はてなキーワード: 世界恐慌とは
100分de名著、今月はバートランド・ラッセルの幸福論。
このところ哲学めいた本が多くて良い。これは、題名が格好悪いなと思って読んでなかったのでなお良い。
幸福になるための3つのポジティブシンキング、とまとめると今時のPV稼ぎのまとめサイトのようだが
1 自分が一番望んでいるものがなんであるかを発見して、徐々にこれらのものを数多く獲得した
2 望んでいるもののいくつかを、本質的に獲得不可能なものとして上手に捨ててしまった
3 自分の欠点に無関心になることを学んだ。だんだん注意を外界の事物に集中するようにした
フリップでまとめられたこの3つは、確かに十分すぎるほど実践的。
http://anond.hatelabo.jp/20170126101104
ただしだからと言って、
狙いとは正反対の効果を持つばかりだとわかるだろう。ただし、それを理解するだけの知恵がないのが、トランプとその支持者だ。
と決め付けるのは根拠が不足しているように思う。
元増田氏の言う「狙いとは正反対」とは、あくまで「全体最適を追及する場合の最善手に反してる」というにすぎない。
「いや、個別最適としても悪手だ」というのが、が元増田氏の趣旨であろうが、そこで「個別最適とは何か」に見落としがあるのではないか、
と主張したい。
確かに「比較優位の原則」という経済原理に反した保護貿易政策を実施したら、(少なくとも中長期では)かえって米国経済は停滞する。
そこはいい。
ただしアメリカという国には
・消費需要において、他国と圧倒的な規模の差がある世界1位の市場である。
・一次産品含め、全く自給できない品目が非常に少ない(莫大な輸入額は資源/産業の欠如でなく市場が大きいがゆえ)
という他国に無い、世界で米国だけしか兼ね備えていない特性がある。
すなわち「米国の保護貿易」に限っては、他国での保護貿易が経済的に自殺行為なのと異なり、
「米国経済は風邪をひくが、世界経済は肺炎に陥る」という事態になる可能性がある。
もちろん米国経済だって(本来期待できたよりも)成長が鈍化するわけだが、果たしてこれは本当に
のどちらかを、政策で実現できるとしたら、真に「米国にとっての個別最適」を追求できているのはどちらになるのだろうか?
という話である。
「本来よりも景気が悪い」かどうかは実際には経済学者でもなければ腹落ちできないもの。
例えば米国発で世界恐慌が起きるようなひどい事態になったとしても、トランプ氏は
「他国があんなに不景気なのに米国は持ちこたえている! アメリカ第一主義は正しいのだ!」
と宣言できるし、アメリカ人のプライドは満たされるのではなかろうか。
この”「アメリカがNo1という満足」を「1,2%の失業率上昇」よりも重視する政策”は米国の個別最適になっている
可能性は十分にあるのではなかろうか。
トランプ氏が馬鹿でも無知でもなく、真に合理的な判断から「世界中が不幸になる選択」をしている(アメリカ以外の不幸など知るか!)
という可能性は見落とすべきではないと思う。
だがしかし、これは英国の問題ではなく日本も関係する風評被害を喰らったような事態である。
これにより日本株価の急激な暴落が発生。リーマンショック以来の世界恐慌らしい。
自分も現在学生ではあるが、売り手市場となった就活現場にこれが上乗せされるとなると、成績優秀者及び学歴のレベルが高い者だけが生き残る社会になるのかもしれない。
こういった危機感を持っただけでは危ういが、それよりも心配になるのは特に就職率が高いことを公言していた大学であろう。
中小、零細企業がどこまで生存できるのか分からないが、今後企業自体の存続危機も見込まれるはずだ。
採用基準のベースとされていた大卒、そしてその大卒の大半が大学のキャリアセンターなどを利用して就活していたに違いない。
もし今後本格的に就職難で売り手から買い手市場へと変化してしまったら、困るのは学生などの若い人材である。
昔のように資格がなくても働けるわけでもなく、実力+有力な資格が必要とされるだろう。
そこから考えるとすれば、日本では中学生や高校生の進路先として普通科の学校ではなく、高専のような職業に直結したカリキュラムに基づいた教育に流れてもおかしくない。
将来的には学校の授業で早い段階から自分の人生設計について考えさせるようになり、その職に就くための具体的な教育が徹底されると予想できる。
現在の兵器は、パソコンやサーバーや高速通信機器の総合体なので、北関東のヤンキー風の体力派のあんちゃんよりも、SEとか運用の人とかプログラマとかが真っ先に軍に取られていくと考えられる。
兵器のオペレーション以外にもサイバー戦争要員としても利用価値が高い。
海を渡った戦地へ赴く必要がないとしたら、企業ごと徴用されるかもしれない。
運輸関係は、真っ先に徴用されるだろう。日通とかクロネコとか佐川とか日本郵政とか軍需輸送を受託するようになる。
次に建機メーカー。造船メーカー。自動車メーカーも準国策企業になるように法改正されるかもしれない。
この法改正というのがポイントで、日中戦争や日米戦争当時の日本も法律に基づいて国家が運営されており、あの「国家総動員法」ですら国会の議決によって施行されている。
戦前の日本は軍事国家ではなく、立憲君主制に基づく民主主義国家だった。なのに戦争を止めることはできなかった。
世界恐慌に端を発する不景気対策をどうするのか、食い扶持がない人々をどうするのか、エネルギー政策をどうするのか、欧米列強に植民地をとして屈するのかといろいろな要因が重なって、誰も責任を取らない体制ができてしまってあのようになってしまったのだろう。
戦争をしないという決意は、大切だろうけど、周りのいじめっ子が隙あらばけんかを仕掛けている状態で己を守るにはどうすればいいのかという問いに対しては常に考えを深めて、実力行使にならない道を探ってしかなくてはならない。
この文章は、例えば【総選挙2014】首相が「どの論点を避けているか」にも目を向けてみる(山崎雅弘)に深く共感するものの、一方で民主党支持者としての執行部のアベノミクス批判への愚痴な感じでアベノミクス(というかインフレターゲットおよびその手段としての金融緩和政策への支持)は有効であると判断してて、じゃあ選挙で何処に投票すんだよ!って人向けにウダウダ書いてみる。
取り敢えず選挙での行動(比例と総選挙区の違いを言うとややこしくなるんで、自民を選択するか非自民を選択するかで分ける)と、選挙後の経済状況が改善/悪貨した場合について利得行列を作ってみる。
選挙での行動/その後の景気 | 自民へ投票(安倍支持) | その他へ投票(安倍不支持) |
---|---|---|
景気が改善した場合 | △「ま、アベノミクスは成功したな。でもやっぱ安倍の思想は否定されるべきなんじゃね?」 | △「アベノミクスの結果はどうあれ、安倍の思想は否定されるべきだ。」 |
景気が後退した場合 | ×「やっぱアベノミクスは駄目な上に、思想風土まで悪化しちまった。完全敗北orz」 | ○「やっぱアベノミクスは駄目な上に、思想風土まで悪化しちまった。やっぱ不支持は正しかった」 |
今回の選挙で自公が(あるいは自民単独でも)多数派となることはもう確定しているという前提で、内心での勝ち負けだけを評価した。あと、勝ち負けってのは完全に個人の主観なんで各自で置き換えてもらいたい。この勝ち負け基準を他者に押し付ける気は無いし、押し付けられるべきではない。
あと、「アベノミクス成功・失敗」ではなく「景気が改善・後退」ってなってるのは、まあ国内の金融政策だけではどうにも成らないイベント(上海市場が暴落したりロシアあたりで景気底抜けになって世界恐慌再びとか)も有るしなーという意図。個人的にはやっぱ金融緩和策取ったほうが上手く行く可能性ははるかに大きくなると判断してるけど、サイコロは振ってみないと結果が分からん。
とりあえずゲーム理論っぽく考えた場合、「絶対損しない」選択は「その他へ投票(安倍不支持)」に成るわけだ。ただしこれは上で書いたように「俺が選挙で一票入れようが入れまいが自民が勝ってアベノミクスが実行される」ってのが大前提。仮に同じような事を考える人が予想外に大きくて、アベノミクス実行できないような結果になった場合には「景気が後退した場合」となる可能性が高くなり、生活に跳ね返ってくる。あとまあ、排外主義なり国粋主義なりが国家レベルでエクストリームに暴走するのは(1930年代の日独あたりのように)経済状況が絶望的な場合であって、経済状況が悪化する事で「安倍以上に安倍的なナニモノか」が出現するんじゃ無いかなーという危惧もある。
そうなると、経済状況が良くなる可能性を少しでも高めるために、(内心の勝ち負けでいうと負けである事はともかく)自民へ投票した方が良いんじゃ無いかという気がする。
ここまで考えた事をまとめると
という頭を抱えたく成るようなどうしよもない選択を強いられる事に気づいた。
良い記事だ。しかし、まだまだ甘い。天衣みつだ。http://anond.hatelabo.jp/20141125174047
この増田は、まず、同志社大学の教授 浜矩子 大先生の著書を読んで勉強すべきだ。ついでに、高橋乗宣先生の御著書も読め。
2014年 戦後最大級の経済危機がやって来る!: 高橋 乗宣, 浜 矩子 2013年 世界経済総崩れの年になる! 高橋 乗宣, 浜 矩子 2012年 資本主義経済 大清算の年になる 高橋 乗宣、 浜 矩子 2011年 日本経済 ―ソブリン恐慌の年になる! 高橋乗宣、 浜 矩子 2010年 日本経済 ―「二番底」不況へ突入する! 高橋 乗宣、 浜 矩子 世界恐慌の襲来―日本経済は「最悪の10年」に突入する 高橋 乗宣 2007年 日本経済―長期上昇景気に陥穽あり! 高橋 乗宣 2006年 日本経済―日米同時崩落の年になる! 高橋 乗宣 2005年 日本経済世界同時失速の年になる! 高橋 乗宣 2003年 日本経済 世界恐慌突入の年になる! 高橋 乗宣 2002年 日本経済―21世紀型恐慌の最初の年になる! 高橋 乗宣
ほら、何一つ当たってないでしょう。
お盆の時期は、思い出したように原爆の話題や戦争の話題が増える。
でも、戦争の悲惨さ、被害の甚大さを訴える話題は「だから鬼畜なアメリカ製品を棄てよ」とはならない。
「こんな悲惨な状況を生む戦争を、二度と起こしてはならない」と締める。
逆なんだといつも思う。
広島の平和記念資料館にあるような、熱線で焼けただれ血みどろになって廃墟の中を逃げ回るような悲惨な状況になったとしても、
絶対に戦争をしない、拳を振り上げないという覚悟が必要なんだと思う。
同じじゃないんだ。
アメリカが宣戦布告をしてきて、再度広島と長崎に原爆を落とすと通告してきても、国権の発動たる戦争は起こさない。武力は行使しない。
「国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する」というのは、相手が殴りかかってきても対話でこれを解決するという宣言なわけだ。
また広島に原爆が落とされ、この世に地獄が現れても、戦争はしない。
また長崎に原爆が落とされても、紛争解決の手段として武力は用いない。
悲惨だから戦争を止めようというのは、「悲惨な状況が起こるのが目に見えているなら、止めるべきだ」と表裏一体だ。
そして、悲惨な状況が目に見えるから、それを守る、それを起こさないとなる。
日本人を守れ、同盟国を守れ、そして「日清戦争が始まり、日本は勝った」。
国家主権のプライドも、損得勘定も、感情論も、等しく全て「戦争」に結びつく危険がある。
どんなに恥辱に塗れようとも、果てしない損失と機会喪失があっても、凄まじく悲惨な被害があっても、全て無視して一切の武力を行使しない。
これは「悲惨なことになるから、武力を行使するな」とは、真逆の意志だ。
「武力を行使しない結果、悲惨なことになっても、受け入れろ」という強い意志だ。
グローバルスタンダードに乗ろうとした、明治維新と日本の近代国家化。
経済的、政治的に、西洋列強からの干渉を防ぎ自国を守ろうとした外交政策。
外交から同盟国の「悲惨な状況を防ぐために」日清戦争が起こり、日本は守りきった。
三国干渉を受けながらも空前の好景気を迎え、世の中は良くなった。
そして、「またも悲惨な状況を防ぐために」日露戦争が起こり、同じく日本は守りきった。
そのたびに景気は良くなり、西洋化は進み、戦争をせずに外交努力や経済的な進出によって日本は発展、
「人種的差別撤廃提案」という正義の法案を廃案にし「移民の全面禁止」に踏み切るような狭量な国家は、
「暗黒の木曜日」を引き起こし世界恐慌の引き金を引いたにも関わらず、自分たちだけを守ろうとブロック経済を敷く。
その後、日本と周辺諸国の安全と平和の為に絶対に必要な石油の全面禁輸に踏み切ったその国は、「米国」と言う。
だが、いついかなるときも、守ろうとする理屈も感情も正義も経済もクソくらえだ。
あなたはこの、『焼き場に立つ少年』の写真を見てもまだ、戦争はしょうがないと思いますか?
http://blog.goo.ne.jp/mayumilehr/e/c45f9793732aa7e8116d123f503b3dd9
「焼き場に立つ少年」が発生しそうになっても、決然と無視する。
「焼き場に立つ少年」がまた発生しても、しょうがないと諦める。
どんなに「焼き場に立つ少年」が繰り返し発生しても、絶対に武力は行使しない。
例え世界中から無責任だと非難されたとしても、武力は行使しない。
他の人も書いてるけど、日中が米国債売ったら、アメリカは死ぬ。
なんでアメリカだけがアホみたいに借金しても破綻しないかというと、基軸通貨を持ってるからで、いわば世界経済を人質に取ってる。
いわゆる「大きすぎて潰せない」ゆえの「借りたもん勝ち」というだけの話とはちょっと事情が違う。
まあチートなんだけど「アメリカだけがいい目を見てる」という現状以外の均衡点が「ずるはないけど世界恐慌」になるので、
チートを容認せざるを得ない、と言う話。
まあ、このチート容認体制は、元々は第一次世界大戦でのアメリカ大もうけが発端で、第二次世界大戦でも米経済は傷つかなかった、
ってのがそのまま続いてるだけなんだけど、もう100年もこの体制なんで、替わりのシステムがちょっと想像できないくらい
固定されちゃってる。
読んどけってだけの話。
ってのがあって。まあ当方軍オタなんで、うっかりミスとかは笑って流せても、ドヤ顔で史実とまるで違うことを書いてあるとムカツクのは避けられない。若い頃はコメント欄に喧嘩売りに行って当然、ぐらいの行動力はあったが、おっさんになったのでブコメで一番気になったことだけ指摘しておいた。
そしたら、
ってえらく挑戦的なブコメを(自分に向けたものかは分からないが)書いてる人がいた。その後さらに
「ページ作者の希望によりブックマークの一覧は非表示に設定されています」
になってさらにモヤモヤ。ミスの指摘が図星だから消したのかよ、みたいなネガティブ全開思考に。
まあ「分かりやすい物語」を優先して書いたらあんなかたちになるかな、とは思わなくもない。思わなくもないけど、史実か史実でないかといわれたら困る。
以下蛇足
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全部書くとキリがないので海軍兵備に与えた一番大きな影響だけ書くと、
「遠くから大砲を撃っても戦艦は沈まない、という常識を覆した」
ことになる。それまでの常識では、戦艦の主砲とは取扱が難しく、発射準備も大変で撃てる回数も少なく狙いを付けるのも難しい、と弱点だらけで、海上での決戦で使い物になるとは思われてなかった。
ところが、アドミラル・トーゴーに率いられた日本海軍は、常識外れの遠距離の交戦で、大量の大口径砲を効果的に使い、ロシア艦隊を完膚無きまでに叩きのめしてしまった。
この結果、「この常識って実は時代遅れじゃね?」とこっそり疑っていた人たちが一気に表舞台に登場、各国ともその教訓を適用させた新型戦艦の建造に一斉に走る。その競争に勝って新戦艦の第一号の栄誉を担ったのがイギリスの「ドレッドノート」であり、以後その名に倣って新世代の戦艦はド級戦艦、あるいはそれを超えるという意味で超ド級戦艦などと呼ばれるようになった。
話を端折って第一次世界大戦が勃発&終了。
実は日露戦争から大戦勃発まで10年しかないのだが、この間の戦艦を巡る話を書いてると本の1冊ぐらいの分量はすぐに埋まるので端折るしかない。
大戦の教訓は、実は日露戦争と比べると分かりにくい。10年後に分かりやすい答え合わせのできた日露戦争と異なり、両次大戦の間には20年の時間があり、そこに軍縮条約と世界恐慌という、全列強の軍備を歪めた/正したイベントが転がっているせいである。また、参戦国によって教訓の受容の仕方(解釈)も違っていたせいでもある。
といっても分かりにくいと言って逃げているわけにも行かないので、いくつか項目を挙げる。
後知恵で言えば、ドレッドノートによって始まったはずの「戦艦の時代」はこの戦争中に終わった。
大金を投じて整備された戦艦群は、戦争に大して影響を与えなかった。戦艦同士が殴り合う大海戦こそ起きたものの、それで戦争の展開も国家の命運は、ほとんど変わらなかった。仮に何らかの代替手段があれば、この時点で戦艦という兵器が滅んでも不思議ではない位、悪いニュースである。
また、戦争中、イギリスを一番脅かしたのは、ドイツの戦艦ではなく潜水艦だった。島国イギリスが必要とする、物資を運ぶ船を沈めまくり、危機的な状況に追い込んでいる。
「一番の脅威になった敵に対抗できない、そんなものが主力兵器と言えるのか?」とも論難されるようになったわけである。
もちろん、潜水艦以外の普通の艦船相手なら、戦艦はなんなく撃沈できたし、潜水艦の能力自体もまだまださっぱりだったので、戦艦の存在意義自体が否定されたわけではなかった。しかし、この理由は一世代後、二次大戦が終わってから戦艦にとどめを刺すことになる(後述、しないかも)。
「空」という新しい戦場が導入され、攻撃力はともかく、偵察力が爆発的に向上したことで、海軍のあり方が大きく変わることになった。
それまで、敵艦隊を見つけるには、偵察艦を方々に派遣してマストの上から見張るという手段しかなかった。航空技術はそれを変えた。つまり、遙かに高速で遙かに高い場所から偵察できるようになった。
大戦当時、飛行船で空から偵察する、という圧倒的なアドバンテージをドイツ海軍は有していた。
イギリスにそんな結構なものはなかった。さりとて、航空機は発達途上であり、飛行船ほどの長距離を飛べる飛行機もなかった。やむなく、海面を滑走路とする航空機、水上機を使おう、として、北海の気象条件に阻まれる。
海だから波浪という物があり、荒れやすい北海の気候は水上機の実用性をがつんと引き下げた。
この偵察能力の差は決定的な物であり、イギリス海軍が規模と伝統で劣るはずのドイツ海軍相手に苦しい戦いを余儀なくされる大きな原因となった。一方が相手がどこにいるかを察知し、他方が何の情報も持たないなら、それは勝負になるはずはない。
誰が考えても、空を支配できない海軍に将来がないことは明白だった。
イギリスは水上機に見切りをつけ、普通の航空機を運用できる艦艇の開発に取り組むことになる。航空母艦の誕生である。
先述の如き変化はあったが、列強の海軍は引きつづき、より強力な戦艦を求めていた。理由は色々あるが、
が最大の物で、「相手が持っているから対抗するために必要」というたいていの軍備に適用できる理屈がこの場合にも機能した。
そこで各国は第一次世界大戦の教訓を反映させ、より高速で、より防御力に優れ、より攻撃力の高い戦艦を作ろう、としたところで、その高価さに気付くこととなった。最先端技術の塊になった当時の新型戦艦は、作って運用するだけでもとんでもない金食い虫だった。
無理矢理現代に置き換えると、最先端のスーパーコンピューターと巨大な工業プラントを合体させたでっかい超合金の塊を、高速で自在に航行させるようなものだから、まあ、安いはずはない。
日本の海軍整備計画だった『八八艦隊』など、国家予算に占める割合が3割4割は当たり前というとんでもない代物となった。
日本より遙かに豊かだった米英にしても「これなんか違くね?」と政治家たちが考え始めるようになった。
もちろん、戦争が差し迫っているとか、他に代替手段がないとかであれば、無理してでも兵器を作らねばならない。ならないが、当時はそんな世界情勢ではなかった。
結果、軍縮会議が開かれ、各国は軍備に制限をかけることとなった。
よくある誤解として、
「太平洋戦争が始まるまで、各国の海軍兵備に対する考え方とは大艦巨砲主義で、戦艦がすべてだと思われていた」というのがある。間違いである。。
「戦艦は高価なばかりで戦争の役に立たない」「戦艦廃止も現実的な選択肢」 >
けれども海軍中枢と政府の間で戦艦vs航空機論争が繰り広げられる中で、現場の艦隊指揮官達はそんな論争の行方とはまったく別に一つの結論に達しつつありました。それは「空母がなければ艦隊決戦は勝利できない」という認識です。航空機が戦艦を撃沈できようができまいが、海戦で敵空母を撃破してしまえば味方艦隊は一方的な砲戦観測ができ、遠距離砲戦で圧倒的な優位に立てるからです。そして戦艦を撃沈できるかどうかは別として爆撃、雷撃も自由に実施できます。 >
こうして「空母は敵空母を発見次第、敵戦艦ではなく敵空母に対して攻撃隊を指向する」という海戦ドクトリンが確立され、マニュアル化されます。1930年代に日本海軍が強く意識していた「アメリカ海軍の制空権下での艦隊決戦という概念」とはこうした考え方です。海戦で空母が無ければ勝てないことは空母を含む艦隊の演習を繰り返すだけで確信される極めて明快で誰もが理解できる事実でした。海軍中枢と政府との間で交された「戦艦vs航空機」などといった派手な議論は現場の艦隊にとってはどうでも良かったのです。 >
戦争で使われた艦の多くは、 大戦が始まる前にすでに建造されました。太平洋戦争をまだ知らない設計者や軍人が、「次の戦争はこうなるだろう」という予想のもとで作った艦です。しかし彼らの予想は全て覆され、艦艇たちは思いもよらない戦いに挑むことになりました。 >