  |
はてなキーワード: バブル崩壊とは
わたしはクリスマスに生まれたけど、死ぬときもクリスマスに死ぬと思う。
これから日本は貧しくなる一方なんだからそれをよく考えてから動きなさい。
そんなことを日本の凋落がここまでとは予想されていなかったバブル崩壊の頃から言ってたらしい。
この子はなかなか結婚しないけど〇〇才には結婚するからそれほど心配しなくてもいい。
ひ孫の顔を見せるために母と一緒に訪れた帰りに、やっぱり当たったよね、
と母にそのことを言われるまで忘れかけていた中学生の頃のエピソードだったが確かにそのとおりになった。
あまりに不相応な場所に思えたから尋ねようとしたら先回りして母が答えた。
お前らが物心ついた頃にはあれだったけれど、
そういえばかなり薄っすらだけど、曾祖母ちゃんの家で遊んでたとき
おつきの人に何人も囲まれたおじいが来ていたことが記憶に残ってる。
へーそうなのかあ、親類のことだからって何でもわかってるわけではないんだねえ。
でも何で教えてくれなかったのだろうか？
けど、死んだら葬式の場所のことで理由を聞かれるからそのときには教えていい、と言ったらしい。
嘘みたいな話過ぎて怖い。
まあいいや。
なんとなく漠然と嫌いだから家族旅行はリゾートホテルとかばっか選んでいたのだけど、ストリップ取り締まったら温泉街が廃れたツイート見て思い出した。
バブル全盛期の子供の頃祖母につれられ行ったけど、何もなくて面白くなく、幼児だったから空いてる時間にいとこと一緒に男風呂女風呂どっちも行ってみたら、男風呂の方が広くて立派で景色も良くてびっくりして、男女客でこれだけ差をつけるって嫌な所だなーって思ったんだよ。
やがて風俗コンパニオンストリップ目当ての買春おっさんツアーのメッカと知り、汚くて猥雑で男尊女卑な所だなってイメージが強くて。
バブル崩壊しておっさん買春ツアーが消えて、風呂の男女格差もなくなって、なんとなく忘れてたけど、温泉むすめ見て、今でもあそこはエロ女体につられてきた男狙ってんだなと。
経済学上の投資と言われるのは、資金調達して支出する行為。住宅投資、設備投資、研究投資など。金融市場に金を入れるのは金融投資だが、それだけでは金融市場で止まってしまう。
あくまで金融所得は、株式や債券発行をして資金調達しての設備投資や研究投資に再投資したものは減税、それ以外は増税とメリハリをつけないとならなかったんだよ。
さらに、税制のメリハリをなくして法人税を減税したのも良くなかったな。貯め込んでも減税で貯め込まれて不景気になってますます設備投資や研究投資をしなくなるという悪循環に陥った。
また、日本の資金調達は借入金主体にも関わらず貸し剥がしをした。バブル崩壊で土地を担保にするという枠組みも崩壊した。これで企業が借り入れを嫌うようになった。一方で増資に67％の賛同が必要だったり、優先株を発行するハードルが高い。このあたりの資金調達を使いやすくする必要がある。
トヨタは今は禁止されたリトラクタブル・ライトという族車もどきを作っていた会社だ
もちろんヘッドライトが収納できようとできまいと、狙った車に後ろから体当たりし路肩に押し出して衝突させ逃走する族はいるし
そういうのが車を持っているということで自分を大きく見せつつ、佐〇急便の見習いドライバーを標榜していたりして、警察と国交省に媚を売る
・不動産屋は東京都の人口が減ってもあの派手なホイールキャップで古い家屋を買いたたきに回るかね
・かつて深夜労働者の酷使により格安綿製品を輸出し開戦直前の貿易摩擦を引き起こした業界はEV移行で何を企むのか？
・明治時代にはカウキャッチャーのない汽車があり著名人の人身事故もあった、車もまたプロテスタントカルトの恐怖政治の武器として使われていた可能性は当然にある
・バブル崩壊以降、2005年ごろまでの交通事故負傷者の激増は携帯電話普及のためという理由づけは、プロテスタントカルトの政策だったのか？
1991年（平成３年）のバブル崩壊時から、交通事故負傷者数がどんどん増えました
1998年（平成10年）にまたぐーんと伸び、関連死もおそらく多かったことでしょう
そうすると交通事故はみるみる減っていったのです
https://www8.cao.go.jp/koutu/taisaku/h30kou_haku/zenbun/genkyo/h1/h1b1s1_1.html
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
山田商店（やまだしょうてん）とは、大阪市に本拠地を置く化学系商社。1856年に大阪市の南船場に山田権左ェ門が開いた山田商店を源流とし、以降今日に至るまで重工業・軍需産業を中心に日本のトップ企業として君臨し続けている。戦後の財閥解体後も生き延びており、現在は住友グループに属しているものの、その影響力は未だ健在である。なお、旧三菱グループの総帥岩崎弥太郎の親族も経営に参加しているため、両派閥間の関係は極めて良好とされている。
概要. 創業者であった山田権左衛門は大阪で米穀商を営む傍ら、南船場の豪商たちと共に鴻池善右衛門の蔵屋敷から近い場所に倉庫を借り受けて商品販売を始めた。これが山田商店の始まりであり、その後徐々に店舗を拡大していったことでも知られている。そして明治に入ると米相場への投機を行い巨万の財を成した。また一方では海運業にも進出し、近代における日本商船隊の設立に大きく寄与した。他にも銀行や保険事業への進出など金融面でも多大な功績を残したことから、大阪財界の重鎮と称せられるに至った。
しかし第一次世界大戦により好景気が訪れると、その影響を受けて急速に成長していった。この流れの中で山田商店もまた順調に業績を伸ばしていき、大戦終結時には日本を代表する大商社へと成長した。しかしながら1929年の世界恐慌をきっかけにして世界経済全体が停滞すると、相対的に山田商店の業績も大きく落ち込んだ。それでも何とか持ちこたえていたものの、太平洋戦争に突入すると物資不足によって多くの企業が苦境に立たされる中で、山田商店をはじめとする関西資本系の大企業は逆に大きく躍進していくことになった。
戦争末期になると山田商店を始めとする関西系の大企業の経営陣の多くは徴兵されてしまい、代わりに軍人出身の者が後釜を埋めるようになった。戦後になって彼らの多くが戦犯容疑で逮捕されたものの、軍需品生産などのノウハウを持つ人材を失うことを嫌ったGHQの指示もあって不起訴処分となったことで山田商店をはじめとした関西系企業の存続が確定した。その後は朝鮮戦争勃発の影響による特需で復興を遂げていくとともに、高度経済成長期を迎えることになる。この時も山田商店をはじめ関西資本の大株主たちは多額の利益を上げ続けたが、バブル期の不動産投資の失敗を機に債務が増大したことでバブル崩壊後に破綻することとなった。それでも同社の株式は依然として高値を維持し続けており、依然として日本経済に大きな影響を与えていることは間違いない。
現在、同社では新規採用を行っていないために社員のほとんどは定年退職者か再雇用者であり、現役の社員数は最盛期の半分以下となっている。そのため現在では社内政治において発言力を有する人間はおらず、会長職にある人物を除く全ての取締役たちが社長以下の役員たちと同格の地位にありながら決定事項には従わなければならないという異常な状態になっている。これは会社のトップに立つ人間が実質的に会長の山田嘉吉しかいないためであるとされており、実際に彼は自身の権力を使って様々な便宜を図ってきたとされる。ただしその一方でこうした独裁的な体制に対して反発する人間も少なくなく、現在でも対立が続いている状況だと言われている。
転職した先の会社、まだ若い中小なもんだから、創業したころからいるごく一部の例外を除いて、特に事務方は転職組ばかりである。しかも事務方の定着率が鬼低い。いかにも若い中小オーナー企業にありがちな、中途でその時取れる人を取ったら、能力が見合ってなかったとかオーナーと合わなかったりで辞めたとかそういう感じのようである。
結果的に、まあまあ定着しているのは良くも悪くもこの環境下でサバイブしてきている人たちであり、なんかやたら気が利いたりとか仕事できたりとかすごい良い人だとかそんな感じ。
将来的にこの記事を自分で見直して、あああのとき自分はこう思っていたんだな、という記録として記す。特にオチはない。
アラフォーの転職組。前職では上司に詰められた結果、やる気なし・やや鬱状態に陥り、仕事をサボりまくっていた。サボった証拠とともに首になるか自主退職するか選べと詰められ辞めた（サボったこと自体は事実だし一切言い訳しないが、ぶっちゃけ証拠をちゃんと残しておけばパワハラとして訴えられるレベルだったと思う）。サクッと転職先が見つかり、退職願を出したら、想定より早かったらしい上司が、ちゃんと引継ぎするまで有給消化を認めないとか言い出した。いやお前が辞めろ言うたからやんけ。アホちゃうか。
40代の転職組。転職してきたと思ったら配属部署の前任者が全員退職しておりいきなり部長になってしまった苦労人。すごい良い人。過労死ラインを余裕で超過して働いているが前職より待遇が良い＆裁量が認められているためあんま辛くないらしい。部下として心配になるレベルで働いているのでなんとか負担の一部を肩代わりしてあげたい。
50台の転職組だが実質生え抜き級の社歴の人。直接の上司。肩書は無いが実質課長みたいなもん。元地銀の銀行マンで合併で銀行消滅しこの業界に転職してきたらしい。どの業界かは伏せるが、銀行マンからこの業界、しかも現場に転職ってすごいというか、バブル崩壊あたりのことだからよっぽどほかに仕事が無かったのであろう。結果的に現場に20年くらいいた叩き上げで、数年前に事務方に異動してきたとか。ものすごく良い人。現場サイドの事務系ヘルプデスク化しており、毎日現場から鬼電あり。そのせいで仕事進まず過労死ラインを超過して働いている。助けてあげないと死んじゃいそうなので増田的にも頑張らないといけない感じである。
新卒なのか前職あるか知らんがめっちゃ若いスレンダー巨乳美人。胸を強調したくないのかダボっとした服を着ていることが多く、胸のせいで寸胴に見える。素のキャラはぽやっとした人見知り陰キャっぽいのだが、話してみるとすごく愛想がいい。実は割とがっつりタトゥーを入れてるようで、常に長袖シャツ＆パンツスタイルで隠している（申し訳ないが胸チラした時に見えてしまった）。トークの感じ、タトゥー、喫煙、メイクの雰囲気等から夜の仕事経験者と思われる（ひょっとして今でも現役なのかもしれない）。そういう店で出てきたらガッツポーズするレベルの大当たり級。最近ちょっと打ち解けてきた。
新卒入社というレアキャラ。めっちゃ若い身長高めスレンダー美人。この会社、新卒・若い女子の採用時に絶対に外見評価が入ってると思う。少なくともビジネスの場においてはすごい穏やかで愛想の良い態度・トークなのだが、素のキャラはもうちょいはっちゃけてそうな気配である。担当業務的にあんま絡みがない。
20代の転職組。前職がブラック過ぎて転職してきたらしい。良くも悪くも空気読まない系っぽく、何か用事があるとガッと距離を詰めて話しかけてくる。申し訳ないがルックス的に完全にオタ確定。そろそろ「最近はどのウマ娘を育ててるの？」とかそっち系の話を振ってみたい。いかにも最近の20代っぽく素直で礼儀正しく良い人。
バブル崩壊後、いつのまに女子力とか婚活とか性差別的インプリケーションを持つ言葉が日本社会で市民権を得ている。
財務省が必死に不景気を維持しようとするのもバブルと共に開発が進み、バブル崩壊と共に波が引けて人間たちが都会に去っていくことを学習したたぬきたちが財務官僚に成りすましているからなんだよな。
3％のときはバブル崩壊のときだ。だから破壊的な影響があっても、それ以上の影響がバブル崩壊によって起きてる。
1990年代の財政出動をだめにしたのこそ消費税5％上げだぞ。
過去の貯蓄の取り崩しや資金調達しての支出等期間の最初に動く金を初項、収入に占める消費を公比とした等比数列の和が経済規模。各段階に上昇幅が聞いてくるの。
さらにその金を、金融所得、累進所得税、法人税減税に使ったが、このあたりは貯め込まれる場所だったというのも問題。
アベノミクスも、人手不足倒産がちらほら起きていたから、消費税を上げなければ賃金上昇や、企業の資金調達しての設備研究投資を起こすという好循環が起きていたはずだ。
バブル崩壊の煽りを受けた氷河期世代は、当時政権与党であった自由民主党に恨み骨髄であり、反動から立憲民主党への支持率が高い。
30代前半はリーマンショックと東日本大震災を経験し、ちょうど悪夢の民主党政権の影響を露骨に受けた世代であり、民主党の後継団体である立憲民主党に恨み骨髄である。
似たように不景気の煽りを受けたとは言え、氷河期世代とリーマン世代以下では政党への評価が逆転している。
安倍政権下において比較的好景気が続いたことで、20代も30代と同様に自由民主党の支持率が高く、立憲民主党の支持率は非常に低い。
今後、第二の氷河期世代が生まれない限り、多くの若者が自由民主党を支持する傾向は変わらないだろう。
財政破綻するのか納得できる説明をしてくれ、というブコメを見かけたので説明してみる。
ここでは財政破綻を「財政問題が原因で経済状況が大きく悪化して国民が困窮すること」とする。
通貨や国債を裏付けもなく発行し続けた場合、どこかのタイミングで通貨や国債への信頼が崩壊しその価値が著しく下がるから破綻する。
全くもって正しい。ただしデフォルトは「破綻」のなかの１パターンでしかなく、デフォルト以外の破綻が訪れる。（具体的にはハイパーインフレや大増税）
通貨発行権を持つ国が自国通貨建ての国債を発行している場合、デフォルト以外の破綻シナリオを選ぶ権利を持っているだけである。
民主主義において、国は国民のものである。封建時代のように殿様と民衆に分かれているわけではない。
返ってくるあてのない不良債権を、そうと知らずに持っていることが問題。
（もちろん国は額面通りの金額を返すことはできる。しかしそれがもとの価値を維持しているかが重要）
ある日国民が、自分が資産のつもりで持っていたものが不良債権であることに気づいた瞬間に経済が崩壊する。
インフレには実物的要因によるインフルと、貨幣的要因によるインフレがある。（詳しくはWikipediaでインフレーションを調べてくれ）
20年以上起こせずに苦労しているのは実物的要因（需要が牽引する良いインフレ）で、心配しなければいけないのは通貨への信頼が崩壊する悪いインフレ。
後者のインフレは歴史的に数十年～百年に1回程度の頻度で起きている。たかだか20～30年起きなかったら心配無用と言える種類のものではない。
バブル崩壊でもわかるように、信頼の崩壊は急激に発生するため検知してから対応しても遅い。
需要が牽引するインフレはジワジワ起こるため、検知してからブレーキを踏むことができるが貨幣的要因におけるインフレはそうではない。
1つ目は「国の資産がたくさんあるから、正味の借金はそこまで多くない」というパターン。
確かに日本は他国の国債や通貨、不動産など多くの資産を持っているが、お金に困ったので売りますね、というほど単純ではない。
他国の国債や通貨を日本が大量に売るとその国の金利上昇や通貨安をもたらし、外交問題となるため簡単にはできない。やったとしても、相応の痛みを伴うことになる。
不動産を売るにしても、その不動産を利用して国家を運営していので、売ったらそれを結局借りなければならないので支出が増加する。
２つ目は「国民の資産がたくさんあるから、国の借金を穴埋めできる」というパターン。
これは正しい。正しいが、問題なのは国民一人一人がそんなつもり（自分の資産で国の借金を穴埋めするつもり）なんてサラサラないことである。
「オレのものはオレのもの」と考えてそれを人生設計に組み込んでいる中で、突如国の借金の穴埋めを求められたら経済（もしくは暴動でそもそも国が）崩壊する。
もともとは敗戦国日本を復活させるために海外からキャッチアップしないとならなかったからだと思うよ。真鍋先生が博士を取ったのが1950年代だったからポストもなかっただろうし。
だけど、成長して、一時期は本当に自力で様々な産業を作る力を持っていたが、バブル崩壊と近視眼的新自由主義で科学衰退国になった。でもどこかよそをパクったりとか、隠れたものをおだてて引きずり回したりしたらすぐ儲かるものがあるって幻想のまま暴れてる。
いい加減すぐ確実に成功し儲かるものがあるって幻想が間違いじゃないか？って危機感で研究者流出が叫ばれてるのだと思う。
まあ、豊田長康先生や毎日新聞が日本の科学技術衰退と、ガチデータで基礎研究と、数年後のGDPとの関連などを調査した本を出したのがあると思う。
一方○売新聞は日本を捨てた科学者は裏切り者だ！すぐ確実にもうかるテーマじゃないから海外に移ったのにすぐ軍事技術に応用できる！なんてデマ本を出版する。あまりのデマ本臭くて自社系の出版社に相手にされなかったからよその出版社つかって。
