  |
はてなキーワード: 主義者とは
はてながマスゴミ工作員だらけなことを立証してくれてありがとう。
他の弱者男性叩きもオタク叩きもフェミ叩きも女叩きも、全部こういう奴らがやってる。
まあ、フェミは米国からの命令で、日本社会を弱体化させ、従わせるために、わざとプロパガンダしてるから持ち上げまくってるけど、女性一般への本音は、はてなで言われてる事なんだよね。
業界人なんてマジモンの女性差別主義者、性犯罪者のヤクザだらけだからね。
パソコン通信より以前から、テレビ局や代理店の「ネット世論対策員」は存在してた。
マスゴミは、韓国から金貰って、韓流宣伝をしてるふりをしてたけど、実際は裏で、そいつらに「在日がーｗ」「チョンがーｗ」とか叩くのを煽ってた。
それでまんまと扇動されるや、罪は全てネット民に押し付けて、「ネトウヨがーｗ」とか叩くという。
そのくせ、マスゴミだけ、こうやって完全に擁護する文章を書くと。
他のどんな人間のフリをした増田も、いつも、その属性の人間にとってマイナスになるようなことしか書かないくせにな。
だったら「弱者男性」などという己の加害性にフタをして弱者性を纏おうとする最悪な連中も
江戸時代までの日本の農村（人口の85%）は基本的にフリーセックス文化。
武士と農民の階級移動が実は頻繁だった江戸時代において、武士もその影響を受けていないわけはなかった。
戦国時代のポルトガル宣教師が「日本女性はポルトガル女性と違って読み書きもでき教養水準は高いが、貞操概念がなく、純潔でないことで女性の評価が下がることはない」と書いている。
江戸時代も、「多くの男と寝て性技を磨くのも花嫁修業の一つ」ぐらいの感覚だった。
現代日本の貞操概念は明治期にヨーロッパから入ってきたもので、「欧州諸国（英仏独）のような強国になるためには欧州並みの貞操概念が必要である」」との考えから導入されたもの。
明治初期の日本の「貞操概念の乏しさ」を欧化主義者の官僚が文書で「日本では十五歳（数え。現在の中学１年生）で処女である女子がほとんどいない」と嘆いている。
団塊世代の老人も、現代の若者よりはもちろん、バブル世代や団塊ジュニア世代よりも多くの異性と性交渉をしていた。
だからさーー
子無し女の大半は好き好んでその道を選んでいる訳じゃなくて
物凄いブスか発達障害かその両方かで
男に選ばれないから結婚したくてもできない、子供を産みたくても産めないの！！！
選んでないの！！
ネットで声のでかい独身主義者なんてごくごく一部のノイジーマイノリティ！！そんな一部の声を真に受けるな！！
大半は惨めな老後しかないと分かっているし、その上で助けを求めたところで誰も助けてなんかくれないと諦めきっているだけだから！！！
ロシア人から自分を守ってくれそうな方に肩入れしただけだろうな。
トランプって民主党のエリート共と比べてたらまだ親分肌なところがあるんだろ。
インセルのフォーラムにおける特徴的な論点としては、憤怒や怨恨、ミソジニー（女性嫌悪）、人間不信、自己憐憫や自己嫌悪、人種差別、セックスに対する権利意識、女性や性的強者に対する暴力の是認などが挙げられる。アメリカの「南部貧困法律センター」（SPLC）は、インセルをヘイトグループのリストに挙げており、「インターネット上の男性優位主義者の生態系の一員」であると位置づけている。
インセルであると自称または推定されている人物が起こした無差別殺傷事件は、少なくとも11件知られており、犠牲者は67人に上る。
正確に言えば(米国版)ド・ゴール主義者であり、ド・ゴール主義者(ゴーリスト)が「フランスの存続のためにフランスは外国に依存すべきではなく、フランスはいかなる外国の圧力に対しても従属すべきではない」と言う文脈と同じくして「米国の存続のために米国は外国に依存すべきではなく、米国はいかなる外国の圧力に対しても従属すべきではない」とトランプ次期米大統領は言っている。
WW2後の欧州は米ソ超大国に挟まれ経済的にも軍事的にも外交的にも主導権を失った。
欧州主義の中でも更に、ロシアを含む大欧州か含まない広域欧州かという区分もあった。
そのために対米自立が必要であり、手段としての独自核武装と独自外交だった。
というわけでド・ゴールと現代のアメリカは全くというほど関係がない。
アメリカ大陸には欧州のように国家がひしめき合っていない。そもそもアメリカは合衆国だ、欧州の国が州になったような存在だ。
採点 0点
いや増田とか最近のブクマカの女性差別主義者たちは話を聞く価値もないゴミだろ。
インターネットぶつかりおじさんだよ。
前回、フォルクスワーゲンで考える社会保障の持続性というエントリを書いたのだけれど、今回は再選するに至ったトランプ次期米大統領について書こうと思う。
取り敢えず言っておくが、自分自身は特にトランプ次期米大統領支持派ではない。カマラ・ハリス支持派でも無い。前回のエントリの傾向から察して貰えるとありがたいが、敢えて支持を表明するなら日本経済支持派。外国よりも自分自身が生きる日本、日本全体よりも自分自身が該当する氷河期世代の味方をする。
まず1つ目としてトランプ次期米大統領はケインズ経済学主義者であるということを認識しておかなければならない。
先日、在米増田、トランプが勝った理由がよく分かるやシリコンバレーでキラキラした生活をしてる俺が雑感を書いてやろうというエントリが人気ブクマ入りしていたが、良くも悪くも反トランプ派が持ちがちな考え方が詰まっていて、トランプ次期米大統領の経済政策をしっかりと吟味した形跡がない典型的な反トランプ派の主張だ。
敵は愚かなのだと、トランプ側へ票を投じたやつは愚かでなければならないという考えが滲み出ていて、自分たちが当然そうであるように相手側だって少なくとも義務教育を修了しており、相手側にも大卒や大企業勤めは居るし、何なら高度な学問を修めて専門研究に励んている方々も居る。
そしてトランプ次期米大統領は成功したビジネスマンであり、これまでの人生でアダム・スミスやマルクス、ケインズ、フリードマンなど膨大な経済論を見聞きし、最終的に選んだと思われるのがケインズ経済学で、それを支持するケインズ経済学主義者(ケインジアン)になったのだと思われる。
そう、トランプ次期米大統領は各種経済論の理解が深い可能性が著しく高いのだ。
ケインズは言う、流通する国内資本を増大するためには公共事業を積極的に行って国民の雇用を創出することが大事であり、公共事業から得た金銭で国民は生活をするので流通する国内資本は自ずと増大していき、結果的に景気は回復すると。
ケインズ経済学のわかりやすい理解として「穴を掘って埋める仕事でも良い」などと説明されるが、この様な意味のない仕事でも国内資本の流通を刺激するには良いとされ、例えば意味のない「メキシコとの国境に壁を建設する」公共事業でも良いわけだ。
まず前提として、ケインズの重要な論文『雇用・利子および貨幣の一般理論』は世界恐慌からの経済回復にあえぐ中で発表された論文であり、その趣旨は不景気から脱却するにはどうしたら良いのか？である。
ケインズ経済学の発端趣旨としてそもそも不景気対策であり、トランプ次期米大統領は不景気対策と言えばケインズ経済学だと判断して(悪く言えば思い込んで)いるのだ。
トランプ次期米大統領の目的はケインズ経済学を元にした国内資本の流通増大であり、例えば「不法移民が違法労働により表へ出にくい国内資本を得ている」のであれば目的達成を阻害するので不法移民へ対して強く出ようとするし、不法移民は総じて貧困労働層と労働市場で競合するし、メキシコの壁と合わせて国内資本の増大という面から見てシナジーがある。
これを偶然のシナジーだと断ずるのは無理があるし、それが無理だとするのであればトランプ次期米大統領やその支持者たちは"意外と"愚かではないということになる。
「たとえトランプが勝って自分がさらに貧しくなろうが関係ないのである。一緒に堕ちてほしい」わけがなく、ケインズ経済学の機序を理解しているのかは別として、トランプ支持者の多くは「仕事にありつける」「勤めてる会社の需要が増える」「貯蓄として投資している会社の株価が上がる」「収入が増える」と思っている(判断が正しいかは不明だが)のだ。
更に言えば、ケインズ経済学は格差是正についてそこまで効果的な理論を打ち立てたものではないという点も理解しておかなければならない。
公共事業によって失業者という経済的に最底辺の人たちは1段階程度は格差是正されるだろうが、ケインズ経済学は最富裕層から最貧困層に至るまでみんなで一緒に豊かになろうという趣旨の理論だ。不景気対策なのだから格差は維持されたまま国内全体の資本を増やす理論なのは当たり前の話なのである。
反トランプ派たちはトランプ次期米大統領がケインジアンであることに(トランプは愚かだかとレッテル貼りしてるので)気付いていないし理解を示そうともしないので、それが故に自分の生活のためトランプへ投票した人たちの気持ちを理解できていないのだ。
正確に言えば(米国版)ド・ゴール主義者であり、ド・ゴール主義者(ゴーリスト)が「フランスの存続のためにフランスは外国に依存すべきではなく、フランスはいかなる外国の圧力に対しても従属すべきではない」と言う文脈と同じくして「米国の存続のために米国は外国に依存すべきではなく、米国はいかなる外国の圧力に対しても従属すべきではない」とトランプ次期米大統領は言っている。
この指摘は大学生のときに政治イデオロギーの代表的なものとしてド・ゴール主義を履修した者ならば目を丸くするだろう。何故なら当時のド・ゴールは「NATOや欧州経済共同体を評価していなかった」人物であり、それはそのまま「同盟国に依存する米国の安全保障やTPPを評価していない」と言うトランプ次期大統領と重なるからだ。
ド・ゴールは知られているとおり(その経歴も加味する必要はあるものの)圧倒されるほどのフランス第一主義者であり、そういった面でもトランプ次期米大統領と重なり、トランプ次期米大統領自身のキャリアの性質もあるだろうが言動の端々にド・ゴールの影響が見え隠れするし、一見意味不明なトランプ次期米大統領の言葉の数々や手のひら返し、側近との軋轢などもド・ゴールの経歴を見ると察してあまりある。
ド・ゴールは現在でもフランスでは20世紀を代表する政治家であり英雄の1人として数えられ、フランスの政治イデオロギーの根幹の1つとされているが、ド・ゴールをロールモデルの1つとしているであろうドナルド・トランプはアメリカのためならば何でもするのであろう。
ドナルド・トランプは決して愚かではなく米国と同盟関係を結ぶ日本、そしてそこに住まう我々日本人は決して油断してはならない。
ドナルド・トランプがケインズ経済学とド・ゴール主義で米国内経済と内政へ注力すると言うのであれば、その思惑へ流されすぎないよう与野党問わずの日本の政治家を監視せねばならないし、国際経済への比重を軽くしていくのであれば、日本はその空いた穴を欧州や中露に取られないよう日本経済界を監視する必要がある。
繰り返すが、自民党や経団連だけではなく立憲民主党や国民民主党、日本維新の会、日本共産党、公明党、参政党、れいわ新選組も監視しなければならないし、労働組合の動向も、今後大きく揺れ動いていくであろう世界経済や安全保障の観点から非常に重要だ。
