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はてなキーワード: webサイトとは
続き
2022年4月の県民からの申立を受けて、2023年8月30日に苦情処理委員が県教委へ提出したもの。
県民の申立についてと、これを受けて苦情処理委員が調査に基づいて県教委へ勧告した内容が記されている。
勧告書には、平成13年度（2001年度）に同様の勧告があった経緯についても記載されている。
これに対する当時の県教委の報告書における「今後の方向性」は以下のものであった。
県教育委員会としては、 将来にわたって共学化を進めていくという立場に立ちながらも、 本県の数少ない別学校は、 多くの県民の強い支持があること、 各学校の主体性を尊重する必要があることなどから、 早期に共学化を実現するという結論には至らなかった。
https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/josi/index.html
女子差別撤廃条約は、男女の完全な平等の達成に貢献することを目的として、女子に対するあらゆる差別を撤廃することを基本理念としています。具体的には、「女子に対する差別」を定義し、締約国に対し、政治的及び公的活動、並びに経済的及び社会的活動における差別の撤廃のために適当な措置をとることを求めています。
条約全文
https://www.gender.go.jp/international/int_kaigi/int_teppai/joyaku.html
第10条
締約国は，教育の分野において，女子に対して男子と平等の権利を確保することを目的として，特に，男女の平等を基礎として次のことを確保することを目的として，女子に対する差別を撤廃するためのすべての適当な措置をとる。
(c) すべての段階及びあらゆる形態の教育における男女の役割についての定型化された概念の撤廃を，この目的の達成を助長する男女共学その他の種類の教育を奨励することにより，また，特に，教材用図書及び指導計画を改訂すること並びに指導方法を調整することにより行うこと。
勧告要旨の1点目について、確かに条文では男女共学を奨励しているが、その目的は「教育の分野において，女子に対して男子と平等の権利を確保すること」とある。
半世紀前の世界で女子の教育機会が限られていた時代の条文であり、県内外に共学別学さまざまな選択肢がある現代の埼玉県において、この条文を根拠に目的が達成されてないと主張するのは無理があるように思う。
勧告要旨の2点目について、管理職・教職員の男女格差是正は必要だが、共学化に結びつける論拠には乏しい。
男女別学との因果関係はあるかもしれないが、この目的で共学化を主張するのは論理が飛躍している。
他にも勧告の詳細では他県の状況などを列挙しているが、いずれも共学化の主張を補強するに足るものではないように思う。
埼玉県男女共同参画推進センターが主催するイベントに毎年出場しているらしい。
第21回 With You さいたま フェスティバル出展参加団体紹介
https://www.pref.saitama.lg.jp/withyou/event/report/r4/21th_fes_dantai02.html#kyougaku
代表者氏名 清水はるみ 会員数 100人 所在地（活動拠点） 鶴ヶ島市
2001年9月、私たちは「埼玉県内のすべての公立高校を男女共学に」をめざして、「共学ネット・さいたま」を設立しました。
2000年3月に「埼玉県男女共同参画推進条例」が施行され、「男女混合名簿の使用」と「別学校の共学化」を求める市民からの苦情申し立てがなされたのを契機に、共学化の運動を推進していく市民運動の母体として、様々な活動に取り組んできました。
WebサイトやSNSアカウントなどは存在しないようで、どういう論拠をもって共学化を推進しているのかはわからなかった。
10月12日に提出したという要望書も見つからず、公開されていないと思われる。
団体名・代表者名で検索すると、ジェンダー平等の各種活動への賛同者として登場しており、苦情処理委員への申立者と同じ論拠で共学化を推進しているように見受けられる。
7項目に渡って勧告書の問題を指摘し、主にダイバーシティの観点から別学の意義を主張している。
女子別学を肯定するのか否定するのか、文脈が判然としない記述である。
7番目の項目は簡潔に一文のみで、勧告書の無茶な主張を一蹴している。
最後に、埼玉県立高校の管理職や教職員の格差等については、県教育行政の問題であり、今回の共学化とは趣旨を異にするものである。
勧告書の問題点を指摘し、別学の意義を理路整然と説明しており、おおむね納得できる内容に思える。
ただ部分的には根拠に疑問があり、特に6番目の項目はやや感情が先走っているようにも見受けられた。
別学出身者とりわけ男子は、社会に出ると、定型化された男女の役割という概念から抜け出せず、社会生活に支障を来す、あるいは四囲に悪影響を与える等、問題が生じるとでもいうのであろうか。もちろん、そのような調査結果などはなく、そのような実情にもないというのが一般人の感覚であろう。
今日においてこそ、高校教育における別学の有用性が認められ、再評価されるべきである。別学の存在意義は誠に大きいものといわなければならない。
12月20日に開始。発起人は浦和高校関係者（在校生・卒業生とそれらの保護者）有志とあり、県内の別学・共学の高校がずらりと参画メンバーに名を連ねている。
現在（1月8日）時点で1万5千を超える賛同者が集まっている。
Change.orgサイト内とX上で賛同者のコメントを見ることができるが、対象の別学在校生・卒業生以外にも、共学出身者や県外出身者など広い層から賛同を得ているようだ。
賛同者のコメントの多くは当事者および社会への影響を懸念するものであり、理知的なものであるように見える。
特に関係者以外からのコメントは実感のこもった真摯なものが多く感じた。
一方で首を傾げるコメントもそこそこ見られるのが気になった。
勧告書の内容や経緯を誤認しているもの、卒業生が個人的な思い出のみを根拠に感情的に反対を叫んでいるものなど。
中には何故かLGBTQやフェミニストを敵視・蔑視し対立を露わにするものもあり、ナンバースクール出身の品位も矜持もないものかと残念に感じた。
そもそもの議論の出発点や経緯が共有されてないようにも思えるので、署名の説明に勧告書と意見書のリンクでもあればいいのにと感じた（今回私がこの記事を書くことになった動機）。
勧告書の主張は根拠に乏しく、到底賛同を得られるものでないように思える。
しかし勧告書が提出され議論の俎上に載せられた以上、正しく議論が行われるべきである。
浦和高校同窓会の提出した意見書、およびオンライン署名の活動は意義あるものだと思う。
署名が受け入れられて議論が公になり、理性的で公正な判断がなされることを願うばかりだ。
Bing Copilotが便利すぎてGoogle検索全く使わなくなった。
Google検索だと検索結果のwebサイトを一つずつ読むのが面倒くさすぎる。
Bing Copilotは検索結果のサイトから回答を作成してくれてそれを読むだけというのが本当に楽で良い。
参考にしたサイトが脚注になってるので怪しい回答が出てきたらサイトを直接見れるのもGood。
そしてWindows 11のタスクバーからCopilotボタンで直接呼び出せるのも地味に便利。
他ソフト使いながらCopilotボタン開いて質問して、回答生成の待ち時間はそのまま他ソフト使うというのが便利でいい。
あと検索とチャットをシームレスに切り替えられるので検索エンジンもGoogleからBingに変えた。
そしてBingにして良かった点がもう一つあって検索するだけでポイントが貯まること。
1回の検索で0.35円分くらいのポイントもらえて、一定金額貯めるとアマギフに変えられるので3か月くらいするとちょっとしたお小遣いになる。
開示請求があった場合、運営は形だけの弁護士しかつけず、ノーガードで登録情報と該当書き込み以外の全書き込み内容も開示する。
https://note.com/hidetoshi_h_/n/nd15baf185534
このたび、2023年11月2日付で、特定電気通信役務提供者の損害賠償責任の制限及び発信者情報の開示に関する法律(プロバイダ責任制限法) 第5条第1項の規定に基づき、株式会社はてなを相手方とする発信者情報開示命令を東京地方裁判所に申し立てました。
今後、本件に関してお知らせすべき事象が生じた場合は、適宜公表いたします。
記
「株式会社はてなは対象となる投稿記事を送信したアカウントに係る発信者情報を開示せよ」との決定を求める
Webサイト「はてな匿名ダイアリー」において、悪質な発信者により権利を侵害される記事が投稿された。
一連の発信者に対する損害賠償請求ほか法的措置を予定しているため、当該発信者に関する情報の開示を受けるべき理由が存在する。
役所といえば「たらい回し」のイメージが付きまとう。実際にたらい回しにされた経験がある人も少なくない（私も何度もある）だろうが、もちろん役所側も好きでたらい回しをしているわけではない。
また、慢性的な人手不足から、役所全体の業務を横断的に把握して的確に問い合わせ対応できる人材も今後ますます減ってくると思う。
そこで、お互いの不幸な時間を減らすためにも、問い合わせる側の留意点をまとめてみた（役所側にたらい回しを防ぐ努力が必要なのは言うまでもない）。
はてな民ならこの点については心得ている人が多いと思うが、市の業務について国や県に問い合わせても答えられない（逆も然り）。国の下に都道府県、その下に市町村というイメージがあるが、法律上三者は全く別の組織で、業務も別々である。
ここを間違えてしまった場合「お住まいの市にお問い合わせください」などと言われて終わり、たらいすら回されない。
ちなみに現在は、一般市民が関わるような事柄は大体市町村が担当している（昔は都道府県が所管していた業務も多かったが、市町村への権限委譲が進んだ）。
役所に連絡を取ろうとしたきっかけはなんだろうか？手紙だったら手紙に、WebページだったらWebページに必ず代表電話ではない担当の直通電話ないし内線番号が書いてあるはずだ。イベントなど臨時の事業の場合は専用ダイヤルを設けていることも多い。
代表電話はどこを見ても担当が不明であるときの最終手段にしたほうがいい。代表電話の人は、問い合わせてきた人が話すキーワードを元に手探りで所掌を特定して振り分けるので、どうしても担当違いが起こりやすい。
ちなみにギャンブルなのは、代表でも担当でもない関係ない部署に直接かけてしまった時。ベテランの職員がすぐに取り次いでくれるかもしれないが、経験の浅い職員が電話を取った日には、長時間保留ののち更に無関係の部署を案内されるかもしれない。
役所の人手不足は深刻で、ある事業について職員一人で担当し、隣の職員は全く知らないということもザラだ。なので直通番号にかけているのに、なお担当外の職員が電話に出るということが起こる。長々と話をしたのに最終的に担当は隣の職員だとわかり、また一から説明というのは骨が折れる。そこで、手紙やWebページのタイトルなど「今何を見て連絡をしているか」を役所側に伝えるのをおすすめする。「〇〇っていうのが届いて、それについて質問があるんですが、担当の方お願いします」といった具合だ。
役所は一つの事柄に対しても様々な角度から関わりを持っている。
例えば一口に「障害者（児）に関すること」と言っても、手帳の交付、施設に関すること、差別解消への取り組み、バリアフリーの推進、特別支援教育など、業務は多岐にわたる。その一つ一つについて、担当が細かく分かれているのだ。
問い合わせの際は、できる限り具体的に内容を伝えてみてほしい。
まとめると、たらい回しを避けるためには、①正確な部署に連絡し、②具体的な内容で問い合わせることが大事だ。
先述した通り、役所は人手不足であり、職員は自分の所掌事務で手一杯で、曖昧な問い合わせがたらい回しされるリスクは減らず、むしろ今後増えていく気がする。
面倒だと思うかもしれないが、少しの準備でその後の時間（電話なら電話代も）が節約できると考えてみてほしい。
最後に補足だが、役所の業務についてchatGPTなどの生成AIに聞くのだけはおすすめしない。特に法令が関わるような事柄について、生成AIが答えた内容を信じて間違っていても役所は責任の取りようがない。面倒でも、わからないことは役所の公式の情報※を調べるか、直接問い合わせるべきだと思う。
※Webページについて、サイトURLが「go.jp」や「lg.jp」で終わるものは、役所しか取れないドメイン（goが中央官庁、lgが地方自治体）なので公式情報として信頼できる。ただし誰でも取れる汎用ドメインで運用されている役所HPもあるので、「go,lgは公式、そうでないものは公式情報かしっかり確認する」のがいいと思う。（12/7修正：地方自治体では非lgドメインで運用しているところもあるのですべてlgドメインという書き方を修正しました。ブコメでのご指摘ありがとうございます）。
たくさんのブックマーク、コメントありがとうございます。当たり前のことだったというコメントも多かったが、役所の客は管轄となる地域のすべての住民なので、参考にしてもらえる人がいたら何よりだ。
以下、いくつか返信させてもらえればと思う。
来訪する人はジャスコの文房具売り場で『活鮑』あります？って聴くと担当者は（中略）「はい、活鮑」と売ってくれる筈と思ってるが普通無理。
いくつかコメントにあったがいい得て妙だと思う（文房具を教育委員会、活鮑を農林系の部署にするとしっくり来る）。フロアや建物によってジャンル分けされているのも似ている。そして、
これもそのとおりだ。特に地方自治体は、「やっと今の仕事に慣れてきたと思ったら異動」ということが多々ある。ただ、問い合わせ対応自体のスキルは勤続によって向上していく（はず）ので、異動したてでわからない問い合わせに対しても相手をあまり煩わせずに対処できるようになっていく（はず）。
これは本当にそのとおりで、Webサイトを始め問い合わせを減らすための広報を充実できないのは、単なる人員不足もさることながら、それを重要なタスクだと認識して組織的に取り組むという意識の薄さも大きいと思う。
そうなんだよ〜だからこそ特定の一人に長い事時間かけらんないんですすみません。なるべく多くの人の奉仕者でいなくてはいけないんです。ご協力よろしくお願いします。
基本的には必要があって聞いていると思うが、万が一慣習で不必要な項目まで聞いているとなると、それは役所にとってもリスクだ（当たり前だが、必要ない個人情報は収集してはいけない）。
あまりにも理由不明だと思ったときは、「なんの必要があって聞かれていますか？」と聞き返してもいいかもしれない。
例えば保健所がそうで（政令指定都市・中核市は市が、東京23区は区が、それ以外は都道府県が担当）、コロナのときは混乱して大変だったと思う。全住民レベルで考えれば、自分の住んでいる自治体が政令指定都市や中核市なのか、把握していない人も大勢いる。
職員側は「お住まいの地域では市（県）が担当です」と簡単に済ませがちだが、問い合わせた側は「どこが担当とかどうでもいいから問題を解決してくれ！」といらだちが募るだろうなと想像する。
議員経由だと対応する職員の職位がグッと上がって組織対応になる（下っ端は解放というわけではなく、そのための事務作業は下っ端の役目）。最早「問い合わせ対応」ではなく「議員対応」だ。良くも悪くもしっかりと記録に残されると思う。
ブコメにも貼られていたが、アンサイクロペディアの「盥回し」の記事は秀逸。「再帰」も好き。
一般社団法人『Spring』が東京弁護士会から人権賞を受賞した。だが、冤罪事件であることがほぼ明らかとなった草津町の事案において共産党や社民党などとともに地元草津町を批判し、草津町を「レイプの町」、「セカンドレイプの町」などと評したことは人権意識に悖るものではないかと疑義が呈されている（詳細は https://togetter.com/li/2267612 など）。
こういった批判のせいか、2023年12月5日になってようやく、『Spring』がwebサイト上に「草津町フラワーデモに関する当団体の見解について」という謝罪文（本文中に「お詫び申し上げます」とあるので謝罪文のつもりなんだろう、たぶん。）を公表した。
ここでは、『Spring』がいったい何に謝罪したのか見ていきたい。
2020年12月当時、当団体の初代代表理事が「レイプの町草津」と表現しましたが、これについ ては初代代表理事自身が表現が行き過ぎていたとしてお詫びするとともに「セカンドレイプの町草津」と訂正しました。
当時の話とは言え、「レイプの町」はアウトで「セカンドレイプの町」は正しいとした人権感覚については一切謝罪していない。
本人が否定している段階で一方的に、その町全体にまで「セカンドレイプ」と断ずる言辞は、『Spring』としては問題なかったということだろうか。。
元町議の女性がレイプ被害は虚偽申告であったことを表明するに至った現在では、「セカンドレイプの町草津」との表現についても行き過ぎた表現であり、草津町に住まわれる方だけ でなく関係する多くの方を傷つける表現であったことを、当団体として率直に認め、これについて 連帯の意思を表明したことについて撤回し、草津町町長黒岩信忠様及び草津町並びに関係者の皆様に対し、重ねてお詫び申し上げます。
やはり、現在では行き過ぎた表現としているので、当時としては問題なかったという認識で間違いなさそうだ。つまり、『Spring』としては、何ら証拠の無い段階で、否定している片方を犯人と決めつけて何ら問題はないという人権感覚を持っているということになる。
さらに、「セカンドレイプ」という表現は現在では行き過ぎていただけだそうだ。つまり、行き過ぎてない表現であれば、現在でもその批判は妥当なものだったと言うことだろう。では、どういった表現であれば妥当なのか、是非教えてもらいたいものだ。
『Spring』は、当時の段階で「セカンドレイプの町草津」と表現したことについては一切謝罪していない。
加えて、『Spring』は、現時点で、「セカンドレイプの町草津」というのは表現が行き過ぎていただけ（つまり、現段階においても別の表現であれば元町議の発言に基づいて草津町を批判できる）であるという認識のようだ。
いずれにしても核心部分には触れずに謝罪した体裁を取った、と評価できるだろう。
東京弁護士会の人権賞は「基本的人権の侵害に対する救済活動－例えば、再審、冤罪事件の弁護活動等－」に授与されるそうだ（東京弁護士会Webより）。東京弁護士会としては『Spring』による冤罪事件を生み出しかねない行為は、冤罪事件そのものではないからセーフということだろうか。
東京弁護士会の人権賞は「会外委員が多数となる選考委員会の選考結果」に従って決定されているそうだ（東京弁護士会Webより）。確かに嘘はついていないだろう。
この文章をあえて掲載している趣旨は、この選考が公平公正であることをアピールしたいのだと思うが、そうであるならば前東京弁護士会副会長が『Spring』理事であることは、疑念を持たれないためにも、言及の必要があったのではないだろうか。
今般の人権賞受賞を批判すべく、Change.orgで署名活動をしたところ、運営により公開停止となってしまったようだ。（https://twitter.com/kyoshimine/status/1730740693688283350）
賛否はあれ、少なくとも過激な、あるいは差別的な署名活動ではなかったように思うがなぜだろうか。
ちなみにChange.orgでは「町長の圧力による女性議員の排除（リコール）を防ぎ、日本の湯・草津町に本当の民主主義を！！」とする署名活動が行われ、それは現在でも公表されている。
「6 seconds anger management」で少しググっただけでも外国のWebサイトたくさん出てくるんやが、本当にそうなん？
https://www.afr.com/life-and-luxury/anger-management-the-6second-solution-20170809-gxsxce
https://thebritishschoolofexcellence.com/social-etiquette/the-6-second-rule-that-changes-everything/
https://en.hdec.kr/en/newsroom/news_view.aspx?NewsSeq=184&NewsType=TREND&NewsListType=news_clist
もうだいぶ昔に出会った人がいる。
私は当時（そして今も）自分のwebサイトに文章を載せていて、そういう個人の文章が読めるサイトを紹介するリンク集に参加していた。
ある日サイトのリファラ（自分のサイトの閲覧者がどこからリンクをたどってきたか見ることができる解析）を眺めていたら、見知らぬサイトからリンクされていることに気づいた。
そのリンク元を読むと、あちらの管理人もテキストサイトをやっており、私のサイトを「たまたまリンク集から見つけて読んだ。面白かった」と紹介してくれていた。
どんな人がほめてくれたのだろうと管理人の日記を読んでみると、その人柄や日々をつづった文体が面白く、すっかりファンになってしまった私は定期的にその日記を読むようになっていた。
日々の仕事の苦労や家族とのやり取り、子どもたちの成長、そして家族の死。
全くあったこともない人物の日々・人生を日記で追うようになるとは思わなかった。
その間約15年。
自分が常駐しているSNSで私のことをフォローしてくれている人が「その日記サイトの管理人」であることに気づくのには少々時間がかかった。
日記から想像していた人物とSNSで発言している人物が全く重ならなかったからだ。
何をきっかけに気づいたのか思い出せない。住んでいる地域が同じだったことか？
とにかく、決定的に「このひとだ！」と思えたわけではなく「もしかして……このひとはあのひとでは？」ぐらいの気づきだった。
そう思ってから日々の発言をさかのぼっていくとどんどん疑惑は確信に変わっていく。
SNSでは相互フォローではあったものの、発言は私の意見と合わないものも多く「なんだかなあ」と思っていた。
さらに「このひと＝あのひと」とわかってから読むと、あの家族構成であの経験をしている人がこんなこと言うか！？と驚いてしまうほど差別的だったり、私とはあまりに違う考え方で、本来だったらミュートしたりフォローを外したりしたいところだ。
だけど、このひとはあのひとだから。
人間っていろんな面があるんだな。ひとりひとりに、矛盾した数々の思いや考えが乗っかっているものなんだな。私と一部の考え方は合わないが、長年見続けてきた”このひと”の愛すべき部分も私はたくさん知っているのだ。ニンゲンはなんと複雑なんだ。そしてそこが面白いのだと思えた。
そんな当たり前のようなことに初めて気づかせてくれた人なのである。
増田へ。
そこの精神科は何で探して行ったんだろう？わからないけど、増田が残念な経験したことは間違い無いと思います。
とりあえず、住んでいる地域を管轄している保健所ではだいたいのところで依存症相談受けているので、電話してどうしたらいいか聞いてもらえると赤の他人のワイもちょっと嬉しいです。
増田がもう面倒で嫌だって言うなら、まず家族に対して、保健所に相談電話して、対面相談してくるように言うのもアリです。家族も相談に繋がることはとっても、とっても、本当にとっても大切になってきます。
もちろん増田も適切な人たちにつながって、そしてつながり続けて欲しいです。
基本的に、保健所をはじめ公的機関はどこのクリニックがいいとかは言えません。でも、「専門のクリニックを教えて欲しい」と言われて、あえて勧めたくないクリニックを挙げることもそうないです。
「どこがいいですか？」と聞いたら「どこがいいかは教えられない」と返ってくるので、あくまでも「相談、治療できるクリニックを教えてほしい」です。
あとは色々あるのですが、そこは繋がった専門家の方が詳しいのでおいておきます。
厚生労働省webサイトの保健所確認できるリンクを貼っておきます。
https://www.mhlw.go.jp/kokoro/parent/consultation/window/window_01.html
https://anond.hatelabo.jp/20231119220726
薄々片鱗あって感づいてたけど、
浮かれてたのか、
家用のPCに全画面表示で行為画像を開けたまま会社に行った配偶者持ちの自分が適当に書く。
うちの配偶者は全然モテないけど女性に興味はもちろん普通にあって、
自分が偶然もらった風俗チラシなどに目の色変えて興味津々な態度だったので、危ないな、とは思ってた。
目の色変わってたのは本人はわかってないと思う。
多分今でもバレてないと思ってるんじゃないかな。
お気に入りの女を作っててさ、今でも腹立つし悲しい。
当時はまだガラケー時代だったのと配偶者は携帯ロックしてなかったので
風呂や早朝に機会があったのも楽だった。
こちらが気づいてるとは思ってなかったはず。
店のwebサイトも確認して履歴の電話番号のあるスクリーンショット等を証拠保存した。
家用のPCのどこに性的画像を保存してるのかは前々から知ってたので
確認して鍵かけてる怪しいフォルダも複写やスクリーンショットして証拠保全した。
止めてもらいたいけど今後どうしようかと悩んでいたところに
PC全画面表示事件発生して、ぶっつけ本番で話し合いする事になった。
事前準備したかったけど動揺がひどくてロクに考えられなかった。
子供に見られてたら動揺しすぎて話もできなかったかもしれない。
いつもすぐ出て困る涙が全く出なくて助かった。
家にあった録音機器で録音開始して話し合い開始。
「見当ついてると思うけど、わかってるよね？言う事ある？」
「一々言わないといけないの？日時でも列挙する？」
「離婚前提って事でいいんだよね？」
「同じ学校に通ってて知識は同じ程度あるはずなのに何で大丈夫だと思ってるの？
保健体育と生物はそんなに悪かったっけ？」
こんなような事を言った覚えがある。
ヨソに女を作って浮気、じゃなくて店に行ってたのと、
証拠保全が終わってた、
強気で話したところはある。
「とても悲しかった、つらかった、苦しい」って話せたかは覚えてない。
録音を聞けばわかるけど絶対苦しく悲しいのでしない。
参考にならなくてごめんね。
風俗は止める
離婚しない
問題のあると自分が判断した画像、DVD、書籍は自分が捨てる。
以上で合意した。
話し合いが終わった段階で深夜だったけど、
一緒に居たら殴りかかりそうだった。
自宅から適当に離れたところで止めて、泣くなり買い食いなり何なりした。
車は便利ね。
「原因は黙っててくれ」と怒り心頭だったが帰った。
3ヶ月も結構つらかった。
ハグを可にしてて良かった。
スマホになってからなし崩しにGoogleMapの位置共有を相互にした。
今でも飲み会に不安はあるが、なるべく考えないようにしている。
https://anond.hatelabo.jp/20231120005325
後日「なんでわかったの？」って言われて
「薄々わかってたけど、画像を全画面表示にしてたら普通わかるよね！！
離婚の予告かと思うよね！！」
って返答したら驚いてた。
薄々バレた部分を知りたがったが当然言わなかった。
他の行動も怪しい点がザックザクだったのに本人は気づかれないと思ってるのが頭痛い。
気づかれたくないはずなのに何も隠してなかったのは、
