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https://yt3079.hatenablog.com/
◎日本人は毎年数十万人単位で急減の一方で、移民（外国人住民）は毎年増加（コロナ渦で数年はずれるが）を続ける
→日本人と移民の人口比逆転は時間の問題「40年後の４０才以下の３人に１人は移民？」
（出生率に変化がなければ、将来の人口動態もほぼ推計通りになる）
◎約９０年で人口が半減するスピード（しかも子供が少なく老人が多い）。人種単位の持続性の観点では有事であり、危機的非常事態。それなのに対策は後手後手
→例えば、ウイルスの蔓延は現在進行形で悪化のスピードが早く、人権を制限してでも効果的で思い切った対策をとる機運も生まれやすいが、少子高齢化はダメージの時間的スピードが遅いために、切迫感が低く、結果、対策が「常に」後手に回る。
◎現状の育児支援中心で自由意志に期待した少子化対策は３０年以上、毎年失敗の連続。政府自治体の対策の対象世帯である「産みたくても産めない人。結婚したくてもできない人」はどれだけ存在するのか。被害者感情に流される対策は効果が出ていないのが現実。
→本当はお金ではなく、大変だから子作りをしたくない。面倒だから結婚したくない。だから育児支援で保育所をいくら作っても、育休を増やしても結婚に結びつかず、子供は増えない。（平均年収の倍で待機児童のない東京都千代田区の出生率は全国平均以下）
◎出生率低下の要因は未婚率の上昇と多産の減少。その原因とされる「格差拡大説」はどこまで正しいのか。
→独身に低所得者が多いのは「原因ではなく、結果」。１９７０年代までは、低所得者（年収２００万円以下）でもほぼ結婚して子供がいたが、現在は戦時中よりもはるかに低い出生率。日本を含む先進国は生活が多様化しており、コスト要因の結婚の必要性と優先順位の低下により、低所得者から結婚を回避するようになった。
◎子作りしたい人への環境支援ではなく、子作り「したいと思っていない人」に子作りを促す対策が重要
→既婚者の完結出生児数は約2人であり、現実として子作りをしたい人は支援に関係なく、子供を作っている。問題は出生率低下の要因である未婚者の急増であり、結婚を諦めている人、意欲に乏しい人にどう働きかけるかがカギ。結婚は個人の自由だが、その自由により、社会の持続性を大きく損ねている。
◎動機に働きかけ効果だけ求めた少子化対策は次の通り。「３大義務同様に子作りの努力義務化の指針」「第３子以降に１０００万円超など、多産ボーナス」「子作り負担のなく福祉を受ける４０才以上の独身は増税（実質的独身税）」
→早婚に金銭的メリットが生じて、相手の理想ハードルが下がり、これまで結婚できなかった層も結婚相手の対象に。育児放棄など社会問題の増加より、少子化放置で起こる社会問題の方がはるかに深刻。消費性向の高い育児世帯と若年人口が増えれば内需が復活。
◎少子化対策の失敗は、効果でなく倫理的視点（受け入れられやすい育児支援のみ）で選ぶから失敗する。本来、負担の大きい子作りに対し、反発のない対策は効果も期待できないはず（作用反作用の法則）。先祖の多大な負担があったからこそ、現代人が存在する。現代人が身勝手な倫理やモラルで負担回避を正当化すれば、将来世代は先細りの一方。
→目的（少子化解消）は手段（人権に問題があるが効果を見込める対策）はを正当化するのか。メリットがデメリットを上回れば導入すべき（人が減り続ける悲惨な社会になっても、子供を作らない自由意思尊重が大事なのか？ 倫理観や同義性の遵守より、手段が受け入れ難くても「問題解決を優先」すべき）
★本稿のポイント
少子化対策の「思い込み＝（人権やモラルは少子化解消よりも重要）」を解消し、少子化対策にのみ人権やモラルを我慢すれば、効果的な対策を実行でき、少子化問題は解決可能。昔の子沢山を成立させていた周囲のプレッシャーや後継、労働の担い手などの子供が生まれる要素が無くなった現在、「法律一本の施行」で制度を作り、子作りに動機を与えて出生率の上昇に繋がる具体策を提案する。それを実行するには、いかにしてハードルとなる人権や倫理観を我慢してもらうのかの説得が少子化対策の本質にして、本稿の最大のテーマだ。少子化が解消し子供が増えれば、内需が復活し日本経済も回復する。本書では、このままの少子化状況が続いた場合の日本人に訪れる悲惨な運命とそれを回避するための、効果を優先した対策を提案、解説する。
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近代社会学の祖オーギュスト・コントは「国の未来は人口構成で決まる」と見抜いたそうな。人口を減らしながら常に高齢者が多い逆ピラミッド状の人口構成では、衰退は避けられません。合計特殊出生率1.36(2019年)と低迷を続ける日本。このまま人口が減り続ければ、国の発展以前に現日本人が将来的に存続できなくなります。存続できない可能性が高いのではなく、日本人の出生率が２を切り続ければ将来的に存続できなくなるのは物理現象です。それに対し、どこか他人事の日本社会と政治に問題意識を投げかけたいと思います。
問題は解決するより、発見する方が困難です。個人も組織も、自ら気づかない潜在的な問題により、傾いていきます。少子化問題は極めて深刻な問題にも関わらず、政府の少子化対策関連予算は先進国の中でも総予算に占める割合が低く、口では声高に危機感を高めていると言っても、財政支出の観点からは本気度が極めて低く、問題視していないレベルと明確に言えるでしょう。２０１９年末に決まった２６兆円（真水4.3兆円）の経済対策でも少子化関連には１円も使っていません。使い先は電線の地中化など。。
現状の少子化対策は育児支援など環境整備の観点しかなく、３０年間も同じような方向性の政策しかとられておらず、改善の兆しが全くないのに、「地道にやるしかない。環境整備が大事だ」と言い続けています。一方、日本人が減り続ける中で、近年の政府は実質的な移民政策に大きく舵を切りました。１００年後の日本列島は日本人と移民の混在する国になっています。さらに、それ以降も出生率が大幅に回復しない限り、容赦無く日本人は減り続ける一方で移民の割合は増え続け、その時の日本国籍のルーツは海外由来になっている可能性が物理的に極めて高くなります。公用語が中国語などに変わっている可能性も十分あるでしょう。
そうはならない為の少子化対策。現状の育児環境改善策以外にも、視点を変えれば効果のある対策はあるはずです。出産育児は個人の権利に関わる問題ですが、残念ながら環境支援だけで結婚、子作りの有無を自由意志に委ねた現在の少子化対策では増えていない現実があります。それを改善するためには、より、子作りの動機付けに導く政策が必要であると考えます。しかしそういった対策は、個人の自由意志に反する可能性のある対策であり、モラルや倫理観の問題で実行に大きな障壁があります。しかし、動機付けの対策に有効性があって少子化が改善される可能性があっても、現代人のモラルや人権を優先すべきなのでしょうか。その優先順位がどうあるべきか、問題提起したいと思います。
少なくとも現状の育児支援中心の対策より、効果が見込めそうな対策を、モラルや現代人の自由や権利を理由に放棄してもいいのか。現代人のモラルや価値観はその人種の存続や持続性以上に重要な価値観なのかーー。
このように、少子化対策の具体策だけでなく、タブー視される少子化対策問題に対し、「どう向き合って、どう考えるべきか」。そういった観点を問いただすような内容になります。現在出尽くしている対策や論点とは違った観点と具体的な対策を提案し、実効性のある少子高齢化対策に繋げたいと思います。
【要点・トピック】
現状の少子高齢化が改善しないまま、実質的移民の外国人労働者を受け入れ続けると、いずれ日本人と移民が「人口比で逆転」する事になる。日本人の為の日本ではなくなり、多民族国家に変わる。日本人と外国由来の国民・住民の人口構成逆転に繋がる現象はすでに進行しており、人口構成比の逆転は時間の問題。不可逆になる前に手を打つべき。
政府、自治体の育児環境支援ばかりの少子化対策は結果が出ておらず、失敗との結論付けが必要。国民の自主性に任せれば、少子化は進行する一方。少子化の構成要素である未婚率の高まりは少子化現象の原因ではなく結果。日本を含む先進国が直面する少子化の原因は文明化による価値観の多様化で、結婚と子作りの優先順位が下がった事による晩婚化、非婚化が進んだ影響。現状の育児支援中心の対策の方針を「大幅に変えないと」今後もさらに日本人は減り続ける。子作りの動機付けをアメとムチの両面でやるくらいでないと解決は難しい。効果的な対策を打てば「翌年から」出生率は著しく反応する事が過去の事例からも分かっている。子供が増えだし、出生率が２を越えれば、日本の将来は明るい。
モラルや倫理観、自由意志を優先して、負担感のある少子化対策をせず、現状の効果が上がってない対策をなおもやり続け、その結果このまま滅びるか、逆にモラルや人権をある程度我慢して、有効性のある対策を実行し、安定した持続性のある社会にするかーー。
続きは以下にて
https://yt3079.hatenablog.com/
◆このまま人口が減り続けると、どうなるのか
政権に関係なく、労働や消費の担い手不足という現実問題に対応するため、政府や経済団体は、外国人労働者という形態で、実質的な移民（国連の定義では１年以上住む外国人）の受け入れをさらに推し進めるようになるだろう。実際、２０１８年の「骨太の方針」でも外国人労働者受け入れ拡大の方針が決まり、２０１９年４月には改正入管法が施行された。彼ら外国人が高齢者になった時、どうなるか。もちろん追い返す事はできず、いずれは外国人移民の高齢化問題も出てくる。
このまま、日本人の人口減少分を外国人で補おうとすると、コロナ渦で数年はずれ込むだろうが、基本的には時間の進行とともに、日本人と外国人の比率が相反し、やがて逆転することになる。この点ははるか先の未来の事として、ほぼほぼ論じられていない。このままでいいのだろうか。すでに東京都内ではかつて外国人が多かった街は新大久保と観光地くらいだったが、今や主要繁華街で昼夜問わず、その割合は静かに増え続けている感がある。
◆出生率の数字は「人口が減っていくかもしれない」危険指数ではなく、数値が２.0を下回る状況が続けば「いつまでに人口がゼロになるか」の確定年数を導ける指数。内戦中のシリア、アフガンや北朝鮮より先行きが危ない少子化日本。
出生率を人に問うても、いまひとつ危機感が薄い。出生率低下と言っても、「人口がゼロになる事は無いだろう」「単なる警告信号のような数字だ」と、漠然と認識する人は多い。しかし、出生率の１．４１という数値は男女２人の親から約３０年後の次の出産サイクル時の出生数は１．４１人しか生まれてこない計算だ。これを分かりやすく１人に置き換えると約０．７人になる。１年間の出生数が８７万人（２０１９年出生数）だとすると、この世代が、第一子を生む頃の３０年後は８７万×０．７の約６０万人、その３０年後は約４２万人。その３０年後は約３０万人とどんどん減り続ける。そんなバカなと思うかもしれないが、実際、第二次ベビーブームの１９７３年は２０９万人の出生数で、彼らが出産適齢期になった３０年後の２００３年あたりは不景気の影響もあって、出生率が１．26程度まで減っており、その結果、１１３万人と親世代の半分程度の出生数に落ち込んでしまった。団塊ジュニア世代は就職氷河期世代で不況と重なる運の悪さがあったが、現実的に、出生率が２を切ると、容赦なくその数値の割合だけ、出生数は減り、人口が減り続けるのである。
この危機感の無さには、「出生率」と言う単語にも問題があるのではないか。２０１８年に国会を通過した「働き方改革」も「残業代カット改革」なら法案は通らなかっただろう。それほど名前は大事だ。言葉は悪いが「人口半減期」のような数字で、出生率を人口が「半減する期間」で示した方が分かりやすいのではないか。例えば、今の出生率が続くと人口の半減期はおよそ８０～９０年だ。つまり、２１００年ころには日本の総人口は６０００万人に半減している計算だ。今の出生率が続いた場合に、半減するまでの期間を書いた方が、危機感は伝わり易いだろう。
内戦のシリアやアフガン、独裁政権下の北朝鮮ではいずれも出生率が２を上回る。いくら、内戦や政治不安で経済状態が悪くても、それにより大規模な内戦に発展しない限り年間１万人も死亡する事はない。しかし、日本では団塊世代が平均寿命を迎える２０３０年頃は年間１７０万人程度の人口減を経験することになる。そして、今後７０年かけて日本の総人口が６０００万人に減少すると予測されている。結果的に早く滅びる国がいい国と言えるのだろうか。
◆現日本人が外国人（実質的移民）に徐々に置き換わり、日本人はやがて少数派に転落して、いずれゼロになる・・・１００年後に純粋な日本人は消滅へ。アメリカではすでに１６歳未満で白人が過半数割れ。
「移民が来ても、混血化するから日本人の血は残るはず」というのは大きな誤解である。出生率が２を割っていれば、人口減少は続き、その減少を補うために、時間の進行とともに、外国人移民が入り続け、日本人の血はゼロになるまで混血化しながら希釈化され続けていく。
2020年６月には国勢調査局の統計を基にＡＰ通信がまとめた情勢によれば、アメリカではすでに１６歳未満で白人人口が初めて半分を割ったという。流入が急増するヒスパニックや黒人、アジア系に対し、白人人口が増えなかったためだ。アメリカでは1990年に75%だった白人の割合は２０２０年現在は６０％に急減。たった３０年で約２０％も人種割合が低下したことになる。さらに2045年までに白人人口が半分を割るという推計がある。白人の出生率が２を切り続けて増えず、白人人口がゼロに向かい減っていく一方で、ヒスパニックとアジア系の流入がその穴を埋めているためである。アメリカの出生率は２を上回っているが、それはヒスパニックを中心に移民の出生率が高いためである。現在、アメリカは多民族国家だが、そのうち白人が減り、やがて黒人とヒスパニックだけの国になり、逆に多様性は少なくなっていく可能性が高い。
そういう中で、NTTデータとかが「ビジネスもできて技術もわかる人材が欲しい」っていうのに
増田やSNSのエンジニアたちが「そんなのおっぱい大きくて美少女で家柄も性格も最高で処女で床上手な女子高生を求めてるようなものだろ！」みたいなキレかたして発狂してっけどさ
エンジニアのキャリアアップとしてはそれこそ80年台くらいから技術から営業寄りになってマネジメントに移行していくって当たり前のキャリアプランじゃなかったか？
2000年台初頭くらいから発達障害やアスペっぽいエンジニアが大量にバブルで流入してきて「30過ぎても開発ばっかりやってないで営業覚えろと言われた！日本死ね！」「40過ぎてPGやってて年収300万以下なんて間違ってる！日本死ね！」とかめちゃくちゃ発狂してる意見とか見かけて
気がつけばそれがネットでは当たり前みたいになっていったが、よく考えたら異常極まりないよな
そいつらが口にする海外では、エンジニアって自分でプロフィットセンター的な役割できて当たり前で、できねーならエンジニア辞めてレジ打ちでもしてろアスペって世界じゃん
検索流入とかでよー分からん奴をちらちら見かける程度じゃ何だってそうだが良さは分からんよ。
一聴して「何これめちゃくちゃ面白い」なんて動画はVだろうと非Vだろうと滅多に作れない。
でも非Vは裾野が広い分だけ、万人受けする沼の入り口のような動画がサジェストに浮かんできやすい面はあるな。
Vは題材がゲームとか歌とかのオタクコンテンツか身内の馴れ合いくらいとバリエーションに乏しい傾向があるんで、ハイコンテクストになりやすい。
とはいえVも、その人を継続的に追いかけていれば、人気のVであれば「エモい」と感じられる瞬間が所々に配置されているはずだ。
そういうスイートスポットにありつけた人から熱心なファンへと変わっていくわけだ。
具体的に何がおもしろいのかについては、そのVtuber次第で千差万別なんで、感じ取っていくしかない。
プログラマーって昔はこんな感じのヒネタ奴でもよかったんだけど、それはその当時にプログラマーなんてやってるのはそういう奴くらいしかいなかったからで、今はプログラミングや情報工学が大人気になっちゃって頭の先から足の先までピンピンに育ちが良いただの優れた人間が大量に流入してきてるので、コミュ力のないただのオタクはそいつらの下位互換になって淘汰されていくと思う。
「首を刈ってやる」という脅迫も……“8割おじさん”西浦教授がそれでも語る「第三波、第四波は絶対来ます」（2020/8/4(火) 11:45配信）
「野球に例えると、まだ2回表で新型コロナウイルスが攻撃している段階です。僕たち理論疫学の研究者は強固な対策を行わなければ流行が収束しないことを『メジャーエピデミック（大規模流行）』と呼んでいます。それを第二波だと定義すると、今は本当の意味で分岐点にさしかかっている。数年間にわたる長期戦を想定した対応が必要です」
第3波は「必ず来る」 第2波経験、北海道の備え（2020年6月20日 11時30分）
札幌医科大の横田伸一教授（微生物学）も知事と同じく「見えないウイルスの動き」を危惧する。
「札幌市でクラスター（感染者集団）が発生した昼カラオケと、同じような環境がほかにないとは言えない。ウイルスが病院や高齢者施設などに入り込んだとき、感染が一気に拡大して第3波となるおそれがある」
一方、札幌医科大の當瀬（とうせ）規嗣教授（細胞生理学）は、国内の地域間往来の自粛要請の解除や、今後、徐々に進むであろう海外渡航制限の解除を心配する。當瀬教授は「人の往来が復活すれば、感染拡大の危険性が高まることは避けられない。空港などの検疫体制を強化してウイルスの流入を抑えることは可能だが、複数の国を経由してくる人など、把握が難しいケースもある」と警戒する。
北海道医療大の塚本容子教授（公衆衛生学）は「条件さえそろえば第3波はいつ起きてもおかしくない」としたうえで、こう指摘する。「人の移動が活発化すれば、感染が広がるのは仕方がない。大きな波になるかどうかは、私たちの行動にかかっている」
なお、11月には「今が正念場だ。今の逃すと対策が手遅れになる」という警告が、更に多くの専門家から出ていた。これは検索すればすぐ見つかる。あなたこそ、情報の入手源が偏っているのでは？
ゆっくりしていってね！！知らん世代か。。
東方ProjectのキャラクターだけどゆっくりAAの流行自体と東方はそれほど関係ない。
ゆっくりしていってねで検索してニコニコ大百科かピクシブ百科事典読めばだいたいのことがわかる。
ざっくりいえば昔２ちゃんねるで大流行したアスキーアートのキャラクターにフリーの音声読み上げソフトのSoftalkで声があてられて、
ユーモアとある種の秩序があった面白いインターネットをダメにしたものランキング。
大体今のゴミみたいな風潮を作ってしまった大戦犯。芸名で活動する芸能人やペンネームで活動するクリエイター、
政治屋や医者、弁護士などの肩書で攻めてくるやつ、うさんくせえ情報商材屋など含む。
ネットのゴミが気軽に絡めるようになってしまったせいでまるで自分も同じ世界に住んでいると勘違いしてしまうゴミが増えた。
また、○○さんもやってるし～ということでネットの世界に気軽に来るゴミが増えてしまった。
2位.女
男子校のような下らないノリが全てだったが女が表立って流入したことで崩壊した。
男も男で女の目線を気にしだすと真面目ぶるアホに変質してしまうのは小学校から変わらない。
ネットからユーモアが消えた一番の原因。女が悪いのではなく住み分け機能がないのがいけない。
個人サイトに戻るか、永遠にガルちゃんに引きこもっていて欲しい。
3位.老害
50代以上はまともな判断能力を失うから発言をしてはいけない。
もう世代じゃないののに世の中にいっちょ噛みしてやろうかという物申すマンが最も多い。
4位.ガキ
何かアホみたいなことを言ってボコボコに叩かれるまでが存在価値。
オリンピック委員会は月200万貰えるからだらだらやっていて開催が現実的に無理と思っていても自ら中止なんて言い出さないのだ、という趣旨でひろゆきが言ってた。
月200万貰い続けるためになんとなく続けているというのは、違うかなと感じる。委員会メンバーからすれば、月200万って非常に些細な金額であって単純に報酬金額へのこだわりでだらだらやってるというわけじゃないと思うんだよね。
委員会メンバーとしての仕事力(様々な利害関係者との調整力、推進力、発信力)の無さが、存在意義の無さや批判につながっているわけで。現実的には開催は不可能に近くきっと中止になると皆思っていて、オリンピック関係者から中止って言葉を出せば多くの批判を受ける事になるのは目に見えているだけに動けないだけ。
個人的には、一度しか使わない箱物をいっぱいつくってスポンサーが儲かって潤っている部分はあるのだが、オリンピック自体にはもともと関心が無い。東京に外国人が多く流入して通勤とか大変になりそうだな、と思って早々とオリンピック前に東京を脱出した。現実的には無理なのものを誰が中止だと言い出して、発表してその後決着していくのだろうというのが気にはなる。まあどうでもいいっす。
そのうち、欧米いずれかの株が現在COVID-19と呼ばれる株になった。
初期の頃はほぼ重症化せず、通常の感冒症状、状態によってなんらかの肺炎を起こす程度であった。
感冒症状であれば、自然治癒していたし、「なんらかの肺炎」は起因菌が断定されず軽快、もしくは重症化して死亡しても「肺炎」として見過ごされてきた。
そのうち、無症状で他者に感染させる性質を獲得し、静かに欧米に広がって行く。
そして、重症化させる性質を徐々に獲得し、欧米のいずれかの地域で蔓延して行く。
しかし、当該地域の医療事情により、感冒もしくは市中肺炎として処理されて行く。
そして、一部地域でこれまで見過ごされてきた感染の広がりやすさと、重症化しやすさにある医師が気付き、報告する。
それまでに、欧米などでCOVID-19はすでに蔓延していた。
しかし、一部地域では十分行き渡っていなかったり、季節的にウイルスの活動性が弱い時期に流入しており、拡散が十分ではなかった。
中国は早急にハードな対処して、ウイルスを根絶する策を取った。
一方、欧米を中心にすでに偏在している地域では、冬場を迎えて一気にCOVID-19の活動性が上昇し、いわゆるオーバーシュートの様相を呈した。
特に欧米からの渡航制限に遅れをとった地域を中心に、COVID-19は拡散し、感染拡大が早期に進んだ。
一方、中国、欧米の状況を見て、渡航制限など行った諸国は、感染の広がりは確認されたが、感染対策を十分に行ったため、欧米などと比べると拡大はある程度コントロールされた。
その後、季節要因もあり、感染が確認されても無症状や軽症患者が増え、経済的要因のため感染対策は緩和される。
しかし、そのことにより、感染しやすいCOVID-19は無症状感染者を渡り歩いて、一定数が生き残る状況になった。
欧米は引き続き感染が蔓延しており、ウイルス活動性が上昇する季節を迎えて、再び感染拡大の様相を見せる。
そして、欧米などに遅れて、COVID-19が蔓延している状態で初めてウイルス活動性が上昇する季節を迎えた諸国は、欧米が置かれた状況を、1シーズン遅れて直面することになる。
