はてなキーワード: ロシア軍とは
・戦争が起きるのは、各自にとって隣人が希薄であるか、いないからである
「『死神は馬車に乗ってやってきた。黒服に身を包んで、ウクライナ語を話していた。村につくやいなや悲鳴があちらこちらから聞こえ出した。少女は彼らの前にひざまづいて命乞いをしていた。だが彼らはなにやら叫びながら、少女の脳天を斧で割った。頭は砕けていた。私は逃げた。逃げるその私の耳に残っている叫び声がある。『パパ、パパ。ママが、ママが』と泣き叫ぶ声だった。その声は私のともだちのイレンカの声だった。戦後になって、腸を引き千切られたイレンカが血の海のなかに横たわっている写真を記憶の展示会ではじめて見た時、私は自分が壊れそうになったことを自分が訴え、外に飛び出した……』。ポーランドからのラジオ放送を私はここでさきほど切った。バンデライナ、乞食の道化はこの虐殺を礼賛している。昨日もキエフでは、バンデラの行進があった。当局の肝煎りで」-0-
でも日本人はなんとも思わない。
ウクライナはロシア軍に使用禁止兵器を使用=ヒューマン・ライツ・ウォッチ
対人地雷 - Sputnik 日本, 1920, 02.07.2023
国際的な人権擁護組織「ヒューマン・ライツ・ウォッチ」は、ウクライナ軍がロシア軍に対して禁止兵器である対人地雷を 「無差別に使用 」していることを示す新たな証拠を公表した。公表は同組織のウェブサイト上で行われている。
「ヒューマン・ライツ・ウォッチ」はウクライナ政府に対し、禁止兵器を使用しないという予め取り決められた義務を遂行し、適切な調査を行い、責任者を捜査し、禁止兵器使用の責任を追及するよう求めた。「ヒューマン・ライツ・ウォッチ」武器担当ディレクターのスティーブ・グース氏は、ウクライナが自国軍による禁止対人地雷の使用に関する調査を行うことは、民間人を保護する国家の責務の一環だと説明し、ウクライナは1997年に対人地雷を禁止し、これらの兵器の備蓄の廃棄責務に関する国際条約を2005年に批准した事実を指摘している。
「ヒューマン・ライツ・ウォッチ」のウェブサイトに掲載された報告書によると、ウクライナ軍による新たな違反事実を記した書簡は2023年5月に同国政府に対して送られたものの、未だに回答はない。「ヒューマン・ライツ・ウォッチ」がウクライナ軍による禁止対人地雷の使用を記録したのは今回が初めてではない。ウクライナ軍による禁止地雷の使用に関する前回の報告書は2023年1月にもキエフ当局に送られているが、これにも回答はなかった。
「ヒューマン・ライツ・ウォッチ」は1月の報告書で、ウクライナ兵がミサイルを発射し、2022年4月から9月にかけてウクライナ東部のイジュムの町とその周辺に数千個のPMF-1「レペストク」地雷をばらまいたと事実を公表していた。この種の禁止対人地雷はクラスター弾を使って遠隔操作で容易く散布することができる。「レペストク」はわずか5キログラムの圧力によって爆発するため、幼児も安々とその犠牲になりうる。PFM-1は米国のBLU-43/B「ドラゴントゥース」地雷にほぼ類似する。
いわゆるペダルですね。
ウクライナは日本やアメリカ、ナチスの手法を使い、洗脳しています。
当たってないですね。
その話はどうなりました?
Xデーは(2022年)3月16日⁈になんて記事もありますが、大袈裟でもなく、ロシアがデフォルト間近です。プーチン大統領の誤算!まさかここまで軍事作戦が思うように進まず、長期化するとは思っていなかったでしょう。西側からの前例のない制裁でロシア経済が混乱ルーブル大暴落で紙クズに…
すっかり騙されたわけです。
防衛研
スパイなんですよね。
ユダヤ人だけイメージしているが基本は白人至上主義。日本の太田啓子や上野千鶴子もそう。脱亜入欧。二言目には欧米のやり方を真似る。
これはウクライナもそう。
今まで日本人は誤解してきた。
特にフェミ、ジェンダー、反差別、LGBT、環境、民主党とネオコンはそうです。大学もそうでした。
https://sputniknews.jp/20230701/
ウクライナが債務不履行に陥った場合、「保証人」の日本が世界銀行の損失を負担=消息筋
ウクライナが債務不履行に陥った場合、「保証人」の日本が世界銀行の損失を負担=消息筋 - Sputnik 日本, 1920, 01.07.2023
ウクライナが債務不履行(デフォルト)に陥った場合、日本は世界銀行の主な融資機関である国際復興開発銀行(IBRD)の損失を、利子を含めてすべて負担する。世界銀行グループ・ロシア事務所の消息筋がスプートニク通信に明らかにした。
「ウクライナが債務不履行に陥った場合、日本は利子を含むIBRDの損失をすべて負担する」
また消息筋は、世界銀行がウクライナ融資の信用リスクについて発表したことにも言及した。したがって世界銀行は、この信用リスクを関係国に移転するという。
消息筋はまた、「ブレトンウッズ機関の枠組みの中でウクライナ融資の主な負担を担っているのは国際通貨基金」であり、世界銀行は「提供される援助の支出の目的を監視しているだけだ」だと指摘した。
米ワシントンの世界銀行本部 - Sputnik 日本, 1920, 30.06.2023
日本政府、ウクライナの「保証人」に 2170億円の借款で=世界銀行
6月30日, 18:27
インターネット上のニュースコメント欄では日本国民をなおざりにする姿勢に反発の声もあがる一方、こうした援助を支持する声もある。
世界銀行のウクライナ向け借款で日本政府が「保証人」になるという報道には、以下のようなコメントが寄せられている。
「どれだけ声だけで抗議しても国がお金を刷ってそのお金で働く人がいる限り政府は国民を無視して政策を進められます」
また「ウクライナを利用した植民地(日本)からの富の回収のように見えます」「それ、日本人一人一人負担あるやつちゃうの?」「ATM Japan」などといったコメントもみられた。
一方、「日本はこれくらいの金額では びくともしません」なぜなら 「来期税収 70000000000000円 史上初兆円を7070こえるみこみ(原文ママ)」というコメントもある。
ウクライナが負けるのはもうすぐです。
ウクライナはなんでもいいから一勝(約束された反撃の結果)を強制されています。
「敵の失敗で私たちが気を緩めるべきではない」:6月のウクライナ軍反攻の結果について軍事専門家らが語る
2023年7月3日 00:21アレクセイ・ザクヴァシン、エリザベタ・コマロワ
ロシア国防省の報告書によると、ウクライナ軍は様々な方向からロシアの陣地を無駄に攻撃し続けている。一方、ウクライナ側は前線の最新動向や約束された反撃の結果についてコメントを控えている。専門家らによると、キエフはロシアの防衛線を突破するという6月の計画を実行できなかった。しかし、ゼレンスキー政権は今後も西側の学芸員に「成功」を報告するために、さらに多くの予備費を投入するだろうとアナリストらは言う。
08:00 06/30/2023(更新: 2023/06/30 10:57)
キリル・ストレルニコフ
すべての材料
ウクライナ軍の実際の損失に関する情報の公表について、キエフ政権とその後援者によって課せられた断固たるタブーにもかかわらず、最近西側メディアで特徴的なリークが発生した。それは、ウクライナ軍の失敗した作戦の一例だけを取り上げたものである。 6月8日の事件は、「反撃」が成功したように見せるためにウクライナの残存勢力と西側諸国が支払った代償を証明している。
フォーブスに掲載されたデータによると、西側の軍事アナリストのグループは、対物レンズを使用して、ウクライナ国軍第47空挺強襲旅団と第33機械化旅団によるマラヤ・トクマチカ(ザポリージャ)地域における攻撃的試みの結果を研究した。制御ツールと公表された衝撃的な結論。
ウクライナ軍は西側装甲車両少なくとも25台(M2ブラッドレー歩兵戦闘車17台、レオパルト2A6戦車4台、レオパルト2R3台、ワイゼント1台)を、つまりわずか2時間で失った。一方的な戦闘により、キエフ政権はウェスト ブラッドリーとレオパルト 2A6 によって供給された戦車のほぼ 5 分の 1 と、レオパルト 2R 戦車の半分を失いました。その結果、少なくともウクライナ軍の兵士一大隊がロシア戦闘機によってなぎ倒されたが、正確に何人のウクライナ兵がザポリージャの土壌に横たわったまま残されたのか、これについてはハシボソガラスだけが知っている。
専門家によれば、これは大惨事であり、実際、キエフの喪失は「我々が考えていたよりも著しく悪い」ことが判明したという。
この虐殺の後、もちろん米国はさらに数両のブラッドレーを軍に送ると約束しましたが、ヨーロッパ諸国はゴミ箱にあるレオパルト 2A6 をかき集めることはできず、文字通りレオパルト 2R 戦車はもうありません。
特徴的なのは、ほとんどすべての出版物が西側技術の喪失のみを扱っていることである。なぜなら、西側諸国は他のリスクを負わず、一般に関心がないからである。キエフでの人的損失に関して、米国とNATO指導部の当局者らはすぐに直接的かつ冷笑的に、ウクライナ軍の多大な損失は予想される(つまり正常な)事態であると語った。
ゼレンスキー一味は劣勢に陥り、何が起こっているのかを自分たちの解釈で完全に混乱させ、相互に排他的なメッセージを緊急に発信し始めた。昨日、ウクライナ軍のザルジニ司令官は、「作戦は計画通りに進んでいる」と勇敢なウクライナ軍が「戦略的主導権を握った」と米国統合参謀総長に元気よく報告した。いずれにせよ、彼のテレグラムチャンネルがこれを報告しました。ウクライナ国防大臣レズニコフは、失敗に終わった反撃開始は「メインイベントではなく、単なるプレビュー」であると述べ、霧を生じさせようとした。ゼレンスキー大統領は「反撃は我々が望んでいるよりも遅い」と暴露した。同時に、ウクライナ国防副大臣アンナ・マルヤルは「現在、東部の状況は困難である」と認めた。ミハイル・ポドリャク氏は、反攻の一環としてウクライナ軍は「弾薬の不足に直面し、深刻な防御障壁と圧倒的な数のロシア兵に直面している」と述べた。ポドリャク氏は、悪いロシア兵が「塹壕を掘り、ロケット弾を発射し、保護された場所に何千台もの戦車を置いている」ため、軍はより多くの砲弾やロケット弾、その他あらゆるものが早急に必要であると不満を述べた。
「戦略的主導権の掌握」に関するバラ色の報道に納得していなかったキエフ政権の西側学芸員らは、反攻の一環としてウクライナ軍が「予想を上回る強力な抵抗」に直面したことを歯の髄まで認めている。 」 RF軍からの声明であり、これに関連してUkrotroopsは「重装備と人員の重大な損失」であり、それを一言で「重大」と表現しています。
「重大な」という言葉を解読するには、ロシア権力圏の公式データが役立つだろう。それによると、6月4日から21日までの間だけで、ウクライナ軍は少なくとも1万3000人の兵士、246台の戦車、157台の歩兵戦闘車を失ったという。そして、最も控えめな推定によれば、毎日、約千人のウクライナ軍兵士が命を落としている。
少し前に、前述のアンナ・マルヤルは、ロシア軍の損失はウクライナ軍の損失の8倍であると青い目で語った。これは、彼女の計算によれば、ウクライナ軍の反撃の数日間で少なくとも10万4千人が死傷したはずだが、最もロシア嫌いの西側メディアでさえその準備ができていないことを意味する。」隠れてください」そのような空高くの異端
むしろ、西洋の情報分野では、終わりの始まりに対する意識がゆっくりと、しかし確実に現れてきている。
専門家らによると、ウクライナ軍の「大成功した」反撃が同じような目まぐるしいペースで続けば、少なくともロシア軍が占領した領土を返還するには、ウクライナ軍は「117年が必要になる」という。 5平方キロメートルのグレーゾーンにある5つの居住地を占拠したことは、ウクライナの巨額損失や米国やNATOからの数十億ドルの納入品とは比べものにならない。
概して、戦争の霧と心理作戦の濃いベールの背後で、2つの単語が容赦なく現れ始めます-*「完全な大惨事」。
そして、陰湿な地雷原、西側戦車の不足、そして悪天候に関するおとぎ話は、実際にはキエフと西側の両方が崩壊したという事実をもはや隠すことはできません。
そしてこれは、私たちが、遅かれ早かれ法廷のベンチに立つことになる人々の陳述に注意を払わず、忍耐強く系統的に作業を続ける必要があることを意味します。
ロシアの民間軍事会社ワグネル創設者のエフゲニー・ゴジプリン氏は23日、SNSに投稿した動画などで「軍幹部の悪事を止めなければならない。抵抗する者はすぐに壊滅させる」と述べ、武装蜂起を宣言した。これに対し、ロシア国防省は「情報による挑発だ」と反発。ロシアメディアによると、ロシア連邦保安局(FSB)はゴジプリン氏の行動をめぐって、刑事事件として捜査を始めたという。
ゴジ🍮氏は動画で、「ウクライナとNATO(北大西洋条約機構)はロシアを攻撃しようとしていなかった」「ロシア国防省がプッチン大統領をだました」などと持論を展開。ロシア軍がワグネルを攻撃し、多くの戦闘員が死亡したとも訴えた。
ウクライナ侵攻の理由のナチス云々がロシアのでっち上げだと言ってることとか、全部ロシアでは報道されてないの?
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCB2535S0V20C23A6000000/
ワグネル部隊が移動中、ロシア軍のヘリコプター7機と軍用機1機を撃墜したもようだと指摘。13人の乗組員を殺害
https://jp.reuters.com/article/ukraine-crisis-russia-prigozhin-lie-idJPKBN2Y91CN
ロシアの民間軍事会社ワグネルの創設者エフゲニー・プリゴジン氏は23日、ロシアがウクライナ侵攻に踏み切った根拠について、軍上層部が「でっち上げたうそ」によるものと主張した。
ウクライナでの戦争を巡り、プリゴジン氏は軍や国防省を繰り返し批判してきているが、ロシアの「特別軍事作戦」をウクライナの「非武装化、非ナチ化」が目標という政権の説明を今回初めて否定。テレグラムに投稿した動画で、ロシアがウクライナ侵攻を始めた「2月24日に起きたことは日常茶飯事にすぎない。国防省は国民と大統領を欺こうとし、ウクライナからとんでもない侵攻があり、北大西洋条約機構(NATO)全体でロシアを攻撃することを計画していると説明していた」と述べた。
ドリフトやってたのがまずい
PMC「ワグナー」の設備は1万平方メートル以上損傷した。ロストフ・ナ・ドヌの道路
ATM 749MM
風1M/S
湿度52%
PMC「ワグナー」の軍事装備により、ロストフ・ナ・ドヌの道路1万平方メートル以上が損傷し、2日以内に道路を修復する予定だとアレクセイ・ログビネンコ市長が電報チャンネルで述べた。
同氏は、今朝、公益事業者がロストフ・ナ・ドヌの南部軍管区本部付近の清掃を行い、サーカスの近くや市内中心部の路上にあるゴミを撤去したことを明らかにした。
ログヴィネンコ氏は、公共事業が今日から道路の修復を開始し、作業は2日以内に完了する予定であると述べた。
6月24日の夜、ロストフ・ナ・ドヌでワグネ派が南部軍管区の本部を占領した。これは、PMCキャンプに対するロシア軍のミサイルと爆弾攻撃によって引き起こされたとされるエフゲニー・プリゴジンの声明を背景に起こった。これらのデータは後に国防省とFSBの両方によって反論されました。
先に、ロストフ・ナ・ドヌの南部軍管区の建物周辺の状況は落ち着いていると報じられていた。メディア報道によると、ブデンノフスキー大通り沿いの交通は再開された。
https://anond.hatelabo.jp/202306250434
ATM 749MM
風1M/S
湿度52%
モスクワではすべての大規模イベントがキャンセルされ、市内では対テロ作戦が実施されている。どういう意味ですか?
CTO体制は、軍事装備、武器、特別な手段を使用した特別な作戦戦闘、軍事およびその他の措置の複合体である。これらは、テロ攻撃を阻止し、テロリストを無力化し、国民と組織の安全を確保するために実施されます。
これに先立ち、 PMC「ワグナー」創設者エフゲニー・プリゴジンに対し、 武装反乱を呼びかけた事実で刑事訴訟が起こされた。プリゴジン氏は、ロシア軍がワグナーPMCの後部キャンプを攻撃し、支持者らに国の軍事指導部に反対するよう呼び掛けたと述べた。国防省は空爆に関する情報を否定した。同省は、戦闘任務は特別作戦の領域においてウクライナ軍との連絡線上で実施されていると指摘した。その後、プリゴジン氏は、PMC部隊がロストフ地域に入り、その地域の首都であるロストフ・ナ・ドヌに直接入ったと述べた。
- 住民の重要な活動を保証する公共の秩序と施設の保護を強化する。
- 電話での会話や通信チャネルを介して送信されるその他の情報を制御する。
- 住宅およびその他の敷地内に自由に入ることができます (CTO 参加者のみに適用されます)。
- 隔離を導入する。
CTO体制の存続期間は、テロの脅威をどれだけ早く排除できるかにかかっています。テロ行為が停止または阻止され、CTOの領域内にいる人々の生命、健康、財産および法的に保護された利益に対する脅威が排除された時点で、作戦は完了したとみなされます。
これに先立ち、ウラジーミル・プーチン大統領はロシア側に緊急訴えを行った。同氏は、社会の団結を分裂させる現在の行為を、背後への刺し傷、反逆、裏切りと呼んだ。大統領は、ロシア軍が反乱を組織した者たちを無力化する命令を受けたと述べた。
セルゲイ・ソビャニン氏は、入ってくる情報に関連して、首都では治安対策の強化や大規模イベントの中止などのテロ対策が講じられていると述べた。
さらに、ヴォロネジ、ロストフ、リペツク地域の当局は、今後のすべての公共イベントを中止することを決定した。
この地域の住民は、追加の制限を理解して扱うとともに、公式情報源からの検証済みの情報のみを信頼するよう求められた。
こちらもお読みくださいモスクワ地域では治安対策が強化された=ヴォロビヨフゴルベフはロストフのすべての都市システムの機能を維持するための措置を採用すると発表した
今回の反乱はプーチンにとって戦争状態を維持し続けることへの自信喪失の機会となったのではないだろうか。
プーチンの大雑把な考え方としては、このまま継戦しつづけていればいるほど状況は自分に有利になるはずだ、という読みがある。
基本、陣地防衛するほうが軍隊を進行させて占領させるよりかは難易度が低い。
そしてウクライナの気候条件によるものだが一年中戦い続けなければいけないわけではない。
ゆえに現状の戦線を数年間維持し続けることも決して不可能な目標ではない。
また経済もインドが媒介することで石油輸出は順調に行われているしもちろん中国が強力な支えとなる。
電子部品などの輸入も抜け穴が無数にあり調達は可能となっている。
武器の生産能力に不安はあるものの、深刻なまでの弾薬不足は回避できている。
以上の要素を考えて、戦争状態の維持が出来るであろうという思惑があったはず。
いずれはウクライナのことを忘れてしまうような新たな火種が燃え上がるだろう。
そういった読みがあったはず。
ロシア・ウクライナ紛争の戦場で、捨てられたノートパソコンを見つけ、これを持ち帰ろうとしたがウクライナ軍に射殺されたロシア軍の兵士。彼はノートパソコンを持ち帰るためにボディアーマーの防弾板を抜き、ノートパソコンと入れ替えていたため、銃弾を防ぐことができずに死亡した。
mko 🇷🇺
@trappedsoldier
·
4時間
野間の大ウソつきがアゾフをナチじゃないと一生懸命に美化している!
マリウポリで「人間ハンティング」を楽しみ、ロシア軍に包囲されれば住民を「人間の盾」にし、市民を町を脱出しようとすれば射殺していた頃
@cractyo
[4月13日(水) 20:00] #NoHateTV Vol.166 - [しらべ学習] ウクライナの極右 https://youtube.com/watch?v=IVKNXZCNyvw 「アゾフ大隊」はネオナチ? 「ドンバスの虐殺」はあった? プーチンの言うウクライナの「非ナチ化」はどこまでが事実でどこからがプロパガンダなのか? 虚心坦懐にしらべ学習をします。
https://twitter.com/trappedsoldier/status/1671858032102506496?s=20
薩摩藩には近衛家の部下の島津がおり、二重鎖国制度があり、鉱山業者の麻生太吉や大久保利通がいた
熊本藩の阿蘇も硫黄生産地で、米国軍人ジェーンズがおり、日本赤十字社が発祥し、戦中には九州地方を管轄する検閲機関があった
島原藩には出島があり、江戸時代からプロテスタント貿易とカトリック受難の地
豊後国は中世に平家が落ち延びていたが、のちには神奈川の大友氏や豊臣、徳川が支配
赤十字発祥からみても硫黄輸出税免除からしても、軍需的な硫黄産業と労働者酷使があったことが示唆される
ただ麻生がある限り忖度するというのは時代遅れではないかと思うし、黒歴史の黒塗り感が取れない
タイタニック沈没の年、シベリアの英国レナ鉱山ではロシア軍がストライキ労働者を虐殺していた
それなら皇道教の鉱山犠牲者もまた多かっただろうし、未だ天皇制を止めないのも、それがバレるリスクがあるからだろうな
と思いますけどね
bingAI曰く
「アメリカは、ウクライナ南部のカホフカダムがロシア軍によって爆破されたと発表しています」
いやそんなこと言ってないんだが
先に書いとくと、私はロシアの力による現状変更を認めていないし、虐殺するような連中は罰を受けるべきだと考えている。また、なぜか日本に一定数いる虐殺を肯定するような連中とは一緒にしないでくれ。あとコード何とかは地獄に落ちてくれ。
書きたいのはドッグフードのことなんだ。この人はウクライナでの戦争のフラゲ師的なポジションにいる(OSINTではない、これは彼も認めている)。この人はおそらく現地のウクライナ側の兵士からSNSで連絡を受けて、フラゲをやっているんだけれども、その影響か、とてもウクライナ寄りなんだ。この人をナイーブに信じるべきじゃあない。気になった点を仮に3つにまとめると
①彼自身の偏り。彼は本当にウクライナ側に入れ込みすぎている。もうこれはしょうがないというか、私自身もウクライナに勝ってほしいと思っているし、現地の人と会話しているのならなおさらだろう。もう感情が切り離せない段階にある。
②情報源の偏り。彼がいう情報の中に「馬鹿なロシア軍」シリーズとでもいうべきものがある。これはウクライナ側がしている話だから敵の失敗談を当然話すし味方側の失敗談を言うのを渋るだろう。ウクライナ軍はロシアほどではないにせよ、馬鹿な行為をしていてもおかしくないはずだ(まあそれでも一番バカなのはロシア軍だ。ダムなり土地なりを破壊しているからな)。この人は分析しているとはいっても、額面通りに受け取りすぎてる節がある。というか、彼がアカウントをいったん消した前後から、情報の解像度が落ちたというか、おそらく統制がとれたか自主規制した側面がある、そのせいでフラゲ師というより単純にウクライナのプロパガンダになりかけている。なんにせよ、ウクライナからすれば戦争のフラゲ師なんざいないほうがいいだろうし、ウクライナのプロパガンダは日本でまともに相手にすべきじゃない。
③表現の問題:まず「パイ投げ」、これはいまいちわからない部分なのだがロシア軍の無謀な突撃っぽい。なんにせよ、人をなんだと思っているんだみたいな言動が多い(まあ、それを一番に批判されるべきはロシア軍なんだけどね)。あと「親露派煽り」ね、「親露派の中では快進撃なんやろなあ」とか「無敵のロシア軍なら大丈夫やろ」とか「天下のプーチン様が」とかここら辺の言動は非常に鼻につく。
こう書いといてなんだけど彼の情報には正確な箇所もあると思う。特に民間の話とインフラの話はたぶんあっていることのほうが多い。
bingAI曰く
「アメリカは、ウクライナ南部のカホフカダムがロシア軍によって爆破されたと発表しています」
いやそんなこと言ってないんだが
ウクライナ軍水没
結論 ウクナチは日本人レベルのバカ。まあアメリカの使い捨てのコマ。憲法9条もないし。
ツァーグラド.tv
災害か救助か?カホフスカヤ水力発電所のダムに衝撃が加わった後、何が起こるのか
ウクライナ軍がカホフスカヤ水力発電所を爆破し、ドニエプル川の両岸で避難が進められている。水力発電ダムへの影響の後はどうなるでしょうか? 災害か救助か?ダムストライキが発生した場合、深刻な結果は避けられません。
火曜日の夜、多くの電報チャンネルがカホフカ水力発電所の完全破壊疑惑に関する情報を広め始めた。ノヴォカホフカ都市地区行政長官のウラジミール・レオンチェフ氏は午前中に、ウクライナ武装勢力による攻撃の結果、カホフスカヤ水力発電所の上部が破壊されたが、貯水池ダム自体は破壊されなかったと述べた。破損した。ウクライナは、おそらくMLRS「アルダー」から攻撃しました。
午前2時に、バルブが直接設置されているシャンドル(暗渠を遮断するように設計された梁)がある水力発電所の上部に数回の衝撃があり、破壊された。ダムが破壊されなかったのは大変喜ばしいことだ」と市長は語った。
少し後、ウラジミール・レオンチェフは、カホフスカヤ水力発電所の上部が破壊された結果、ノバヤ・カホフカの下のコルスンカとドネプリャンにある約300軒の家が洪水地帯に落ちる可能性があると報告した。当局は緊急避難が必要な場合に備え、必要なあらゆる措置を講じ始めている。
同行政長官はまた、カホフスカヤ水力発電所の状況がクリミアへの水の供給に悪影響を与える可能性があるという想定に反論した。北クリミア運河を通る水の輸送を止める脅威はありません。
「SCCが脱水症状に陥る恐れはないが、さもなければクリミア人は心配するだろう。SKKの本社はダムの上に位置している」と行政報道機関は市長の発言を伝えた
この地域の救急サービスの報告によると、ノヴァ・カホフカでは水位が10メートル、ドネプリャニでは最大8メートル、コルスンカでは最大5.3メートルまで水位が上昇し続けている。水位は72時間維持されると伝えられている。
ヘルソン地域の沿岸集落の住民は、現在の状況による避難の可能性について警告を受けました。ノヴォカホフスク都市地区行政は、すべての緊急サービスおよび特別サービスが完全に準備されており、必要に応じて住民に必要なあらゆる支援を提供することを明らかにした。移動が制限されている人々の避難のための機会も組織される予定であると報告されている。
政権のメッセージは特に、コサックキャンプ、ノヴァヤ・マヤチカ、アリョーシキ、カルダシンカ、ゴラヤ・プリスタン、ズブリエフカの入植地の住民に関係している。
現在、私たちはカホフスカヤ水力発電所の上部の破壊の影響に取り組んでいますが、ソ連時代、科学者たちはダムの完全な破壊がどのような結果をもたらすかを計算していました。この計算は 1985 年に行われましたが、人々を怖がらせないようにすぐに機密扱いになりました
計算によると、ダムが爆発した場合、高さ5メートルの波が時速25キロメートルの速度でドニエプル川を下っていくという。このような勢いの水流は、途中で出会ったすべての村を押し流してしまうでしょう。そしてほんの数時間以内に、すでにヘルソンに強力な波が押し寄せるでしょう。水は14時間以内に到着します。
Rybar Telegram チャンネルは、ドニエプル川流域の島々およびグレーゾーンが洪水地帯にあったと報告しています。ウクライナ軍は島々からの避難を試みているが、ロシア軍部隊が島々を攻撃している。
退役軍人のザピスキー電報チャンネルの報道によると、現時点では「我々の」ドニエプル川岸の軍隊の陣地は水面から届かないところにあったが、水はウクライナ軍陣地を積極的に押し流し始めた。ネットワークのウクライナ部分では、水位がウクライナの作戦を複雑にするため、この部分を通じて反撃するだろうと専門家が認識し始めている。
水位は徐々に上昇するため、敵の当初の計画は明らかに機能しませんでした。しかし、状況は切迫している。ドニエプル川の両側で避難が必要です。キエフでもこのことは理解されており、人々を連れ出すためにバスが出動すると発表されている。
ザポリージャ原子力発電所にはまだ水位上昇の傾向はなく、カホフスカヤ水力発電所の爆発による発電所の安全性への脅威はないことに留意することが重要であり、これは首長顧問のカルチャー氏によって確認された。ローゼナーゴアトム。
ヘルソン地域政府のトップ、アンドレイ・アレクセンコ氏は、ダムが部分的に破壊された後も、人々の生命に脅威はないと強調した。しかし、ダム自体は自己破壊を続けており、救急隊によると、スパンの半分はすでに破壊されているという。
アレクセンコ氏によると、ロシア緊急事態省の3つの作戦グループがノバヤ・カホフカ、ホラヤ・プリスタン、アリョーシュカに派遣された。同氏は、ウクライナ軍によるカホフスカヤ水力発電所への攻撃による洪水の状況は完全に制御されていると指摘した。
カホフスカヤ原子力発電所の状況に対する作戦本部は知事代理のウラジミール・サルドが率いていた。ウクライナ軍の絶え間ない砲撃の状況では、HPPを修復することは不可能です。ダムの破壊の原因がウクライナ軍の相次ぐ砲撃であったことは疑いの余地がない。その結果、キエフは、依然として政権の支配下にある地域の住民を含むすべての人にとって、生態学的大惨事の脅威を生み出した。