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はてなキーワード: 中間層とは
世界的に再分配と格差縮小がうまくいっているなら、先進国と途上国の格差が縮小するのは勿論のこと。
それに加えて先進国内での富裕層と底辺層の格差も縮小してるはずじゃないの？
先進国中間層の没落と途上国の発展は別個に起きている現象で、とても再分配の成功とは言えないと思うんですけど。
なんで先進国の底辺と途上国の格差がなくなってめでたしめでたしみたいな話になってんの？馬鹿にしてんの？
暴力的な革命も戦争も嫌だよ。格差がなくなりゃ何でも良いわけじゃない。
富裕層に怨みがあるわけでなし、俺らみたいに貧乏になってほしいわけでもない。
金持ちだって損はしたくないのは当然で、金払わなくて良いならそうするでしょうよ。
だからこそ政治的、システム的になんとかしたほうが良いわけで。
でもどんなに制度を整備しても世界は流動的だから穴のあるところに移動するだけなので。
優秀なはてなー達なら解決の糸口を見せてくれるかとおもったら、
CICの信用情報を確認しておくよう予約時に案内を出せばいいのではないかと思うのだが。
信用が低いから高額な金利となるか、高額な金利を下げる代わりに借金の総額を増やすか、高額な解約料金とするか、頭金といいつつ元の金額から引かないか。
パッと見ひどく見えないが、1,2年後に泣きを見るが企業収益を上げるようなプランが出てくるかと思っている。
なぜこのような状況になっているのかというところに自分の興味関心がある。
もうマイホームと車を持って生活するというのが標準的というのは厳しくなっているとチラホラ出ているのと、
推しのために数万のコンサートチケットを買うというのと、スマフォが買えないというのが並んでいる。
パソコン、PS4、ニンテンドースイッチは持たずにスマフォで我慢するがガチャにハマる。
自分がそんなの起こるわけがないと対岸の火事のように思っていたら、
自分は安倍政権についてはなんとなく支持となんとなく不支持を繰り返すような緩い中間層なんだけど、ネット上だと安倍政権の極端な信者とかアンチとかをよく見かけるので、彼らがどんな理由で親安倍・反安倍になってるかをちょっと考察してみた。
当事者じゃないから粗がある分析かもしれないけど、この理由は違うというのがあれば教えてください。
こっちは一応考えてみたけどよく分からん。とりあえず現時点での考察。
結局は全部安倍政権が改憲に熱心なことに帰結して、他は「坊主憎けりゃ袈裟まで」なのかなと。
アベノミクスが始まったころ盛んに聞かれた言葉「トリクルダウン」。景気拡大効果が大企業や富裕層から中間層や低所得層にも広がるとされたが、安倍氏と石破氏はそろって懐疑的な見解を示した。
口火を切ったのは石破氏だ。「東京や大企業の成長の果実が、やがて地方や中小企業に波及するという考え方を私はとっていない。経済のメカニズムが違う。そういうトリクルダウンみたいな話が（政府の）『骨太の方針』に記述があるのでやや違和感を感じる」
安倍氏は「石破議員から『安倍政権がとっているのはトリクルダウンの政策だ』という趣旨の話があったが、私はそんなこと一度も言ったことはない」と反論。「地方対東京の対立構図ではなく、東京の経済が良くなれば地方でつくる農産物の価格も上がる。そういう相関関係もある。ただ『したたり落ちる』という考えをとったことはない」と強調した。
うーん？？？
哺乳類としてはオットセイだかセイウチだかの完全上方婚型一夫多妻制を合法化・追認するのが、一番合理的ではないだろうか。
追認というのは、ニンゲンでも既に事実婚として実施している場合があるらしいので、それに対応した表現である。
上方の中でも圧倒的な上方である超高収入超実力者の夫が、元増田のように比較的上方だがトップではない層～中間層の妻を複数名金銭的にフォローする。
フォロー対象が複数名いても何ら支障をきたさないレベルの上方男性にのみ家裁が許可を出す形式をとる。
別に中間層より下の妻もいてもいいが、ここでは「下方婚しろ」とプレッシャーを掛けられることの多い中間層以上の女性の救済方法を考えているので、あえて例に挙げた。
この制度は上方婚をしたい女性のニーズを満たすだけでなく、社会にとっても非常にメリットが大きく、完全なwin-winの関係を実現できる。
一夫一妻婚しか認められていない社会では、地位の高い女性が増えるほど上昇婚を満たせる男性の数が少なくなり、カップル数の低下、ひいては少子化に帰結するという悩みの種があった。
しかし完全上方婚型一夫多妻制を合法化・追認すると、社会の中に存在するカップルの数が純増し、一定の出生率の改善が見込まれる。
下方に位置する男性はそもそも一夫一妻婚でも一夫多妻婚でも関係なくカップルの成員となる資格がないので、今回の議論では無視してよく、トレードオフ問題は生じない。
都立高校入試で男女別定員になっている問題、一部の高校ではアファーマティブアクションとして機能している実態があります。
http://www.ko-jukennavi.net/nyushi/hensachi/tokyo/
これらの高校では、女子の方が入学しやすく、男女別定員がアファーマティブアクションとして機能しています。
一方、中堅高では、女子の方が偏差値が高い場合も多く、女子の入学が男子よりも難しくなっています。
男女別定員の是非は別として、都立高入試の男女別定員は一概には女性差別とは言い切れません。
学力トップレベルには女子に有利で、中間層には男子に有利です。
現代は二極化の時代と言われている。5％の富裕層と95％の貧困層のどちらかに分かれ中間層はいない。情報の世界も同じだ。一部の人にしか理解できない難解な専門書か初心者を相手にした内容の薄い情報しか存在しない。そのような状況下で中級者から上級者へとステップアップするにはどうすれば良いか。宇宙語で書かれた難解な専門書を時間をかけて読み解くしかないのか。中級者の壁を越えるのは思っていた以上に難しい。
http://delete-all.hatenablog.com/entry/2018/07/09/073000
某所でもさんざん言われているけれど、
就職先なんて選んでる余裕はなかった。
とにかく決まればいい、と受けまくった。
最近では珍しくないのかもしれないけど50社くらい面接にいった。
２次、３次とあるから実際の面接数はもっといっぱいかもしれない。
友達も大学の研究とは全然関係ない飲食・小売なんかに決まったのは運がいい方で、
だいたいは非正規だった。
そんな中で自分はそれなりに大手の内定をもらいそこに務めることになった。
三流私大の自分が帰国子女に囲まれているというとんでもない環境に、
驚くとともに舞い上がっていた。自分って実は優秀なんじゃないかと。
やっぱり現実は厳しく、OJTとは名ばかりで研修も無く大雑把な説明もなく仕事を投げられ、
他の優秀な連中はそんな中でもうまくやっていて、活躍しているという話をよく聞いた。
３年もたたずにMBAを取るとか転職先が見つかったとかでどんどんやめていった。
自分はというと、転職する勇気もなくとにかく椅子にしがみつき、
自分がやられたひどい扱いだけは、後輩や取引先にすまいと心に決め、
とにかくなんとかこなしていた。
そうこうしているうちに会社の景気は（リーマンショックも乗り越えられる程度に）上向き、
人も増えて組織も大きくなった。
リスクも考えたが例え短い期間でも給与があがるならばと手をあげた。
意外と管理職は向いていた。
人を使って大きな成果を出すというのが楽しいとは思いもしなかった。
いわゆる３６０度評価でも、人事考課でもそれなりにいい評価をもらい、
残業をしていると時々動悸がすることがあったが、やすめば何とも無いので気にしなかった。
それなりにいい感じだったが、
上の方のひとたちは本気で最高の施策と信じていたようだけど、
現場のモチベーションを地の底に穴を掘って埋める程度に落とすことに成功した。
さすがに会社の態度にうんざりしたし、残業時間短いはずなのに動悸もするし、
そうすると世の中は意外にも好景気、
我々の世代がちょうど薄くなっており、おまけに自分がやってきた業務経験を求めるような求人がたくさんあった。
給与水準もどこへ行ってもあがりそうだった。
（メガバンクには、年次昇給という何も成果を出さなくても給与が毎年あがる素晴らしい仕組みがあるということも知った）
給与もあがり謎な施策からも開放され、ストレスも軽減されたはずだった。
さすがにこれはおかしいと思い、
診療内科のドアを叩いた。（比喩です、今どき本当に叩くやつがいるのか）
そう、そうなんだ。
自分がリアルに心療内科に行くと決めた時、最初に心配したのは周りの目だった。
おかしくなったと思われないか、仕事から外されるんじゃないか。
だからドアを叩くのにも数週間悩んだし意味なくググったりした。（本当に意味がなかった）
幸いにして、ちょっとだけ自律神経のバランスがくずれているだけだったので、
ちょっと薬飲んで、生活リズムを整えるくらいで何とかなりそうということになった。
（この薬が超効果てきめんで依存症になるんじゃないかと心配になったので医者の言うことをきっちり聞こうと思った）
思い返してみると、自分なりにだいぶ勇気がいる行動を続けてきた気がする。
手当たり次第に面接をうけるとか、帰国子女だらけの職場で働くとか、
管理職になるとか、いい年して初めて転職するとか、心療内科にいくとか。
そんなの大したことないって言える人もいるかもしれないけど、自分ではとっても勇気を出していた。
本当は勇気なんて出さずにそれなりに楽しく過ごせるのが一番。
だけど、ロスジェネ氷河期はちょっとだけ自分の限界を拡張して勇者にならないと生きていけない。
20万の月給を嘆くかもしれないけど、それはその人が勇気を出した結果。
いつしか「経済成長」は私たちにとって当たり前のものになっていた。だが、それは永遠のものなのだろうか。
アベノミクスの大黒柱である日本銀行の異次元緩和はお札をどんどん刷って国債を買い支えるという、かなり危うい政策である。にもかかわらず世論の支持が高いことが不思議だった。
思えば「成長よ再び」という威勢のいい掛け声と、「必ず物価は上がって経済は好循環になる」と自信満々の公約に、人々は希望を託したのかもしれない。
希望をくじいたのはくしくも日銀が放った新たな切り札「マイナス金利政策」だった。昨年１月に日銀が打ち出すや世論調査で６割超の人が「評価できない」と答えた。いわばお金を預けたら利息をとられる異常な政策によって、人々がお金を使うようせかす狙いだった。これには、そこまでする必要があるのか、と疑問を抱いた人が多かったのだろう。
政府も国民も高度成長やバブル経済を経て税収や給料が増えることに慣れ、それを前提に制度や人生を設計してきた。
だがこの２５年間の名目成長率はほぼゼロ。ならばもう一度右肩上がり経済を取り戻そう、と政府が財政出動を繰り返してきた結果が世界一の借金大国である。
そこで疑問が浮かぶ。ゼロ成長はそれほど「悪」なのか。失われた２０年と言われたその間も、私たちの豊かさへの歩みが止まっていたわけではない。
その間、日本のミシュラン三つ星店は世界最多になったし、宅配便のおかげで遠方の特産生鮮品が手軽に手に入るようになった。温水洗浄便座の急普及でトイレは格段に快適になった。
若者たちが当たり前に使う１台８万円の最新スマホが、２５年前ならいくらの価値があったか想像してほしい。ずっと性能が劣るパソコンは３０万円、テレビ２０万円、固定電話７万円、カメラ３万円、世界大百科事典は全３５巻で２０万円超……。控えめに見積もったとしても、軽く８０万円を超える。
スマホに備わるテレビ電話や会話する人工知能の機能となると、２５年前ならＳＦ映画の世界の話だった。
ただ、この便益の飛躍的な向上は国内総生産（ＧＤＰ）というモノサシで測ったとたんに見えなくなる。８０万円超の大型消費が、統計上はスマホの８万円だけに減ることさえあるのだ。
そこで見えなくなってしまう豊かさの向上を考慮せず、「どんな政策手段を使ってでもとにかくＧＤＰを膨らませよ」というのがアベノミクスの思想である。
人間はそうまでして成長を追い求めるべきなのか。
実は、いまのような経済成長の歴史が始まったのは２００年前にすぎない。長い人類史のなかでは、ほんの最近だ。ＧＤＰ統計が初めて作られたのは、さらにずっとあとのこと。１９３０年代の大恐慌、第２次世界大戦がきっかけだった。
昨年夏、ＧＤＰ統計をめぐるちょっとした論争があった。所管官庁の内閣府に日本銀行が「実態より過小評価されているのではないか」と問題提起したのだ。
きっかけは日銀の若手職員が発表した個人論文。ただ論争には日銀上層部の意向も働いていた。アベノミクスの主軸として史上空前の超金融緩和をしながらインフレ目標を実現できず、成長にも結びつかない。現実へのいらだちがあった。
数字ひとつで財政や金融政策を動かし、人々の景況感にも影響するＧＤＰ。その歴史は、長い人類史のなかでは意外と短い。
世界で初めて国の経済全体の大きさを測ろうとしたのは英国。１７世紀の英蘭戦争のためにどれくらい戦費が調達できるか知ろうとしたのだ。そこから現在のようなＧＤＰになったのは、さらにあと。１９３０年代に英国、米国で大恐慌の対策を探り、第２次世界大戦に向けた生産力の分析を進めるためだった。（『ＧＤＰ』ダイアン・コイル）
一般的には１７６０年代の英国産業革命が成長の起点とされる。だが西暦１年～２０００年代の世界の成長を人口や歴史資料から推定した経済学者アンガス・マディソンによると、１人当たりＧＤＰがはっきり伸び始めた起点は６０年ほど後の１８２０年ごろだった。
その理由を投資理論家で歴史研究家のウィリアム・バーンスタインが『「豊かさ」の誕生』で分析している。１８２０年ごろになると、ようやく私有財産制度や資本市場が整い、迅速で効率的な通信や輸送手段が発達。技術進歩や新しいアイデアを評価する文化や制度ができて、成長を後押しする基盤が整ったという。
社会思想家の佐伯啓思・京都大名誉教授によると、国家が成長を必要としたのはもともと冷戦期に資本主義陣営が社会主義陣営に勝つためだった。「それだけのことにすぎない。なぜ成長が必要なのかという根源的な問いに、経済理論には実は答えがないのです」
冷戦が終わったあとも成長への渇望だけが残った。むしろ成長の限界や弊害について、以前より語られなくなったのかもしれない。
１９７０年代初頭、世界の科学者や経済学者たちが集まる民間組織ローマクラブがまとめた報告書『成長の限界』は、経済成長を謳歌（おうか）する人類への警告だった。人口が増え、先進国経済が膨張しすぎると、資源の使いすぎや環境悪化などからいずれ限界が生じる、という問題提起だった。
いつしかその問題意識は薄れ、成長信仰だけがひとり歩きしはじめた。
佐伯氏は「ローマクラブが指摘した問題の重要性は今も変わらない。これから無理やり市場を膨張させ、成長させようとする試みは競争や格差を激しくして、人間にとってますます生きにくい社会にしてしまうのではないか」と話す。
紙幣を発行し、金融政策をつかさどる中央銀行。その「元祖」は英国のイングランド銀行とされる。もともと民間銀行の一つだったが１８４４年の制度改正で中央銀行に進化した。
つまり１８２０年ごろに始まる「成長」とともに誕生した機能だった。
いま世界経済の成長スピードが落ちている。２００８年のリーマン・ショックでマイナス成長に陥った先進諸国は、危機から回復した後も以前のような成長軌道に戻れていない。
サマーズ元米財務長官は３年前、物質的に満たされた先進国は簡単に低成長から脱せないという「長期停滞論」を唱えた。
日米欧の中央銀行はまるで自分の存在意義を確かめるように、ゼロ金利政策、量的金融緩和、マイナス金利政策……と成長を取り戻すための異例の緩和策を次々と繰り出した。
「これは長い目でみれば中央銀行の終わりの始まりだ」と言うのは日銀出身で金融史にも詳しい岩村充・早稲田大大学院教授だ。
中央銀行が政府から独立する必要があるのは、たとえ政権が代わっても、お金の価値が変わらない金融政策を続けることが経済の安定には大事だからだ。岩村氏は「政府といっしょになって成長のために異常な金融緩和を進める。そんな今の中央銀行に独立性はない。存在意義がなくなってしまった」と指摘する。
経済史の泰斗である猪木武徳・大阪大名誉教授は、成長を謳歌したこの２００年間を「経済史のなかではむしろ例外的な時期」と言う。そのうえで無理やり成長率を引き上げようとする最近の政策に異を唱える。
「低成長を受け入れる成熟こそ、いまの私たちに求められているのではないでしょうか」
成長の意義も認めてきた猪木氏が最近そう考えるのは、成長そのものの役割が変質してきたからだ。
「かつて経済成長には個人を豊かにし、格差を縮める大きなパワーがあった。最近は国家間の経済格差は縮まったものの、上っ面の成長ばかり追い求める風潮が広がり、各国の国内格差が広がってしまった」
主要国の成長戦略、金融政策は往々にして強く富めるものを、さらに強くさらに富ませる傾向がある。それがトリクルダウン（滴がしたたり落ちること）で中間層、低所得層に広がるという想定だ。現実にはそうなっていない。
１９世紀の経済思想家ジョン・スチュアート・ミルはゼロ成長の「定常社会」を構想した。だが近代経済学は事実上、成長ぬきには語られなくなった。いつしかあらゆる経済理論が成長の持続を前提に組み立てられるようになったからだ。
むしろ現実社会に変化の兆しが出てきた。たとえば最近広がりつつある、買わずにモノを共有するシェアリングエコノミー。大量消費と一線を画す動きだ。
四半世紀にわたるゼロ成長期を過ごした日本人の意識に変化もうかがえる。
博報堂生活総合研究所の定点観測調査によると、「日本の現状はこの先も、とくに変化はない」と見る人は昨年５４％で、９年前より２２ポイントも増えた。さらに身の回りで「楽しいことが多い」人が増え、「いやなことが多い」人は減った。
同総研の石寺修三所長は「人々の意識が定常社会を前向きに受け止めつつある変化がはっきり示されている。いわば『常温』を楽しむ社会です」と話す。
いま世界が直面する低成長が「成長の限界」を示すものかどうかは、はっきりしない。ただマディソンの２千年の成長率推計を見れば、この２００年の２～３％成長が、まるでバブルを示す急騰曲線のようだとわかる。
成長の鈍化はむしろ経済活動の「正常化」を意味しているのかもしれない。少なくとも成長は「永遠」だと思わないほうがいい。（編集委員・原真人）
元ページ(リンク切れ)： http://www.asahi.com/articles/ASJDY5DR2JDYULZU005.html
ブコメ： http://b.hatena.ne.jp/entry/www.asahi.com/articles/ASJDY5DR2JDYULZU005.html
元のままだったら贅沢できるとでも？
車買ったり海外旅行が余裕でできるの？
若者の収入目減りしたよりも親や祖父母からの援助が減ったのが大きい
要するに中間層の上の方が減ったってことだな
