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はてなキーワード: 市場規模とは
モヤッとする部分が、、、、
3話は特に感じたのですが、主人公が、「女性キャラ（悪魔）の胸を揉みたい」という動機で戦ったり、やる気を出したりしている、という点です。
もちろん、ギャグ的な意味もあると思うのですが、戦闘中にも「胸を揉みたい」的な発言をして、力を発揮するシーンがあります。
性的モノ化
人によって捉え方は異なりますが、私は、チェンソーマンでのこれらの描写は、女性の身体のパーツを性的なモノとして捉えている「性的モノ化」の見方がわりと強く出ているように感じます。
キャラの人格は無視して、胸というパーツにだけ注目しているように見えてしまいました。
もちろん、ジャンプで連載されている作品なので、男性の視点で描かれる事自体は問題ないと思います。
むしろ問題なのは、この作品がMAPPAという日本屈指のアニメーション会社が全力で制作する事で、ものすごいクオリティの作品になっている、という点です。
少年マンガと少女マンガを比較した場合、一般的には少年マンガの方が社会で話題になることが多いと思います。アニメ化された時の注目度や、予算のかけ方も少年マンガ（男性向けマンガ）の方が大きいのでは無いかと思います。
近年話題になった作品を思い返しても「鬼滅の刃」「呪術廻戦」「ワンピース（映画）」など、ニュースでも取り上げられるレベルの作品は男性向けの物が多いです。これらの作品と同じくらい話題になる女性向けのマンガはニュースなどでもあまり耳にしない印象です。
こういった男性向けマンガがトップレベルの制作会社によって圧倒的なクオリティで作られていると、どうしても「日本を代表するアニメーション」のように見えてしまいます。表現に問題が多少あっても「成功した正しいアニメーション」のようにも見えてしまうのでは無いでしょうか。
表現自体がNGというわけではありません。少年マンガ、青年マンガとして、対象の年齢／性別が読む媒体に掲載されている分には、それほど問題にはならないかと思います。
しかし、少年マンガと少女マンガの市場規模の差や、テレビアニメになることで、より多くの人の目に触れてしまう場合、もう少し表現に配慮があってしかるべきではないでしょうか。
「女性の胸は男性に揉まれるもの」という価値観がこの作品を見た人に広まらないと良いなと思います。
成人した大人であればそんな事は思わないかもしれませんが、中学生や高校生など思春期の男性が、この作品を見て、主人公をカッコいいと思う場合に、その考え方まで正しいと思わない事を望みます。
……考えすぎですかね……？
盛り上がっている作品に水をかけるような内容を書いてしまいましたが、面白いことは間違いないので、今後も視聴したいと思っています。
え、モリゾウは「ICE減らさずに」なんて一言も言ってないよ！？ そう聞こえたんだとしたら、あなたはあの発表でトヨタの現実歪曲フィールドにうまく巻き込まれてしまったということです。トヨタ自身が不可能だと思っているし実際に言ってもいないことを、言葉のマジックに踊らされて、あなたが盲信してしまっているだけ。
そもそも冷静に考えて、今後「ICEの車種数や販売台数を減らさない」なんて経営戦略が成り立つわけがないでしょ。いまのトヨタの販売先の7割を占める市場（欧・米・中）で、現在から2030年にかけてICE（HV含む）への規制がどんどん強化されていくんだよ。潜在的な市場規模が1/3に近づいていくのに、現存のICE100車種をそのまま残してどうするの？ いまトヨタの販売構成で3割前後の東南アジアや中東やアフリカに向けて、今のラインナップを一生懸命売るの？ 残り7割の先進国市場向けEVは30車種で？
あなた多分けっこう騙されやすい人だから、この説明読んで自分の理解に辻褄が合わないところがあると思ったら、「あれ？ 何かトヨタの言ってることおかしいかも？」って疑ってみたほうがいいよ。
トヨタというグローバル企業の売上構成から考えると、2030年に1/3をBEV化する程度じゃ全然売るタマが足りないはずなんだよね。トヨタの自動車販売台数は、2021年実績で、日本国内が140万台、海外が810万台。海外を地域別に見ると、北米が270万台、欧州が100万台、中国が200万台。よく「欧米以外の地域には、今後もICEやHVのニーズが根強くあるから…」と言う人がいるけど、トヨタの国別販売台数は、この北米・欧州・中国の3地域で輸出市場の70%、全生産量の60%を占めている。つまり発展途上国と日本を足した「2030年頃にICEやHVを売り続けられる地域」の市場規模は、今の販売先の40%しかない。
「4割の残余市場に向けて、全車種の2/3でICEとHVを維持する」というのは、ポートフォリオ戦略としておかしいでしょ？
ちなみにホンダは「2030年に2/3をEV化」、GMは「2030年までに北米生産の50%をEV化」、フォードは「2030年までに40%をEV化」という構想。つまりトヨタは、ICE規制までまだだいぶ間があるアメリカのGMやフォードに比べてもEV化に対して慎重な（鈍重な？）動きになっている。
自分は3ヵ月前に、https://anond.hatelabo.jp/20220620225630 というエントリで「トヨタのEV戦略は明らかにおかしい」（トヨタの主販売市場の動向や競合企業のロードマップと比較して、明らかに展開が遅く、投入車種も少ない）という指摘を書いた。当時は結構叩かれたが、今日ロイターから、トヨタがこの戦略の見直していることを示唆する報道が出た。
https://jp.reuters.com/article/toyota-exclusive-idJPKBN2RJ0NR
［２４日 ロイター］ - トヨタ自動車が電気自動車（ＥＶ）事業を巡り、戦略の修正を検討していることが分かった。基本設計のプラットフォーム（車台）も見直しの対象に含めており、２０３０年までにＥＶ３０車種をそろえるとしていた従来の計画の一部は既にいったん止めた。想定以上の速度でＥＶ市場が拡大し、専業の米テスラがすでに黒字化を達成する中、より競争力のある車両を開発する必要があると判断した。
まとめるとこうだ。
・「2030年時点でトヨタの販売車種の1/3をEVにする」路線を撤回する（目標が低すぎて死亡確定なので）
・「EVはCVより安くクルマを作れる技術」という現状認識に基づいて、EV生産のコスト構造を抜本的に見直す
・そのために混流生産向けのe-TNGAは徐々に切り捨て、EV専用の新規プラットフォームを開発・投入する
・追撃のために、なりふり構わずテスラの先行技術を後追いする（ギガプレス、オクトバルブ他）
つまり、EV時代におけるトヨタの最初の敗北宣言である。おそらくこれからもこうした敗北が積み重なっていく。日本の自動車産業にとっては、技術競争力の低下という現実を次々と見せつけられる、暗く辛い時代がやって来る。
2021年の年末にトヨタがEV30車種投入発表会やったときは、ネット上に「トヨタは全方位戦略だからリスキーなEV一本足打法にしてなかっただけ」「トヨタがちょっと本気を出せばEV時代も横綱相撲を取れる」という奇妙なファンタジーがはびこった。来るEV時代でのトヨタの勝利を疑わずに多幸感に浸る連中がいっぱいいた。蓋を開けて見れば、1年も経たずにこの有様だ。
系列部品サプライヤーを束ねて膨大な構成要素を精緻に擦り合わせるトヨタのものづくりは、内燃系と電装系が複雑に絡み合うCV時代には良いやり方だったが、EVでそのやり方を延長しても性能×コストのバランスの最適解には辿り着けない。見た目と機能は似ていても、CVとEVは全く設計思想が違うからだ。テスラは多数の部品を高度にインテグレートするという路線ではなく、「大胆な手法で複雑な構造を単純な仕様に変えてしまうような」技術思想を全面的に投入している。たとえば導入当初は「大量生産車向けの技術じゃない」と批判されたが、今や新興自動車メーカーが次々導入を始めているメガキャスティング（ギガプレス）。たとえばバッテリと空調の熱制御と統合して、今までの自動車とは別次元の効率的なサーマルマネジメントを実現するオクトバルブ。どちらも圧倒的な部品点数の削減とコストダウンを実現する。そして上の記事は、トヨタはそうしたテスラの路線に（プライドを捨てて）追従する、と言っている。
e-TNGAは、EVとテスラがもたらした設計思想上のパラダイム移行は全く意識せず、ただ単に「CVとEVを可能な限り互換化し、安直に投入車種を増やせる手法」として設計された、いわば「過渡的なプラットフォーム」だった。その過渡的なプラットフォームで8〜10年ぐらいは持たせる計画だったのに、2021年の発表から1年足らずで、もはやその思想がEVをめぐる現実に追い越されている。未だに「トヨタのEV時代制覇」という夢を見ている人たちにも、少しずつこの現実を認識してほしい。
https://anond.hatelabo.jp/20220620225630
で書いたことは、以下。
トヨタのBEV戦略（2030年に車種の1/3を、販売台数の1/3をBEVにする）は、今の地域別売上からするとかなり奇妙な方針で、額面通りに受け取るなら間違った戦略だと思う。あのトヨタの発表が出たときは、ネットでは「EVでもトヨタが勝つる！」「30車種すげえ」「EU勢ざまあw」みたいな反応が多かったけど、個人的には「えっ、そんだけ？」としか思えなかった。系列企業への配慮などで、あえて低めの発表をしてる可能性があるとすら思ってる。
なにが奇妙かといえば、トヨタというグローバル企業の売上構成から考えると、2030年に1/3をBEV化する程度じゃ全然売るタマが足りないはずなんだよね。トヨタの自動車販売台数は、2021年実績で、日本国内が140万台、海外が810万台。海外を地域別に見ると、北米が270万台、欧州が100万台、中国が200万台。よく「欧米以外の地域には、今後もICEやHVのニーズが根強くあるから…」と言う人がいるけど、トヨタの国別販売台数は、この北米・欧州・中国の3地域で輸出市場の70%、全生産量の60%を占めている。つまり発展途上国と日本を足した「2030年頃にICEやHVを売り続けられる地域」の市場規模は、今の販売先の40%しかない。
「4割の残余市場に向けて、全車種の2/3でICEとHVを維持する」というのは、ポートフォリオ戦略としておかしいでしょ？
ちなみにホンダは「2030年に2/3をEV化」、GMは「2030年までに北米生産の50%をEV化」、フォードは「2030年までに40%をEV化」という構想。つまりトヨタは、ICE規制までまだだいぶ間があるアメリカのGMやフォードに比べてもEV化に対して慎重な（鈍重な？）動きになっている。
「規制が始まるまではICE・HVを売ればいい」という人もいるけど、一旦ICEの規制・禁止法制がアナウンスされれば、その実施時期に5〜10年先行してICEやHVの売れ行きは落ち始める。消費者は、一定期間乗った車を手放す時点（規制後）で、ICEの中古車価格がガタ落ちしていることを予期するから。今の先進国での自動車買い換えサイクルは、日本で平均8.5年、米国も7.3年、欧州はもっと長い。最近は日本でも「これが最後に買う内燃車かな、次はEVだろうな」なんつって自動車を買う人が増えてるでしょ。海外もそう。
最近の欧州車ディーラーでは一種のdisclaimerも兼ねて「EVのほうが下取り価格は有利です」と言われることが増えたけど、今後は先進国のどこでもこの傾向が加速し、おそらく2026年あたりから「EVか死か」の秒読みが始まる。そんな状況で、「2030年には、なんと全車種の1/3をBEVにしまぁす！」みたいな悠長なことを言ってて、まともに戦えるのかな、何らかの思惑含みのフェイクであってほしいな、というのが今の自分がトヨタに思ってることです。
ビデオカードのメモリが増設できない理由について、昔この業界に関わったことがある俺が説明してみる。理由は2つで、技術的ハードルが高い点と需要が無いという点である。
現在主流となっているビデオカードのメモリはGDDR6という規格である。こいつは16Gbpsでデータを転送できるんだが、1bitのデータのやりとりに使えるのはわずか62.5ピコ秒しかないということだ。これってメチャクチャやばい話で、僅か数mmの配線長の違いでも信号のタイミングのずれに影響してしまう。PC系のニュースサイトでビデオカードからクーラーを外した写真がよく掲載されているので試しに見てほしいのだが、タイミングずれが起きないようにGPUの周りを囲むように等距離になる位置にメモリが配置されているのがわかるだろうか？また、このような配置には、配線距離が短くなるメリットもあるのだ。
一方、PCに使われるメモリモジュールだが、見てわかるように長方形の基板にメモリチップが載せられている。配線の距離は当然ビデオカード直付けのものと比べて長い。各メモリチップ間の配線長のチップ間差だけならどうにかできなくはないが、配線長の絶対的な長さが問題になってくる。モジュール上の数センチの配線で生じる配線抵抗と寄生容量の影響がかなり大きく、1bitのデータをわずか62.5ピコ秒で転送しなくてはならないビデオカード向けメモリだと致命傷になってしまうのだ。
余談だが、数年前にGDDR5Mというモジュールでメモリを増設できるビデオカードむけのメモリ規格が提案されたことがあったのだが、上記のような問題から当時主流であったビデオカードに直付けするタイプのGDDR5に比べて性能が低く(7GbpsのGDDR5に対し5Gbpsにとどまった)、その程度なら3.2Gbpsでデータを転送できる汎用のDDR4と比べて大したメリット無いじゃんということで製品化されずに終わってしまった。
あなたは世界で一番ビデオカード向けのメモリを買っているメーカーがどこかご存じだろうか？実はソニーである。ちなみにナンバー2はマイクロソフト。何を隠そうビデオカード向けのメモリの需要って大半がゲーム機向けなのだ。ゲーム機の場合、世代交代するまでの5年間くらいは基本的にスペック固定である。なのでメモリの増設需要がそもそもない。そしてゲーム機の市場規模自体が他の電子機器に比べると一桁二桁小さい。
例を上げると、スマートフォンの年間販売台数は全世界で12-3億台。PCでざっくり3億台。ゲーム機は年間1000-2000万台。ビデオカード向けメモリの最大消費者のゲーム機でさえ、スマートフォンの1/50の市場規模で、それより小さいPC向けビデオカード市場で、さらにメモリを増やしたい人向けの市場規模となると察して下さいとしか言いようがないレベルになる。その僅かな市場に何億もの開発費をかけて製品を出そう！という酔狂なメーカーはなかなか出てこないだろう。
最も、スーパーコンピュータのような特殊な用途だと増設できるGPU向けメモリが登場する可能性があるかもしれない。数年前に不祥事を起こしたスーパーコンピューターベンチャーP社の例だが、10年ほど前に倒産したメモリメーカーE社の元エンジニアを集めてカスタムメモリを独自開発しようとしていた節がある。絶対的な性能やどうしても大量のメモリがないと困るというシチュエーションがあれば、経済的合理性ガン無視で独自規格の製品を作るモチベーションが生まれるというわけである。
でも実際にはオタク産業の売上なんて
http://building-pc.cocolog-nifty.com/helicopter/2020/08/post-338d58.html
KADOKAWAもバンダイナムコもブシロードも日本企業の上位にはぜんぜん入ってない
それらの連結決算の数字を足しても三井物産やら東電には遠く及ばない
でも自分らこそ日本経済のメインストリームと思ってるオタクの皆様…
宮崎勤が叩かれまくった当時は名実ともに製造業と金融不動産が経済の中心
漫画やアニメやゲームの市場規模は世の中全体からすれば小さかった
世の中のメインストリームは体育会系価値観全開のビジネスマンだった
政治的に右か左かといえばどちらかといえば右っぽいオタクも確かにいた
ミリオタ系で軍事用語っぽい感じ熟語を乱発するのが好きな奴とか
初代マクロスを観て自衛隊に入るやつとかは1980年代当時からいた
とはいえ世の中全体からすれば自分たちはマイノリティという意識で
政治や経済の主導権を握ってる「大人」は自分らの価値観を認めず見下してる
という被害者意識があったからメンタリティ的に体制翼賛的な思想にはなりにくかった
1980年代~1990年代中期に旧ソ連を面白おかしくバカにするオタクはいたけど
だからって自民党を礼賛して保守政治家が自分らの仲間だと思うオタクは滅多にいなかった
2008年の麻生政権誕生時に「総理大臣がローゼンメイデン愛読」説が流布されたのが決定的
べつに自分と首相が同じ趣味だからって自分まで偉くなるわけでもないし
実際に麻生太郎が愛読してたのはゴルゴ13とか1960~70年代の劇画だけど
アメリカのデータ会社Alpha Dataが発表した調査によれば、昨年ストリーミングサービス上では160万組のアーティストが楽曲を発表したが、その中の1%である上位1万6000組のアーティストの楽曲が、全体の再生数の90%を占めている。さらに範囲を広げ10%の16万組のアーティストで全体の99.4%の再生回数を得ていたという。ということは約140万組のアーティストで、全体の0.6%の再生回数をシェアしていたということになる。そして約140万組のうちの約半数のアーティストの再生回数は、100回に満たなかったという。
https://fnmnl.tv/2020/09/12/106078
印税について。
音楽サブスクでも、楽曲が再生されるとアーティストに印税が支払われます。その金額はサブスク会社ごとに異なりますが、1回あたり0.01円あれば高い方だといわれています。
https://media.finasee.jp/articles/-/10829?page=3
アーティスト側からしたらストリーミング単体での経済的効果は期待できない。
思わぬところで楽曲がヒットするチャンスは以前より大きくなっただろうが、同時に競争も激化していて、対策を講じていたとしても狙って再生回数トップ層にいきなり参入できる望みは薄い。競争に勝ったとしても、ごく僅かに残ったパイの奪い合いにほんの少し勝ったというだけにしか過ぎない。
じゃあ、他の収入を確保しようとしても、コンサートなどのライブエンターテインメント市場は、日本では未だコロナ禍から回復の真っ最中だし、最短で2023年にコロナ禍前の市場規模に戻る予想が出ているが2010年代のような年平均8%のような高成長率は予想されてない（2.4%）。
https://corporate.pia.jp/news/detail_live_enta20210928.html
川本真琴がストリーミングに文句言ったり、七尾旅人がCDも買ってほしいと言ったりするのも、アーティスト側からしたらやっぱり切実だからだと思う。
PS5が値上がりすることでソニー叩きが凄いけど
そもそもの前提知識としてPS5はPS4の高性能版っていうだけ
当初から言われてたけどPS5はPS4 Proの次、っていうぐらいの位置づけで
「PS5で遊びたいゲームが無い」
とかいうのは完全に意味不明な解釈でPS4で遊びたいゲームがあればPS5を買えばいいし
なんならPS3とかPS2の昔のゲームでもやりたかったらPS5を買えばいい
もちろんPS4を買っても別にいいしPS4持ってる人は積極的にPS5に乗り換える理由がそんなにない
PS5の方が綺麗だね、っていうぐらいでそれも見比べてようやくわかる程度
ソニーも世界的に売れまくったPS4っていう土壌を捨ててPS5に乗り換えるわけなんてなくて
PS4/PS5の両方でゲームを出しているし今後もPS5専用のゲームなんて当分は生まれない
今時のゲーム製作はハードウェア依存している部分はほとんど無くてPS4でもPS5でもX|SでもPCでもほとんど問題にならない
ディスク売るならPS4とPS5の両方をリリースしないといけないけれどデジタルになって在庫リスクも無くなった
世界シェアとか市場規模を見たら日本はまだ優遇されてる方、っていうレベル
SIEとしては日本なんて構っていられなくてMicrosoftとの戦争にどうやって勝つかを必死に考えている
今のところ互角にやりあっているのは結構頑張っている方だと思う
ただActivision買収とかでMS優勢かな、という感じではある
任天堂に関してはそもそもライバルじゃないし、棲み分け出来ているのでどうでもいいんだと思う
ソニー的にはPS4で作ってきた世界をPS5を使って拡げている、というのが現状であって
Switchは「任天堂」っていう世界を拡げるためのツールなのでWii Uとかで失敗しても大丈夫なんだと思う
この状況で「PS5は失敗」とか言われてもピンとこないし
とかも「はぁ？」という意見にしか思えない（そもそも価格帯が全然違う）
日本市場でPS5の入手が困難な状況は非常に良くないとは思うけれど
そもそも半導体不足で他のいろんなものも入手困難なのでそんなもんじゃないか、としか思えないし
ぶっちゃけ本当にPS5を欲しがってる人はほとんどの人が手に入れている
未だに手に入らないと嘆いている人は情報収集能力が低いか行動に移してないだけで
今年の正月なんてヨドバシカメラが大量に仕入れて捌いていたからその時に大半の人が手に入れている
日曜日に朝から並べば必ず手に入る状態だったのに何してたの？という感じ
転売対策に何もしないのは如何なものか、というのは分かるんだけれどそれって販売店の責任なんじゃないか、という気がする
ソニーを叩くならNuro光とかいうゴミ回線にPS5を抱き合わせで売りつけてるとこが最も邪悪で
巷では供給不足なのに自前のサービスの付加価値に利用するとかどういうこと？としか思えない
オタク天国30年間の平成は、安倍自民政権の暗黒のウン年間が短くしょぼく感じる暗黒時代だったと思う。
アベ政治は日本を停滞させた象徴の一つかもしれないけど、オタク天国には敵わないよ
唯一の救いは日本のオタク文化が世界に先駆けるかのように衰退に向かっていて市場規模も人口も減り始めていること。但し、慣性力が付いているので直には墜落しない。行き着くところまで行くかもしれない。特に若者のチー牛化で荒廃する日本の市民。でも、間違っていたことに市民の過半が気付けばまだなんとかなる。なんとかしないといけない。
ツイフェミ民などのヘイトスピーチやヘイトクライムは社会的な罪であり、ゆるされることではないが、結果としてオタク文化のフェードアウトが始まったことは日本にとって大きな救い。まだ急激な衰退がはじまっていない段階で日本人の卒オタク化が進んでいると聞くが、道のりは長い。
安倍ちゃんの凄さって、これまで完全にアメリカべったりの日本の姿勢を変えたことなのに、それが全く知られてない。ただ従順ってだけなら今の日本の国力ならアメリカからもっと冷遇されてる。それにニコニコして人柄が良かったってだけであれほど国際社会に影響力を持つわけないだろ。
政権初期の安倍ちゃんの経済政策や歴史見直し政策はオバマとは完全に対立していた。幸運なことにオバマの任期が終わりトランプが当選。さらに米中冷戦が深刻化。
ここでこれまでの政権がやりそうで、かつ1番危険なのは米国に完全に付くこと。もし米国に完全に肩入れした状態で、米中が和解し、さらに親密になってしまったら？恐ろしい未来が待ってる。
ロシア、インド、イランなどアメリカとも中国とも微妙な関係の国々と緊密に連絡を取り合い、会談してこれらの国々で連盟や同盟を組み、日本政府がその盟主として振る舞おうとしていた。
さらに幸運だったのは市場規模、経済力、軍事力ともに日本より遥かに勝る中国が人権問題を頻繁に起こし、EU加盟国が表立って中国と仲良くできなくなったこと。さらに経済的に依存状態になっていたオーストラリアにまで嫌われるほどの外交ミスを起こした。これは完全に習近平がアホ過ぎる。これを好機に安倍政権はロシア、インド、イランとの関係の中にEU、イギリス、オーストラリアまで巻き込んだ。
そうするとトランプとしても（というよりトランプに任せきりにできない国務省としても）日本を冷遇するわけにいかなくなる。
こうして安倍政権は、これまでの米国完全依存とは真逆の方向でかつてないほどの日米関係を作り上げた。その遺産は今もバイデンに引き継がれ、残ってる。
いまやプリントシール機そのものの代名詞となったプリクラだが、そもそもは1995年にアトラスが発売した『プリント倶楽部』（以下「プリクラ」）の略称である。
「プリクラ」はそれまで世の中にまったく存在しなかった分野を切り開き、最盛期の1997年にはプリントシール機の市場規模は1000億円を突破した( https://jaia.jp/wp-content/uploads/2020/04/JAMMA-PRI3.pdf )。そんな「プリクラ」の生みの親が、当時アトラスの営業ウーマンであった佐々木美穂氏である。元々リクルートに勤めていた彼女は、アトラスの創業社長・原野直也氏に誘われて1987年にアトラス入り。仕事に使用していたビデオプリンターから着想を得て、「プリクラ」が誕生した。
その佐々木美穂氏が亡くなっていたという話が飛び込んできた。
江崎 稔
@esakings
ATLAS女神転生初期メンバー同窓会楽しかった～僕が仕事の都合で22時抜けだったけど話は尽きなかった。メガテン制作時の笑い話、バイオ戦士、えりさと、銀河伝承、亀の恩返し。伝説の人々、可愛がって頂いた亡くなったプリクラ生みの親美○姉さん
@gontarou
色々話聞きたかった…
…ん？
＞亡くなったプリクラ生みの親美○姉さん
…えっ えっ！？ 亡くなってるの…？？∑(ﾟロﾟ ；)
午前11:04 · 2022年7月9日·Twitter Web App
https://twitter.com/gontarou/status/1545589700005875712
江崎 稔
@esakings
返信先: @gontarouさん
亡くなったらしいですよ
午前11:23 · 2022年7月9日·Twitter for iPhone
@gontarou
返信先: @esakingsさん
なんと…。
いつかの記事にこんな事書かれてましたけど、この記事が2019年の記事なので本当にこのタイトル通りとなってしまわれたのですね。。。
江崎 稔
@esakings
返信先: @gontarouさん
よくおやつ持って来てくれた優しいお姉さんでした。ご冥福をお祈りします
江崎稔氏は元アトラスのグラフィッカーで、『デジタル・デビル物語 女神転生』では悪魔デザイン、説明書イラストを担当。現在はアニメ業界に転身している。
2019年のインタビューによれば、佐々木氏は老人介護施設に勤務していた。また2021年1月放送のテレビ番組でもインタビューに答えていた。当時まだ55歳である。
「プリクラ」はSMAPが出演するテレビ番組で取り上げられたことをきっかけに社会的認知が高まり、女子高生層を中心として空前のブームとなる。「プリクラ」特需に乗るようにしてアトラスは1997年にJASDAQ上場を果たすが、ブームの退潮、他社のプリントシール機参入もあり、21世紀に入ってからは経営難に陥る。タカラ、インデックスの子会社となり、2009年には「プリクラ」を含む業務用ゲーム部門を畳んでいる( https://www.itmedia.co.jp/news/articles/0902/09/news014.html )。2010年からはインデックスに完全に吸収されていたが、2013年にセガサミーグループ傘下となり会社組織として復活した。セガといえば「プリクラ」をアトラスと共同開発したという縁がある。2013年のセガ社長・鶴見尚也氏のインタビューでも「セガとの歴史で言うと、アトラスとは、プリクラの時代から長いお付き合いがありましたし、ポジティブな印象を持っていました。」と触れられている( https://www.famitsu.com/news/201312/02043751.html )。2020年にセガは20年ぶりとなるプリクラ機「fiz」を発売した( https://automaton-media.com/articles/newsjp/20200707-129763/ )。
セガとアトラスの縁といえば、以下のような話もある。セガサターン用アクションRPG『プリンセスクラウン』の開発が暗礁に乗り上げた際、神谷盛治氏とアトラスを結びつけたのも、「プリクラ」ヒットによる両社の友好的な関係が背景にあったという。神谷氏が設立したヴァニラウェアはアトラスと複数のタイトルでタッグを組むことになるのだが、もしかしたら「プリクラ」がなければ『十三機兵防衛圏』もなかったかもしれない。（『十三機兵』の複雑な時系列の組み上げにはアトラスQAチームの貢献が知られる）
神谷氏：
プリンセスクラウンの開発途中で，所属してた会社が倒産してしまうんです。
あら……。その後どうしたんですか？
神谷氏：
あわててセガの担当者に連絡を取って，「なんとかなりませんか」とお願いしたんですけど，その時はちょうどセガとバンダイの合併話が持ち上がっていた時期で，身動きが取れない状態でした。それで，代わりに……というわけではないのでしょうが，当時，セガさんと仲の良かったアトラスさんを紹介してもらったんです。
なるほど。それはなんというか……凄い展開ですね。
神谷氏：
あの時期，セガとアトラスは「プリント倶楽部」の大ヒットを背景に，とても関係がよかったそうで。こういう危うい案件の相談もできたみたいなんですね。結果としては，アトラスさんが開発費の一部を引き受けてくれて。セガ×アトラス共同プロジェクトという形で，プリンセスクラウンのプロジェクトが再開されることになるわけです。
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ヴァニラウェアは命がけでゲームを作る会社――クリエイター神谷盛治氏・ロングインタビュー https://www.4gamer.net/games/134/G013480/20130521001/
リサイクルに関しては、三元系だろうがLFPだろうが、「やればできる」技術ですよ。人間が自然界から取り出せるものを、高濃度な人工物のコンパウンドから取り出せないわけがない。湿式製錬でも乾式製錬でも、どうとでもできる。今「やれてない」のは、そこに何か未解決の技術的課題があるわけじゃなくて、新規採掘マテリアルより再利用マテリアルのほうが高くつく間は、リサイクルはペイしないから。それでもコバルトとニッケルは回収が採算化するメドがついてきたから、レアメタル大手のUmicoreとかはLiBリサイクル事業を積極的に拡大してる。
一方でLFPのリサイクルに関しては、現時点ではエネルギー業界ではあまりポジティブな意見がないのは確かだけど、これも何か高い技術的なハードルがあるわけじゃない。鉄とリンの塊という、現在は低価値なマテリアルをリサイクルしても、業者は儲からないから、やってない。リサイクルをする経済合理性がないということです。こういう「中長期的には枯渇していくかもしれないけど、現時点では比較的入手が容易な資源」でリサイクルを廻すには、もっと価格が上がるか、新規採掘量を法的に規制するステップが必要になる。
以下の動画はバッテリ持続性サミットの質疑応答。「LFP電池のリサイクルにも経済的合理性は見込める」と言ってるけど、それは今ではない、LFPのEVが市場に増え、そのEVの製品寿命が1ターン回り、リサイクルするLFPの量が増え、リサイクルの採算規模が確保できる頃に意味が出てくる、また（一度マテリアル化しての資源市場での再販ではなく）廃LFPの正極を直接リサイクルして再利用できるようになれば有望だ、というようなことを言っている。
https://www.youtube.com/watch?v=4MvSABcJ70k
それにね、増田は「リンが高騰してて大変だ」というけど、今の「高騰した」リン酸塩の取引価格が250円/kgぐらいでしょ。対するコバルトは10000円/kg超え。やっぱりこの2つを「希少な資源」として同列に語るのはかなり無理がある。元増田は「「肥料じゃなくて電池にするから安くしてくれ」なんてできないんだよ」と言うけど、期待付加価値から考えれば、産業用途リンは絶対に農業用途リンに買い負けたりしない。もし農業リンがコバルトに競るぐらいの希少資源になったら、その頃は世界の慣行農業の仕組みは崩壊してるよ。
もうすでにリン鉱石の値段が上がり始めている現状で10年後のリサイクルの話をされても、、、って思うね。それこそ次世代電池が普及し始めてるかもしれなくない？
そうだよ。もし今後LFPがずっとEVバッテリの本命級のままで、リンが電池への採用が困難になるほどの希少資源になれば、その時にはLFPリサイクルが実現する（そして、その時に走行しているLFPベースEVの台数を維持できる程度のLFP電池を、リサイクルから再製できる）。一方、リンが今のように肥料としてバンバン蕩尽できるぐらいの価格で供給されるなら、LFPリサイクルは実現しない。さらに、もし将来、LFPよりも製造コストが低くて十分な性能を持つ次世代電池が普及し始めたら、やっぱりLFPリサイクルは実現しない。つまり、将来LFPリサイクルが実現しないとしたら、それは「LFPをリサイクルしなくてもEV業界には問題ないから」なんだよ。
なお、自分はLFPはあくまで脱レアメタル化のためのひとつの通過点だと思っている（二次電池進化の「現時点での経由地」という書き方をした通り）。さらに高密度で安価で持続性のある電池が必要とされる限りは、新たな技術が開拓され続ける。
電池技術の発展速度が、たとえば電子技術なんかに比べると比較的遅いというのは正しい指摘だけど（自分もこのエントリ https://anond.hatelabo.jp/20150504101626 の中でそれに言及したことがある）、その後6年間で電池業界が達成してきたことは、正直自分の予想を超えていた。やっぱり将来の基幹産業としてR&Dが廻り出すと、これまでとは技術進歩のペースが桁2つぐらい違ってくる。CATL、BYD、テスラみたいなとこは言わずもがなだし、NEDOだって日本の研究機関だって企業だって色々やってる。
次世代EV電池で上市が一番速そうなのは、ナトリウムイオン電池かな。CATLは2021年にラボレベルで製品発表していて、2023年に量産化を予定している。ご承知の通り、CATLは狼少年みたいなことはしない会社なので、ある程度の目算はついているはず。
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/01992/00001/
元増田ならこの他にもカリウム系、カルシウム系、Li-S、Al-S2などを始め、電池分野では多種多彩なトライアルがなされていること、そのうちいくつかは近年ブレイクスルーが起きて実用化までのロードマップが大幅に短縮されたことも知ってると思う。リン枯渇が全地球的な課題になるよりずっと前に、電池技術は大幅に進歩して、普及価格帯のEVでもICEを超える走行距離と必要充分な充電速度を達成できるよ。社会がそれを求めていれば、研究と産業は絶対にそのニーズに応える。自分はそのステップで日本の研究者や企業が貢献してくれることを期待したいし、楽しみにしてる。
最後の、「でもちょっとでも日本の自動車産業を応援してくれると嬉しいな」については、自分はめちゃめちゃ日本の自動車産業や電池研究を応援してるし、そう書いたつもりだよ。
ただ、トヨタのBEV戦略（2030年に車種の1/3を、販売台数の1/3をBEVにする）は、今の地域別売上からするとかなり奇妙な方針で、額面通りに受け取るなら間違った戦略だと思う。あのトヨタの発表が出たときは、ネットでは「EVでもトヨタが勝つる！」「30車種すげえ」「EU勢ざまあw」みたいな反応が多かったけど、個人的には「えっ、そんだけ？」としか思えなかった。系列企業への配慮などで、あえて低めの発表をしてる可能性があるとすら思ってる。
なにが奇妙かといえば、トヨタというグローバル企業の売上構成から考えると、2030年に1/3をBEV化する程度じゃ全然売るタマが足りないはずなんだよね。トヨタの自動車販売台数は、2021年実績で、日本国内が140万台、海外が810万台。海外を地域別に見ると、北米が270万台、欧州が100万台、中国が200万台。よく「欧米以外の地域には、今後もICEやHVのニーズが根強くあるから…」と言う人がいるけど、トヨタの国別販売台数は、この北米・欧州・中国の3地域で輸出市場の70%、全生産量の60%を占めている。つまり発展途上国と日本を足した「2030年頃にICEやHVを売り続けられる地域」の市場規模は、今の販売先の40%しかない。
「4割の残余市場に向けて、全車種の2/3でICEとHVを維持する」というのは、ポートフォリオ戦略としておかしいでしょ？
ちなみにホンダは「2030年に2/3をEV化」、GMは「2030年までに北米生産の50%をEV化」、フォードは「2030年までに40%をEV化」という構想。つまりトヨタは、ICE規制までまだだいぶ間があるアメリカのGMやフォードに比べてもEV化に対して慎重な（鈍重な？）動きになっている。
「規制が始まるまではICE・HVを売ればいい」という人もいるけど、一旦ICEの規制・禁止法制がアナウンスされれば、その実施時期に5〜10年先行してICEやHVの売れ行きは落ち始める。消費者は、一定期間乗った車を手放す時点（規制後）で、ICEの中古車価格がガタ落ちしていることを予期するから。今の先進国での自動車買い換えサイクルは、日本で平均8.5年、米国も7.3年、欧州はもっと長い。最近は日本でも「これが最後に買う内燃車かな、次はEVだろうな」なんつって自動車を買う人が増えてるでしょ。海外もそう。
最近の欧州車ディーラーでは一種のdisclaimerも兼ねて「EVのほうが下取り価格は有利です」と言われることが増えたけど、今後は先進国のどこでもこの傾向が加速し、おそらく2026年あたりから「EVか死か」の秒読みが始まる。そんな状況で、「2030年には、なんと全車種の1/3をBEVにしまぁす！」みたいな悠長なことを言ってて、まともに戦えるのかな、何らかの思惑含みのフェイクであってほしいな、というのが今の自分がトヨタに思ってることです。
id:sgo2 2030年時点でBEVが1.6〜26%という予測(https://s.response.jp/article/2017/10/11/300895.html )なので、1/3という数字でも十分前のめり。因みに現時点で欧州17%中国16%米国4.5% https://www.jetro.go.jp/biznews/2022/05/613a9a4551b47453.html (本当に数字見んのな)
2022/06/21
この上の記事は2017年時点のデロイトトーマツの予測で、ドッグイヤーのこの業界では既に典拠にしないほうが良い内容です。なお2017年はEVバッテリの平均価格が急低下した年で、これ以後コンサル各社はBEV普及ペースを大幅に上方修正しました。たとえばボスコンがつい最近（6/13）に出した予測はこんな感じです。
https://www.bcg.com/ja-jp/press/13june2022-electric-cars-are-finding-their-next-gear
図表では、2030年の世界の新車販売台数のうちBEVが40%、2035年には59%になってますね。米国・欧州・中国を個別に見ると、さらに多い。上で書いた通り、トヨタの海外売上は北米・欧州・中国の3エリアで70%を占めてるんですけど、そのマーケットは今からわずか8年後にはこういう顔つきになっているということです。これ見てると、トヨタの「BEVラインナップは3割」戦略は相当ヤバいな〜って思いませんか。
自動車産業に特化した情報サイトのマークラインズは、LMC Automotiveの調査を引用して世界乗用車販売に占める各パワートレインの構成比推移予想を出しています。こちらは2022年1月の予測ですが、ボスコンよりやや保守的で、2030年のBEV比率は25%前後。ただしその3年後の2033年には40%を超えるシナリオです。
https://www.marklines.com/ja/forecast/index
2番目の記事で引用されているIEAも、2030年に①現状政策シナリオでは世界販売台数の26%程度が、②持続的発展シナリオでは47%程度が、EV（BEV+PHEV）になると予測してます。なおBEVとPHEVの販売比率は現状7:3で、IEA予測では、2030年もだいたいこの比率が維持されるようです。
https://www.iea.org/data-and-statistics/charts/global-ev-sales-by-scenario-2020-2030
つまり2017年時点では「最大でも26%」と推定されていたBEV販売比率が、今では「最低でも26%」（ただしPHEVも含む）になっているんです。この5年間のBEVの販売台数の伸び方は、多くの業界関係者の予想をも大きく上回ってたということですね。我々消費者も、EVについて何か考えたり議論したりするのであれば、とにかく最新の情報をチェックして、細かく自分の常識に当て舵をしないと、あっという間に現実に置いて行かれます。そういうスピード感のある業界だから、自分は面白くウォッチしてるんですけどね。
