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はてなキーワード: 平時とは
https://news.yahoo.co.jp/profile/comments/16311610968479.86dc.16906
このフェスの主催はクリエイティブマンプロダクションという会社らしい。
ライブ業界では超大手で、なんならフジロック以上に信頼度あるくらいの会社にすらこのレベルの物言いがくる始末
正直office keefに対して名誉棄損の訴訟は特例で起こしてもいいんじゃないかな
あとほかのヤフコメも見てたけど海浜幕張は平時でもイオンモールと三井アウトレットパーク抱えててそこそこ人の出入りはあるし、反面あそこでのライブイベントはほぼ直行直帰になるしなあ…人格攻撃まで発展しなきゃいいけど
つい先週まで「ワクチンを打たない人間は何を考えてるのか」という、それはそれで偏った発言をしていた母が、今週本屋に寄り道してきた途端「ワクチンは打つべきではないのでは」と言い出した。
今更言い出したところで2回接種済みなので今のところの実害はないのだけど、3回目でグダグダ言い出すかも知れなくて面倒だなー、と思う。
N=1ではあるものの、「なぜ反ワクチンなのか」の思考の一端が垣間見えた気がするのてチラ裏として。
・その医師は「他の医師が隠すことを自分は隠さない」ので信用できる
・母自身のがん治療の実体験として、病院側に不信を抱く(バカにされている/侮られている/軽んじられている/カモ扱いされていると強く感じる)出来事があった
・TVドラマや医療マンガや民間療法でも「がんに効く」とか言えばやり放題に見えている(これは自分も)
・その人以外の「医者とか病院とかって割と信用できない」ということを強く思い出す
というようなことらしい。
つまりコロナになる前の平時の病院が日々こつこつ積み重ねた不誠実、が反ワクチンの一端を担っているように思う。そして例の医師に付け入る隙を与えてるのではないかと。
実際のところ、「ワクチン受けたら5G電波経由で洗脳される」と言うトンデモな人より「病院が信用できないからワクチンだって信用できない」という人の方が多いんじゃないかと思う。だってこっちの方が理解できる(我が身の隣にある)思考。
で、この病院不信が発展すると「むしろ医師じゃない人の言うことこそが正しい」からの陰謀論に繋がっていく、のかも。
まぁ、とはいえ近隣の病院が信用できないのと、世界的に開発・使用されているワクチンが信用できないのは別の話なので、「お外でそんなこと言ったらメッでちゅよー？」とバカにしつつなんとか考え直してもらいたいなー、などと。
普段本屋に行かない人だから、1週間もすれば忘れるかも知れないし、関連情報の「ワクチン」は日々報道されてるので無理かも知れない。
とりあえず病院や国の皆様は普段から不誠実を積み重ねる(信用を失う)と、いざという時にいうことを聞いてくれない(信じてくれない)人が出てくるということを肝に銘じて欲しいなと思う。オリパラのせいで手遅れかも知れんけど。
⭐️はコロナで肺炎でも呼吸困難でも入院できない問題に直結する話
anond:20210828000542 anond:20210828073031 anond:20210829091713 anond:20210829091722 anond:20210830205443 anond:20210905190228 anond:20210912140906
元記事 (Zerohedge)：https://www.zerohedge.com/geopolitical/vaccine-mandates-great-reset
執筆者：Philipp Bagus via The Mises Institute,
ワクチンを受けていない人への圧力が強まる いくつかの国では、ワクチンを接種した人たちが、コヴィドの介入によって奪われた自由を取り戻しつつありますが、ワクチンを接種していない人たちはそれほど恵まれていません。彼らは差別の対象となっています。公共の場へのアクセスや旅行が難しくなっています。一部の国では、職業によってはワクチン接種が義務付けられているところもあります。
しかし、なぜ政府は予防接種キャンペーンをそれほど重要視し、これほどまでに圧力をかけているのでしょうか。また、誰が世界的な予防接種キャンペーンに関心を持っているのでしょうか？
これらの疑問に答えるためには、普及しているワクチン接種に関する物語を分析し、そこから誰が利益を得ているのかを問う必要があります。
その際には、国家、メディア、製薬業界、超国家的機関の間の利害関係の連合を取り上げなければならない。
ワクチン接種キャンペーンには、明らかに経済的な利害関係があります。ワクチン接種の普及によって莫大な利益を得ることができるからです。
コビド19の危機において、政治家は恐怖とヒステリーを組織的に増幅させた。これは偶然ではなく、当然のことなのです。国家は、内外の危険から国民を守るという主張の上にその存在意義を築いているのですから。国家は恐怖の上に成り立っているのである。国家の助けがなければ、国民は飢餓、貧困、事故、戦争、テロ、病気、自然災害、パンデミックに対して無防備になってしまうという物語である。したがって、国家は、起こりうる危険に対する恐怖心を与え、それを解決するふりをして、その過程で権力を拡大することが利益になるのである。比較的最近の例では、9月11日の同時多発テロや第二次イラク戦争の後、テロの脅威に対応するために米国で市民的自由が制限されました。同様に、平時には考えられないほど国家権力を拡大するために、市民の基本的権利を犠牲にして、意図的に恐怖心を煽り、コヴィド-19を特異な殺人ウイルスとして描写することは、政府の利益となった。
コロナ危機が始まったとき、ウイルスの潜在的な危険性についてあまり知られていなかったため、政治家は非対称な報酬に直面した。政治家が危険性を過小評価して対応しなければ、過小評価の責任を問われることになる。選挙も権力も失うことになる。特に、死者の責任を問われることになればなおさらだ。集団埋葬の写真はさておき、危険を過小評価して行動しなかった場合の結果は、政治的に致命的なものとなる。対照的に、危険性を過大評価して断固たる行動をとることは、政治的にはるかに魅力的である。
もしそれが本当に前例のない脅威であれば、政治家はロックダウンなどの厳しい措置をとって称賛されます。そして政治家は、彼らの断固とした行動がなければ、実際に災害が起きていただろうと主張することができる。しかし、その対策が大げさであったことが判明した場合、その対策がもたらす可能性のある悪影響は、集団埋葬の写真のように政治家と直接結びつくものではなく、より間接的で長期的なものであるからです。ロックダウンによる間接的かつ長期的な健康コストには、自殺、うつ病、アルコール依存症、ストレス関連の病気、手術や検診のキャンセルによる早死に、そして一般的な生活水準の低下などがある。しかし、これらのコストは、思い切った介入に直接関連するものではなく、政策のせいにされるものです。これらの結果の多くは、次の選挙の後、あるいはそれ以降に発生し、目に見えません。例えば、生活水準が上がれば、平均寿命がどの程度伸びたかを観察することはできません。また、ロックダウンをきっかけに発症したアルコール依存症やうつ病で6年後に誰かが死んだとしても、ほとんどの人はおそらくロックダウンを行った政治家の責任にはしないでしょうし、もし責任にしたとしても、その政治家はすでに退陣している可能性があります。このように、脅威を過大評価して過剰に反応することは、政治家の利益になるのです。
政治家にとって魅力的なロックダウンなどの厳しい措置を正当化し擁護するためには、恐怖心をあおることが必要である。19年のソ連危機の際、政治家が恐怖とヒステリーを煽り、ロックダウンなどの高度な制限措置を実施したことで、経済や社会構造に与えたダメージは計り知れないものでした。しかし、社会は永遠にロックダウンすることはできません。どこかの時点でロックダウンを解除し、正常な状態に戻さなければならないのです。しかし、殺人ウイルスの脅威に対する恐怖心を煽ると同時に、正常な状態に戻すにはどうすればよいのだろうか。
ワクチン接種キャンペーンにより、国家は大きな危機からの救世主としての役割を果たすことができる。国家は国民のために予防接種を組織し、その予防接種を国民に「無料」で提供するのである。この「予防接種レスキュー」がなく、永久にロックダウンされた状態では、市民の権利を制限することによる経済的・社会的な悪影響があまりにも大きいため、国民の間で恨みが募り続け、最終的には不安が脅かされることになります。だから、遅かれ早かれ、ロックダウンは終わらせなければならない。しかし、国家当局が、それ以上の説明もなくロックダウンや制限を撤回し、「結局、危険はそれほど大きくなかった」「制限は大げさで間違いだった」などとほのめかすようなことがあれば、住民の支持と信頼を大きく失うことになるだろう。したがって、政府の立場からは、最も厳しい規制から脱却するための、面目躍如たる「出口のシナリオ」が必要であり、それを提供するのが予防接種キャンペーンである。
国が提供するワクチン接種によって、国家は大きな脅威の物語を保持し続け、まだロックダウンから抜け出すことができる。それと同時に、ワクチン接種によってある程度正常な状態にしている救世主のように見せかけることもできる。そのためには、できるだけ多くの国民が予防接種を受ける必要がある。なぜなら、国民のほんの一部しか予防接種を受けていなければ、予防接種キャンペーンを開放に向けた必要なステップとして売り込むことができないからである。このように、国民の大部分にワクチンを接種してもらうことが国の利益になるのです。
この戦略が成功すれば、国家は前例を作り、権力を拡大し、さらに市民をより依存させることになる。市民は、国家が自分たちを死の窮地から救ってくれたと信じ、将来的には国家の助けが必要になると考えるだろう。その見返りとして、彼らは自由の一部を永久に手放すことを厭わないだろう。国が主催する毎年の予防接種のブースターが必要であるという発表は、市民の依存心を永続させるだろう。
マスメディアは一線を画し、予防接種のシナリオを積極的に支持している。
国家とマスメディアは密接につながっている。有力メディアによるフレーミングと、国民をターゲットにすることには、長い伝統がある。すでに1928年にエドワード・バーネイズは、その名著『プロパガンダ』の中で、大衆を知的に操作することを提唱していたのである。現代の国家では、マスメディアは、covid-19のような政治的措置に対する大衆の承認を構築するのに役立っている。
マスメディアが国家を支持するのにはいくつかの理由がある。国が直接所有しているメディアもあれば、規制が厳しく、国の免許が必要なメディアもあります。さらに、メディアハウスには国家教育機関の卒業生が常駐している。さらに、特に危機的な状況下では、政府との良好なつながりがメリットとなり、情報へのアクセスが優遇される。また、ネガティブなニュースや危険性を誇張して伝えることで注目を集めることができるため、国家の恐怖物語を伝えようとする姿勢も見られる。
コロナ事件では、ソーシャルメディアで拡散した一方的な報道が批判的な声を封じ込め、恐怖とパニックを引き起こし、国民に大きな心理的ストレスを与えた。しかし、メディアにとって魅力的なのはネガティブなニュースだけではなく、国家が国民を大きな危機から救い出すという物語もよく売れる。このように、ワクチン接種という物語は、マスメディアの思惑通りに動いているのです。
国民国家、メディア、製薬会社に加えて、超国家的組織もまた、世界の人口が確実にワクチンを接種されることに関心を持っている。
超国家的な組織は、世界的な予防接種キャンペーンが重要な役割を果たすようなアジェンダを積極的に追求している。これらの組織には、世界経済フォーラム（WEF）、国際連合（UN）、EU、国際通貨基金（IMF）、世界保健機関（WHO）などがあり、これらの組織は相互に密接に関係しています。
これらの組織の中には、目標として「偉大なるリセット」や「偉大なる変革」を掲げているところもあります。パンデミックや気候保護、ジェンダー、移民、金融システムなどの分野で、これらの組織は世界中のすべての人々の利益のために協調した答えを見つけようとしています。これらの組織は、責任の共有とグローバルな連帯を強調しています。ワクチン接種、気候変動、金融や移民の流れを中央で管理することは、新しい世界秩序の特徴でもあります。例えば、WEFの2019年の年次総会のテーマは「グローバリゼーション4.0」でした。Shaping a New Global Architecture in the Age of the Fourth Industrial Revolution" でした。また、超国家的な計画の例として、国連の "Global Compact for Migration "があります。国レベルでは、ドイツ地球変動諮問委員会のWelt im Wandel - Gesellschaftsvertrag für eine Große Transformation (World in transition: Social contract for a great transformation)政策文書に見られるように、こうした過激なアイデアが支持されています。
Raymond Unger（2021, pp.84-89）は、この超国家的計画の推進を、アントニオ・グラムシやハーバート・マルクーゼが想定した文化戦争の一環として捉えている。意見や怒りをグローバルに管理することが、特に気候変動やコロナの分野における恐怖やホラーのシーンと結びついて、新しい社会主義の世界秩序を確立する。実際、WHO、IMF、国連は元共産主義者が率いている。WEFは、製薬会社や大手ハイテク企業などのグローバル企業が出資しています。WEFは、国連の「2030アジェンダ」にも大きく出資しています。WHOもまた、製薬会社やビル＆メリンダ・ゲイツ財団から多額の資金提供を受けており、世界的なワクチン接種キャンペーンを先導しています。コビド19危機の際にも、製薬業界はWHOに影響力を行使した。また、IMFはWHOの勧告に従う場合にのみ国家を支援している。
これらの超国家的組織は、コビド19の危機を自分たちのアジェンダを進める機会と考えている。国連の政策文書「Shared Responsibility, Global Solidarity: 国連の政策文書『Shared Responsibility, Global Solidarity: Responding to the Socio-economic Impacts of COVID-19』は、covid-19を現代社会の転換点と捉えている。この機会をとらえ、世界的に協調して行動することを意図しています。大手ハイテク企業は、このようなアジェンダを支持しています。彼らはWEFのメンバーでもあり、マスメディアと同じように、自分たちのプラットフォーム（Twitter、YouTube、Facebook）で、covid-19に関連する不愉快な情報を検閲している。特にYouTubeでは、予防接種に批判的な動画はすぐに削除されています。
IMFのクリスタリナ・ゲオルギエヴァ理事の基調講演のタイトル「From Great Lockdown to Great Transformation」も、超国家的組織がコロナ危機を自分たちのアジェンダのために利用したいと考えていることを強調しています。WEFの創設者であるクラウス・シュワブは、コヴィド-19の危機は、"経済・社会システムの新しい基盤を築く "ための「貴重な機会」であると主張している。COVID-19: Thierry Malleretとの共著である『COVID-19: The Great Reset』の中で、シュワブは決定的な瞬間について語り、新しい世界が出現すると主張している。シュワブ氏によれば、今こそ資本主義の根本的な改革が必要であるという。
したがって、世界的に調整された予防接種プログラムは、偉大なリセットのための超国家的戦略の構成要素と解釈することができる。
世界的な予防接種の構造が確立され、それがその後の世界的な予防接種キャンペーンに利用されるのである。グレート・リセットを提唱する人たちの視点から見ると、世界的な構造と組織の必要性が強調されています。これらの組織は、「気候変動」に効果的に対処し、グレート・リセットを推進するなど、他の世界的な目的のために使用することができます。要するに、国家、メディア、製薬業界、超国家的組織が密接に絡み合っており、予防接種というストーリーに共通の関心を持っているのです。
一部のキモオタにミソジニー文化があるというのはツイフェミの定説で（ツイフェミが嫌いな俺もそこは同意）
それはネット掲示板にそういう言説が増殖して文化になったんだよ。
増田が言ってるようなこともそうで、夫や義父母を滅茶苦茶憎んで罵って意気投合するネットクラスタに実際にあるじゃん？
増田に書き込むような既婚女のあんたはその存在は絶対知ってると思う。
そういう他人の経験がもしどこにも明示されていなかったとしても妊娠中に酷いことされたら平時に同じことされた時よりショックが大きいし。単純に体力も落ちてる、一人抱えてるプレッシャーもある、ホルモンバランスもある。そして、酷いことされても何も思わない人もいると思う。
ホルモンバランスが酷い時に感情的になるのは仕方ないとしてなんでそれをずっと引きずるのを正当化するの？
ただ単にこう考えた方が幸せだよね？って話で、それは増田個人の考えってだけなのにそれもって他人をバカとか罵ってめちゃめちゃに否定して不幸せにしてるの、すごい違和感ある。人の幸せを願うような文章を書いているが増田の投稿によって元増田の心を傷つけているかもしれないという自覚はあるか？
馬鹿なことやってるのは「馬鹿じゃねーの笑」って言ってあげる方が良くない？
あんたも増田の非難するような行動や感情を持っててカチンと来たんだろうけどさ。
カチンと来させるのって良くないことか？
間違った行動を指摘されれば指摘が正しくても誰だってちょっとカチンとくるじゃん。
それをまた大袈裟に「心を傷つける」とか言ってさらに被害者ぶって感情の話に持ち込んで何がしてーの？
個人的には子供は2人のものだから、妊娠してるが故に自分が大好きなもの我慢しなくちゃいけない時夫が一緒に我慢してくれたのは嬉しかった。わたしの場合は寿司だった。
夫は食えるんだから好きなもん食ったらいいがな。
それで嫁の食える美味しいもの買って帰って嫁に食べさせながら腰や脚でも揉んだらええがな。
そこで手ぶらで帰るんじゃねえぞとは俺も思うけど寿司我慢してもらって嫁に何の得があるの？
自分が嫌な思いしてる時は他の奴にも同じぐらい嫌な思いをさせてそれが愛の証ってマジで馬鹿だね。
本当に馬鹿な話だね。
あんたこの先重病になったら夫や子供にも美味しいもの食べるなよ！って言うの？
具体例上げろよ
まあベンチャーはリソース少ないから平時をギリギリ回せる本当に必要な最低限のことしかやらないし
来月9月4日から、アイドルマスターシンデレラガールズのコンテンツ10周年を記念したライブツアーが愛知、福岡、千葉、沖縄の4か所で開催される。
私の場合、どの会場に行くにしても県境を跨ぐ。同じように各地から人が集まる。
デルタ株が猛威を奮う今、当然現地に行くべきではない。幸い配信も行われる。家で観ることができる。チケットが当たろうが当たるまいが行くべきではない。
今回、初めて舞台に立つアイドルというのが複数人居て、私の担当もそのうちの一人に含まれる。
デレステも存在しない頃からこの子一人と決めて担当を続けてきて、今回ようやく担当が舞台上で歌うところが見られる。
今までライブに参加して他のアイドルに向かってペンライトを振りながら、いつか担当があそこに立ってくれたら、そう思い続けてきた夢がようやく叶う。
心の弱い私はこの状況で不参加を貫くことができない。
長年応援してきた担当の初舞台を現地で観ることができる、その権利を手にしながら自らの意思で手放すということができない。
平時であれば何を犠牲にしてでも行ってやる、と冗談交じりで言っていたところが、まったく冗談ではなくなっている。
自分や身近な人間、地元や開催地の人々、大事な担当の声優さんの健康すらも犠牲にして参加を選択するものになってしまった。
会場のキャパも小さく、充分コロナへの対策を行いながら開催に向けて準備が進んでいると信じたいところではあるものの、
同じく対策を取りながらライブを行おうとしていたであろうSideMの声優さん方から次々陽性報告が上がっている今、それは楽観に過ぎる。
そもそもデルタ株が蔓延している現状では充分な対策というものは存在しないと思われる。
どうか10thライブを延期してほしい。担当の初舞台というものは大きすぎる。
最大で10年近くに渡って応援し続けてきたアイドルの初めての晴れ舞台、諦めるにはあまりにも辛い。
私自身は当日体調を崩した場合には断腸の思いで参加を諦めると決めているけれど、多少の無理や懸念を押して参加に踏み切ってしまう人が出ても私は責めきれない。
延期をするにあたって膨大な負担を被るであろうバンナムを筆頭とした開催側には非常に申し訳ないが、どうか10thライブを延期してほしい。
JGP（ジョブ・ギャランティ・プログラム）に関しては、方向性は間違ってないような気もする。しかしながら、平時にせよ不況時にせよ、どんな産業や事業に投資するか、必要な労働力として誰を割り当てるかを、どんな仕組みで決めるかは難しい。何かブレイクスルーが必要だと思う。
・”何を仕事にするかって話は難しくて”その通りと思う。人間は全知全能とは程遠く利己心もある。そんな人間が計画経済をするのは上手く行かない。これはソ連その他の失敗を見ればわかる。
・計画経済よりは市場経済のほうがマシだが、全て市場に任せておけば丸く収まるかというとそうでもないだろう。
・政治の資源配分機能に頼る部分もあってよいと思うが、政治家のお手盛りで差配されないような制度設計が必要。
MMTは何をするかも言ってるよ
要は今までの経済政策だと数字追いかけて、需要が拡大したとき（物が不足した時）に投資が加熱して投機になって過剰なインフレが起こったり、それを抑えようとして失業者を調整弁にして不景気が起こったりを繰り返してきたわけ
それをなるべく実現しようってのがJGP。市場原理の自由市場は残したまま、失業者を国が予算出して全員雇うというもの
そうすれば、景気が良いときはJGP参加者が減るため、財政支出が抑えられ、景気が悪いときはJGP参加者が増えて財政支出を増やすという事が自然と調整されるようになる
要はラグがなくなるって事よ
JGPで何を仕事にするかって話は難しくて、地域ごとに必要とされる事ってのは違うんじゃないかってのがある
だから国が一元的に決めるってのは良くなくて、元の提案者の話だと地域の非営利団体を管理者側にするとか何とか
日本なら労組とかその辺がやれば良いのでは？とか言ってる人もいる
その辺の詳細は正直、俺も良くわかってない
ただ、JGPってのは要は地域共同体を復活させて、その地域に根ざした活動を仕事としようって感じかな。JGP参加者側が自分でこういう事したいみたいな提案もできるみたい
だから、JGPとか見てるとリベラルこそ、こういう地方創生的な観点から制度設計考えていけば良いんじゃね？って思うけどね
既存のハローワークとか職業訓練とかなんていうか社会に人を合わせるんじゃなくて、JGP参加者一人一人に合わせて地域社会を作っていくみたいな感じでさ
私はジャニーズJr.のファンで毎月ドル誌(アイドル雑誌)を買っているがここ数ヶ月読んでもかわいい！かっこいい！よりこんなに近い写真大丈夫？時期的に緊急事態宣言中っぽいのにソロカットじゃないの？という気持ちになる。
去年一番最初の緊急事態宣言中は過去の未掲載の写真などを使い緊急事態宣言が解けてもしばらくはグループを組んでるアイドルでも写真はソロカットのみ、集合は合成でやっていたがいつからかメンバー同士が実際に肩を組んだり頬を寄せ合うような写真が増えてきた。
当初は感染者減ってきたからコロナ禍前のようなドル誌に戻ったんだ！嬉しい！と思っていたが感染者の数が増え大都市部が緊急事態宣言に入っても去年のようなソロカット、合成には戻らず所謂わちゃわちゃした写真が多い平時のドル誌のままだ。
ジャニーズ事務所のタレントが感染してもドル誌の空気は変わらず読んでいてこの時の撮影で誰も感染者出てないっぽくて良かった…という気持ちにまずなってしまう。
ドル誌はよくオフショットのコーナーがあるが撮影中のオフショットならまだしも控え室らしき場所でマスクをしてないないタレント達の写真を見るとオフショットコーナーの為にマスク外す必要があるんだ…と残念な気持ちになる
私が考えすぎなのかもしれないがドル誌の撮影現場は感染対策が万全なのかとても疑問で素直な気持ちで読めなくなっている。みんなワクチン接種済みなのかもしれないがブレイクスルー感染もあることを考えてしまう。
私はジャニーズJr.しか見てないので他のアイドルの雑誌は読んでないけど女子ドルがSNSでメンバーとくっついた写真を上げてくれる度にかわいいけど今はしなくていいよとまず思ってしまう。
