  |
はてなキーワード: 農業とは
日本には水源地や山林を守るような法律が2022年現在無いのは単なる現実の話です
各自治体の「水道水源保護条例」や「地下水保全条例」みたいなのはあるにはあるけど
核(笑)は心配するのに各自治体の条例にはこれからも黙って従ってくれることを信じてるのは何故です？
現在(2022年3月時点)の農地法は、農地所有適格法人(農業経営を行うことのできる法人)について、
国籍にかかわらず、農業関係者以外の出資割合を２分の１未満に制限しているものの、
農地所有法人要件を緩和しようという動きがずっと続いていることは国士様ごっこしたい人たちなら
当然ご存知ですよね？
https://www.agrinews.co.jp/opinion/index/48882
そういう妄想して遊んでないで国士様ごっこしたいならもっと現実的な物事に危機感を持ってどうぞ
穀物が高騰していて様々なものが既にスーパー・外食で値上げしてる(あるいは価格据え置きで赤字)は現実の話ですし
あらゆるものが高騰しようが農家のじいちゃんばあちゃんが頑張り続けてくれると仮定しても
3年後には農業従事者の平均年齢が70歳を超えてしまうのは現実の話です
食糧の買い占め、日本の農地・水源地の買い付けに危機感を持つのが適切だと思います
https://anond.hatelabo.jp/20220301132244
ロシア・ウクライナ戦争で中国も台湾に侵攻すると安易に考えない方がいいこれだけの根拠
ロシアがウクライナに戦争を仕掛けたことで、次は中国が台湾に軍事攻撃を仕掛ける番だという論調が日本国内で見られる。
安倍元総理は25日、「台湾に対し中国がどのような対応を取っていくかを占う意味において、日本にとっても深刻な出来事である」と話した。また、アメリカのトランプ前大統領も直近の米ラジオ番組で、次は中国が動き、“absolutely”=「絶対に」台湾に侵攻すると指摘した。
ロシアがウクライナに侵攻した同日、中国の軍用機9機が台湾の防空識別圏に侵入したこともあり、SNSなどでも「どさくさ紛れの台湾侵攻説」はまことしやかに囁かれている。
しかし、私は断言する。今の中国には、台湾を侵攻するだけの能力もなければ、意思もない。【武田一顕/ジャーナリスト】
***
能力とは、一にも二にも軍事力だ。戦闘機を例にとってみよう。中国空軍の保有する戦闘機は約2000機とされており、これは自衛隊の5倍以上にあたる。こう聞くとやはり脅威に感じるかもしれないが、中国の国土は日本の25倍である。国境線の長さも考え合わせると、むしろずいぶん少ないとさえ思える。では、戦闘機の性能はどうか？ 中国の主力戦闘機は殲-20と言う。通称J-20。殲滅（せんめつ）=皆殺しにすると言う禍々しい名前の最新鋭ステルス機だが、軍事に詳しい専門家によると、アメリカ製のF-16たった1機で20機ものJ-20を撃墜できるという軍事シミュレーションの結果もあると言う。これではむしろF-16に殲滅されてしまう。台湾はそのF-16をはじめ、アメリカから数億から数十億ドル単位で戦闘機や武器を購入している。台湾の2022年の防衛費は約1兆8600億円。九州本島とほぼ同じ面積に対してこの莫大な防衛費である。そんな台湾を中国共産党の人民解放軍が明日にも侵攻するかも、などというのはおとぎ話なのだ。台湾が独立を宣言しない限り、少なくとも向こう10年、中国が台湾に侵攻することはないだろう。
次に、意思だ。
仮に習近平国家主席が台湾に軍事侵攻し、ウクライナ戦争のどさくさに紛れて祖国統一を実現したいと考えていたとしても、今の中国共産党指導部の中には台湾侵攻を考えている人は少数派だ。チャイナ7とも呼ばれる中国共産党政治局常務委員7人のうち多くは、中国が今も発展途上国であり、アメリカ製の武器に人民解放軍が太刀打ちできないことを理解している。
ただし、「台湾が独立を宣言しない限り」という条件は付く。台湾が独立を宣言することはすなわち国家分裂に当たり、これは、中国共産党として許すことはできない。習近平もかねて「台湾独立勢力に対して武力行使を放棄することはしない」と強調している。台湾独立を許せば、中国共産党の統治能力に疑問符が付き、政権が転覆しかねない危機感を持っているからだ。そこは台湾も分かっているため、本心では独立派である台湾の蔡英文総統も独立を宣言するまではいかない。
なお、習近平国家主席はプーチン大統領との友好関係を大切にしている。中ロ関係が重要ということだけではなく、長期政権を目指す習近平にとって、超長期政権を維持しているプーチンはある意味お手本なのだ。
他方、習近平がプーチンのように独裁権力を振るえるかというのは別の問題だ。習は軍の意思決定機関である中央軍事委員会の主席を兼務しているが、実は軍人としての功績はない。無謀な台湾侵攻を訴えても、職業軍人から猛反対に遭うのは目に見えている。軍を掌握していることと実際に軍を動員することは別次元の問題で、中国の仕組みはそうは甘くない。
さて、ここからが肝心な話。日本ではほとんど報じられていないが、ウクライナと台湾を重ね合わせて考えることについて、実は台湾政府自身によって見当違いであることが表明されている。対中国政策を所管する大陸委員会のトップ（閣僚級）を務める邱太三・主任委員は25日、メディアの取材に対し、「地政学から言ってもウクライナと台湾を比べることはできない」と明言し、その理由として以下の3点を挙げた。
第一は、台湾がアジア太平洋地域の第一列島線上で最も重要な場所を占めているため。第一列島線とは日本から台湾、フィリピンへと続く軍事的防衛ラインで、中でも台湾は真ん中に位置するため、戦略的価値が最も高い。
第二に、台湾は世界20位前後のGDPを持っており、経済で言えば特に半導体供給地として極めて重要であるため。農業や天然ガスしか産業がないウクライナとは比べられない。半導体はパソコンやスマホはもちろん、軍事兵器にも使われている。
そして第三に、ウクライナと国境を接しているロシアは今回の侵攻で戦車を直接投入することができるが、中台戦争で戦車を使おうとする人はいないため。中国大陸と台湾の間には台湾海峡が横たわっている。当たり前の話しだが、戦車は船で運ぶ以外、海を渡る方法がない。ミサイルと戦闘機と軍艦だけで敵地を占領することは不可能なので、陸軍を台湾に派遣しなければならないが、海を渡る作戦は多大な犠牲を伴う。このような理由から台湾とウクライナは比較できないとすることで、中国が台湾に軍事的手出しはできないことを暗に言ったことになる。
台湾内で一笑に付されているような議論をまことしやかに日本国内で議論する人たちは、ただの野次馬、もしくはわざと危機感を煽って日本の軍事力をよりいっそう増強させようとする意図があるとしか思えない。
戦前の日本は当時の中国や蒋介石の力を見くびり、中国全土を手に入れることができると妄想したため泥沼に陥り、挙句の果てに世界最強のアメリカとの戦争にまで踏み切って、滅亡の瀬戸際まで追いやられた。
翻って今日の日本では、中国怖い論が跋扈している。地図で見るだに巨大な隣国の「等身大」を測るのは難しいが、せめて極端な過大評価は避けなければならない。さもなくば、戦前の過小評価、今日の過大評価という誤解の連鎖で、東アジアを混乱に陥れかねない。冷静な中国分析で世界をリードする。これこそが、いま日本に求められている役割ではないだろうか。
ロシアは農業国だし国民もソ連崩壊の混乱期を生きてきた人がまだ健在で
いざとなりゃあ自給自足で生きていくみたいなメンタリティもあって社会の底は底堅い
みたいなブコメ書いてた人間いるけど、ロシアの農業ってこんな感じだぞ。
ロシアの農水産物貿易においては，穀物等の原料農産物を輸出する一方で，食肉や加工食品のような高付加価値品目を輸入し，収支は輸入超過を続けてきた。
2018 年には農水産物の貿易赤字額が 48 億ドルまで縮小した。これは 2017 年に過去最高の豊作を記録した小麦等の穀物の輸出が 2018 年も続き，農水産物輸出額が過去最高の249 億ドルとなる一方で，ルーブル安も加わって輸入の増加が抑制されたためである。
2019 年の農水産物の貿易赤字額は 51 億ドルと前年より若干増加した。これは，2018 年の穀物収穫量が前年に比べれば減少したため，穀物を中心として 2019 年の農水産物輸出額が前年をわずかに下回る一方で，ルーブル高の進行や所得水準の向上を反映して，乳製品やアルコール飲料等の輸入額が増加したことによるものである。
農林水産政策研究所 [主要国農業政策・貿易政策]プロ研資料 第１号（2020.3）
https://www.nikkei.com/article/DGXZASQ2ICB01_R00C22A3000000/
ロシア国民は美味いワインやチーズや高級ハムが食べれなくなって悲しいかもしれないが、
ロシアとウクライナの小麦・トウモロコシ・大豆がなくなって飢えるのはおそらく他国の貧困層の方。
もちろんロシア経済そのものはこの制裁でガタガタになるだろうが、制裁の効果見て「効いてる効いてる」とホルホルしてる連中は、なんで経済制裁に世界があれだけ躊躇してたのか想像力なさすぎだ。
現代では、国の経済の規模はお金で表し、給料も税金もお金で支払われますが、江戸時代にはお米がその役割を担っていました。
「加賀百万石」という言葉を聞いたことがあるでしょうか。領地の経済規模はお米の単位「1石（こく）」（≒150kg）の価値に換算して表されていました。1石は、当時1人が1年間に食べるお米の量とされていました。
また、お米1石が収穫できる田んぼの面積が「1反（たん）」（≒10a（アール））とされていました。1反の田んぼがあれば1人が1年間に食べるお米が確保できるということで、どれだけの田んぼが領地にあれば何人養えるかが大体わかるということになります。自給率の考えに似ているところがありますね。
江戸時代は、外国との貿易が限られていたのでお米の自給率はほぼ100％だったと考えられます。大規模な新田開発によって耕地面積は1600年頃から1720年頃にかけて1.3～1.8倍に増えたと言われており、耕地が増加した分、多くの人口を養えるようになりました。1600年頃に1,000～2,000万人だった人口が1720年頃には3,000万人程度まで増えたと言われています（*1）。
一方で、災害や異常気象によるお米の不作が原因となって幾度にわたり大飢饉が起きた時代でもありました。大飢饉の経験を踏まえてお米の備蓄やかんしょ（サツマイモ）の栽培が奨励されたことは、現代の食料安全保障に通じるものがあります。
明治時代に入り、新政府は、外貨獲得のため殖産興業と貿易促進に力を入れていましたが、生糸やお茶に並んで重要輸出品に位置付けられていたのが実はお米です。お米が最も盛んに輸出されていたのは神戸港で、明治11（1878）年と明治21（1888）年にお茶を抜いてお米が輸出額第1位になっています（*2）。
どのくらいのお米が輸出されていたのでしょうか。当時の政府文書によれば、明治12（1879）年～明治21（1888）年の十年間の平均で、酒造用を除いた国内消費量3,129万石（約470万トン）に対して34万石（約5万トン）が輸出されていました（*3）。
輸出先は、主に英国、ドイツ、フランス、イタリアなどの欧州で、日本産米は品質が高く評価されていました。欧州でもイタリアやスペインを中心にお米が生産されており米料理を食べる文化があったのです。
明治時代に入って海外に輸出するようになったきっかけは、連年の豊作で米価が暴落したことでしたが、やがて外貨獲得の手段としても政府が自ら欧州での販売状況を情報収集し、産地でも輸出向けの品質改善に取り組みました（*4）。
このように、明治時代前期はお米を海外に輸出して自給率が100％を超えていたのです。
（図1）明治時代のお米の需給と輸出
お米の輸出国から輸入国への転換はあるとき突然やってきました。
お米の輸出量が過去最大となった年の翌年、明治22（1889）年に暴風雨による水害で収穫量が前三か年平均の85％まで落ち込むと、米価が暴騰し、翌年には不足分を賄うため193万石（約29万トン）のお米を輸入することになりました（*5）。米価高騰は簡単には収まらず、富山を始め各地で米騒動が起こり都市部では餓死者が出ました（*6）。
（図2）お米の輸入量の推移
（図2）お米の輸入量の推移
明治の初年からお米の輸入は行われていましたが、このときを境に大量の輸入がだんだんと恒常化し、盛んだった輸出は縮小していきました。
いったい何が起こったのでしょうか。原因は、人口の増加と1人当たり米消費量の増加でした。明治前期（1876～1885年）に比べて20年後（1896～1905年）には人口が1.21倍、1人当たり米消費量も1.21倍に増えたと推計されています（*7）。それまで、農村では米だけを主食とする（できる）人は少なく、米に麦・雑穀・いも等を混ぜるのが一般的で、実質の米食率は5割程度でした。好景気によって、農村の米食率が上昇するとともに米食中心だった都市の人口が増大したことで、お米の消費量はわずか20年で約1.5倍に増えたのです。
明治時代に入ってから近代的な土地改良や栽培技術の導入でお米の生産量は増加していましたが、明治25（1892）年の大蔵省主計局『米価ヲ平準二スル方案』は、生産増加だけでは人口増加に追いつかないと結論づけ、不作時の米価高騰を抑えるためにも外国からお米を輸入しやすくすべきと述べています。
人口はその後も増え続け、明治前期に3,700万人だった人口は、明治44（1911）年には5,000万人、大正15（1926）年には6,000万人を超え、昭和15（1940）年には7,200万人にまで達したのです（*1）。
5. 輸入に頼らざるを得なかった時代 ～大正時代・昭和初期～
お米の自給率は、1890年代には100％を下回り、大正時代には94％、昭和初頭には85％まで下がりました（*1）。ただし、この頃、朝鮮半島・台湾のお米は、輸入ではなく「移入」とされ、当時の日本政府は、日本本土に朝鮮半島・台湾を含めた圏内での自給を目指していくことになります（前掲の自給率は、移入も輸入に含めて計算されたもの）。大正6（1917）年の輸移入は、朝鮮半島のお米が48％、台湾のお米が31％、外米（英領インド（ビルマ）、仏領インドシナ、タイ）が21％となっていました（*8）。
大正7（1918）年には、二年連続の不作によって長期的に米価が高騰し、再び富山を始め各地で米騒動が起こりました。政府は、不足分を賄うため大規模な外米輸入を図ろうとしました。しかし、外米産地でも洪水や干ばつで不作が起こったことや、国内の米価高騰を抑制するため外米産地の政府が輸出制限や輸出禁止を行ったため、円滑に輸入が進まず厳しい外交交渉を強いられました（*8）。
また、昭和16（1941）年に始まった太平洋戦争では、戦況の悪化とともに外米輸入のための商船が確保できなくなり、昭和18（1943）年にはお米の輸入が半減、翌年にはほぼ途絶し、日本国内の食糧不足が深刻になりました（*9）。
6. 約70年ぶりの自給の達成 ～昭和中期～
昭和20（1945）年に終戦を迎えた日本は、戦争による耕地の荒廃、農業労働力不足に加え、朝鮮半島・台湾等からの輸移入に頼っていた需給構造が崩壊したため、深刻な食糧危機に直面しました。しかし、本格的にお米の輸入ができるようになったのは昭和25（1950）年以降でした。タイ、ビルマ（ミャンマー）、米国、エジプト等からお米を輸入することで国内の米不足を賄いました。
昭和27（1952）年には、10年後までに米麦の国内自給の達成を目標とする「食糧増産5ヵ年計画」を立てて生産量の増大に取り組み、昭和25（1950）年の938万トンから昭和47（1962）年の1,445万トンへと約20年で1.5倍になりました（*5）。約70年ぶりにお米の自給が達成されることとなったのです。
増産によりお米の自給が達成された一方で、高度経済成長によって食生活が多様化したことで、お米の一人当たり年間消費量は、昭和37（1962）年度の118.3kgをピークに減少に転じていました。
生産が需要を上回り大量の過剰在庫が発生するようになったため、昭和46（1961）年からは生産調整が本格実施されるようになり、1,200万トン前後だった生産量は、約50年で約800万トンにまで減少しました。一人当たり年間消費量も約50kgまで減りました。自給率の高いお米の消費が減ることで食料自給率（カロリーベース）は昭和40（1965）年度の73％から40％程度まで低下することとなったのです。
なんか俺より賢い人が多いはずのはてブ見てると、アメリカがロシアの先手打って情報出してロシアの動きを牽制してる！みたいなこと言うアメリカベタ褒めのブクマカいっぱいおるし、ロシア関連のニュースのブクマに沸いて星集めてるけどさ。
アメリカの今の情報の出し方は、ロシアがどう動いても国際社会での地位を失うように、何もせずに勝負を降りれないようにレイズしまくってるだけだろ。
ネオコンがどうこうみたいな話は流石に陰謀論じみてるけど、軍需産業からのロビー活動がある中、レームダックを打開したいバイデンが、ウクライナっつーちょうどいいテーブル見つけて博打打ってるって話なんでねーの？
トランプの時ならいざ知らず、今のアメリカが戦争したくないとか、どこの国の話してんの？って思うんだけど。
ロシアもソ連のころの失地回復的とかガスのパイプラインとかその辺の動機で動くのかもしれないけど(穀倉地帯だからみたいなのは、温暖化で農業限界地域がどんどん減ってるロシアにはあんま重要じゃなくね？って気もする)同じぐらいアメリカにも戦争したい動機あるんじゃないの？って思うんだが。
https://anond.hatelabo.jp/20220214164030
まず真っ先に出てくるのがスマートグラス
Googleがしっかり投資してインチキムービー作ってまで頑張ったけど無理でした
EPSONが頑張って出してくれてるしHololensとか工場系で使われてる（らしい）けど
5Gには2種類あって5GHz帯周辺を使うSub6と、30GHzとかのミリ波帯を使うmmWaveがある
このミリ波帯は高速通信可能なことが知られていてWiFiにも規格がある（IEEE 802.11ad）
ところが指向性が強いし遮蔽されると通信できないとかで全然使い物にならない
ビームサーチ技術とか使うと指向性は大丈夫になるんだけど、遮蔽はどうしようもないのでほとんど採用されず
5Gで10Gbps越え！とか言ってるのはmmWave使った場合なので騙されないように
IEEE802.11adの話が出たので、IEEE802.11aiの話。
これが何者かっていうと、WiFiの接続時間を無茶苦茶短縮できる技術。
WiFiって繋がるまでに結構時間がかかる（といっても数秒）んだが、それを0.1秒ぐらいにしてくれる。
そうすると隣のWiFiに移動しても途切れずに通信できたりするのがメリットなんだけど
あんまりそういうシチュエーションが無い、というか家庭とオフィス以外でWiFiがそもそも使い物にならないからね
こんな感じで802.11系を調べると来なかった技術の宝庫です
SDカードのデータ通信速度が遅くて特にカメラ業界はイライラしてて
読み取り端子を二段構えにしたUHS-IIという規格を作成
一部の高級志向カメラには搭載されたし下位互換性もあるから流行るかな？って思ったが
その手のカメラはXQDとかCFExpressに流れてしまった
まぁ細々と生きてはいる？のかな？
そもそもSDカードの抜き差しがめんどくさいんじゃ！ということで無線通信可能なカメラとかが出現。
TransferJet対応のSDカードとかも出てきて盛り上がるか？と思ったが、流行らず
そもそも高級志向カメラの人達は撮り終わったら家に帰ってゆっくり現像なので、無線でやるメリットがほとんど無いんだよね
と思ったあなたは間違えてないが、実はETC2.0の構想としてはその辺の駐車場でも使えるようにする予定だった
駐車場でETCが使えたらこの上なく便利で仕方がないサービスのような気がするのだが導入が進んでないのはやっぱりコストが高いのかな？
まぁ、承認も何もなしにいきなり「駐車料金は3000円でした」とか言われても困るけど、結局は払うんだから導入してほしい
でもそうなると駐車券処理とか面倒になりそうだからやっぱ無理なのかな
ちなみに駐車場の最近の流行は「ノーガード戦法」のようで、ゲートも何も無く、車両をカメラで撮って、酷い違反があれば後から追いかける、らしいです
だって、導入するイニシャル・ランニングのコストよりバイト雇った方が圧倒的に安いんだもの・・・
それは花を育てている人は別に心の優しい人でも何でもないということ。
花を愛でて、自分の作った野菜を食べるのはなんか自然にもいいことをしていると思っていた。
情操教育にいいと思い、子供が生まれてよちよち歩けるくらいのころにミニトマトを育て始めた。
すると、どこから湧いて出たか小さな虫がナスを覆い、全く育たなくなった。
それから毎年のように虫の害にやられ、ナメクジも出るようになった。
農業は人類がやった初期の環境破壊と何かで読んだが、自分が家庭菜園をやるようになって激しく同意した。
近所にも花いっぱいの家がそれなりにあるのだが、その人たちは花を愛でるやさしい人たちではなく、かわいがるものとそうじゃないものを明確に分ける人たちという認識に変わった。
全面戦争なら核がふってくるからどっちみち日本に勝ち目はない。
ただ日本には米軍基地が多数あるので、それを攻撃することはアメリカにも戦争をふっかけるということだ。
// アメリカ側からも日本がなければハワイなどの自国領が最前線になるので、日本は重要な緩衝地となる。
アメリカと中国が全面戦争すると、核の飛ばし合いか、通常兵器でも緩衝地が戦場となるだろうから、日本の受けるダメージは大きなものになるだろう。
ただ、こういう戦争は起きないだろう。
なぜなら、この場合、侵略する中国側から見て、得るものがあまりにないからだ。
