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はてなキーワード: 入試とは
学歴コンプレックスで長らく悩み続け、いよいよ自殺をすることになった。
日本に安楽死制度が整備されているのであれば、今すぐにでも申請し、「一件落着」だが、残念なことに今の日本にそのような制度はないので仕方がない。
もちろん死ぬのは怖い。本当に怖い。
ただ、もはや自分の知能の低さを規定しているこのDNAが、それ故に生まれながらに高学歴を得られないことを決定づけているこの劣ったDNAが、それにより構成されているバカで劣等な自分自身の存在そのものが、生理的に気持ち悪くて仕方がない。
知的社会たる現代日本では高学歴を有さない者は、基本的に「人」そのものとして劣っているとみなされる。
卒業大学の名前がそのまま当人の知的能力の全てを、ともすると人間としての価値やランクをまるごと規定してしまう。
学歴は能力の指標にとどまらず、内面の繊細さや思慮の深遠さ、人としての毛並みや美しさまでもを規定する。
そのような地獄の知能カースト社会において、低学歴が人としての尊厳や誇りを持って生きられるはずもなく、したがって幸福に生きられるはずもない。
もし低学歴者が高学歴の連中の目に「幸福に生きている」ように映ったとすれば、「動物園ではしゃいでいる猿」に対する眼差しと同様のそれを向けられる。
現代日本において低知能に生まれた(私のような)低学歴者は、言わば戦前アメリカに生まれた黒人と同じなのだ。
そこに救いはない。
早く楽になりたい。苦しい、苦しい。
私は極めて難しいペーパーテストにより先天的に知能の高い者以外を(事実上)排除する、この国の上位大学の入試形態によって殺されたようなもの。
社会やメディア、ことにインターネットにおいて無秩序に猛威を振るう、アパルトヘイト級の学歴至上主義・学歴差別によって殺されたようなもの。
最近アファーマティブ・アクションに対する議論が活発になっているのを感じる。
だがその内容は「女子枠」といった大学入試に関するモノが殆どの様に思える。
SNSなどを見てるとまだ殆どの人間が気付いていないようだが、女性優遇の波はSNSでは可視化されていない所にも既に浸透している。
その一つが『税金』だ。
昨年12月22日に令和6年の税制大綱が閣議決定された。毎年この時期になると次の年の税制が確定する事になっている。
変化はいくつかあったが今回取り上げるのは『賃上げ促進税制』だ。
これは企業が従業員の給与を一定％以上増加させた場合に増加額の何割かをその年の法人税から減税できるという制度であり、国が従業員の賃上げを促進する目的で施行された。
一応中小企業からでも使える事になっており、制度が使用可能になる%と減税の税率は毎年コロコロ変わる。
『プラチナくるみん』あるいは『プラチナえるぼし』を取得している企業の場合は、追加で5%減税できるという内容だ。
「くるみん」とは要約すると男に育休を沢山取らせた企業に与えられる認定エンブレムで、「えるぼし」とは女性を活躍させた企業に与えられるエンブレムだ。
厚生労働省が旗振り役を担っている。
エンブレムは実績に比例してランク付けされており「プラチナ」は最上位グレードである事を意味する。
①採用
②労働時間
③離職率
④管理職
これら4つの項目全てで女性社員の数値が男性社員を一定率以上下回らない事が「えるぼし」の認定条件となっている。
えるぼし取得企業がさらに複数の条件を満たした上で省庁に申請することで「プラチナえるぼし」を取得する事ができる。
ちなみに数値の設定はかなりシビアだ。
たとえば女性離職率は男の80%を下回らない様にコントロールする必要がある。
仮に男が5人退職した場合、女性の退職は絶対に4人以下になるように抑えなければならない。
女性からの応募が多かった場合「結果的に男ばかりになりました」は通用しない。
また労働時間においては女性の残業は毎月45時間未満でなければならない。
仮に男を5人管理職に昇進させる場合は、女性も4人以上管理職に昇進させる必要がある。
そうしなければ「プラチナえるぼし」の認定が受けられず減税する事が出来ない。
この「えるぼし」の一番の特徴は女性に対しては諸々の厳しい制約が課せられているものの、男に対しては一切の制約が無いという事だ。
男の採用がゼロだろうが、男だけ全員リストラしようが、男だけ月100時間残業だろうが、管理職に男が例えゼロ人であっても税額控除には一切の影響がない。
こういったエンブレムは基本的に大企業が社会に自分たちがいかに先進的な存在かをアピールするために用いられる。
「えるぼし」は女性活躍のための認定なので男性配慮が含まれていないのは当然だし、別にそれが問題でもなかった。
だがそれも2024年までの話だ。
何故ならこれまではえるぼしがビジネスに直接関与してくる事はなかったからだ。
自分が驚いたのはこういった認定と税金という直接的な実利を国税庁が紐づけてしまった事だ。
この件にもし問題があるとすれば恐らくそれは厚生労働省ではなく国税庁の方だろう。
これはつまり、これまでは大企業の余剰リソースで行ってきたはずのポリコレ戦略が、これからは王道の生存戦略として用いられるようになる事を意味する。
つまり今後の経営者の合理的な人材戦略とは、男の採用はなるべく削り、退職したくなるような激務は男にやらせ、残業は男に押し付け、管理職には女性を優先して出世させる事なのだ。
なぜならその方がシンプルに税金が減って利益が生まれるからだ。
今回の5%減税は賃上げ促進税制の中ではオプション的な立ち位置だ。
これが来年すぐさま社会に影響を及ぼすとは自分も思っていないが、これからもっと控除税率が上がっていったり、制度が世間に周知されていけばその先は分からない。
そして昨今の風潮を見るに今の日本はその方向に向かって進んでいる様に思える。
…そろそろ全員目を覚ました方が良い。
厚生労働省の「えるぼし」のページには
設立背景として「男女の賃金格差は依然激しく」とあるが、私は男女で給与が分かれている求人票を生まれて一度も見た事がない。
男女の賃金格差が生まれる理由はシンプルに残業時間の差と、出産によるキャリア喪失が理由だ。
子供が生まれれば夫婦の内の片方はキャリアを捨てて育児に入る事を強いられる。
現代でその役目を担っているのは殆どが女性である訳だが別にそれは差別されているからという訳ではなく、妻より年収の高い夫を働かせた方が合理的だからという理由に過ぎない。
なぜ年収の高い夫と低い妻という組み合わせが大多数になるのかというと、女性自身が年収の低い男よりも高い男を好むからに他ならない。
なので女性は『夫ももっと家事をしろ』と叫ぶ事はあっても『私が働くから夫は仕事を辞めて代わりに家事をしろ』と言う事は絶対にない。
それを結果だけ拾って平等化するというのは最早『女性優遇』と表現して差し支えないだろう。
えるぼしと減税の紐づけの先にあるものは男女平等でもなんでもない、純粋な男性差別社会の実現だ。
殆どの人間が大学入試にばかり囚われて、この事にまだ気付きもしていない事実に私は絶望している。
男に産まれただけで不幸になる世の中は、お前達が思っている以上にすぐそこまで迫っている。
専門職を除けば教育より入試によるフィルタリング効果の方が大きそう
仮定の話をするなら、東大卒のエンジニア取るより、将来東大に入れる中学生を中卒で取ってエンジニアに育てる方が到達点高いと思う
(そんなことは実質ほぼ不可能だけど)
ある研究室が博士課程入学希望者の受け入れに年齢制限をかけていることがX(旧Twitter)上で話題になっている。賛否両論あるが、ここではタイトルの通り「研究室が博士進学希望者と適切にマッチングするにはどうすればよいか」について考察する。
PIになるためには他のPI候補者に勝る業績が必要である(注1)。業績とは、具体的には論文であり、論文の数と質が共に重要で、それらが多く、また高いほど競争で有利になる。
当然のことながら、論文を発表するには研究をする必要があり、研究をするには資源(ヒト・モノ・カネ・情報)が必要である。ひとたび論文を発表できれば、その論文を元本にさらなる研究費を調達でき、研究に必要なヒト・モノを揃えることができる。また他の研究機関との共同研究を通じて情報を得、さらに質の高い研究を行いやすくもなる。すなわち過去の業績は複利的に作用し、今後の業績にも影響を与える。
これは資本主義の挙動に似ており、業績を複利的に増やしたい場合は投資期間を長くできた方が有利である。すなわち、若年のうちからアカデミア業界に身を置いて、早期に論文を発表できたほうがPIになるには有利である。
年齢制限を設ける理由について、その研究室のWebサイト上に詳しく記載されているが、まとめると以下4点に集約される。
1.過去の経験で、高齢の志望者に本気でPIを目指そうとする気概が感じられなかったから
4.最短で博士号を取得できる年齢(27-8才)から遠ざかるほど、今後のPIとしてのキャリア形成に不利だから
1.についてはあくまで経験論であり、一般化には議論の余地がある(注2)。
しかし2-4については第一章で述べたことも含めて、若年の方が有利であることは一般論としてある程度許容できる。こうしたアカデミア業界の背景から、研究室が受け入れ学生の年齢制限を設けることには一定の合理性が認められる。
大企業であれば、仮に採用者が企業側の求める能力とミスマッチしていることが入社後に判明しても、採用者の配置を転換したり、自社の研修プログラムを通じて長期的に教育を施すことはできる。一方で規模の小さい中小企業やベンチャー企業はそうした余力が大企業ほどはない。研究室の所属人数も多くて数十人程度の小規模組織であり、かつ毎年のように研究費の調達や論文発表が求められる。そのため教育やマネジメントにはあまり余力がなく、学生の受け入れに関しては受け入れ時点でいかにミスマッチを防ぐかがポイントとなる。
しかし非研究職の就職をしてから博士課程に進学を志望する者と研究室のマッチングは難しい。彼・彼女らは研究歴がないため、アカデミア業界の文化や、PIになるためのキャリアパスへの知識が乏しい。そのため行き当たりばったりな研究室選択になるリスクが、ストレートに博士課程に進学した者よりも高い(注3)。また研究室側も、研究歴のない候補者の受け入れはそもそもリスクが高いし、候補者は全国各地の、様々なバックグラウンドの人であるため自分の研究室を広告するにもターゲットが絞りにくい。またアカデミア業界内の知人を介した採用も難しい(注4)。そこでマッチングの成功率を上げるためにも、年齢制限を設けることは有効なように思えてしまう。
PIになるには博士号を所持していることがほぼ必須条件であることから、アカデミア業界では博士号を研究者になるための免許ととらえる文脈がある。かつ博士号は基本的に大学院でのみ取得できることから、大学院がPI養成所としての役割を一部担っている構造もある。そうであれば、大学院がPIの素養の高い候補者を選抜することは自然なことのように思われる。
しかしながら、大学院は本来学問を行う場であり、学問は自由に開かれるべきである。仮に若年であることがPIの素養の高さに繋がるとしても、それを理由に年齢制限を設けることには議論の余地がある(注5)。
タイトルに戻る。第一章・第二章では研究室側の都合を、第三章では博士課程進学希望者の置かれている環境と、マッチングすることの難しさを述べた。この現状でマッチングするには、研究室が年齢制限という方法を、Webサイト上で告知せざるを得ないことはある程度理解できる。そこで議論すべき点は第四章で指摘した。
ではどうすればよいのか。残念ながら明確な答えは導出できなかったが、いくつかの考えを列挙する。研究室側はもう少しマイルドな表現を心がける(注6)。候補者の面談から受け入れまでのプロセスを最適化させる(注7)。候補者を研究員として採用し、雇用契約を結んだうえで給与を支払う(注8)。候補者側は、なるべく事前にアカデミア業界に触れておく(注9)。また両者のマッチングを支援する第三者機関の設立も望まれる(注10)。これらの解決策は、少なくとも部分的には、研究室と博士課程進学希望者のマッチングに貢献するかもしれない。
研究室と博士課程進学希望者のミスマッチ問題は根深く、今回インターネットやSNSによって表面化したものと思われる。同様の経験をもつ者としては、この問題の解決を願ってやまない。
(注1)
業績以外にも本人の将来性や同業者からの評判も採用に影響するが、ここでは割愛する。将来性や同業者からの評判についても若年の方が有利であることはほぼ自明である。
(注2)
例えば高齢の方が職歴があるため、「本気で(ここでの本気というのは長時間研究するだけでなく、他のキャリアの選択肢を捨てた状態も指すと思われる)」研究に取り組まず、研究が失敗すれば前職に復帰するという選択を取れることがネガティブな印象を与えている可能性はある。
一方で博士課程にストレートで進学する学生の数は減ってきている。彼・彼女ら若年者は、博士課程進学と、就職を天秤にかけて就職した可能性もあり、必ずしも高齢であることだけが本気でPIを目指さなくなる原因ではない。また、そもそも博士課程はPIを養成することだけが目的なのかについても議論が必要である。
(注3)
Podcast「いんよう！」でも指摘されている通り、医者はそれ以外の理系学生に比べて、研究に関する知識が乏しいまま研究室や研究内容を選ぶ傾向が強い。それ以外の理系学生は、学部の卒業研究や修士を通じて研究業界のノウハウやキャリアパスを学ぶようであるが、医者は卒業研究もなければ修士もないため学ぶ機会に乏しい。
(注4)
例えば同じ大学の学部生や修士であれば、あらかじめ彼・彼女らを卒業研究や修士で受け入れて、研究活動を共に行うことで博士受け入れ前の摺り合わせが可能である。また候補者も卒業研究や修士で活動していれば、自分に合った研究室の情報が周囲から入ってきやすい。医者(あるいは非研究職)として働いている限りは、そうした情報は入ってこない。
またポスドクや助教以上の採用であれば前所属の教授から推薦書や意見をもらえるが、医者(あるいは非研究職)は業界が異なるため前所属からの推薦書や意見は少なくとも同業者のものよりは効用が乏しい。
(注5)
同様の問題は、医学部入試の女性・浪人生差別が記憶に新しい。医学部は医者を養成する場である一方で、医学を修める場でもある。当時は若年男性の方が医者としての素養が高いと考えられていたため、女性や浪人生の点数を不当に下げていた。秘密裡に点数を操作していたことに加え、学問の自由という観点でも批判が集まった。
(注6)
研究者の研究以外の発言が話題になることは、国内外でしばしば観測される。
(注7)
組織における採用については、Podcast「経営中毒~だれにも言えない社長の孤独~」に詳しい。
(注8)
給与を支払う一般企業やポスドク以上の採用においては、採用にあたって年齢制限を設けることは比較的受け入れられている。また大学においても、特殊事例ではあるが防衛医大は大学でありながら学生に給与を支払うシステムであり、応募資格に年齢制限を設けている。
(注9)
医学部には卒業研究がないが、自主的に研究室に通うことは可能である。またいくつかの医学部は学生を研究室に一定期間配属する実習をカリキュラムに組み込んでいる。
(注10)
一般企業であれば転職支援サイトやリクルーターが仲介してくれて、候補者と採用側のミスマッチのリスクを下げることができる。大学院進学において同様のサービスは存在しない。
数年前にYouTubeで``不登校少年革命家``として活動を行い、多くの議論を引き起こしたゆたぼん。
YouTubeのコメント欄は常にゆたぼんに対する中傷、そして彼の後ろに見え隠れする父親の方針に対する批判で溢れかえっていた。
自分はゆたぼんとタメだ。
ゆたぼんが嫌いで、ゆたぼんアンチをやっていた。「学校行けよアホ」、「そんなんで碌な大人にならねえよ」みたいなコメントをずっと送っていた。
ゆたぼん当時小5、自分も小5。自分がゆたぼんに送ったコメントは全部自分に返ってくるもので。
どんなにアンチが付いてもそのアンチを挑発するような動画を投稿するゆたぼんの無敵さにイライラしていた。
中一の春、世間がゆたぼんを忘れ始めた頃。自分もゆたぼんなんかすっかり忘れていた。
平日の3時。学校のチャイムが風に乗り家にまで聞こえ、焦燥感に包まれる。
ゆたぼんが嫌いだった。 自分はずっと不登校をやめたかった。やめどきが分からなくなって、友達もいなくなって、学校への行き方が分からなかった。
自信満々に不登校をやってるゆたぼんが嫌いだった。
時は流れ、ゆたぼんが「通わない、制服も買っていない」と宣言していた中学校に登校し始めた。 Twitterでは父親に対して反抗的な態度を取る投稿をしていた。（これはネタなのか分からない）
自分も中二の後半に入ってから、学校の先生の支えもあって学校に登校するようになった。
ゆたぼんが話題になる少し前から不登校だった自分は4.5年ぶりに教室で他の生徒と授業を受け、給食を食べた。
久しぶりにまともに通った学校は、友達もいないし、図工はなかったし、自分以外大学ノートとシャーペンを使っていたけど ``学校に行けた自分``が只々嬉しかった。
そして今年、2024年春。
ゆたぼんはここ最近、公立高校一般入試に向けたツイートを行っていた。
悲しいとか、ゆたぼんアンチをやってた身が言うのはエゴすぎる。だから何も言わない。
ゆたぼんなら、大丈夫だと思う。
小学校六年、中学三年の義務教育が終わった。 不登校になって、ゆたぼんアンチになって、不登校をやめ、中学に通いだして。
思えば自分が不登校になってからの4,5年間、ゆたぼんと共に成長してきた。
長くなったが最後に、ゆたぼんアンチだった自分に 将来の事なんてたくさん考えたってしょうがない ということを伝えたい。
当たり前だけど国政は大多数(orパワーを持つ層)にとって一番住みやすい国を目指す
アメリカでは資本家がパワーを持って労働者にとっては地獄の国になり果てた
ロシアはプーチンとかいう老害国粋主義者のせいで大多数にとって最悪の国になった
逆にドイツは製造業従業者がサプライチェーンの国内地方移転、国内製造業支援を進めて世界で最も先進的な製造産業を持つと言われてるし
北欧諸国では生産者(労働と人口)に重点を置いたおかげで幸福度、個人GDP、出生率が高く推移してる
日本は消費者(老人)に合わせた結果超デフレ、実質賃金低下、少子化が起こってる
過剰な福祉制度で疲弊して、消費者目線の超低コスト構造が生産者を苦しめる
岸田がやってる若者向け政策なんて老人が考えた若者が望んでそうなことをやってるだけ
例えば総活躍社会、過度な女性優遇で若者の間では性別分断が起きてる
入試、就活での極端な女尊男卑は老人目線でしか考えられてない、最前線の若者からは批判しかでてないのに意見をくみ取ろうとしない
例えば子育て支援、産ませることしか考えてないから長期的な財政支援なんてする気ない
保育園も増やさないし大学も無償化しないし税負担も減らす気がない
だからこの国の若者に活気が戻ることはないし、幸福度は一生底辺のままだよ
所謂総合コンサルファームでシニマネをやっていて、年収は1,700万円位、家族はパートナーと子供が一人。
新卒の二次面接とか三次面接で出てくるおじさんかおばさんだと思って欲しい。
短い時間で本音を話すのも難しいし、まあみんな説教じみた話も聞きたくないと思うのでここに振り返りを書きたい。
就活の企業選びや、内定の取り方、入社後の過ごし方を悩んでいる方に少しでも参考になれば嬉しい。
勿論、もう働いている同年代の方や諸先輩方も読んでくれれば嬉しいし、コメントもくれたらもっと嬉しい。
★★★☆（自分が就活生の時に想像していたよりも良い状況にいるが、改善したい点がある）
働いてみるとわかるけど、企業にはたくさんの優秀な人がいるけど当事者意識をもって仕事を進めている人は限られている。
増田は決してスペックが高くないのだけど、ある時に自分の上司や同僚が明日仕事を辞めたとしても、最後まで自分でその仕事をやり切ると（会社がした顧客への約束を果たすと）決めた。
たったそれだけで人並み以上に評価されて給与を頂いているので、思っていたよりも社会人はイージーだった。
就活生の方には、是非どんな仕事や職種であれば、何があっても顧客に責任をもって約束を果たせそうかという軸からも進路を考えてほしいし、
どんな経験であっても、自分で決めて最後までやり通した経験は面接官に聞かせてほしい。
又、仮に上記の価値観に共感してくれるのであれば、コミットメントが高い従業員の努力に報いる気がない企業（≒実質的な年功序列制度で人事評価を行う企業）はお勧めしない。
仕事にコミットメントするのが馬鹿らしくなったら（そういう価値観も決して否定はしていない）そのような企業に転職すれば良いだけだろう。
余談だが、仮に自分より優秀でコミットメントが高い人がいても臆することはない。
それなりの規模の会社では分業化が進んでいるので、優秀な人材と自分がApple to Appleで比べられるシーンは実はそこまで多くないのだ。
例えば日本のプロ野球投手は、シーズンを通して11球団の様々な打者と戦った末に防御率に代表される成績が出され比較される。
同じプロであってもサラリーマンは担当業務が異なるが故に横並びで比較されることは稀だ。
ヤクルト戦の一回だけ投げて勝てばよいみたいな仕事もあるし、不動産や保険の個人向けの営業のように数字が横並び比較し易い業種でさえ、担当地域等で細分化されて比較されることが多い。
（元リク〇ートトップ営業みたいな人がたくさんいるのもこういう理由で説明できる。）
増田はこういったこの分野であれば勝てるといった専門性が少ないので改善したい。
★★★★（自分が就活生の時に想像していたよりも良い状況にいて、改善したい点もない）
増田は決して結婚願望が高くなかったが、パートナーのおかげで子供に恵まれた。
勿論、結婚をしたくてもできない方も子供が欲しくても恵まれ様々な配慮からリアルではなかなか言えないが是非家族を持つということを真剣に考えてほしい。
独身の就活生はパートナーや子供が出来て彼らの優先順位が上がることを考えると、仕事の優先順位を第一にできる時期は限られているので大事にして欲しい。
★★☆☆（自分が就活生の時に想像していたよりもよくない状況にいて、改善したい）
就活生の時には学生時代の友人とも継続的に遊んだり、趣味を楽しんだりできると思っていたのだが増田は後者が作れなかった。
趣味は読書とレトロゲームとそこまで他人との交流を必要としないものなので、今後他人と交流が必要な趣味を見つけたいと思っている。
学生時代から付き合ってくれる友人がいるのが不幸中の幸いであるが社会人になると思いのほか出会いは少ない。
就活生向けと書いておいてなんだが、仕事なんて人生の一部でしかない。
しかも上記の通り、決してスペックが高くない増田が腹を括るだけで何とか生きていけるほど国内の競争環境は恵まれている。どうか深刻に考えすぎないで欲しい。
増田自身も10年必死に働いたつもりだが家族や友人より優先すべきものとはとても思えなかった。
毎年この時期に面接でものすごい悲観的な顔をした就活生を目にするが、面接官の多くが就活生の皆さんが10年後には自分以上の成果を出して、自分以上の給料を得られることを望んでいると思う。
（別に他社に入社しても成功して国内の景気が良くなるならそれでいいだろう。）
是非相手があなたを試験からふるい落とそうと攻撃してくるという妄想は捨てて欲しい。
この日記を増田が書いている理由にもつながるのだが、残念ながら就活だけでなく世の中のほとんどの選考プロセスは不完全だ。
日々面接官も悩みながら就活生の皆さんと向き合っているし、残念ながらうまく受験者の良さを見いだせない時もある。
幸い第二新卒も含めて転職市場も活況であるし、どこに入社しても入社した先で努力すれば道は開かれる可能性は大いにある。
ペーパーテストの入試よりも公平性に欠ける分、受験料を払わなくてもよいのが就活の良さといえる。とにかくできるだけ多くの企業を受けて欲しい。
入学試験も佳境を迎えていますが、あってはならないミスが発覚しました。私立・博多女子中学校で公立高校の入試願書を学校側が出し忘れ、生徒３人が志望校を受験出来なかったことがわかりました。
願書の出し忘れが発覚したのは、福岡市東区馬出の私立博多女子中学校です。
学校などによりますと、在校する中学３年生３人が古賀市にある公立高校の受験を希望していました。
この公立高校の入学試験は、多くの県立高校が３月５日に行われるのに対し、２月２２日に実施されるため、願書の閉め切りは２月１６日正午に設定されていました。
しかし、願書の提出を担当する学校職員が当該公立高校を県立高校と誤認し、願書の閉め切りは２月２０日と思い込んだということです。
