護士の書いた文章読め。ここら辺読めば自殺しなくてもなんとかなると分かるはずだ。
昔人生で一番辛かったことを思い出せ。その時は今までの人生で一番大変な出来事だったはずだ。でも今思えば過去の「あんなこともあったなあ」くらいのことになっているはずだ。今回の出来事が今のお前にとって人生で一番辛いことだろうが、ちゃんとやり直せれば、今回のことを同じように思えるようになる。
俺が◯千万損したのは、ハイレバFXがはやってたリーマンショックの頃。もう５年以上も前になる。詳しい数字や地域は身ばれが嫌なので伏せさせてくれ。
あのころも、ショックの前までは、誰でも儲かるとかで一般人集めて業者がセミナーやってた。当時は日本のFX会社でも４００倍のレバレッジで取引が出来た。
俺は、最初、いわゆるスイングトレードをやっていて、当時はスワップ狙いでドル円とユーロ円をロングして寝てれば誰でも儲かる時代が長く続いていた。
その後、もっとがっつりいこうと、４００倍のFX業者に口座を開設して、デイトレードをはじめていた。（口座はMJとか色々持っていた）
俺は負けたこともなく、今思うと調子に乗っていた。４００倍のレバレッジが聞いたポジションを抱えたまま、指標がいい方に触れて含み益になっているのをいいことに、持ち越したりもしていた。
そんで、リーマンショックが起きた。一気に相場が動いて、朝起きたら、口座がマイナス○千万円になっていた。
資金を100万円から2000万円ちょいまで増やして、もっと増やそうと思っていたら、2000から一気にマイナスの○千万だ。
もうね、完全にぶっこわれた。
ロスカット設定もあるし、何かの間違いだと思ってFX業者に電話したけど、免除はできないらしい。約款がどうこうとか言われたがよく覚えていない。
0になるわけではなく、マイナスだから、いわゆる借金だ。家も賃貸だし、返すアテもない。自暴自棄になってる俺といても気分良くなかったのか、彼女も離れていって、仕事でもすごいしかられることが多くなってさぼったりして、やめてしまおうかと思ってた。
家では猫だけが慰めてくれたが、それも気休めで、何度も死のうと思った。
損を出してから、なんでこんなことになったんだろうとかずっと思ってた。
そして、一番つらいのが、誰にも相談出来ないこと。かっこつけてたのもあるが、こんなことかっこ悪くていえないとか一人で思い込んでいた。色々調べたりもしたが、FXの損は自己破産してもなくならない、２ちゃんでも自己責任ぷぎゃーってたたかれてさらに落ち込んでた。正直、自殺しようかずっと迷っていたし、目に移るものが本当にすべて曇って見えて、間違いなく鬱だったと思う。
トラブルが起きて会社の顧問弁護士と話をすることがあったんだが、昼飯を２人で食べることとなったので、そこで、知人が～ということで弁護士に自分の状況はどうにもならないのかを少し聞いてみたんだ。
すると、驚くことに、たぶんなんとかなるぞって答えが返ってきた。詳しくはよくわからないが、ちゃんとやれば、０円なる、少なくとも数百万レベルには圧縮出来るらしい。
正直、FX業者からのメールとか電話が来るたびに落ち込んでいて、すべて無視っていた。これから解放されて、◯千万円払わなくてよくなるだけも夢のような話で、その弁護士にすべて打ち明けた。
会社にはばれないようにやってくれるとのことだった。
弁護士費用は必要だったんだが、給料があったので、そこから積み立てる形で分割にしてもらったり、色々よくしてもらった。結構時間がかかったのを覚えてている。
結果、俺は借金が免除され、引っ越すこともなく、０からやり直すことが可能となった。
会社には自己破産したことは知られていないし、友人も誰もしらないだろう。給料で生きてはいけるし、落ち込んだ勢いで会社やめなくて本当に良かったと思う。
普通に仕事をして、友人と楽しく過ごして、猫と遊んで、という生活が今は本当に楽しい。彼女とはよりを戻せなかったけどそれは仕方ない。
クレジットカードは作れないし、住宅ローンも組めないらしいが、死んでしまうより今がよっぽど楽しい。時間が経てばできるらしいので、もしかしたらもうできるのかもしれないけど、まだいらない。
思えばFXやってたころから、金に目がくらんでいろいろなものを失っていた気がする。彼女が別れていったのも、今思い返せばFXをやってから徐々に俺の性格が変わってきたからな気がする。
今後FXは二度とやらないが、今回のニュースを見て自分のことを思い出したので書いた。
ぶっこいた人も、一攫千金を夢見て、それが失敗しただけ。
今までの人生で一番辛かったことを思い出して欲しい。確かに辛かったけど、今となっては「そんなこともあったなあ」くらいになってるはずだ。そんなもんなんだよ。人間、渦中にいる時ほど物事を辛く感じるもんだ。
俺の場合も、失ったものは大きく、振り返ると今でも胃が痛むことがあるが、５年以上もたつと慣れてくるもんで、人生色々な楽しみがあると思う。繰り返すが、絶対に自殺しないでくれ。もう一回読んで欲しいことを書くぞ。
２ちゃんでは「FXでは自己破産出来ない」との流言が飛んでいるが、弁護士の力量次第で行けるケース多し。
俺は良い弁護士を紹介してもらって、実際に自己破産出来ている。
決めつける前に専門家に相談してみること。今はお前ら絶対自暴自棄になって、冷静に考えられない。冷静な専門家に判断してもらうのが優先。乗り気しなければFX関連の自己破産に強い弁護士の書いた文章読め。ここら辺読めば自殺しなくてもなんとかなると分かるはずだ。
http://www.shomin-law.com/shakkinhasanmenseki.html
昔人生で一番辛かったことを思い出せ。その時は今までの人生で一番大変な出来事だったはずだ。でも今思えば過去の「あんなこともあったなあ」くらいのことになっているはずだ。今回の出来事が今のお前にとって人生で一番辛いことだろうが、ちゃんとやり直せれば、今回のことを同じように思えるようになる。
とりあえず一人で決めずに冷静な頭を持ってるやつに相談しろ。お前らはみんな大丈夫だ。俺が保証する。まだ人生はやり直せるんだ。諦めるな。早く立ち直れるように祈ってる。
※以下の記事のような「自己破産出来ない」という話が増田でも飛んでいるが、こういう記事を拡散しないで欲しい。１つでも自殺を減らすために、ちゃんとした記事が広まって欲しい。
なぜニッポンから「腰巻きビル」は無くならないか - Togetterまとめ
このような建築様式を「腰巻きビル」と呼ぶのが一般的なのかどうか分からないのですが、日本国外にまったく例がないわけではありません。
Norman FosterによるHearst Tower (2006) というビルがありまして、これはたくさん賞を獲ったのですね。
マンハッタンのシアターディストリクトとヘルズキッチンの境界、コロンバスサークルから8番街を少し南下したところにあります。
Hearst Tower, New York City | Foster + Partners
何が評価されたのかというと…
要するに、懐古と復興の共存であり、過去と未来の架橋であり、そうなるべき文脈と必然性があったのです。
その観点で言うならば、日本の「腰巻きビル」にも同様の経緯を経たものが少なくないのは周知の通り。
これは歴史建築物を保全する取り組みとして、きわめて先進的であったと言えるのではないでしょうか？
文化財保護の必要性と、都市計画上の要請と、構造設計上の制約、これらの折衷案が「腰巻きビル」であるとしたら、なかなか面白い建築群なんじゃないかと思います。
そういう背景があるとしたら、ですが。
海外では派手にとれるみたいやな
1996年、MMMA（米国三菱自動車製造）は米国政府機関の雇用機会均等委員会 (EEOC) に公民権法違反で提訴され、「日本企業では、女子社員はゲイシャであることを求められている」との日本文化論、大規模なジャパンバッシング、消費者からの不買運動を経て、最終的には約48億円の支払いで和解。
2006年、北米トヨタ自動車の元社長秘書（日本人女性）が、同社社長（日本人男性）によるセクハラと同社の対応の不備に対して両者などに1億9000万ドルの損害賠償請求訴訟を起こした事例。その後トヨタ側から巨額の和解金（一説には50億円）が支払われた。
コムスン事件で問題となったグッドウィル・グループがニューヨーク市で経営するレストラン「MEGU」における事例。2006年9月、同店のアジア系女性従業員が、勤務中にセクハラを受けたとして2000万ドルの損害賠償請求訴訟を起こした。AP通信によると、女性は長期に渡って同店の日本人料理長から調理道具や手で乳房や女性器を触られたり、性的な言葉をかけられたという。また、同店でのパーティーの際、別の調理師（事後に解雇）により店外に連れ出されレイプされたという（『USFL』2006年9月22日[6]）。
