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はてなキーワード: 災害とは
一年ほど前に、「母をコロナで亡くした」というエントリを投稿した者です。
https://anond.hatelabo.jp/20210504174141
今年のゴールデンウィークは、例年呪文のように囁かれていた「ステイホーム」「おうち時間」などのフレーズを全く耳にすることがなかった。旅行や帰省に出かける人も多かったらしく、街中は人波でごったがえしていたようだ。
ようやく、「戻ってきたな」という感触を実感するようになった。こういう感触を覚えるようになったのは、コロナが流行し始めてから初めてのことだと思う。
この２年の間で、ウィルスは弱毒化し、重症化しにくくなったと言われている。加えて、ワクチンを複数回接種していることが当然の世の中になった。
リアルでもネットでも、割とカジュアルに「コロナ陽性になった」と口にする人が増えてきたように思う。そういう人たちは、自宅でしばらく療養しつつ、陰性になるのを待って、社会復帰するというのが通常パターンになりつつある。コロナに感染したことを、以前ほど深刻に捉えないようになってきているのだろう。
コロナは、非日常ではなく、もはや日常の中に溶け込んでしまっていると言えるだろう。
その影で、コロナが原因で亡くなる人も、依然として存在する。テレビのニュースなどで、本日のコロナ死者の数を目にする度に、母のことがうっすらと頭の片隅をよぎる。あの、恐怖と絶望がないまぜになった複雑な気持ちがじわじわと蘇ってくる。
例えば、大きな災害や事故などの場合は、それが発生してから何年もの間、風化させてはならないといった雰囲気が世間で醸成される。毎年のように追悼式が行われたりする。だが、コロナに対しては、そんなことは起こらないはずだ。それは、災害や事故は非日常の事象であり、コロナは日常の中に完全に溶け込んでしまっているからだ。
そして、日常となることで、コロナはこれからもずっと続いていく。災害や事故などと違って、終わりがないのだ。
これからも私はずっとコロナに対して、他人とは少し違ったタイプの恐怖感を感じながら生きていくことになるのだろう。いつまでも母のことで悲しんでいる自分も正直しんどい。どこかで終わりにしたいと思う。
このウィルスが、痕跡を残さずにきれいさっぱりこの世からいなくなってくれたらと思う。インフルエンザのような感じで、毎年アップデートされたバージョンが出回るなんてことにならないでほしい。そして、いつかマスクを外して外出できる日が来てほしいと思う。
https://www.smfg.co.jp/sustainability/report/topics/detail096.html
マグマから得られる地熱や、地表付近の地中熱は国内で安定的に得られる国産エネルギー源で あるにもかかわらず、これまであまり利用が進められてこなかった。しかし、エネルギーの在り 方が抜本的に見直される中、あらためて地熱資源に注目が集まり始めている。
東日本大震災や地球温暖化問題を機に、エネルギー政策の抜本的な見直しが議論されている。太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーが注目を集める中、新たな脚光を浴びているのが地熱資源だ。地熱資源は、マグマの熱に由来する高温流体を利用する地熱と、太陽熱に由来する地表周辺の地中熱の2種類に分類される。地熱も地中熱も実用化の歴史は長いが、国内ではあまり普及が進んでいない。本特集では、地熱発電と地中熱利用、それぞれの現状と普及に向けた課題、今後の展望を考察する。
地熱発電に利用されるのは、マグマから得られる熱エネルギーだ。火山帯の地下数キロメートルから数十キロメートルには、1,000℃を超える高温のマグマ溜まりがある。このマグマ溜まりで熱せられた岩石中に地下水が浸透すると、熱水あるいは蒸気を蓄えた地熱貯留層ができる。この地熱貯留層まで井戸を掘り、200～350℃という高温の熱水/蒸気を取り出してタービンを回すのが地熱発電の基本的な仕組みだ。その魅力は、24時間365日安定的に発電可能で半永久的に枯渇の恐れがないことと、発電時のCO2排出量がほぼゼロであることだ。
日本の地熱資源量は2,300万キロワット超で、アメリカ、インドネシアに次いで世界3位を誇るが、発電設備容量で比較すると、1位の米国が309.3万キロワットなのに対し、日本は53.6万キロワットで8位にすぎず、豊富な資源を生かしきれていない状況にある。
日本の地熱発電が普及しなかった主たる要因は、「立地規制」「地元の理解」「エネルギー政策」の3つといわれている。
「立地規制」とは、政府が1970年代から景観保護などを理由に国立公園、国定公園、都道府県立自然公園における地熱開発を制限したことを指している。国内の地熱資源の7～8割は国立公園内にあるため、これが事実上の開発制限となってしまっているのである。
「地元の理解」とは、地熱資源立地区域に隣接する温泉地区の事業者の理解が得られないことである。科学的な根拠や具体的な因果関係を示すデータはないが、温泉地に関わる観光事業者が温泉源枯渇を理由に開発を拒否するケースは全国で起きている。
「エネルギー政策」とは、政府による開発支援の問題と言い換えてもいい。1974年に始まった「サンシャイン計画」では、地熱発電は主要な発電方法の1つと位置づけられ支援策も充実していたが、1993年の「ニューサンシャイン計画」以降、研究費が削減され、1997年の「新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法（新エネルギー法）」では、「新エネルギー」分野の研究開発対象に選ばれなかった。さらに、2002年の「電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法（RPS法）」では、対象となる地熱事業は「熱水を著しく減少させないもの」という条件が付いたため、従来の発電方式では支援を得ることが難しくなってしまった。
そもそも地下資源は開発リスクの高い事業である。開発の際は、地表評価を行った後、地下深部に多数の坑井を試掘し、発電可能な地熱資源を掘り当てなくてはならない。試掘とはいえ、掘削には1キロメートル当たり約1億円のコストがかかる。地中にはマグマがあるのだから、掘削すれば必ず地熱資源を得られるだろうとの推測は素人考えで、事実はまったく異なる。重要なのは、マグマ溜まりの探索というよりも地下水が貯まる地熱貯留層を掘り当てられるかどうかだ。現代の高度な探索技術をもってしても、地下1～3キロメートルに分布する地熱貯留層を正確に検知することは極めて困難で、今も開発事業者の知見や勘に頼らざるを得ないというのが実情だそうだ。首尾よく掘り当てたとしても、高温蒸気を安定的に得られるのか、どの程度の発電ポテンシャルがあるのか、熱水の長期利用が周辺環境に影響を与えないのかなどを見極めるため、数年間にわたるモニタリングが欠かせない。そのうえ、資源を掘り当てても認可を得られなければ発電事業はできない。地熱発電の調査から開発までに10年以上の期間が必要とされるのは、このような理由による。ある意味、油田開発と同等のリスクとコストが必要とされながら、出口としては規制に縛られた売電しかないため大きなリターンも期待できない。こうした状況では、地熱発電事業への参入者が現れなかったのも、致し方ないといえる。
しかし、地球温暖化や東日本大震災の影響により地熱発電に対する風向きが変わってきた。地熱開発を阻んできた3つの要因すべてに解決の糸口が示されたのである。
まず、環境省が、地熱開発に関わる自然公園法の規制緩和に動き始めた。2012年3月21日には、第2種、第3種特別地域について、域外から斜めに掘り込む傾斜掘削を容認し、さらに関係者や地域との合意形成、景観に配慮した構造物の設置、地域貢献などを満たす「優良事例」であれば、技術的、コスト的にも負担の少ない垂直掘削も認められることとなった。これに加え、3月27日には「温泉資源の保護に関するガイドライン（地熱発電関係）」を都道府県に通知し、地元調整の在り方を具体的に示した。これらの施策により、立ちはだかっていた「立地規制」と「地元の理解」に関するハードルが一気に下がったのである。
さらに、経済産業省が、2012年度予算に地熱資源開発促進調査事業として91億円を盛り込み、地表調査費用の4分の3、掘削調査費用の2分の1を補助。資源開発のノウハウを有するJOGMEC（独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構）による開発準備段階の民間企業への出資や、開発資金を借りる際の債務保証ができるよう、石油天然ガス・金属鉱物資源機構法を改正する方針を示した。そのうえ、「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」により、売電開始後15年間の地熱発電の買取価格（1キロワット当たり）は、1.5万キロワット以上で27.3円、1.5万キロワット未満で42円という価格が提示された。こうした「エネルギー政策」の転換により、地熱発電事業を覆っていた分厚い雲の合間から、明るい光が射し始めた。
こうした流れを受け、10年ぶりに新たな開発プロジェクトが動き始めた。電源開発（J-POWER）と三菱マテリアル、三菱ガス化学は、秋田県湯沢市葵沢・秋ノ宮地域で地熱発電所の建設を進め、出光興産は他社と連携し、北海道阿女鱒岳（アメマスダケ）地域および秋田県湯沢市小安地域に地熱発電の共同調査を行うほか、福島県の磐梯朝日国立公園内に国内最大の地熱発電所をつくる方針を示している。
岩手県八幡平では、八幡平市と日本重化学工業、地熱エンジニアリング、JFEエンジニアリングが出力7,000キロワット級の発電所を2015年に開設すると発表している。JFEエンジニアリング エネルギー本部発電プラント事業部の地熱発電部長、福田聖二氏は、「弊社は、全国18カ所の発電所のうち9カ所で蒸気設備を建設してきました。その実績とノウハウを生かし、今後は発電事業への参入も視野に入れて開発に乗り出します。また、世界最大のバイナリー発電メーカーとも協業し、従来型より環境や景観に配慮した次世代型の地熱発電所の開発にも取り組んでいきます。地熱発電は、一度開発すれば半永久的に安定稼働が可能というメリットがあり、太陽光や風力などの再生可能エネルギーとともに今後重要な役割を果たすものと考えています」と話している。
福田氏の言うバイナリー発電とは、熱交換器を通して地熱流体（熱水、高温蒸気など）の熱エネルギーを低沸点媒体で回収し、それを沸騰させてタービンを回す発電法だ。使用した地熱流体を地上に放出することなく全量還元できるため、地下水減少のリスクが極めて少ない。また、発電設備から蒸気を排出せず、国立公園などの自然景観に配慮した発電所を建設できるため、環境省の定める「優良事例」に認められる可能性が高いとして期待されている。さらに、熱交換用の低沸点媒体の種類によっては、温泉水（70～120℃）の熱エネルギーを利用した温泉発電も可能だ。温泉発電は、既存の源泉と温泉井に手を加えずに発電ユニットを後付けするだけで実現でき、温泉地への影響も源泉枯渇の心配もない。JFEエンジニアリングでは、福島県の土湯温泉町で2014年に500キロワット級の発電事業を始めるべく、計画を進めている。これは、震災の影響により温泉収入が減った同地で、地熱発電を地域活性化に生かそうとする試みである。このようにバイナリー発電方式は、大型の地熱発電所だけではなく、小型の温泉発電所にも適しており、地産地消型の分散電源として各地に広まる可能性も秘めている。
新エネルギーとして世界的に研究が進む地熱発電分野では、高温岩体発電など新しい技術も生まれている。これは、水を圧入して人工的に地熱貯留層を造り、熱エネルギーを抽出する方式で、天然の地熱貯留層を掘り当てる必要がなく、開発リスクを減らすとともにさまざまな場所で地熱発電が可能になるため、大きな注目を集めている。しかし、人工的な地熱貯留層の構築が環境にどのような影響を与えるのかなど、検証データが揃っていないため、実用化にはしばらく時間がかかると見られている。
国際エネルギー機関（IEA）の試算によれば、世界の地熱発電量は2050年までに年間1兆4,000億キロワット時まで拡大すると予測されている（2009年の地熱発電量は年間672億キロワット時）。現在、日本企業は、地熱発電用タービンで世界シェアの7割を占めるなど、同分野で世界トップレベルの技術を有している。今後、世界規模で拡大が予想される地熱発電分野において、日本企業が存在感を発揮することが期待される。
第2部では、もう1つの地熱資源「地中熱」について考察する。「地熱」と「地中熱」の最大の違いは熱源である。マグマに由来する熱水や高温蒸気がエネルギー源の地熱に対し、地中熱は、太陽で暖められた地表付近の熱がエネルギー源だ。火山地域など対象地が限定される地熱と違い、地中熱は全国どこでも得られ、安定的に利用できることが特徴だ。
地中温度は太陽熱の影響により浅部では昼夜・季節間で変化するが、10メートル程度の深度では年間を通してほぼ一定の温度を保っている。その温度は、地域の年間平均気温とほぼ同等となっている。ちなみに東京の地中熱は年間約17℃で安定している。四季のある日本では、大気は夏暖かく冬冷たいが、地中の温度は一定であるため、この温度差を利用して冷暖房や給湯、融雪などを行うのが地中熱利用の基本原理である。
地中熱利用にはいくつかの技術があるが、現在主流となっているのは地中熱ヒートポンプシステムである。これには、地下の帯水層から水を汲み上げて熱交換を行うオープンループ型と、水や不凍液などの流体を地中のパイプに通して放熱・採熱を閉じた系で行うクローズドループ型がある。オープンループ型は地下水を利用するため設置場所がある程度限定され、主に大型施設で用いられているが、クローズドループ型は場所を選ばず設置でき、環境への影響が少ないことから、現在の主流となっている。
地中熱利用促進協会の笹田政克理事長は「地中熱ヒートポンプシステムは、省エネ・節電対策および地球温暖化対策に極めて効果的です。このシステムは、気温と地中の温度差が大きいほど、通常のエアコンに対する優位性が高く、真夏や真冬ほど高い省エネ効果を発揮します。地中熱を利用すれば、冷房使用率が最も高い真夏のピークタイムなどでもエネルギー消費を抑えられることから、現在問題となっている電力供給量不足の解決策として期待されています。また、地中熱利用はヒートアイランド現象の抑制にも効果があります。ヒートアイランド現象は、建造物からの冷房排熱が大きな要因とされていますが、地中熱の場合、冷房排熱を地中に放熱してしまうため、都市部の気温上昇を抑える効果があるのです」と語る。
地中熱ヒートポンプによる冷暖房システムは、オイルショックを機に1980年代から欧米を中心に普及が進んだ。アメリカでは、現在100万台以上が稼働している。また、中国も助成制度を整備したことが功を奏し、世界2位の普及率を誇っている。これに対し日本は、2009年時点の導入施設数は累計580件にとどまっており、海外と比べて普及が進んでいない。これは、地中熱が認知されていなかったことや、掘削などにかかる初期コストの高さが主な要因と考えられている。
しかし、2010年に政府がエネルギー基本計画で地中熱を再生可能エネルギーと位置づけたことや、2011年度以降に「再生可能エネルギー熱事業者支援対策事業」「地域再生可能エネルギー熱導入促進事業」などの支援策が相次いで打ち出されたことから、国内でも急速に認知が進み、さまざまな分野で導入が検討され始めている。
コンビニエンスストア、学校、東京スカイツリータウン（R）も地中熱を導入
支援制度の拡充や節電意識の高まりを受け、近年、さまざまな分野で地中熱の導入が進められている。たとえば、羽田空港の国際線旅客ターミナルビル、東京中央郵便局の跡地に建設されたJPタワー、セブン-イレブンやIKEAの店舗、富士通の長野工場、東京大学駒場キャンパスの「理想の教育棟」など、ここ1、2年の間に導入が続いている。また、旭化成ホームズやLIXIL住宅研究所が地中熱冷暖房システムを備えた住宅を販売するなど、一般住宅でも地中熱利用が始まっている。
今、話題の東京スカイツリータウンでも地中熱が利用されている。同地域のエネルギー管理を担当する東武エネルギーマネジメントの Permalink | 記事への反応(0) | 19:37
調査数が増えるにしたがって感染者数増える数字が実際に出てても「検査数は少なくてもいい！」ってホザくバカが消えないんだよなぁ。
調査せず無症状感染者を野放しにするのが感染症対策にとって大した影響ないって本気で考えてるんだろうか。
ぽっくり死ぬならまだマシな方で、後遺症抱えて生きることになるって情報もどんどん出て来てるのに
自国の状況を調査した上で決断するわけじゃなくて「他国を見習ってノーマスクだ！」なんて殆ど宗教だろ。
「電源喪失を想定する必要はない」の頃から全く進歩してないんだよな、この国。
最近はもう夜7時に寝てしまう息子と触れ合う時間を増やすべく、職場からdoor-to-doorで30分以内という条件で物件を探しているのだが、職場最寄りである都心3区の家賃がアホみたいに高くて笑ってしまった。
月40万、50万――(いや無理じゃん)――中にはホテル暮らしと大差ないような相場の物件まで存在する。
元々、職住近接志向が強く、通勤ラッシュは大の苦手。実際、独身〜新婚時代には、職場徒歩圏内のアパート(港区)に住んでいた。通勤時間を1分でも節約できるのなら、家賃が数万円高くなっても構わないという思想の持ち主である。
そんな自分でさえ、郊外に転居せざるを得なかった。部屋の広さが倍なら家賃も倍というわけではない。単身とファミリー、これだけ違うのか。
1LDK家族4人ミニマリズム生活だとか、旧耐震オンボロ3点ユニットバス生活だとか、色々な面で妥協すれば職住近接を実現することは可能だが、子育て世代にその選択肢は無い。
子供にとって良い環境を得ようと思えばこそ、(新築|築浅)×(3LDK以上)一択なのだ。
都心から隣接区にまで範囲を広げても、この状況は変わらない(そもそも都内ファミリー向け賃貸の供給が絶望的に足りてないという問題があるのだが、ここでは触れない)。
明らかにワケアリの最安物件が25万円から。家賃20万を超えれば、不動産業界的には「高級賃貸」のカテゴリーとされる中、である。
賃貸家賃は隣人リスクや住み替えの自由度込み、というのが(持ち家派)に対する賃貸派の言い分ではあるが、これだけの金額となると、流石に持ち家と比較して割高感が否めない。
毎月25万円、固定費が虚空に消え続けるというのは、なかなか肝が冷える話だ(もちろん個人の金銭感覚にも依るが、仮に手取り月100万あったとしても、家賃25万というのは少し躊躇する金額なんじゃないか)。
「郊外・持ち家は人権無し」という風潮がネット上では広まりつつあるが、皆、本当にこんな高額な家賃を払っているのだろうか？ 私はといえば、勿体無いな、と感じてしまう。
子育て中の身、いうほど頻繁に引越しの機会が有るとは思えない(そもそも引越しが好きではない)し、偏見かもしれないが、ある程度高所得層の集うファミリータイプのマンションであれば、隣人リスクも然程高くはないのではないか？
かといって、マンション購入という選択肢にも食指が伸びないところである。
結局、子供が家を出てしまえば、広い家はそれほど必要ない。夫婦2人の終の住処なら1LDKでも十分だ。
被災時や、ライフステージに合わせた住み替えの柔軟さに関しては、賃貸に軍配が上がる。
逆に、どこかで売却というゴールを見据えた上で、資産価値の高いマンションを購入する、というセンもあるわけだが……
都心・駅近物件であれば、資産価値はそう下がらない、むしろ売却時にプラスになるというのが、最近の風潮ではあるものの、この不動産価格の歴史的高騰がいつまで続くか分からない。
それに、家探しとはいえ、(不動産)投資である以上、素人知識で迂闊に市場に参入することは戒めねばならない。
我が国は少子高齢化著しい人口減少国家であり、また、都心臨海部の災害リスクも無視できない。資産ポートフォリオの大半を不動産のようなハイリスク商品が占めているという状態は、投資のセオリーからいっても危険だ。
低リスクな物件――都心ターミナル、駅チカで利便性高く、災害にも強い、確実にこれは10年後も高く売れるだろうというマンション――も確かに存在するが、
そうした物件は(正当に)億超えの評定がされており、一介の勤め人には到底手が届かない。
売却益を見込めるような、安全な物件に住めるのは、結局地主か、元からの富裕層だけである。
今は、郊外の親の持ち家(戸建)を借りて住んでいる。高校卒業まで住んでいた旧家だ。低気密低断熱の、夏暑く冬凍える家だ。総アルミサッシの、空調の効かない家だ。
ローンは完済しているので、家賃は一切掛からないが、丘陵を切り崩して作られたバブル期の新興住宅地ゆえ、周囲に平坦な道は少なく、自転車泣かせの急勾配を越えていかなければ、最寄りの駅に辿り着けない。
駅まで駆け足で20分。都心の職場までトータルで1時間半。こんな立地でも、かつては富裕層がこぞって家を買い求めたというのが信じられない。万人が認めるところの立派な僻地である。
他の郊外住宅地の例に漏れず、価格はバブル期の半分以下に下落している、完全なる負債住宅だ。
それでも、かつて虫を追いかけた、向かいの旗竿の空き地には、知らぬ間に二世帯住宅が建っており、高校生くらい？ の若い世代の住人を迎えている。近所の公園からは、入れ代わり立ち代わり、子供たちの遊び声が聞こえてくる。
両親の家は車で10分ほどの距離にあり、子育てサークルの数も、都外としては恵まれすぎているほどに多い。週末には、駅まで遠出すれば、子供も楽しめるマルシェなども開催されている。
この地域の少子化は、私が住んでいた20数年前には既に囁かれていたが、表面的には然程進行していないように見える。
古めかしい開拓当時の分譲住宅の中に、真新しい外装の新築が混じり、中には「パラサイト」に出てきそうな瀟洒なデザイン住宅(？)もある。
案外、似たようなことを考えた、私と同年代の第二世代が移り住んできているのかもしれない――都心ではパワーカップルがペアローンで湾岸タワーマンションを購入するが、郊外ではパワー二世帯がペアローンで二世帯御殿を建てるのである。
この地域一帯は郊外随一のお受験加熱地域ということもあり、都心一等地にしか無いような幼児教室(教室が少なすぎるため、中には都内からわざわざ通う子もいるらしい)も通園範囲内である。
子育て環境としては申し分なく、正直、中学受験が終わる頃まではここに住んでもいいかなと、考え始めている。しかし12年って長いな。
