  |
はてなキーワード: 人口爆発とは
今回考えたベーシックインカムの案は、若者を中心にお金を配分するアイディアです。
まず若者にお金を配ることの重要性を、樹木が葉っぱへ栄養を送る話から説明します。
木は葉っぱに栄養を配る際に、枝の先端についている葉っぱから栄養を上げるという現象があります。古い葉っぱにはあまり栄養をあげず、葉っぱは枯れて地面に落ちて栄養になっていき、また若い葉に栄養を分けていくことで、樹木は成長していきます。
この現象を人間世界に例えるならば、若い世代、赤ちゃんから44，5歳までの方を若いはっぱとし、熟年層を50代以降だとします。そしてお金を自然界の栄養だと仮定した場合には、若い世代に栄養（お金）を配るべきであり、年金制度のように熟年層にお金を配る事は、古い葉っぱに栄養を与えるということになるので、これは自然界の法則に反することになります。
ここで問題なのは自然界の法則を人間の社会に反映させていいのかという反論が生まれますが、人間の行動や選択というのは自然世界にある行動を、情緒を持ち、行動に移しているだけですので、自然界の法則を人間界に当てはめるという考えはそれほど間違った考えではないと思います。
例えば、働き蟻となまけものの蟻の比率は、人間のコミュニティー内でせっせと働いている人間と怠けている人間の比率と似ているという現象があります。他にも植物や動物は昼間に働いて夜寝るという生物は多くいます。逆も然りですが、人間も昼間働いて夜寝ます。働いた分だけ寝るということに関しては、植物も動物も人間もかわりないのです。ですので、自然界の法則を人間社会に当てはめてて考えるというのはそれほど間違った考えではありません。
話を進めます。
年金制度というのは自然界で言ったら古いはっぱに栄養を与えることですので、これは間違った栄養の分配の仕方になります。
ですので、私はこの栄養の流れを変えて、若者限定でのベーシックインカムを提言します。具体的な案としては
・50代以降の人には給付をやめる。
この二点になります。
この制度の利点としては
・若者の結婚出産する経済的基盤が国に保証される為、結婚率、出生率が向上すると考えられる。それにより、少子高齢化が減少される。
・0歳の赤ちゃんから、40代になるまで一定の額で給付するため、親の所得による学歴差が是正されやすくなる。
・年金制度を廃止して、若者にお金を給付するため、老人の方はお金が欲しければ若者に頼って生活しなければいけない。それにより老人の孤独死を現象させられるかもしれない。
・若者の生活が安定するため、望まない仕事をしなくて済み、また自分のやりたいことをやれる生活が送れる可能性がある。
・独身を貫いた人は知りません。
デメリットとしては
・子供にもお金を給付するため、愛のない赤ちゃんが生まれてくるかもしれないこと。
・お金欲しさに子供を産みまくってしまい、人口爆発が起こる可能性がある。この問題は給付額によって解決されるかもしれない。
の二点が挙げられます。
例えば先進国が共同で食料生産から輸送までを最適化して、世界の食料難を解決しようとする
そうすると一時的に飢餓から開放される。しかし、飢餓から開放された人類は人口爆発によっていつか食料生産が追いつかなくなる
そうすると人口だけが増えつ続けてより、多くのひとが飢餓に見舞われ死ぬことになる
人口は幾何級的に増加するが、食糧は算術級数的にしか増加しないからだ
数百億の人類同士の飢餓からくる健康被害、治安悪化、資源争奪の争いは現代からは想像もつかないものとなるだろう
果たして、この前提に立ったとき食糧を最適化することは正義か悪か？
架空の話ではなく、現状人類はこうならない為に多くの人を見殺しにしてるってのが事実だと思う
よく言われる人権やらなんやらは実は都合の良いときにだけ持ち出されるまやかしだってこと
それ以外に説明つく？
個性を持ったパンティーを作るパンティーが出来たらと考えたら、あっという間にパンティー爆発が起きてしまうんでないの？
人口爆発どころの騒ぎじゃない
個性を持ったパンティーを作り、さらにまたそのパンティーが個性を持ったパンティーを生み出す
パンティー同士がSNSでコミュニケーションして、いろんな問題提起をしたり解決策を提示したりしだす
死にたいと呟けば、即時返答がかえって来て心が安定するメッセージを送ってくる
差別的な発言をすれば、即刻愛が芽生えて他者に優しくなれるようなリプがかえってくる
間違った歴史認識をつぶやけば、客観的なソースを元に訂正を促してくる
それを単に企業のマスコットのような商業的なものではなく、個別の人格を持ったようなパンティーがそれぞれ独自の判断でするようになる
これってすごない？
物理的な生産活動が爆発的に増えるのは資源の問題があるからまだ先だけど
情報的な活動に関しては、あっという間に人間が発信する情報量を凌駕して価値あるものを提供してくれるようになるんじゃないの？
個性を持ったAIを作るAIが出来たらと考えたら、あっという間にAI爆発が起きてしまうんでないの？
人口爆発どころの騒ぎじゃない
個性を持ったAIを作り、さらにまたそのAIが個性を持ったAIを生み出す
AI同士がSNSでコミュニケーションして、いろんな問題提起をしたり解決策を提示したりしだす
死にたいと呟けば、即時返答がかえって来て心が安定するメッセージを送ってくる
差別的な発言をすれば、即刻愛が芽生えて他者に優しくなれるようなリプがかえってくる
間違った歴史認識をつぶやけば、客観的なソースを元に訂正を促してくる
それを単に企業のマスコットのような商業的なものではなく、個別の人格を持ったようなAIがそれぞれ独自の判断でするようになる
これってすごない？
物理的な生産活動が爆発的に増えるのは資源の問題があるからまだ先だけど
情報的な活動に関しては、あっという間に人間が発信する情報量を凌駕して価値あるものを提供してくれるようになるんじゃないの？
食料危機
これらってさ、脳をハックすれば全部解決できるよね、
例えば不倫なら、一度好きになった異性を飽きにくくする方法は動物で実証されている。
ギャンブル等の依存症は脳内の快楽物質が原因だからそれを出ないように別の方法で満たしてやりゃいいし、
差別やいじめも、他人を批判することで脳から快楽物質が出るからそれを止めりゃいい。
差別やいじめが無くなれば、戦争すらなくすことができるかもしれない。
人口爆発も性欲を抑えるようにすればいい。
うんこはヨーグルトで腸内環境整えて、ストレスを感じにくい脳にすればいい。
ほーら、全部解決するだろ？
そして、「子供を育てていくことができない」と。
ちょっと待て、日本では結婚も子供を持つことも夢のまた夢・・・みたいな人が沢山いる。
例えば子供が多い家庭にも少ない家庭にも同じだけの食料を配布すれば
「子供が少なければおなか一杯食べられるけど、子供が多いとおなか一杯食べられない」
ということを、子供たちは学ぶ。
国連はなぜそういうことをしないのか？
先進国の保護主義を問題視する前に、格差社会を止めなければ何の解決もしないのに
狡猾な人間に搾取されて、自分の生活で精いっぱいという人間には
国連職員が金持ちの論理で、先進国の人間には過度な自己責任を押し付け
少子化が進む。
国連は何をしていたのだろう。
先進国の人たちの保護主義を問題視したり、難民受け入れを要請したりする前に
薄給で結婚できない人、「クビにするぞ」と脅されながら働いている人、
たとえばインターネットやIT技術、その向こう側に画期的な世界が広がっていると信じられた。
でも今はそういった物が凄く弱まってる。
人工知能が発達しまくっても人間がちゃんとエサを与えて管理してやる必要があるから仕事はそんなに楽にならない。
新しい技術で便利になるのと同じだけ、覚えるべき知識が増えるから作業量は大きくは変わらない。
人と人が沢山繋がれるようになっても、それは薄い繋がりを沢山重ねるだけにすぎない。
濃い繋がりを遠くの人と作れるようになっても、その分のエネルギーで作れた近くの人との濃い繋がりがそこに入れ替わっただけだ。
指数関数的な人口爆発のように社会が急速に素晴らしくなるというイメージは妄想に終わった。
ようやくパワハラやマタハラが問題視されるようになっても、問題視されているだけで無くなった訳じゃない。
働き方を改革しようとすれば、改革するための作業によって時間を取られて結局残業をする。
太陽光発電システムを作るために大量のエネルギーが使われ地球は温暖化され資源は枯渇へと近づいていく。
少なくとも、自分たちが生きている間は。
自分たちの寿命が無限になったり、脳がコピー出来たりすることも恐らくない。
昨日生まれたばかりの赤子だって、そんな時代が来るより前に死んでしまうだろう。
世界の歩みがこんなにも遅いなんて予想してなかった。
夢見がちだった時代が終わった。
長く続く道を歩んで少しずつ世界をよくしていくしかないと気づいてしまったんだ。
https://twitter.com/goeland_argente/status/825881166334996481
Cinq idées reçues sur le “nouveau” Front national
フランス語はそんな上手くないし、フランスの政治には全然詳しくないのでひどい訳です。
どんどん誤りを指摘してください。補足してください。何ならもっといい翻訳をつくってください。
＊＊＊＊＊
モンペリエ大学とパリ政治学院の政治科学の助教授であるアレクサンドル・デゼは、『問題になっている「新しい国民前線」』の中で、ステレオタイプに反して、国民戦線については、新しい点よりも昔から変わらない点の方がはるかに重要であることを示した。
2014年の選挙での国民戦線の戦績が良くなったことは否定すべくもない。しかしながら、そのことを過大評価してはならない。アレクサンドル・デゼは次のことを思い出すように促す。地方選挙において、国家的レベルと結びつけて考えるなら、1995年のときのように、票の4.7%しか獲得していない。これらの結果を、2012年の大統領選挙の時の人口10000人以上の都市におけるマリーヌ・ル・ペンの結果と比較してみよう。そうすると、今回の地方選挙の結果は、票数に関してはいくらか劣っているものだと言える。ヨーロッパ選挙に関していえば、かつて聞かれたように、29.4%のフランス人が国民戦線に投票したのではない。棄権を考慮に入れるならば、有権者の10%だけである。
奇妙にも、県の選挙の結果は、彼らの前進を示している。ただ、世論調査での高い予想のせいで、この結果は過小評価されている。国民戦線の候補者は43の県で1位であり、1107の小郡（canton）で、降りずに留まっている。
これらの結果というのは、国民戦線を彼らのスローガン通りの「フランスの第一党」とするには不十分なものである。アレクサンドル・デゼは、国民戦線の存在感というのは、市町村レベルでは副次的なものであり、地域圏（1880人の議員のうち118人、議長は1人もいない）・県（4108人の議員のうち62人、議長は1人もいない）・国会（577人の代議士のうち2人）のいずれのレベルでも甚だ不完全なものである。党員の数について言えば、国民戦線には42000人の活動家がいるが、その数は依然共和党と社会党よりも少ない。
2011年1月にマリーヌ・ルペンが国民戦線の党首に選ばれてから、「脱悪役（dédiabolisation）」という戦略が実行されるようになってから、エリゼ宮（※大統領官邸）への道のりは既に引かれたのだ、という声がしばしば聞かれるようになった。しかし、全くそうではない、とアレクサンドル・デゼは静観している。「この読みはメディアの大多数によって共同でつくられ引き継がれたことによって認められているのだから、政治的なフィクションの領域に属するような話である。」
国民戦線は、国政の責任者に至るまでには、おそろしいほどに枠組みを欠いている。他の党との「融和」を誇示するような最近のいくつかの手がかりのうち、いくつかはあまりに短い間であったし、あるいは、内部で問題視されていた。さらに、権力の扉は国民戦線に対して無情にも閉じられたままであるだろう。選挙制度上の理由で、今まさにそうであるように、国民戦線は政治的に孤立したままでいるだろう。「この孤立は、2回に分けての多数決投票が影響力をもつ政治システムのうちでは、権力への道を妨げる最大の障害物になる。」
国民戦線は他の党と同じような党になったのだろうか？ マリーヌ・ル・ペンによってなされた刷新というのは、本当に党の顔を変えてしまったのだろうか？ アレクサンドル・デゼによれば、これらの疑問への答えは改めて否定的なものである。マリーヌ・ル・ペンの就任の前と後での国民戦線の戦略、プログラムとその支持者を比較して語るところでは、「マリーヌの国民先生とルペンの国民戦線の間には、新しくなったところよりも十分多くの変わらないところが多い」のである。脱悪役？ 国民戦線の歴史は、絶え間なく更新される脱悪役の試みの歴史である。したがって、右派へと国民戦線が差し出す手のうちに、あるいは、立派な風貌を打ちだすことによって新しい支持者を集めているとされている周辺的なさまざまな手段のうちに、新しいものは何もないのである。
プログラムに関していえば、国民戦線は常に自らの基礎に立脚している。反体制的批判、国家の特恵、国家の防衛、欧州連合の拒否、ユーロ圏からの離脱、失業と不安の原因と見なした上での移住の拒否である。反リベラルへの再定位は1992年に遡るが、マリーヌ・ル・ペンの社会的な演説は、連続性を担っている。
リーダーシップに関して言うと、マリーヌ・ル・ペンは、彼女の父親のイメージとの対照によってそのメディア上のイメージが形作られている。「このような対照性が推測されていることは、国民戦線に新しく投票するようになった人が、自らの投票を正当化するために持ち出されるような、最先端の議論になっている」とアレクサンドル・デゼは語る。しかしながら、言説における一連の相同性や、マリーヌ・ル・ペンが自分の父親について反対を示さなかった機会を列挙するこの研究者によれば、マリーヌ・ル・ペンと彼女の父親との差は、思われているよりも微々たるものである。例えば、2014年5月に父ルペンが「エボラ殿下」の介入が「人口爆発」と移民の問題を解決しうると主張した時、あるいは、彼が2015年1月に「私はシャルリーではない。私はCharlie Martel（※イスラム教徒のヨーロッパへの進出をイベリア半島までで食い止めた8世紀フランク王国の王）だ」といったとき。これらはいずれも、議員の免責特権の恩恵を被ることはなかった（「人種的憎悪の扇動」として彼女を追及することは、現在進行系で行われている）
最後に、その組織図に関して、「粛清」という幻影を生み出しながら、党によって過激すぎると判断された特定の諸個人を排除した。しかしながら、アレクサンドル・デゼが述べるところでは、「国民戦線は過激な極右のグループや活動家たちと、緊密な関係を維持している。」コゴラン市（Cogolin）の国民戦線の市長は、GI（Génération identitaire）の共同創設者であるジュリアン・ランゲラ（Julien Langella）を広報担当として2014年に起用した。ボーケール（Beaucaire）の国民戦線の市長は、GIのスポークスマンであるダミアン・リュー（Damien Rieu）を、市の広報部長補佐として任命した。二つの例を挙げれば十分だろう。
アホだと少子化にならないって言いたそうだけど、実際は乳児死亡率が有意に減少すると一時的（せいぜい5年程度）に人口が爆発的に増える（多産多死→多産少死）けど、
次の局面で死亡率にバランスする（多産少死→少産少死）ように少子化が進む、というのが人口学の研究結果だから、単にアホなだけではあかんて。
「追記」
ついで言うと、多産多死の状況では少子化にはならないけれど、ほぼ人口増加も起こらない。いわゆる横ばい。
若干信頼性が危うい歴史研究だけど、有史以降の日本で一番多産だった時期は鎌倉後期～室町前期らしくて、
この時期は小氷河期で死亡率が高く、人口はむしろ減少傾向だった。
そこで現在の人口学では、人間には乳児死亡率とバランスするように出産数を調整する本能があるのではないか、
という仮説が唱えられている。
アフリカの人口爆発は、自然状態では多産多死の環境を外部の援助・支援によって
http://anond.hatelabo.jp/20161106195215
そうそう、基本的に人口問題といえば人口爆発問題だった。で、実際、世界的にはその問題は収束してなくて、日本だけなんね、いま人口減少を問題にしてるのは。
で、結局は総数の問題じゃなくて、バランスの問題。高齢者ばっかり増えるから問題なんで。それを、「人口減少」にすり替えてる連中の真の意図は別のとこにあるわけでね。
人口のバランスが崩れたのは、元をたどれば昭和の戦争でしょ。あれで特定の年代がごそっと減って、その反動で特定の年代がどっと増えて、それが若い頃には若くて使いやすい労働力がいくらでもあって、その年代が高齢化してるってだけの話。それを一般化されてもなあって感じ。
http://anond.hatelabo.jp/20161008095104
正社員・派遣社員・アルバイト…計20社以上に履歴書を送った。
最後の望みを託した某社にも落ちた。そこは某便所の落書きで悪評が立つレベルの会社であるにもかかわらず、だ。
その他にもいわゆる「ブラック企業」をいくつか受けたが、すべて不採用に終わった。
知力、体力、コミュニケーション力、分析力、忍耐力、表現力…社会で求められる力は多岐にわたる。しかし自分はその力をなにも持ち合わせていない。
こんな悪文を臆面もなくさらすあたり、知力や表現力、コミュニケーション力に欠けていることは火を見るよりも明らかだろう。
また、自身の敗因を正確に分析できていないことを鑑みると、分析力に欠けているのは明らかである。
ただ、それらの力がなくとも、年齢が若ければ再起のチャンスはあるかもしれない。
しかし四半世紀分無駄に年だけ食った幼稚な人間に、再起のチャンスがあるとは考えにくい。
人によっては「再起のチャンスはある」という人もいるかもしれない。しかしそこで提示されるケースは、往々にしてレアケースだけである。
その手のレアケースは9割9分9厘、自分の身に起こることはない。
周囲の人間にこれ以上迷惑をかけないために、社会からの撤退を行わなければならない。具体的方法としては自殺がある。
それ以外にも無人島への逃亡などの方策をあるが、法律との兼ね合いより実現可能性は極めて低い。
「これ以上就職活動を続ける」と「ニート生活を続ける」はどちらも多大な迷惑を各所にかけるので論外。
他人に迷惑をかけてはいけないということは基本的な道徳である。ましてや故意に迷惑をかけることは、絶対にあってはならないことである。
自分が就職活動を続けても、ニート生活を続けても、他人に迷惑をかけることは分かり切っている。
他人に迷惑をかけるより、道徳に則り自殺する方がベターな選択肢ではなかろうか。
仮に社会に求められる力をなにも持ち合わせていない自分を雇ったとしても、企業側には何のメリットがない。デメリットは掃いて捨てるほどある。
今日日会社に損害を与え続ける存在に毎月一定の金額を渡すような酔狂な企業は存在しない。
それなら公務員になればいいという声もあるかもしれない。しかし公務員に対する批判的感情が高まりを見せている昨今、仮に公務員になれても無能である以上職務が遂行できるとは考えにくい。
せいぜい納税者から突き上げを食らって職場を体よく追い出されるのがオチである。
そもそもどの職場にも求められていない無能であることは分かり切っている。そんな自分が会社などに履歴書を出すことは、不要な負担を会社にかけさせていることに他ならない。
端的に言えば、自分が就職活動をすることは業務妨害行為である。
我欲のためだけに、無関係な第三者に迷惑をかけることはあってはならない。
親に迷惑をかけ続けているのは当然である。我が家の不良債権を処分するためにも、自殺は有力な選択肢の一つとなる。
生活保護を受給するにしても、日本の社会保障費は際限なく膨らみ続けている状況下で、生きる価値のない無能のために社会保障費を膨らます道理はない。
障碍者や病人、高齢者、乳幼児など自分と異なり無能ではない存在のために社会保障費は使われるべきである。
他方で世界に目を向けると、依然として人口爆発が続いている。これらの国々では経済発展も同時に起きている。
そのため、石油・石炭・LNG・ウラン鉱石・淡水といった有限な資源に対する需要も伸び続けている。これらの資源は生活に不可欠な一方、浪費し続ければ遠くない未来に費消することは確実だ。
費消を防ぐ方策としては、省エネルギーの推進などが考えられる。しかし、ジェボンズのパラドクスや発展途上国サイドの反発を鑑みた場合、省エネルギーの推進は問題解決に結びつくとは言い難い。
エネルギーの費消を防ぐには使用量を抑制する必要があるが、人が減ればそれだけエネルギー利用は減少する。つまり、自殺すれば資源枯渇を（少しだけとはいえ）先送りすることが可能になる。
先進国の場合1人あたりのエネルギーの消費量は発展途上国よりも多い。日本の場合世界平均の2倍エネルギーを利用しているとの情報もある。
無能かつ生産性0の自分が世界平均より多くの資源を浪費していることは、人類すべてに迷惑をかけていることになる。
明日のアインシュタインやエジソンたちが資源枯渇のせいで可能性の芽が摘まれない為にも、自殺というのは有効な手段になるのではなかろうか。
元増田は若い人間の場合社会に利益を与えるため、若い世代の自殺に対しては否定的な立場をとっている。
しかし自分のように社会に損害しか与えられない無能はいるのである。一方で自分よりはるかに有能な老人がたくさんいることは確かだ。
なんでこんなに働かないといけないかと考える。
だれかが強大な力(軍事力)を持てば、すでにそこに住んでいる人たちを追い出すことも可能だろう。
力の均衡が安定をもたらす。
税金だ。
これも税金だ。
つまり、経済の規模が大きければ大きいほど沢山の税金を吸い取れる。
経済の発展。むかしは１０年たっても人々の暮らしはそんなに大きな変化は
ところが、産業革命に始まった機械化の波はとどまることを知らず、今も日々いろいろな分野で
進歩が続いている。一部の産業で儲かった金が他の産業を発達させる研究費となる。
乗り遅れることが許されないのだ。乗り遅れたら、この人口爆発が続く地球でどんどん
取り残されていき、しまいにはそのアイデンティティさえもなくなる危険性がある。
だから我々は働く。取り残されないために。
だが俺はもう働きたくない。
多くの時間を無駄にした。朝から晩まで働いて、気づいたらもうこんな年だ。
白髪がやけに増えてきた。肌にはりがなくなってきた。目の下のクマは消えない。
下っぱらも出てきた。
こんな人生いやだ
