はてなキーワード: イノベーションとは
COVID-19の疫病は特異な歴史的コンテクストに現れました。まず、グローバル資本主義と自由民主主義の折り合いをつけるには他に解決策(ソリューション)がないと30年間も信じてきた後で、人類は自らに課した昏睡状態からしだいに目覚めつつあります。状況が改善するかもしれないが、急激に悪化するかもしれないという考えにもはや誰も驚きません。
他方で、これまでの4年間、ブレグジット、トランプの大統領当選、ジェレミー・コービンの登場と失脚――じきにバーニー・サンダースも同じ運命をたどることになりました――といった出来事から、グローバル資本主義がかなりしぶといものだということが見えてきました。世界主義から排外主義へ、ネオリベラリズムから社会民主主義へ、イデオロギーがたんに変わるだけでは、社会的・経済的な諸関係は変わりませんでした。資本主義の完全な作り直しという課題に直面して、かつてはあれほどラディカルに見えたイデオロギーが無力で陳腐なものであることが明らかになりました。
現在の健康上の緊急事態をどう考えるべきでしょうか。COVID-19の引き起こした危機が世界を変えて開放する可能性に希望を抱く人は、すぐに失望することになるかもしれません。私たちの期待が過剰だというのではありません。ユニバーサルベーシックインカムやグリーンニューディール政策は妥当だし、まさに必要なものです。ですが、私たちは現行のシステムのしぶとさを過小評価し、また同時に、思想が堅固な技術的・経済的インフラなしで世界を変える能力を過大評価しています。そうしたインフラがあってはじめて思想を作動させることができるのに。
「ネオリベラリズム」のドグマは諸悪の根源とみなされることが多いですが、このドグマであらゆることの説明がつくわけではありません。知的には「ネオリベラリズム」には似ているものの、これとはまた別の悪について、10年ほど前から私は指摘しています。それは「ソリューション主義」といいます。
このイデオロギーは、ポスト・イデオロギー的であることを標榜しており、グローバル資本主義が生み出す問題や矛盾を解決しながらこれを動かし続けるために、いわゆる「実践的」な、個別の対応策をまとめたものを勧めます。そして驚くべきことに、こうした対応策には美味しい利益がついてくるのです。
ソリューション主義のもっとも有害な帰結は、スタートアップではなく私たちの政府がもたらします。ソリューション主義国家とは、その前の時代の監視国家が人間的になりつつもより巧妙化したもので、二重の使命を帯びています。イノベーションを引き起こす人々(デベロッパー、ハッカー、起業家)は御しがたい存在ですが、これらの人々がその能力と既存のリソースを〔現在のグローバル資本主義とは異なる〕他の社会組織を作る実験に用いないよう、ソリューション国家は気をつけていなくてはなりません。AIやクラウドコンピューティングの恩恵を十全に受けたいのなら、資金的に余裕のあるスタートアップを作らなくてはいけないようになっているのは、偶然ではありません。逆にそれは意図的な政治的努力の結果なのです。
その帰結。非商業的なしかたで社会を編成する制度を生み出す可能性があり、既存の体制を転覆するおそれのある試みは、頓挫する。そういったものは胚子の段階で殺されます。そういうわけで、ウィキペディアの流れをくむ団体はもう20年以上現れていません。とにかくデータが欲しい多国籍企業が世界を完全にデジタル化してゆく時代に、国家は自分の分け前を手に入れようと目論んでいます。監視が完全に行き渡ったことに加えて、企業が世界をデジタル化してきたことで、諸国の政府は市場を利するかたちでソリューション主義的な数々の介入を進めることができるようになりました。
ナッジ (nudge)の技術はソリューション主義の完全な実践例です。ナッジのおかげで、問題の原因は変えないまま、取り組みやすい作業の方に集中することができる。それは、個人の行動を不可変の現実(それいかに残酷な現実であっても)に「合わせる」という作業です。
ソリューション主義者のみなさん! COVID-19はソリューション主義国家にとって、9/11のテロが監視国家にとって持っていたのと同じ意味を持っています。しかし、ソリューション主義が民主主義的な政治文化に対して示す脅威は、〔監視国家よりも〕陰険とはいわないまでも、より微妙なものです。
COVID-19の危機にさいして中国、韓国、シンガポールがとった独裁主義的な戦略は評価されました。3国ともに、市民が何をしてよいか、してはいけないか決めるために、アプリ、ドローンやセンサーの展開をトップダウンで決定しました。西洋で民主主義的な資本主義の擁護者を標榜する人たちは予想通り、すぐさまこれらの国を批判しました。
エリートの臆見をもっとも雄弁にうたう詩人たるユヴァル・ノア・ハラリがファイナンシャル・タイムズのコラムで表明した代替案は、シリコンバレーのプロパガンダマニュアルからそのまま出てきたようなもので、知識によって市民を自律的にしよう! というものでした。
人道主義的なソリューション主義者はみんなに手を洗ってほしいと思っています。それがみんなにとって、社会にとってよいことだと知っているからです。中国政府が暖房や電気を切るぞと脅したように、みんなを力ずくで束縛するよりは、そのほうがよいと思っているのです。このような言説は、政治のアプリ化〔アプリで市民を監視し行動を制限する方向性〕にたどりつくだけです。手洗いの奨励をめざして作ったアプリがその人道的な見地によって報酬を受けたとしても、そうなるのです。
認知行動的な介入によって市民を自律的にしようというハラリの呼びかけは結局のところ、キャス・サンスティーンやリチャード・セイラーに代表されるようなナッジの擁護者が推奨するステップとたいして変わりません。こうして、過去数百年で最大の健康上の危機への政治的な対応は、石鹸や手洗い槽の自販機というかたちで「実践的な」言説に還元されてしまいます。これはサンスティーンとセイラーが〔共著の『ナッジ』で事例として紹介しているアムステルダム〕空港の小便器の形をめぐる思考〔小便器の底に蠅の絵を印刷するというナッジにより、男性利用者がトイレの床を小便で汚す率が大幅に減るというもの〕の系統にある発想です。
ソリューション主義者の想像の中では、あらゆる中間団体や制度は、歴史と同様、政治のシーンからほぼ消えてしまったので、他にできることはあまりないのです。ハラリやサンスティーンのような人たちにとっては、世界は本質的に、消費者としての市民、企業、政府で成り立っています。労働組合、アソシエーション、社会運動、そして感情と連帯で結びつけられたあらゆる共同的制度のことをこの人たちは忘れているのです。
「知識による自律化」というお題目は古典的なリベラリズムの根底にあるものですが、今日ではひとつのことを示しているだけです。もっとソリューション主義を、ということです。だから諸国の政府は、去年私が「生存のための技術」(survival tech)と名付けたもの(つまりスペクタクル(見せ物)としての資本主義が、その主要な問題を緩和しつつ続くようにするデジタル技術の総称)に大金を投資するものと予期しておかねばなりません。そうやってソリューション主義国家は自分が「中国の道」は採らないことを標榜しつつ、自己の正当性を強化することになります。
この危機から脱するためには「ポスト・ネオリベラリズム」の政治が必要なだけでなく、とくに「ポスト・ソリューション主義」の政治が必要です。まず、スタートアップか、中央集権的な計画経済か、といった人為的な二項対立はもうやめてもいいでしょう。この考え方は、私たちが今日、イノベーションや社会的な協力を考える仕方を規定しています。
新しい政治的議論の中心となる問題は、「社会民主主義とネオリベラリズムのどちらの勢力が市場で競合する力を制御できるか?」ではなく、「社会的な協力と連帯の新しいかたちを追求するうえで、デジタル技術がもたらす巨大な機会をどの勢力が活かすことができるか?」でしょう。
「ソリューション主義」とはだいたいのところ、「他に選択肢はない」(There is no alternative)というマーガレット・サッチャーの有名なスローガンを応用したものにすぎません。このようなロジックは残酷で実践できるものではないことを、左翼の思想家は過去40年間にわたって明らかにしてきました。とはいえ、〔このサッチャー的なロジックが〕破綻していても、政治的な権力を持つようになるうえで支障はなかったのです。結果的に、私たちの暮らす技術的な世界は、市場が支配する世界秩序を逸脱するような試みはぜったいに制度化されることがないようにできています。私たちの議論の輪郭〔つまり議論の組み立て方〕そのものが、そのような〔逸脱の〕可能性を排除してしまっています。
COVID-19への技術的な対応策を考えるさいに直面する困難は、ポスト・ソリューション主義的な政治の方向性が私たちにどれほど必要か示しています。イタリアのような国では――私はローマで外出制限の3週間目に入るところです――提案されるソリューションは酷いほどに野心を欠いたものです。私生活と公衆衛生のあいだで妥協点をめぐって議論が繰り返されており、さらには、これはハラリが示した方向性に従うことですが(「反抗または生存」を参照)、「生存のための技術」を使ってスタートアップがイノベーションを引き起こしやすいようにしなくてはいけないという議論になっています。
他の選択肢はどこに行ったのかという疑問が浮かぶのはもっともなことです。なぜ公衆衛生のために私生活を犠牲にしなくてはならないのでしょうか。テクノロジー企業や通信事業者が作った現在のデジタルインフラが、それを提供する会社のビジネスモデルにかなった利益をもたらすようにできているからなのでしょうか。
現在のデジタルインフラは、私たちを個別に消費者として識別し、ターゲティングを行うようにできています。集団の行動についてマクロなレベルで匿名の情報を提供するようなインフラを実装する努力があまりされてきませんでした。なぜでしょうか。そのような〔匿名のデータ〕分析をする必要について検討した政治的プロジェクトがなかったからです。非商業的なしかたで社会を編成する形態の中でも、とりわけ〔社会主義的な意味での大規模な〕計画はネオリベラリズムが用いる手法ではなかったからです。社会民主主義を信奉する人たちのなかでも、そのような手法を用いるべきだと主張する人はいませんでした。
現在のデジタルインフラは残念ながら個人が消費活動をするためのインフラであり、相互扶助や連帯のためのインフラではありません。デジタルプラットフォームと同様、現在のデジタルインフラは、アクティヴィズム、人の動員や協力といったさまざまな目的に使うことはできますが、そのような使い方は、たとえそう見えていなくても、高くつくことになります。
ネオリベラリズム的でもなくソリューション主義的でもない社会秩序の基盤としては、これはじつに脆いです(さらにこうした基盤には、消費者、スタートアップ、起業家とは違う働きをする人が必ずいなくてはなりません)。アマゾン、フェイスブック、あるいはあなたがお住まいの国の通信事業者が提供するデジタル基盤のうえにこの新しい秩序を建てる誘惑にもかられますが、そうしてもろくなことにならないでしょう。それは良くてソリューション主義者が跋扈する新しいフィールドになるか、悪くすれば、監視と抑圧に基づく全体主義的で押し付けがましい社会となるでしょう。
この危機的事態を権威主義的な体制よりも民主主義がうまく収拾できると熱く説く声が、左翼方面からさかんに聞こえてきます。このような呼びかけは無意味なものに終わる可能性があります。現在の民主主義は民主主義的でない私的な権力の行使にとても依存しているので、名ばかりの民主主義になっているからです。これぞ「民主主義」と考えるものをほめたたえることで、潰れかかっているスタートアップの見えない持ち分を意図せずほめたたえたり、スタートアップほどには無害でなくソリューション主義国家を構成するテクノクラートの持ち分をほめたたえたりすることになります。
もしこの生ぬるい民主主義がCOVID-19を生き延びることができるのなら、私企業の権力から完全に自由になるためにポスト・ソリューション主義の道をまず選ばなくてはならないでしょう。そうしなければ権威主義的な体勢への道へまた踏み出すことになります。それは「民主主義的価値」、「規制の機序」、「人権」について、以前にもまして偽善的なエリートの支配を許す道です。
Covid-19, le solutionnisme n’est pas la solution
*ナッジとは、「行動経済学や行動科学分野において、人々が強制によってではなく自発的に望ましい行動を選択するよう促す仕掛けや手法を示す用語」(株式会社日立総合計画研究所)
教育を受ける権利以前に日本の多くの国民が教育を必要としていないからな
大学は専門家を作るところだと大学教授を含めてカケラも思っていないし
医者もジェネラリストで医師免許の更新が要らんしサブスペシャリティも面倒だから要らねーで片付くし
日本とほかの国との明暗が極端に分かれてきていて、あまりにできすぎで陰謀論まで出る始末なので
では、日本と海外の違いって何だろうって色々考えたが、こと日本の住環境がかなりの影響を与えているのではないかと思っている。
日本の建材は抗菌処理が多い。兎に角日本人抗菌大好き。トイレなんか当たり前、ふすま紙まで抗菌処理されているほど
狂ったくらいに抗菌処理がなされている。また日本の材料はクソ平滑である、TOTOやリクシル(INAX)が先行する平滑化技術は
うんこを洗剤なしで容易に流してしまう。オーバースペックであるが、アルコール除菌が効果を発揮するには材料が平滑
でないといけない。無垢木質ではアルコール処理をしてもウイルスが浸透してしまい効果が薄くなる。
日本の場合木質に見えるものの大半が、実は偽物で表面にシートがかかっていて浸透しづらい。
つまるところ日本の建材はアルコール消毒処理が効果を発揮しやすいのである。
参考:消毒剤の殺ウイルス効果に関する検討―ウイルス付着物に対する殺ウイルス効果とその持続―
http://journal.kansensho.or.jp/Disp?pdf=0740121023.pdf
最近の温水洗浄便座に至っては、コロナを不活性化させることで有名なプラズマクラスタ発生装置や次亜塩素酸ナトリウム水を
生成する除菌水まで投入している。効果は限定的とは言え、ウイルスが長時間居座るのが難しくなる。
また、日本の住環境で、強力な要素が浴室だろう。全身を石鹸まみれにし、ウイルスを確実に葬り去る。
それに飽き足らずひたすら換気しまくる。浴室を換気しなきゃカビまみれになるので当然だ。
エアロゾル感染もなんのそのである。平成12年以降の建物では24時間換気と無意味に高性能な空気清浄機がウイルスに襲いかかる。
ドライブスルーを導入した韓国って研究者の多い国だってご存知でした?
ガンガン検査テストをしているけど死亡率が低いドイツって医学部がお安いのご存知でした?
医者と研究者が多いだけの日本とは大違いですね。マジでイノベーション以前の問題
[日本医事新報社]【識者の眼】「新型コロナウイルス感染症蔓延で思うこと─世界から遅れをとる日本の感染防御」
私は国際協力機構(JICA)の依頼で、15年ほど前からタイの国立皮膚科研究所で講義をしている。
そこでわかったことは、日本の医療は東南アジア諸国より劣っていることである。
確かに日本は病院数や医師数も多く、医療インフラは発達している。そのため日本では貧しい人も医療を受けることができる。
しかし問題は、医療の質である。実際に日本では専門家と称される人は多いが、本当の専門家は少ない。
そのため日本では世界標準治療ではなく、日本独特の治療であることが多い1)。
(略)
実際はPCR検査ができるのに、検査の条件を厳しく設定していることである。
感染防御で最初に行うべきことは、感染者を特定することである。診断がつかなければ、治療方針が立てられないのと同じである。
政府に近い人は検査をしても意味がないようなことを言っているが、感染者を特定しないでどうやって対策を立てるのであろうか。
日本には何千件の検査が可能な民間会社が多く存在する。なぜ検査をする余地がないというのであろうか。
(略)
確かにPCR検査は100%正確ではないが、これが今のところ唯一の検査法である。またPCR検査で陰性になる人がいるが、それは感染していないか、感染初期でウイルスがまだ十分増殖していないか、
もう一つはウイルスが存在する部位から検体を採取していないからである(爪白癬では真菌が存在する部位を知らない専門医が大勢いるため、検査結果が陰性になることが多い)。
そのため数日前のPCR検査で陰性だった人を下船させ、公共交通機関を利用して帰宅させるのは(日本以外の国では2週間施設に隔離)、感染防御を知らない人のやることである。これが日本の医療の現実であり、日本の医療が東南アジアより遅れている原因でもある。
関連増田:
anond:20200314154649 anond:20200314180728 anond:20200314180531 anond:20200314181243 anond:20200314181641 anond:20200315140444 anond:20200315162922 anond:20200317104152 anond:20200317120906 anond:20200318221142 anond:20200318221343 anond:20200323174138 anond:20200402140354 anond:20200402140456 anond:20200402140621 anond:20200402212528 anond:20210826144106 anond:20210906190206 anond:20210911175403
コンビニやネット上のレシピ、地域ごとの料理店など、料理に関しては新しい物を生み出すだけの土壌を日本は持っている。
ところが技術研究に関してはイノベーションが起きないと長年言われている。なぜか。
米国の成功事例を持ってきて改善すれば成果が出た時代はバラまいていれば成果は出たし、研究費の抑制につながっていた。
OISTのように優秀な人にお金をつければ結果は出るのはわかっているが、
明治時代に見られたように、世界トップレベルの人を招待し、そこで学んだ人材を活用することが1点。
2店目が、学んだ人が起業し新しい産業を作る必要があるが、できていない。
産学連携もあるが、既存のビジネスに貢献できなければ承認が降りないので、新しい産業はうまれない。
宇宙関係を見ると技術力が足りずに国産品では品質を確保できず、輸入部品に頼っている。
車とスマホは作れるくらいの技術力はあるが、とりあえず高品質な物を組み合わせて新しい物を作るというのができる環境にない。
③身の回りに物が大量におけるくらいのスペースがない
身の回りにある物を組合わあせて新しいものが出てくるのが大半だが、居住スペースが狭い、研究スペースが狭いなどで物が置けない。
料理の場合新しいものが出てくるのは、材料の入手性からトライ&エラーを繰り返しできるのもあるが、大型スーパーが見本展としての役割を果たしているのではないか。
アメリカほど学費が高いのじゃなくて、成績悪い方の半分でも月1,2万ぐらいで済ませたほうが良いと思う。
半分が無償ならレジャーランドじゃなくて真面目にやれば狙うからインセンティブになると思う。仮に落ちてもそこまで生活に負担になるわけではない。
あとさ、悪いけど今の日本はバリバリやるより、早く大樹の陰にはいったほうが良いと思うわ。
新しい道を切り開くなんてとにかくあぶねーんだよ。今氷河期世代で石投げられるような連中の中には何かしらに取り組んだが、夢潰えたってやつもそうとういるだろう。
安定したがそこそこの生活を選ぶ選択肢と、危ない道を歩んで成功するやつと失敗やつがいて失敗はまさに今の自己責任のイシツブテでをあてられるような状態で、
なおかつ後者で多数が失敗するとなれば、前者の道を選ぶべきだと思うよ。それが今の日本。
頑張れば頑張るほど自分が窮すわけだ。弱い立場になるわけだ。そして弱い立場だというので足元みたいやつが見ようとうじゃうじゃ湧いてくるからな。イノベーションなんか豚の餌にでもしてろって。
真面目に考えると無論、
「コレクタブルカードでゲームをする(しかも同一カードを複数枚使ってもよい)」
が最大の発明なのは一切疑問の余地はないのだが、それはそれとして、元増田が挙げている物がどの程度「発明」だったかネチネチかつダラダラかつ主観的に検討してみる
無論、発明ではない。遅くとも、表記スペースが極めて限られているボードSLG時代には極めて標準的な考え方だった。
おそらく本当のイノベーションとは、
「イタリックで説明文を追加すれば無闇矢鱈に新しいキーワード能力を追加してもよい」
という決断が下された瞬間である((MAROがどっかで書いてた気がする))。
無論、発明ではない。ただし、
がデッキ構築という概念と密接に絡んだイノベーションな可能性は否定できぬ。
無論、発明ではない。カードゲーム(日本語で言うところのトランプ)を遊べば、そんな物が設定されている物はすぐに見つかるだろう。
ただし、(Raise Deadでなく)Animate Deadは明らかに異常な発想である。
無論、発明ではない。ユニットが青色だろうが灰色だろうが歩兵は3-3で戦車は5-5である(ダニガンは偉大だ)。
無論、発明ではない。ユニットが青色だろうが灰色だろうが歩兵は3-3で戦車は5-5である(ダニガンは偉大だ)。
それより『Bobby Lee』(所謂「積み木の南北戦争」。第一作は1972年出版の『Quebec 1759』)みたいなのをTom Dalgliesh(Colombia Games創業者)がどうやって思いついたのか知りたい。
あれって「アイデアというのは複数の問題をいっぺんに解決すること」そのもので、明らかに頭おかしい。
無論、発明ではない。ただし、山札から他のゾーンにカードを移動させる手段が多彩なので、発明に見える可能性は否定しない。
「勝利条件が設定されている」と「勝利条件を狙って行動できる」の間の断絶は本来は極めて大きい。
そういえば、バクスターか何かだと思うのだが、サイドボードがない時代の大会で、デッキ二つ用意して、対戦相手によって使い分ける話が載ってなかったっけ?
Duelistに1回載ってた謎のポイント制デッキのルール、サイドボード10枚毎にポイントが設定されてた(上限30枚)の、面白かったよね。
「コレクタブルカードでゲームをする(しかも同一カードを複数枚使ってもよい)」
普通のカードの代わりに平然と基本地形が混ざってるリバイスド以前のパックでドラフトしてた人達って頭湧いてたと思わない?
と書き換えると何か直接の先祖があった気がするが思い出せなくてモヤモヤするよね?
タイプ1とタイプ2を分離するのは確かに画期的だったが、本当の決断は
「Ice Ageを出すときにカード背面のデザインを変えなかった」
ことではないだろうか。
もともと、Ante関係のカードの存在故に、まともなトーナメントルールを作るならば「禁止カード」の設定が必然だった、という偶然から発生した話ではある。
それがなかった場合に「特定のカードはデッキに入れてよい枚数をコントロールする」という発想が出たかは謎ではある((いやそれなら最初に「同一カード4枚制限」を思いついたのが一番の発明だろう))。