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はてなキーワード: 数字とは
複数のグラフを見て判断する必要があるのだったら、それ並べるダッシュボードを国も作って欲しい。
ネットでのコメントに関しても、文字ばかりで数字感がないから、全然合わない。
人の思惑が絡むから予想が外れるのは別にいいんだが、半年とか定期的に予測上げるために、何が必要かレビューして欲しい。
ヤリスみたいな高速巡航狙ってない車種とEVほぼ全てが同等だからって、高速巡航の燃費悪くない車種がそれなりの割合である時点で比較になってないからな。
お前の言う定量的というのは、そんなもんなのか？
都合の良い数字出すだけなのか？
ICEでもそういう車種はあるって、多段じゃ無くて高速向きじゃないからだろ。
BEVは多段化してない車種全部って出荷台数比で見ればほぼ100パーセントだろ。
全然根拠にならない一事例とか数字出したから偉いとか、ほんと筑波の奴とそっくりだな。
そういう走り方をする人も居るとか言うけど、試乗記書いてるEV信者さんみんなエコランしてるだろ。
高速燃費悪いICEでも、さすがに400kmくらいは無給油で走れるぞ。
重量比で比較してるのもダメだと分かってて言うのが目くらまし。
そら、単純にバッテリー重量増には対応できないから、超ハイテン化とか複合材利用とかコスト増なる構造なってるのは分かってるだろ。
100km〜120km出すと80kmの時より電費が悪くなるのは、ICEやHVだって同じだよ。100kmで▲20%、120kmで▲55%なんて車種もある。
https://img.bestcarweb.jp/wp-content/uploads/2020/11/26153108/20201126_120kmTest_01_hyo1.jpg
急速充電できるロケーションが少ないからケチケチこわごわ走ってる人達もいるけど、トランスミッションレスのEVの高速域の電費低下自体は、エンジン車と同じ程度。
「重いから足回りやシャシボディを3倍くらいは強化しないとまずいし、モータは高速苦手だから結局ギアはいるし」と言ってたのに、重量については客観的な数字を出されたらだんまりなの？ そりゃ足回りやシャシボディを3倍にしたら、さぞや重くなるだろうけど、まずは増田がそのEVを屏風から出してみてくれよ。
ある種の地獄になってるはずなんだけど
現実は「男女の別なく救われない」のだよね
それで自己満足以外の何が得られたんですかね？
実際にはほぼ影響ないんですよ
設置数は爆増してるんですけどね
AEDが使われるためにはとして
・設置場所の目印の紹介や
・利用手順の実演
まだまだそういう段階だったのに
いまじゃもう、「法的な救護義務はない」とかそういう話がされちゃってる
敵味方に分けて切断することに何の意味があるんだよ
本当に無能な働き者だよ
後ろ弾にも程があるだろ
本当に醜悪なのはしたり顔で正義ぶってる糞共も見殺し組だって事だ
そうでもなければ「目撃後」の使用率が4%の訳ないだろ？
糞共はよぉ
実際にそこらでAED使って助けてやれよ
ぐうの音も出ないほど数字で示して見せろや
俺から見れば、「やらねぇ」って宣言してるウジ虫の方がよほど好感持てる
AEDを使わないような輩は軽蔑されるべきなんだと言ってるのもいたが
「自分は違う」とそう思える性根がどういうもんなのか見てみてぇよ
でなければ目撃後使用率が4%になったりしねぇんだよ
ほとんどがな
他人を嗤う前に
てめぇが出来る事をやれや
リサイクルに関しては、三元系だろうがLFPだろうが、「やればできる」技術ですよ。人間が自然界から取り出せるものを、高濃度な人工物のコンパウンドから取り出せないわけがない。湿式製錬でも乾式製錬でも、どうとでもできる。今「やれてない」のは、そこに何か未解決の技術的課題があるわけじゃなくて、新規採掘マテリアルより再利用マテリアルのほうが高くつく間は、リサイクルはペイしないから。それでもコバルトとニッケルは回収が採算化するメドがついてきたから、レアメタル大手のUmicoreとかはLiBリサイクル事業を積極的に拡大してる。
一方でLFPのリサイクルに関しては、現時点ではエネルギー業界ではあまりポジティブな意見がないのは確かだけど、これも何か高い技術的なハードルがあるわけじゃない。鉄とリンの塊という、現在は低価値なマテリアルをリサイクルしても、業者は儲からないから、やってない。リサイクルをする経済合理性がないということです。こういう「中長期的には枯渇していくかもしれないけど、現時点では比較的入手が容易な資源」でリサイクルを廻すには、もっと価格が上がるか、新規採掘量を法的に規制するステップが必要になる。
以下の動画はバッテリ持続性サミットの質疑応答。「LFP電池のリサイクルにも経済的合理性は見込める」と言ってるけど、それは今ではない、LFPのEVが市場に増え、そのEVの製品寿命が1ターン回り、リサイクルするLFPの量が増え、リサイクルの採算規模が確保できる頃に意味が出てくる、また（一度マテリアル化しての資源市場での再販ではなく）廃LFPの正極を直接リサイクルして再利用できるようになれば有望だ、というようなことを言っている。
https://www.youtube.com/watch?v=4MvSABcJ70k
それにね、増田は「リンが高騰してて大変だ」というけど、今の「高騰した」リン酸塩の取引価格が250円/kgぐらいでしょ。対するコバルトは10000円/kg超え。やっぱりこの2つを「希少な資源」として同列に語るのはかなり無理がある。元増田は「「肥料じゃなくて電池にするから安くしてくれ」なんてできないんだよ」と言うけど、期待付加価値から考えれば、産業用途リンは絶対に農業用途リンに買い負けたりしない。もし農業リンがコバルトに競るぐらいの希少資源になったら、その頃は世界の慣行農業の仕組みは崩壊してるよ。
もうすでにリン鉱石の値段が上がり始めている現状で10年後のリサイクルの話をされても、、、って思うね。それこそ次世代電池が普及し始めてるかもしれなくない？
そうだよ。もし今後LFPがずっとEVバッテリの本命級のままで、リンが電池への採用が困難になるほどの希少資源になれば、その時にはLFPリサイクルが実現する（そして、その時に走行しているLFPベースEVの台数を維持できる程度のLFP電池を、リサイクルから再製できる）。一方、リンが今のように肥料としてバンバン蕩尽できるぐらいの価格で供給されるなら、LFPリサイクルは実現しない。さらに、もし将来、LFPよりも製造コストが低くて十分な性能を持つ次世代電池が普及し始めたら、やっぱりLFPリサイクルは実現しない。つまり、将来LFPリサイクルが実現しないとしたら、それは「LFPをリサイクルしなくてもEV業界には問題ないから」なんだよ。
なお、自分はLFPはあくまで脱レアメタル化のためのひとつの通過点だと思っている（二次電池進化の「現時点での経由地」という書き方をした通り）。さらに高密度で安価で持続性のある電池が必要とされる限りは、新たな技術が開拓され続ける。
電池技術の発展速度が、たとえば電子技術なんかに比べると比較的遅いというのは正しい指摘だけど（自分もこのエントリ https://anond.hatelabo.jp/20150504101626 の中でそれに言及したことがある）、その後6年間で電池業界が達成してきたことは、正直自分の予想を超えていた。やっぱり将来の基幹産業としてR&Dが廻り出すと、これまでとは技術進歩のペースが桁2つぐらい違ってくる。CATL、BYD、テスラみたいなとこは言わずもがなだし、NEDOだって日本の研究機関だって企業だって色々やってる。
次世代EV電池で上市が一番速そうなのは、ナトリウムイオン電池かな。CATLは2021年にラボレベルで製品発表していて、2023年に量産化を予定している。ご承知の通り、CATLは狼少年みたいなことはしない会社なので、ある程度の目算はついているはず。
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/01992/00001/
元増田ならこの他にもカリウム系、カルシウム系、Li-S、Al-S2などを始め、電池分野では多種多彩なトライアルがなされていること、そのうちいくつかは近年ブレイクスルーが起きて実用化までのロードマップが大幅に短縮されたことも知ってると思う。リン枯渇が全地球的な課題になるよりずっと前に、電池技術は大幅に進歩して、普及価格帯のEVでもICEを超える走行距離と必要充分な充電速度を達成できるよ。社会がそれを求めていれば、研究と産業は絶対にそのニーズに応える。自分はそのステップで日本の研究者や企業が貢献してくれることを期待したいし、楽しみにしてる。
最後の、「でもちょっとでも日本の自動車産業を応援してくれると嬉しいな」については、自分はめちゃめちゃ日本の自動車産業や電池研究を応援してるし、そう書いたつもりだよ。
ただ、トヨタのBEV戦略（2030年に車種の1/3を、販売台数の1/3をBEVにする）は、今の地域別売上からするとかなり奇妙な方針で、額面通りに受け取るなら間違った戦略だと思う。あのトヨタの発表が出たときは、ネットでは「EVでもトヨタが勝つる！」「30車種すげえ」「EU勢ざまあw」みたいな反応が多かったけど、個人的には「えっ、そんだけ？」としか思えなかった。系列企業への配慮などで、あえて低めの発表をしてる可能性があるとすら思ってる。
なにが奇妙かといえば、トヨタというグローバル企業の売上構成から考えると、2030年に1/3をBEV化する程度じゃ全然売るタマが足りないはずなんだよね。トヨタの自動車販売台数は、2021年実績で、日本国内が140万台、海外が810万台。海外を地域別に見ると、北米が270万台、欧州が100万台、中国が200万台。よく「欧米以外の地域には、今後もICEやHVのニーズが根強くあるから…」と言う人がいるけど、トヨタの国別販売台数は、この北米・欧州・中国の3地域で輸出市場の70%、全生産量の60%を占めている。つまり発展途上国と日本を足した「2030年頃にICEやHVを売り続けられる地域」の市場規模は、今の販売先の40%しかない。
「4割の残余市場に向けて、全車種の2/3でICEとHVを維持する」というのは、ポートフォリオ戦略としておかしいでしょ？
ちなみにホンダは「2030年に2/3をEV化」、GMは「2030年までに北米生産の50%をEV化」、フォードは「2030年までに40%をEV化」という構想。つまりトヨタは、ICE規制までまだだいぶ間があるアメリカのGMやフォードに比べてもEV化に対して慎重な（鈍重な？）動きになっている。
「規制が始まるまではICE・HVを売ればいい」という人もいるけど、一旦ICEの規制・禁止法制がアナウンスされれば、その実施時期に5〜10年先行してICEやHVの売れ行きは落ち始める。消費者は、一定期間乗った車を手放す時点（規制後）で、ICEの中古車価格がガタ落ちしていることを予期するから。今の先進国での自動車買い換えサイクルは、日本で平均8.5年、米国も7.3年、欧州はもっと長い。最近は日本でも「これが最後に買う内燃車かな、次はEVだろうな」なんつって自動車を買う人が増えてるでしょ。海外もそう。
最近の欧州車ディーラーでは一種のdisclaimerも兼ねて「EVのほうが下取り価格は有利です」と言われることが増えたけど、今後は先進国のどこでもこの傾向が加速し、おそらく2026年あたりから「EVか死か」の秒読みが始まる。そんな状況で、「2030年には、なんと全車種の1/3をBEVにしまぁす！」みたいな悠長なことを言ってて、まともに戦えるのかな、何らかの思惑含みのフェイクであってほしいな、というのが今の自分がトヨタに思ってることです。
id:sgo2 2030年時点でBEVが1.6〜26%という予測(https://s.response.jp/article/2017/10/11/300895.html )なので、1/3という数字でも十分前のめり。因みに現時点で欧州17%中国16%米国4.5% https://www.jetro.go.jp/biznews/2022/05/613a9a4551b47453.html (本当に数字見んのな)
2022/06/21
この上の記事は2017年時点のデロイトトーマツの予測で、ドッグイヤーのこの業界では既に典拠にしないほうが良い内容です。なお2017年はEVバッテリの平均価格が急低下した年で、これ以後コンサル各社はBEV普及ペースを大幅に上方修正しました。たとえばボスコンがつい最近（6/13）に出した予測はこんな感じです。
https://www.bcg.com/ja-jp/press/13june2022-electric-cars-are-finding-their-next-gear
図表では、2030年の世界の新車販売台数のうちBEVが40%、2035年には59%になってますね。米国・欧州・中国を個別に見ると、さらに多い。上で書いた通り、トヨタの海外売上は北米・欧州・中国の3エリアで70%を占めてるんですけど、そのマーケットは今からわずか8年後にはこういう顔つきになっているということです。これ見てると、トヨタの「BEVラインナップは3割」戦略は相当ヤバいな〜って思いませんか。
自動車産業に特化した情報サイトのマークラインズは、LMC Automotiveの調査を引用して世界乗用車販売に占める各パワートレインの構成比推移予想を出しています。こちらは2022年1月の予測ですが、ボスコンよりやや保守的で、2030年のBEV比率は25%前後。ただしその3年後の2033年には40%を超えるシナリオです。
https://www.marklines.com/ja/forecast/index
2番目の記事で引用されているIEAも、2030年に①現状政策シナリオでは世界販売台数の26%程度が、②持続的発展シナリオでは47%程度が、EV（BEV+PHEV）になると予測してます。なおBEVとPHEVの販売比率は現状7:3で、IEA予測では、2030年もだいたいこの比率が維持されるようです。
https://www.iea.org/data-and-statistics/charts/global-ev-sales-by-scenario-2020-2030
つまり2017年時点では「最大でも26%」と推定されていたBEV販売比率が、今では「最低でも26%」（ただしPHEVも含む）になっているんです。この5年間のBEVの販売台数の伸び方は、多くの業界関係者の予想をも大きく上回ってたということですね。我々消費者も、EVについて何か考えたり議論したりするのであれば、とにかく最新の情報をチェックして、細かく自分の常識に当て舵をしないと、あっという間に現実に置いて行かれます。そういうスピード感のある業界だから、自分は面白くウォッチしてるんですけどね。
テッド・チャンの『あなたの人生の物語』は2017年時点で発行部数が累計13万部を突破しているようだ。
日本の人口はおおよそ1億2000万人なので、だいたい日本人が1000人いたら1人は読んだことあるくらいの本と言えるか。
（発行部数って電子書籍も含んでいるのだろうか？もし前述の数字に電子書籍の分が含まれていないのであればもっとたくさんの人が読んでいることになる。）
この本に収録された短編『顔の美醜について』を読んだことがある人も同じく1000人に1人レベルということか……。
なんもかんもテッド・チャンが遅筆すぎるのが悪い。
投資におけるレバレッジとは他者の資金を利用して自己資金以上の投資を行うことだ
信用取引やFX、ローンを組んだ不動産投資なんかがメジャーだが、ナスダック100指数の２倍に連動する「レバナス」と呼ばれる投資信託が最近特に人気を博していた
まあ去年までのナスダックはバブルもいいところだったので、そういうハイリスクハイリターンの投資商品が人気になるのは世の常ではあるが
もちろん「リスク高すぎだろ！ 止めとけ止めとけ」という声も同時に盛り上がりを見せ、ネット上ではレバナス肯定派と否定派の激しい論争が繰り広げられていた
◇ ■ ◇ ■ ◇
ここで否定派の急先鋒だったのが のっち @nocchi0820 だ
こいつはインデックス投資激推し（というかそれ以外の投資法にいちいち喧嘩を売る）だけあって、その手の投資法でよく見られるシミュレーション結果を持ち出してきた
（１年のリターンが○％でリスクが▲％だと、30年後の平均リターンは○○％、50%の確率で××％を上回る…みたいなやつ）
ずばり、「レバレッジはリターンの平均値を上げるだけで中央値を下げるから悪！」という結果である
◇ ■ ◇ ■ ◇
平均値というのは外れ値に弱く、例えば平均年収だったら一部の金持ち連中が平均値を引上げてしまうので
一般的な年収より数字が高めに出てしまう。そこでよりよく全体を代表する数字として出てくるのが中央値であり
中央値とは全体の半分がここより下、半分がここより上という数字である
更に付け加えるなら、これは統計での説明なので投資のように確率の話であれば
中央値とは半分の確率でここより下、半分の確率でここより上という数字である
◇ ■ ◇ ■ ◇
話を戻そう。レバレッジをかけるほどそれに比例してリターンの平均値は上がるが、
これは高いリターンをあげる一部のパターンが平均値を引上げてるのであり、
レバレッジが大きすぎるとむしろ中央値が下がると確率計算で導くことができる
詳しい計算方法の説明はネットにいくらでも転がっているので、↓のようなサイトを参照されたし
【衝撃】レバレッジはリターンの中央値を下げる。3倍レバレッジが危険な理由を定量的に説明。 | 社畜がインデックス投資で資産を築く
つまりは、いくら平均値が上がっても運が良いときにやたらハイリターンになるだけで
さて、上で自分は「レバレッジが大きすぎると」と書いた。何故か？
それは適切なレバレッジはむしろリターンの中央値を向上するからだ
◇ ■ ◇ ■ ◇
レバレッジを横軸、リターンの中央値を縦軸に取るとグラフは山の形をしている
つまり、レバレッジが低いとレバレッジが高まるほどに中央値も上昇し
一定のレバレッジで中央値がピークとなり、その後はレバレッジを上げるほど中央値も下がる
というわけで、このピークの部分を目指すのであればむしろレバレッジは中央値を上げるのだ
なんだレバナスのレバレッジ２倍ってそんなに悪くないじゃん！！
◇ ■ ◇ ■ ◇
ここで問題なのは、レバレッジの最適値を求めるにはリターンとリスクの値を推定する必要があることだ
リスクはともかくリターンは時期によって違いが大きいことが知られており、
過去30年の平均リターンがそれより前の30年と違うので今後30年も推して知るべしという状況である
なので一般的な回答としては色々な推定値で検討した結果を参考にしつつ、
何だか曖昧な結論になってしまうが、自分の資産のどこまで投資するかとか
資産のうち何割を株で何割を債券に投資すべきか というような資産運用上根本的に重要な問題も昔から同様の結論である
（というか、前者はレバレッジをどれくらいにするべきか（ただしレバレッジは１倍以下）という話なので当然同じ結論になる）
◇ ■ ◇ ■ ◇
なのだが、レバレッジ否定派には「レバレッジは中央値を下げるから悪！」「リスクが取れるなら株式100%が最良！」といった論調も根強い
そもそもリスクの自乗がリターンを上回った場合の最適レバレッジは１倍以下になるので
◇ ■ ◇ ■ ◇
ちなみに証拠金取引を利用すればいくらレバレッジをかけても中央値が低下しないことも可能であり
既に↓のように話題になっている
GMOクリックのレバCFDをレバ指数ETFと比較する - FIer: 投資でセミリタイアする九条日記
この場合、含み損益が生じることでレバレッジが当初の値からずれるのが特徴であり、
件の急先鋒はこれを評して「資産に対して借金が膨らむので危険！」と否定しているのだが安心してほしい
資産に対する比率が膨らむことがあるだけで借金の総額はどうあがいても一定である
（恐らくアセットアロケーション（資産全体に対する株や債券など、種類の異なる資産の割合）が将来のリターンを決めるという
金融理論の一大法則を気にするあまり過敏になっているのだと思うが
こちらの数字とこちらの数字が一緒に上がっている（下がっている）だけをもって相関関係ありと見なすのは間違い。
数字をもとにした、男性の育児休暇取得で少子化が悪化する論は根拠が無い。
相関が逆かもしれないし他の別の要素で数字が上下しているだけかもしれない。もしかしたら数字の上下はたまたまで全く無関係かもしれない。
同様に女性の社会進出が原因で少子化が進んでいる論も信頼性がない。
女性社会や男性社会や傾向や現在の状況もそうで、どのような偏った数値が出て来たとしてそれをもって性差や性別による個性や適性と見なすことは出来ない。
もちろんこれら数字の上下関係だけをみて相関が嘘であるかはまた別に検証は必要だとは思うが、それ以前に正しい可能性が高いという話にはならない。
というのは当たり前のことだと思っていたけど数字の上下や偏りだけもってあたかもデータが取れているかのように紹介してくる人がいたので気になった。
https://diamond.jp/articles/-/304914 そんな中、公務員の減給状況が書かれた投稿が突然、中国国内のSNSで拡散された。その内容は、「上海市の公務員で、処長級の年俸は、35万元（約698万円）から約20万元（約399万円）」とか「北京や天津などの大都市では20％近く給与がカットされた上に、さまざまな手当も廃止された」「全国で最も裕福といわれる浙江省、広東省の公務員所得も約25％カット」など具体的な内容だった。
公務員の減給実態についての中国政府側の公式報道はないので、投稿内容の真偽は定かではない。インターネットに流れたこうした投稿は削除されてしまったが、中国政府はその内容について否定してはいない。数字の正確さはさておき、どうやら都合の悪い事実としては確かに存在しているのではないか。
例えば、広東省の一部地域の公務員に対する手当支給が遅れていて、公務員の手当は2カ月、教員は1カ月猶予されたりしているという。広東省・深セン市では、数年前に導入された大卒への定住手当1万5000元（約30万円）、修士課程卒への定住手当2万5000元（約50万円）が廃止された。深セン市は中国で最も財政的に豊かな地域として知られるのだから、他の都市は推して知るべしだ。
こうした減給は公務員に限ったものではなく、民間企業ではより広く見られる。しかも、今年に入ってオミクロン株が感染拡大してからより深刻化している。企業は生き残りをかけて、従業員に自主減給申請書の提出などを求めたりして、人件費を減らそうと躍起になっている。
なかには50％もの大幅な「自主」減給を強硬に求める企業もあれば、「退職したときに給与の減額分を返す」と約束する企業もある。減給額が多い従業員のポストは守るが、減給に積極的に応じない従業員は「自主辞職」を求められてしまう。50％の減給を受け入れない従業員に対しては、会社を去ってもらう作戦を展開している企業もかなりある。
北京のインターネット会社に勤務する女性の暁暁さん（31歳）は、基本給＋成果給で月に1万5000元（約30万円）もらっていた。5月に入ってから在宅勤務をしていたが、5月中旬に、突然、給与を50％下げると会社からメールが送られてきた。
大幅な給与削減作戦に不満をもつ同僚は、会社と交渉してみたが、結局、交渉が失敗して「自主辞職」という形で会社を去った。それを見た暁暁さんとほかの社員はやむを得ず給与の50％カットという条件をのんだ。しかし、わずか１カ月後の6月上旬に、投資者からの資金投入がなくなり、会社が経営困難に陥ったという理由でリストラされた。
おっワイの言う通り発表される賞与と、みんなが受け取る賞与2倍近くの乖離があるな！！！
日本経済団体連合会（経団連）の発表によると、2016年・夏の賞与妥結額は、平均で90万5,165円。
この集計の調査対象は「原則として東証一部上場、従業員500人以上、主要20業種大手245社」。
リアルな数字として受け止めることができない人もいるのではないでしょうか？
そこでマイナビ転職では、全国の正社員として勤務する25歳、30歳、35歳にアンケートを実施し、計480名の回答から、2016年・夏の賞与の平均額（年齢別、男女別あり）を算出しました。
【2016年・夏の賞与】転職意向のある正社員25歳、30歳、35歳の男女を対象にインターネット調査。実施期間2016年7月15日〜7月22日、回答数480名。
（調査結果は、端数四捨五入の関係で合計が100％にならない場合があります）
2016年・夏の賞与平均額は46万円
いや、訴訟されても負けることは無いだろうけど訴訟リスクはあるでしょ。
負けることはないってのは原則として免責されるってなってるから。
でも助けた女性がフェミで狂っててぎゃーぎゃー騒いでTwitterであることないこと書く可能性もあるし
負けるの分かってるけど、費用も時間もかかるけど、気が済まないから訴訟する可能性もある。
それを天秤にかける必要はあるよね。
じゃあどうすればいいのかだけど、助けてもらったらお礼するっていう法律作ればいいんだよ。
ところがTwitterでは
と言う人がまあまあ確認される。
そもそも他人の救命行為をするかしないかは個人の自由だし、リスクが嫌だからAED使用しないって人の選択を非難するつもりはない。
でも、それって人でなしだよね？
「目の前で死にそうな人がいたら可能な限り助けましょう」て道義的には、それをしない人・しようとしない人は人でなしだよね？
リスクを考慮したら女性にAED使えないっていう人は、自分が人でなしであることを自覚して欲しい。
また、内心思うだけならともかく、人でなしな発言をしたら、私は内心そういう人を軽蔑する程度だけど、その発言を非難する人も当然いるだろうし、非難されるくらいは仕方ないんじゃないの？
いや、そもそも救命行為をしないのは道義的にも問題は無いと言うなら皆が納得できるように主張して欲しい。
個人的には訴訟リスク自体が数字上ゼロではないだけで事実上のゼロという認識だけど。
ヘルステック分野のリーディングカンパニーとして知られる「フィリップス」が、メールマガジンの読者を対象に実施したアンケート調査によると、自分が屋外で倒れ、至急の救命行為が必要になった場合、ＡＥＤを使うために異性に衣服を脱がされることに「不快感を感じる」と答えた女性は16%、「不快感までは感じないが、抵抗がある」と回答した女性は70%にも上ったそうです。[注2]
［注2］フィリップス「いつ、誰にでも起こりうる心肺停止の怖さ。あなたができる救助の心構え」
不快感・抵抗感を感じないと回答した割合が77%に上った男性と比べると、まさに対照的な数字であり、男性が女性傷病者に対してAEDを使用することをためらう大きな理由の一つに数えられています。
