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はてなキーワード: シンクライアントとは
令和も丸4年が過ぎようとしているのに、いまだにシンクライアント環境を利用している我が社。
新型コロナウィルス蔓延の影響を受け、世間一般の企業並みにWeb会議などを使うようになっているのだが、まあインフラが追いついてきていない。
仮想デスクトップ環境でWeb会議すると、遅延（特に音声）がやばくて、とても会議にならない。
仕方ないから、同じ会議にPCとスマホの2端末から入り、音声はスマホを利用している。
不便極まりない。
あと、接続数やトラフィックが増えている影響なのか、やたらとよく途切れるようになった。
これでIT企業を名乗って、DXだのなんだの訴求してるのマジで笑えない。
が、令和も丸4年が過ぎようとしているのだ。
早よなんとかせーよ。
視聴者コメも楽しみでしたし、なによりGigaByteとAsus,DynabookとNECパーソナルコンピュータとVAIO、富士通が同席するとどうなるんだろという期待感で見てみました。
休憩を挟んで３時間超くらいの時間配分で、最初は各担当者さん思い出のメモリアルPCの紹介から始まり、本題の前もって２００くらい集まった要望のなかから各社がチョイスした要望の紹介、締めは各社力を入れてる製品の紹介で終わりました。
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"ノートPCからモニタもキーボードもタッチパッドも全部取っ払ってタブレットとかスマホと連携するPC”
"VAIO P の正当後継機がほしい"
”Core UやPのCPUと控えめなTDPに設定したｄGPUを組み合わせたライトゲーミングノートPC”
”かつてのモバイルギアのような小型軽量でバッテリのもちがよくフルキーボードに近い打ち心地のキーボードを備えたPCがほしいです”
”軽量金属やカーボンをフレームにつかった軽量フルタワーPC”
”家中どこでもモニタたけ運べば使える、全てがワイヤレスのハイスペックデスクトップPC”
”一つの端末を長く使う時代が来ると思うので、少なくともバッテリーは取り外しができる端末”
”誰かVAIO HXかVAIO Type Masterを蘇らせて”
"バッテリと入出力、5G / WiFi のみを備えた純粋なシンクライアント”
"キーボード型PCは最近みないので、最新のAPU搭載で作ってほしい”
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ドラえもんがいないと無理じゃんという要望があった一方で、既に製品化されてんじゃん
ソフトウェア的にできてるじゃん、みたいな要望がでてきましたが、
コメ欄はとにかく平和でした。どうしてそんなに平和だったのでしょう？
もっと大荒れになったほうが楽しめたです。
※ 残念ながらリアルタイムで見た人しかコメント欄は見れません、
（その２）とっくに解決済みであろう案と、印象に残った案について
クロームブックだとマクロ使えないけど、マクラーとして20年飯を食ってきたおっさんどうすん？
ChromebookではExcelのWeb版しか使えなくてマクロ使えないんだけど。
ChromebookでM365はどこまで使い込めるのか
Microsoft 365は快適に使えるのか？
Chromebookとの親和性を探る
ニューノーマルを見据えた働き方のデバイスとして、国内でも導入が加速しているChromebookだが、Windows 10が動作するPCと比較したときに、ハードウェアの性能よりもMicrosoft 365に代表されるWordやExcel、PowerPointといったOfficeアプリが使えるかどうかが、重要な判断基準となっている。そこで、今回は国内で数多くのChromebook導入実績がある電算システムに、ChromebookでMicrosoft 365はどこまで使い込めるのか聞いた。
Chromebookを導入する動機については、これまでの連載でも端末コストの安さや運用管理のシンプルさ、セキュリティの強化など、数多くのメリットを伝えてきた。それに加えて、電算システムでは「ライセンスコストの低減」という導入効果を訴求する。ライセンスコストとは、Windows 10と旧Office 365に代表されるソフトウェアの利用契約にかかる料金だ。現在は、Microsoft 365に統合されているOffice 365だが、社員数の多い企業にとってライセンスコストは多大な経費となっている。例えば、1,000名の社員が全てWindows 10と旧Office 365を使うとすれば、かなりの価格だ。ところが、電算システムでは「仮に社員が1,000名だとしても、日報の作成にしか使わないといったライトな使い方が多く、WordやExcelなどを使い込んでいる社員の割合は少ない」と指摘する。
こうしたケースに対し、電算システムは「全社員がMicrosoft 365のライセンスを契約する必要があるのか」と疑問を投げかける。このような理由から、実際にWindows PCからChromebookへと乗り換えた企業もある。具体的に、どのくらいのコスト削減になるのかは、ケースバイケースなので平均的な値を出すのは難しいが、仮に300名以下の企業で、Windows PCやMacで使えるデスクトップ版のOfficeアプリ「Microsoft 365 Business Standard」を利用するとしたら、月額のユーザー当たりのライセンス料は1,360円となる。このライセンスコストを下げるために、Web版のOffice 365しか使えない「Microsoft 365 Business Basic」に変更すると、1ユーザーの月額は540円に下げられる。ただし、これは300名以下の企業に提供されているライセンス料なので、1,000名や1万名規模になると、事情は変わってくる。
大企業向けのMicrosoft 365となると、E3／E5／F3がラインアップされている。この中で、F3は1ユーザー当たり870円と安価だが、利用できるOfficeアプリはWeb版に限定される。フルセットのOfficeクライアントアプリを使えるのは、最低でも1ユーザー当たり3,480円のE3ライセンスからになる。この3,480円と比較すると、価格が公開されていない「Google Workspace Enterprise」の方が、安価になるのかもしれない。
先の試算からも分かるように、導入規模の大きな企業であれば、Microsoft 365 E3やE5からGoogle Workspace Enterpriseに移行するためにChromebookを大規模に導入するのは、かなりのコスト削減が期待できる。加えて、端末の管理コストも劇的に低減するだろう。Chromebookは、基本的にはシンクライアントに類似した設計コンセプトになっているので、端末をネットワークにつないで登録されているアカウントでログインすれば、すぐにその端末がユーザー専用の環境になる。管理者は、端末ごとのアクセスを厳密に管理するだけではなく、その端末の状況をクラウド経由で監視できる。最新のセキュリティ対策は適用されているか、危険なアプリはインストールされていないかなどの把握に役立てられるだろう。
加えて、Chromebookではウイルス対策ソフトが不要となる。Chromeブラウザーが強力なセキュリティ対策を備えている上に、OSが高度に保護されているので、これまでに何らかのウイルスやランサムウェアなどに感染した事例がない。それだけでもウイルス対策にかかるコストを削減できるので、Officeアプリをヘビーに使い込む社員ばかりの企業でない限り、どんな企業でもChromebookへの移行は可能になる。電算システムの事例では、総合不動産のオープンハウスグループがChromebookを導入し、3年間で約32％の端末の導入コスト削減を実現させている。
そうなると、最も気になるのはアプリとデータの「互換性」だ。結論から先に書くならば、「できるWord」などの著作がある筆者が、Word 2021とGoogle Workspaceのドキュメントを使い分けてきた感覚として、双方に100％の互換性はない。Wordだけではなく、ExcelやPowerPointに関しても、高度なマクロや複雑なアニメーションに凝ったレイアウトなどのいわゆる“作り込まれた”OfficeドキュメントをGoogle Workspaceのスプレッドシートやスライドで受け止めるのは無理だ。電算システムでも、「互換性は100％ではなく、8割くらいの感覚」と分析している。そう考えると、ライトに使っている人たちの多くは、Google Workspaceに移行しても困るケースは少ないだろう。
8割の互換性では困るというケースであれば、今回のテーマとなるChromebook＋Microsoft 365（Web版Office）の利用が考えられる。こちらも、結論から書くと「ほぼ100％の互換性が保持」できる。マイクロソフトの提供するクラウドサービスなので、WordやExcelで作成したファイルをWeb版Officeで利用できるOneDriveに保存しても、オリジナルのデータが棄損する心配はない。そもそもOneDrive上のOfficeデータは、Windows 10 PCのクライアント版Office 2021やMicrosoft 365からダイレクトに編集できるので、データの互換性は確実だ。したがって、ChromebookのChromeブラウザーからMicrosoft 365のクラウドサービスを開いて、Web版Officeを使えば、データを壊すことなく編集できる。
ただし、この方法には一つだけ落とし穴がある。Web版Officeの編集機能が制限されているのだ。それでも、日常的に使う文書／表／スライドの閲覧とコメントの書き込みなどであれば、十分に対応できる。Web版Officeを使うだけであれば、Microsoft 365のライセンスコストも安い。Google Workspaceとの二重投資にはなるが、それでもOfficeとの互換性は維持できる。
ちなみに、電算システムからChromebookを導入した企業の多くは、Microsoft 365をつなぎのように使うことなく、Google Workspaceへ移行するケースが多いという。過去のデータの互換性よりも、共同編集やクラウドファーストを志向した真のワークスタイルへの進化を最優先しているようだ。
事務用パソコンに限った話だが、もし一拠点の事務用パソコンの台数が15台以上あるならVDI（Virtual Desktop Infrastructure、仮想デスクトップ基盤）を検討してみるのもよい。
VDIには様々なソリューションがあるが、おすすめしたいのは、最もコストパフォーマンスに優れる、Windows Server 2016にRDPで接続する、正確にはSBC（Server Based Computing）と呼ばれるタイプ。
パソコンを購入する場合、処理のピークを短い時間で終わらせるために十分な性能のCPUやストレージを用意する必要があります。ですが処理のピークが続くのは数秒（ピークが数秒で終わる程度の性能を持つCPUとストレージを準備したのだから当然だ）でしかありません。それ以外の時にはパソコンの持つ性能の数％しか使っていないので、潜在性能の10%も活用できていない事になります。
もしCPUやSSDを複数のユーザーで共有できるなら、メモリを16GBも積めば1台のパソコンで8人程度が同時に作業しても、体感速度はほとんど変わらないはずです。
そこで十分に高い性能を持つサーバーを用意します。そのサーバにシンクライアント端末という低性能な端末（モニター、マウス、キーボードが繋がっているだけで、実質的にCPUにメモリやストレージはありません。単体ではパソコンとして機能しません。）で接続して使います。それでもユーザーにとっては、普通にパソコンを使っているのと操作は変わりません。
サーバー（8コアCPU、メモリ32GB、SSD1.4TB RAID5）が90万円。シンクライアント（モニター込み）が5万円×15台で75万円。Windows Server 2016のCALが5000円×15台で7.5万円。割安なOfficeのプレインストールモデルを使うことは出来ないので、Office 2016 Std（約5万円）を購入するか、Office 365 ProPlus（月額1,310円）を契約する必要があります。トータルで250万円ぐらいで導入できるはずです。
15万のパソコンを15台買うなら225万円ですから25万円ほど割高になっています。でもそれ以上にメリットもあるのです。
・メンテナンスの手間が激減
サーバーにだけ設定すればよいので、手間が激減します。新しいプリンタのドライバや業務アプリケーションをインストールするにも、15台のパソコンにインストールしてあるく必要はありません。VDI用サーバ1台にインストールすればOKです。
・バックアップの手間が激減
クライアントパソコン内に保存されている設定やデータのバックアップはかなり大変です。実際にはパソコン内のデータバックアップは諦めている事が多いでしょう。VDI用サーバーのバックアップさえ取っていれば、各自のデスクトップやマイドキュメントのファイルもしっかりバックアップをとれます。
パソコンが壊れた場合、新しいパソコンに必要なアプリケーションのインストールや設定を施し、故障したパソコンのHDDが必要なデータを取り出してコピーする。場合によっては1日～2日は潰れてしまいます。VDI環境なら設定やデータはVDI用サーバーに保持されているので、新しいシンクライアント端末をつなぐだけで復旧します。予備にシンクライアント端末を1台余計に買っておくなら、30秒で復旧できるのです。
サーバが壊れた場合ですが「5年間24時間365日4時間以内に訪問修理」とかを購入時に申し込んでも＋30万円程度です。年間6万円程度の支出に過ぎません。同じ事をパソコンで申し込んだら＋100万円、年間20万円程度かかるであろう事を考えたら、安いものです。
サーバー全体ではCPUのコア数もSSDの速度も、個人にパソコンを与えていた場合の2倍ほどになってます。したがってピーク時の処理性能も個人にパソコンを持たせていたときの2倍、ユーザーを待たせるような重たい処理も短時間で終わるようになり、体感速度も増します。
VPNによる社内ネットワークへの接続方法さえ準備すれば、流行の在宅勤務やサテライトオフィスにも対応できます。全従業員を対象とするのは内部統制的な難しさもあるでしょうけど、部長の自宅にVPNルーターとシンクライアントを設置（10万円程度）するだけで「自宅でも会社と同じ作業ができる」ぐらいの事は簡単に実現できます。
ちなみに15台だと25万円ほど高くついてますが、30台だとサーバ（16コアCPU、メモリ64GB、SSD1.4TB RAID5）の価格が約160万円、他は同じだから総額で約320万円。15万のパソコンを30台買うと450万円なので、130万円くらい安くなる計算です。こうなると事務用パソコンに限っては、VDIを使わない理由は無いですね。
ちなみに技術者用パソコンをWindows Server 2016のRDPで共有するのは無理です。一般ユーザーよりも強い、管理者権限やデバッグ権限を与えてもらわないと仕事になりません。頻繁に管理者権限で設定を変更することになるので、ちょっとしたミスで全員巻き添えで仕事がとまる可能性が高いです。Hyper-VやVMWareを使ったVDIなら行けますが、さらにコストが高くなります。
またデザイナ用パソコンをVDIにするのは完全に無理です。GPUが使えなくなる上に、画面上の表示品質下がるので、おそらく仕事になりません。
リクルートにおける VDI の導入、運用、コロナ対応、そして今後の ICT 環境を紹介する連載。
今回は、VDI 導入を振り返り、中長期の PC 環境の構想をお伝えする。
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“ ネットワーク状況によっては使えないシーンがある点 ” は、VDI なら避けられない問題です。特に外出中は、ス
マートフォンによるテザリングで VDI に接続する際に、エリアや移動状況によっては通信環境が安定せず、通信が
切断されたり、通信速度が遅くなったりするなど、VDI がスムーズに動作しないシーンがありました。この課題に
対しては、スマートフォンのテザリング容量の観点なども含めて検討し、対処してきましたが、完全には解決でき
ませんでした。そこで、VDI では業務遂行がどうしても困難なユーザーに限定し、さらに高セキュリティ業務以外
での利用において通常の PC（FAT PC）を配布するようにしました。
もう一つの課題 “ ビデオ会議実施時の不具合 ” については、もともと VDI とビデオ会議の親和性は良くない点
が前提にあります。ビデオ会議の場合、クラウドサービスを使うことが多いと思いますが、通常の PC なら、クラ
ウドサービスと PC 上のビデオ会議ソフトウェアが直接つながり、ユーザーは快適にビデオ会議ができます。一方、
VDI の場合、クラウドサービスと VDI 上のビデオ会議ソフトウェアがまず接続され、その後 VDI から VDI 専用端
末（シンクライアント端末）に音声と動画が転送される形になります。音声も動画もいわば二重でデータ転送さ
れる仕組みなので、劣化してしまうのは避けられません。具体的には、音声が途切れ途切れになったり、動画が
また、システム管理の観点でもデメリットがあります。通常の PC では、ビデオ会議ソフトウェアの機能でクラウ
ドサービスとのネットワーク接続状況をチェックしてくれて、最適に通信する仕組みなのに対し、VDI ではそのよう
な機能は使えません。ビデオ会議ソフトウェアにその機能が搭載されていても、VDI から VDI 専用端末に通信す
る段階でそれらの機能が無効化されてしまうのです。その結果、VDI 上でのビデオ会議は通常よりも多くの通信
量が発生してしまい、外出時などテザリングの容量を圧迫することになっていました。
しかし、最近ではビデオ会議のこうした課題の回避策として、クラウドサービス各社が VDI 用のソフトウェアを
リリースしてくれるようになってきました。VDI 用のビデオ会議ソフトウェアを VDI にインストールして、一部のソ
フトウェアコンポーネントを VDI 専用端末にもインストールします。そうすることで、VDI と VDI 専用端末が協調
してビデオ会議端末として動作し、クラウドサービスと VDI 専用端末とが直接つながる構成になり、従来に比べる
と音声や動画の劣化が大幅に避けられるようになってきています。
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中長期の PC 環境を構想する――“ 中長期 ” という新たな観点の導入
以上をまとめると、いまの VDI 環境では当初想定したメリットは得られたものの、ネットワークとビデオ会議に
おいてそれぞれの課題があります。ネットワークの課題は、一部ユーザーに FAT PC を配布することで、ビデオ会
議の課題については VDI 用のビデオ会議ソフトウェアをインストールすることで解決できます。いまの VDI 環境
を評価するマトリクスを作って検討してみると、VDI 用のビデオ会議ソフトウェアがうまく動作すれば、VDI 環境
をそのまま継続するのが妥当なように見えました。とはいえ、そのような “ カイゼン策 ” を施しながら、VDI をい
まの形のまま続けるべきなのでしょうか。そして、そのような思考プロセスに本当に問題はないのでしょうか――。
われわれは検討時に、新たな視点を導入することにしました。それは “ 中長期 ” 視点です。2015 年においては、
3 つの課題という、“ いま、ここ ” における課題に対する解決策として VDI を採用したものの、今後長きにわたっ
て会社を支えていくPC 環境を構想するに当たり、それだけでは不十分ではないかと考えました。リクルートは創
業から 60 年以上がたちました。今後も長きにわたり、カスタマーやクライアントの皆さんのためにより良いサービ
スを提供し続けることになるでしょう。それには短期的な視点だけではなく、中長期でのあるべき PC 環境を描い
て、それに向かっていまどうすべきかを考えなければならないと思ったのです。
そのためには、まず働き方が将来的にどうなるかを想定しなければなりません。次期 PC 環境を検討していたの
はコロナ禍前でしたが、ゆくゆくは「完全に場所を選ばない働き方」になるだろうと予想していました。キーワード
で示すならば、「Anytime/Anywhere/Securely/Work Digitally」という表現になるでしょうか。そのような働き方
を実現する PC 環境については、既にいわれて久しいですが、クラウド中心の方向性は変わらないでしょう。加えて、
今後は多種多様なデバイスが出現すると想定しました。いまは PC や VDI が中心であり、補助的にスマートフォンが
使われているというのがビジネスにおける PC 環境の実情だと考えます。では、今後はどうなるのか――。
スマートフォン中心になるという見方もありますが、学校では情報教育が進みノート型の端末が支給されており、
家庭においてはスマートスピーカーが広まり、AR/VR（拡張現実／仮想現実）もゲームなどを中心に広がってき
ています。また、企業では製造業などで AR/VR が使われる事例も出てきており、IoT デバイスもいろいろなユー
スケースが生まれてきました。
そう考えると、ユーザーが使う端末は、どれかの端末に収束していくのではなく、2in1 あるいはクラムシェル型
などの PC、スマートフォン／タブレット、AR/VR デバイス、スマートスピーカー、IoT などいろいろなデバイスを
使いこなしていく世界になるのではないかと考えます。業務のさまざまな場面で、いろいろなデバイスの中から最
適なものを選び、さまざまなクラウドサービスを使いこなし業務をしているイメージです。それらを使うことで、場
所を選ばず、どこにいても対面同様のコラボレーションができるでしょう。さらには、AI（人工知能）技術などを
活用しながらユーザーの業務を支援するなどして、高い生産性を生み出すことができる環境になっていくのではな
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中長期視点で考え、いま行動する――「クラウド＆マルチデバイス環境」へ
われわれは、このような環境を「クラウド＆マルチデバイス環境」と呼ぶことにしました。中長期的には「クラ
ウド＆マルチデバイス環境」になるとして、VDI の EOSL 契機に対応しなければならないわれわれの次の PC 環
境はどのように整えたらいいのでしょうか。
大事なのは、「中長期視点で考え、いま行動する」ことです。中長期視点だけを考えれば、一気に「クラウド＆
マルチデバイス環境」にすべきでしょう。ところが、われわれの環境内にはまだレガシーシステムが残っており、一
気にクラウドだけを利用する業務形態に変えるのは困難でした。また、検討した結果、現時点では VDI に勝るよ
うなセキュリティ確保の仕組みは見当たりませんでした。そのため、情報資産の囲い込みができるという点で、高
セキュリティ環境に対しては継続して VDI を活用することにしました。
セキュアな環境以外の用途においては、“ いま ” のことだけを考えれば、ビデオ会議の部分のみを改善して VDI
環境のまま、次期 PC 環境を作る方向もあり得ました。しかし、それでは今後の PC 環境が VDI に固定化されて
しまうことになります。VDI 環境をいままでと同様にオンプレミスで作るには、初期に大きな設備投資が必要とな
り、また一度構築してしまうと使い捨てるわけにもいかず、それをしばらく運用し続ける必要があります。今後い
ろいろなクラウドサービスやデバイスが出現すると、活用したいと思う方も多いでしょうが、既に VDI を使ってい
る場合、VDI の代わりに別のものをすぐに使うということはなかなかできません。そういう意味で、PC 環境が固
定化されてしまうことになるのです。
中長期の環境に一気に切り替える方針でもなければ、現在のことだけ考える方針でもなく、「中長期視点で考え、
いま行動する」方針で検討した結果、次期 PC 環境は「クラウド＆マルチデバイス環境」を目指すための第一歩
と位置付け、「VDI と FAT PC のマルチ環境」を構築することに決定しました。先述した通り、レガシーシステム
が存在し VDI 以上に情報の囲い込みができるソリューションがない中で、VDI から離れ、一気に中長期的な将来
像を目指すのは困難です。とはいえ「将来像に向けた環境をいま作るべき」と考え、VDI と FAT を業務特性に応
じてユーザーに配布するマルチ環境に刷新することにしました。つまり、高セキュリティ業務ユーザー向けにはセ
キュリティを確保した「セキュア VDI」、それ以外の一般ユーザー向けには FAT PC を配布することにしたのです。
将来的にはマルチデバイスといっても、いまだ PC がメインなので、まずは PC を配布し、その上で今後 AR/VR
デバイスといった他のデバイスも検討していきたいと考えています。
なお、VDI 環境としてはもう一つ、機能更新がない固定的な OS を必要とするレガシーアプリ向けの環境も VDI
で用意することにしました。用途が限定されていることから、社内では「特定用途 VDI」と呼んでいます。
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以上をまとめますと、働き方は中長期的に「完全に場所を選ばない働き方」へと変わり、それに応じて PC 環
境は「クラウド＆マルチデバイス環境」になっていくでしょう。われわれも VDI の EOSL のタイミングで変わって
いかなければならず、将来に向けた第一歩として、次期 PC 環境は「VDI と FAT PC のマルチ環境」を実現する
ことにした、ということになります。
なお、コロナ禍において、われわれは現在の VDI 環境下でビデオ会議の改善を試みました。先述した VDI 用
のビデオ会議ソフトウェアの導入を検討し、一部導入したのです。その結果、ビデオ会議の音声と動画の品質が
極めて改善されることになったものの、2 つの課題が新たに見つかったのです。
1 つ目は、普通のビデオ会議ソフトウェアと VDI 用のソフトウェアとの間に機能差があった点です。この課題は
今後解消されるかもしれませんが、われわれが導入した段階では VDI 用のソフトウェアが機能面で劣っていました。
2 つ目は、導入／管理コストです。1 つのビデオ会議システムしか使っていない場合は問題ないかもしれません
が、複数使っていたり、今後新しいシステムの導入を考えようとしたりすると、ソフトウェアの導入、管理に都度
以上 2 点については、いま検討されている方のご参考になれば幸いです。次回は、リクルートがいままさに取り
ビジネスや教育現場において、ときには1000台以上のパソコン端末を管理しなくてはならないケースがあります。この際、各端末を一元管理するために用いられるのが「ネットワークブート（＝ネットブート）」です。
今回は、大学や専門学校などの教育現場にも採用されることが多い一元管理システム「ネットワークブート」の概要と導入するメリットについて紹介します。
通常、コンピューターを使用するためにはWindowsやmacOSなどのオペレーティングシステム（OS）を各端末に導入する必要があります。これに対して、情報処理のほとんどをサーバーで行い、ユーザーが操作する端末自体の処理を必要最小限にする運用方法を「シンクライアント」といいます。「ネットワークブート」はシンクライアントの方式の1種であり、構築したネットワークを通じて、サーバーからOSなどの情報を取得して起動するシステムのことです。原則、ログイン情報を打ち込むだけでネットワーク内のどの端末からでも、アプリやファイルなどの環境を再現できるため、パソコン教室に設置するデスクトップパソコンなど不特定多数が使う環境に適しており、教育機関に採用されやすい理由の1つです。
ネットワークブートと同じ意味で使われることが多い「ネットブート（Net Boot）」ですが、厳密にはネットブートはmacOSの機能の1つで、macOS Serverからの指示によって構築したネットワーク上のMacを起動・操作するシステムのことです。
この機能によって遠隔からのソフトウェアのインストールなども行えます。
ネットワークブート型と比較されることが多いシンクライアント方式の1つです。仮想環境に作成したデスクトップ環境をネットワーク環境下の各端末に転送して操作する方法で、ネットワークブート型よりもカスタマイズ性が高いことが特長です。また、ネットワークブート型よりも少ないリソースで運用が可能である一方、サーバー上で処理しなければならないのでサーバーの負荷やライセンス料が増大する傾向があります。
教育機関での利用においては、基本的に生徒は全員同じ環境で授業を受けたり、作業したりする可能性が高いため、VDI型の高いカスタマイズ性は必要ないケースが多く、ネットワークブート型が採用されることが多いです。
シンクライアントソリューションである「ネットワークブート」は、データなどをサーバー側で一元管理できるので、活用することでセキュリティ面や管理の効率化などに大きなメリットを得られます。
パフォーマンスが高い
端末側のCPU・メモリで実行するので、導入したiMacなどの性能を十分に活用できます。ネットワーク環境のPC台数が増えても、高速ブートが可能なので高いパフォーマンスが期待できます。
インストールするアプリケーションや端末側で利用する周辺機器に、原則、制限がなく使い勝手が良いのもネットワークブートのメリットです。「ローカルディスクがないPC」という感覚で利用できます。
管理が容易
詳細は導入先やシステムによって異なりますが、ネットワークブートと運用管理システムを組み合わせて一元管理することで、各端末の状態を簡単に把握できるほか、ログの採取、サーバー設定・更新の自動反映などが可能になります。これにより、少数の担当者でも運用管理が容易になるでしょう。
セキュリティの向上
近年、ネットブートが注目されている理由の1つが、セキュリティ性が高いことが挙げられます。各端末のデータはサーバーで管理するため、ユーザーが利用する端末にはデータは残りません。このため、データの流出などを未然に防ぐことができます。
これらのメリットに加えて、教育現場ではクラス替えなどがあって従来とは違う端末を生徒が使うケースでも問題なく、同じ環境で利用することができるほか、必要台数分の有料アプリケーションなどを購入すれば良いので、全生徒分のライセンス料などを払わなくて良いといった特長もあります。
ネットブート環境を構築するためには、導入先の独自のシステムとの連携や構築方法をしっかりと把握して仕様書にまとめる必要があります。規模によっては検討から運用供給まで1～2年かかるケースもあるので、ネットブート環境の構築の豊富な実績と経験がある業者選びが重要になります。三谷商事は1000台以上の大規模ネットブートを構築するなど、教育機関への導入実績を長年にわたって積み重ねています。大学や高等専門学校への導入事例をまとめているので興味のある方は確認してください。
※関連ページ：導入事例
Nutanix × ネットワールド対談 ニューノーマルを見据えて企業が目指すべきVDI環境とは？
SpecialIssue
2021/07/01 09:00
コロナ禍で急きょ、業務継続のためにVDI環境を導入してテレワーク対応した企業は多い。だが、今になって急ごしらえの環境による生産性の低下、運用負荷などの問題が顕在化し、新たな課題となっている。今回は、ニュータニックス・ジャパンのエンタープライズ営業統括本部長である江副桂太氏と、ネットワールドのマーケティング本部インフラマーケティング部データセンタソリューション課で業務に従事する金谷宗也氏に加え、多くの企業にテレワーク環境の導入を後押ししてきた総務省テレワークマネージャーの家田佳代子氏をゲストに迎えて、テレワークという働き方が定着するニューノーマル時代を念頭に、今後のあるべきVDI環境の姿をテーマに語ってもらった。
――これまでを振り返って、企業のテレワークに関する動向や変化はありますか。
家田 私は6年以上前から総務省テレワークマネージャーとして、企業のテレワークの相談に乗ってきました。当初の目的は生産性向上が中心でしたが、働き方改革関連法案の成立からはそちらにシフト。さらに昨年のコロナ禍で、その対応のために多くの企業が付け焼き刃的にテレワーク対応を余儀なくされた、というのが現在までの流れです。日本テレワーク学会では、この20年の取り組みで普及が進まなかったものが、この1～2年で一気に進んだという話をしています。
家田 佳代子 氏
家田 企業別の傾向では、まず大手が取り組みをスタートして、中小企業に降りてきました。業界別では、IT系の企業から始まり、大手ゼネコン、設計・デザイン会社、また、AI、ARなどの技術の普及で工場系の企業にも浸透してきました。コロナ以降は、医療・介護系が目立ちます。これはクラスターの発生が施設全体の閉鎖につながるためです。
家田 当初は、何をしてよいのか分からず、仕組み自体から教えてほしいという相談が多かったです。今は、導入したシステムが適切なのか見てほしい、あるいは、急きょ対策することになったが、どんなシステムが推奨されているのかなど、システム寄りの相談が中心です。これは大手も中小も同様で、相談を受ける先も情シスではなく、人事や経営企画からの相談がほとんどです。これも働き方改革を目的としているためだと思います。
――お客様のニーズに対応されてきたニュータニックスさんは、昨年の緊急事態宣言時と、現在とで変化を感じますか。
江副 コロナ禍以前のリモートワーク環境は、ノートPCの置き忘れ、データ漏えいといったセキュリティ対策の観点から、シンクライアントなどデータを端末に残さないVDI環境を検討されるケースがほとんどでした。コロナ禍では、ほぼ自宅で作業するので、従来のFAT-PCでも大丈夫という認識から、VDIから戻すケースもあります。その理由は単純にコストで、他に管理性などの理由もありますが、コスト比較ではPCの単価がかなり下がっているため、十分ではないかと考えられるようです。
江副 桂太 氏
――家田さんは、テレワークマネージャーとして120件以上もの企業のテレワーク導入をサポートされてきたわけですが、FAT-PCとVDIの導入傾向はいかがですか。
家田 かなり以前から大手企業の多くはVDI環境を導入されています。その見直しの時期に差し掛かったところで、FAT-PCとVDIの選択を検討されるわけですが、VDIを選択する第一の理由はセキュリティですね。VDIに対して中小企業はハードルの高さも感じています。まず、専用サーバーが必要であることが大きいと思います。
――急きょテレワーク環境を導入して一段落した今、浮き彫りになってきた問題点は。
家田 システムのほか、マニュアル化、チェックシートなど企業自体の運用体制を含めて環境が整備されていないため、情報システム部門の方に、さまざまな相談やクレームが寄せられて、残業を余儀なくされているというケースが目立ちます。また、人事評価と労務管理にも問題が出ています。
江副 コロナ禍対応で、事業継続を第一に考え、他のことにはある程度は目をつぶっても、いち早くテレワーク環境を実現することを最優先にシステムを導入したケースが多かった。そのため、拡張性や管理性などは考慮されていませんでした。そこで、今になってVDIのサーバー追加などをしようとすると、苦労するケースが見られます。旧来のやり方で作業すると数カ月掛かることもありますが、その間に人の流動があると状況も変わってしまいますから。Nutanixを基盤とするVDIソリューションが選ばれるのも、そうした拡張性などの高さが評価されたためと考えています。
江副 緊急事態宣言下では、保守作業に人が出せないことも課題です。その点でも、Nutanix製品は、もし故障しても自動的に修復する機能を備え、データは保護されています。最悪、すぐに駆け付けられない場合でも時間的な猶予があります。以前であれば、当日4時間以内に駆け付けなければならない、ということもありましたので、お客様にとってもわれわれにとっても、安心感を提供できるものと自負しています。
江副 アプリケーションの観点では以前、VDIは業務使用がメインでしたが、コロナ禍以降はWeb会議などのコミュニケーションが加わりました。これらはシステム負荷が大きくリソース追加が必要になった場合、それが容易なNutanixのメリットが生きます。また、昨年はみんながPC調達に一斉に動いたことで、供給不足が起こりました。その際も、リソースプールから優先順位に応じて割り当てできたことが、お客様に評価されています。
さらに、FAT-PCではWindowsアップデートやパッチの適応など運用の問題もテレワーク環境では難しい作業です。VDIならセンターから一括して実施、統合管理ができるというメリットがあります。Nutanixは1台でも、10台でも、100台でも、同じ画面で同じオペレーションで管理できることが大きな特徴で、1人でも運用することが可能です。
――一度導入した他のテレワーク環境から乗り換えるユーザーはいますか。
江副 テレワーク環境に限らず、今は、全面的なシステムの切り替えを決断するのは、難しい時代だと思います。そこでスモールスタートして、パフォーマンスや業務要件が合うのかをチェックした上で、拡大していくというケースが多い。Nutanixはスモールスタートが容易で拡張性が高く、IT投資を最適化できるというメリットを提供できます。
金谷 Nutanixが優れているのは増設が容易なことで、実際、昨年から今年にかけて既存のNutanix環境に増設したいという問い合わせが増えました。特に、人が出せないという状況下で、簡単に増設できるというNutanixのメリットが活きています。同時に運用担当者に負荷を掛けない容易な管理、サポート品質も高く評価されています。
金谷 宗也 氏
家田 ユーザーにとって、しっかりしたサポートが受けられるという安心感はとても大きく、特に、コロナ禍ではシステム担当者が自分でサポートに出向くよりも、サポート料を払ってもベンダーに頼みたいというニーズが強いようです。
――ポストコロナを考えた時、どのような観点でテレワーク環境を整備すべきですか。
家田 まず、性善説／性悪説（徹底した管理）のどちらを選択するかという観点からはじめ、ゴールを決めて、それに向かって最適なシステムを選択することが、後戻りしないための方法です。セキュリティの確保は第一ですが、がんじがらめであることは使い勝手を損なうのでバランスが大切です。スモールスタートは投資を無駄にしないためにもとても有効な手段で、各部署から選抜した人でスタート、問題がなければ全社展開します。システム以外では、上司と部下でコミュニケーションをしっかりとることをお勧めしています。
――FAT-PCとVDIの選択で悩まれるお客様には、どのようなアドバイスを。
江副 セキュリティ確保を目的にVDIを導入したお客様が、セキュリティに目をつぶってFAT-PCに戻すような選択はするべきではないでしょう。仮に使い勝手に問題があれば、用途に応じてクラウドの選択もある。われわれも、クラウドサービスとしてNutanixを利用できる製品をリリースしているので、オンプレ、クラウドを含むハイブリッド環境で、お客様が適材適所に使い分けるというニーズにもしっかり対応します。
PCかVDIかの比較論は多いのですが、最終的にはシステム全体で見た時のアプリケーションをどうするか、基幹系を含めたDXなど、全体の中の一つの要素にすぎません。そこだけを見て判断すべきでなく、全体最適解という観点で選択されるようお勧めしています。
金谷 当社でも、何が目的なのか、セキュリティの強化なのか、働き方改革なのか、それともBCP/DR対策なのか、お客様の本来の目的を判断した上でディストリビューターの立場ならではの最適なシステム提案ができると考えています。
江副 ニュータニックスは、これまで主にHCI分野でビジネスを展開してきましたが、VDIに絡む部分でも、プロファイルを置くような領域でFiles（ファイルサーバー機能）を提供していますし、追加コストなしで利用できるハイパーバイザー「Nuatnix AHV」も活用いただければと思います。
金谷 最近、VDI導入の相談を受けた時は、Nutanix Filesも一緒にご検討されているお客様が多いです。お客様としても、ベンダーが異なるとサポートが別になって面倒と感じるようで、インフラ部分はニュータニックス製品で統一したいというケースが目立ちます。
