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国立大受験、共通テストにプログラミング…25年から「情報」追加で6教科8科目に
https://www.yomiuri.co.jp/kyoiku/kyoiku/daigakunyushi/20220128-OYT1T50158/
https://www.asahi.com/articles/ASQ1X7S36Q1SUTIL01M.html
国立大協会、共通テストに「情報」追加 25年以降、6教科8科目に
https://mainichi.jp/articles/20220128/k00/00m/040/332000c
2022年4月に高校に入学した生徒を対象にした大学入学共通テストから教科情報の試験が追加されることはもう決まっていたのだが「そんなのわざわざ受けるやついるの?」とならないように、文科省と入試センターが布石をうった結果としての国立大学の入試での必須化だと思う。
これについては、私立大学には強制できるスキームがない(補助金をちらつかせればできるかもしれないが)のと、地方の高校などにその衝撃波が届くように、だと個人的に思っている。
ぶっちゃけ首都圏などは、高校の情報教員は余ってはいないが足りてはいるが、地方では情報教員の採用をまだ実施していない県もあれば、ようやく始めてまだ数名しかいないという県もある。
そんな情報教員の採用に消極的な地方での、高校のKPIの一つに国公立大学への合格者人数というものがある。教育委員会によっては、特定の進学校に助成金みたいなのを出して、進学実績をさらに上げさせようとしている県もあると思う。そんななか情報をきちんと教えられる教員がいないと、国立大学に不利になるよ、というのは地方の高校や教員区委員会への圧力になるのである。
「急すぎるじゃないか」とお怒りの校長とかもいるだろうけど、受験には関係ないからという言い訳で、教育委員会が教員も採用してこなかったり、未履修問題のように高校が勝手に情報をやらずに他教科に置き換えて授業を潰していたりしたことが、結果としてスマホしか使えない大学生を大量生産してきたのではないだろうか?
高校の情報という授業は実は2003年に高校に入学した生徒から必修科目となっている(正確には必履修科目)。ということで教科が出来てからもう20年近くになる。
商業高校や工業高校は別として、全ての普通科で必修の教科が「ドーン」と爆誕したのがその年だったのだが、文科省の失政を今の今まで引きずっていたのだった。
それまでにない教科(情報処理に類する科目は無かったわけじゃないが)が誕生するということは、教える人が新たに必要となるということである。
それが全国何千校の普通科の高校で急に始まるのである。まあ、時代で必要だったのでそれはしょうがないと思うが。
大学の教員養成課程で、一気に何千人も情報科教員を輩出できるわけではないので、現職の教員に講習を行って新たな免許を持たせることにした。
まずは意識高い教員に、現職講習の講師役となるための研修を行い、育成された講師たちが各都道府県で現職教員にたった15日間の講習で「教科情報をもう教えられるよ」ということにした。
しかも希望した受講者だけ目標ノルマ人数にとても足りず(講習を受けられる教科に縛りを付けた失策があり、そもそも希望しているのに受けられなかった教員もいる)、各学校で肩たたきのように希望しなくても免許を取りに活かされた数学や理科、家庭科の教員が多数いるというわけである。
これを時限的な教員免許とすれば、大学で情報の教員免許をとった新しい教員がどんどん入ってきたのだが、いかんせん恒久的な免許だったのだ。
あと教員免許更新があるじゃないかと思われるかもしれないが、免許更新はどの教科で更新するとかはなくて、文科省が認めている免許更新の講座だったら何の教科の内容でもいいし、生徒指導でもレクリエーション論でも何でもアリなのだ。一気に全部の免許の有効期限が延びる仕組みである。
情報処理学会は、教科情報の内容で更新講習をやってはいるが、知名度は高くないようである。
そんな石器時代のような人たちが令和の時代に、「情報とは」と教えている現状があるから、それを刷新したいという文科省の意図もあったような気がする。
恒久免許をいまから取り上げるわけにもいかないし、全て定年退職するまで待っていたら日本が沈没するのが加速するだけである。
学習指導要領という教科で教える内容が決められる教育界の法律みたいなものがあって、だいたい10年に1度のペースで改訂される。
最初の情報は、情報A、B、Cという科目があり、いわゆる町のパソコン教室的な内容でも教科の内容をけっこう満たしてしまうものであった。
とはいえ、TCP/IPやWWW、DNSの概略や、アルゴリズム、知財などの法規は当時から教科書に載っていたのであるよ。
その次の世代の学習指導要領で、「社会と情報」「情報の科学」の2つに再編され、今の高校1年生の代まではこれを勉強している。2年後に高3で始めて習う生徒もいるかもしれないが。
今度の4月からの入学生では、情報1に一本化されて、全ての高校生が共通の範囲を勉強している(これが大事)はずなので入試に出しても良いよね、と出来たわけである。
それまではどれかだけ勉強したら卒業はOKという扱いで複数科目あったので。
今年の1年生が浪人して1個下の代と一緒に国立大学を受けると、他教科の試験は移行措置で現行科目の試験が用意されるのだが、情報は今の科目での出題がないからどうするの?という問いかけが国立大学協会からあった。さっきの複数科目の問題があって浪人生に強要できるのかよーという問題だったのだが、文科省&入試センターは強気に「社会と情報か情報の科学か、どっちかだけでもやっていれば100点分になる問題をその年だけ新たに設置するので、無問題」という回答により、国立大学の入試必須化が正式に決まった。
情報1にはプログラミングだけではなく、問題解決の考え方、情報デザインとコミュニケーション、データサイエンスの基礎などが入っている。
ちなみに、情報2という科目もできて、数学みたいに1をやったあとでなければ2を勉強できない、より高度な内容になっている。物理基礎に対する物理みたいな。
データサイエンスといえば聞こえがよいが、それよりちゃんとした統計を学ばせるのが先じゃね?と思う人も多いと思う。
実は数学1で統計の内容が必須化して10年経つのだが、10個や20個の整数を手計算で計算して、分散・標準偏差・偏差値を出してたり、相関係数と散布図くらいしか届かない、「紙の上で鉛筆でやる意味があるのか?」という内容である。センター試験や共通テストでは奇をてらうことが難しい分野だったが、今年の共通テストはやらかした。
次の学習指導要領では数学教育者と統計教育者のバトルなどがあって、それも興味深いのだが、それはまた別のお話。
劇薬ではあるが、かわいい生徒たちの志望大学進学という、餌をつるされた教員たちの良心で今まできちんとした情報教育を受けることができなかったかもしれない地方の高校生が報われるようになるといいと思っている。
あ、あと入試改革すると、企業が儲けるために結託しているんじゃないかと思う方もいるかと思うが、情報1にからめてうちは底辺校と呼ばれる学校なのだが、プログラミング教材とかの売り込みはかなり来るし、ベネッセはすでに高校情報1のオンライン教材の売り込みをガンガンやっている。東進ハイスクールも情報の講師を確保しているようである。
なので「教える教員がいない、地方を見捨てるのか!」となった場合は、ベネッセやら東進の高校向け教材でもやらせてお金で解決してください。
国立大受験、共通テストにプログラミング…25年から「情報」追加で6教科8科目に
https://www.yomiuri.co.jp/kyoiku/kyoiku/daigakunyushi/20220128-OYT1T50158/
https://www.asahi.com/articles/ASQ1X7S36Q1SUTIL01M.html
国立大協会、共通テストに「情報」追加 25年以降、6教科8科目に
https://mainichi.jp/articles/20220128/k00/00m/040/332000c
2022年4月に高校に入学した生徒を対象にした大学入学共通テストから教科情報の試験が追加されることはもう決まっていたのだが「そんなのわざわざ受けるやついるの?」とならないように、文科省と入試センターが布石をうった結果としての国立大学の入試での必須化だと思う。
これについては、私立大学には強制できるスキームがない(補助金をちらつかせればできるかもしれないが)のと、地方の高校などにその衝撃波が届くように、だと個人的に思っている。
ぶっちゃけ首都圏などは、高校の情報教員は余ってはいないが足りてはいるが、地方では情報教員の採用をまだ実施していない県もあれば、ようやく始めてまだ数名しかいないという県もある。
そんな情報教員の採用に消極的な地方での、高校のKPIの一つに国公立大学への合格者人数というものがある。教育委員会によっては、特定の進学校に助成金みたいなのを出して、進学実績をさらに上げさせようとしている県もあると思う。そんななか情報をきちんと教えられる教員がいないと、国立大学に不利になるよ、というのは地方の高校や教員区委員会への圧力になるのである。
「急すぎるじゃないか」とお怒りの校長とかもいるだろうけど、受験には関係ないからという言い訳で、教育委員会が教員も採用してこなかったり、未履修問題のように高校が勝手に情報をやらずに他教科に置き換えて授業を潰していたりしたことが、結果としてスマホしか使えない大学生を大量生産してきたのではないだろうか?
高校の情報という授業は実は2003年に高校に入学した生徒から必修科目となっている(正確には必履修科目)。ということで教科が出来てからもう20年近くになる。
商業高校や工業高校は別として、全ての普通科で必修の教科が「ドーン」と爆誕したのがその年だったのだが、文科省の失政を今の今まで引きずっていたのだった。
それまでにない教科(情報処理に類する科目は無かったわけじゃないが)が誕生するということは、教える人が新たに必要となるということである。
それが全国何千校の普通科の高校で急に始まるのである。まあ、時代で必要だったのでそれはしょうがないと思うが。
大学の教員養成課程で、一気に何千人も情報科教員を輩出できるわけではないので、現職の教員に講習を行って新たな免許を持たせることにした。
まずは意識高い教員に、現職講習の講師役となるための研修を行い、育成された講師たちが各都道府県で現職教員にたった15日間の講習で「教科情報をもう教えられるよ」ということにした。
しかも希望した受講者だけ目標ノルマ人数にとても足りず(講習を受けられる教科に縛りを付けた失策があり、そもそも希望しているのに受けられなかった教員もいる)、各学校で肩たたきのように希望しなくても免許を取りに活かされた数学や理科、家庭科の教員が多数いるというわけである。
これを時限的な教員免許とすれば、大学で情報の教員免許をとった新しい教員がどんどん入ってきたのだが、いかんせん恒久的な免許だったのだ。
あと教員免許更新があるじゃないかと思われるかもしれないが、免許更新はどの教科で更新するとかはなくて、文科省が認めている免許更新の講座だったら何の教科の内容でもいいし、生徒指導でもレクリエーション論でも何でもアリなのだ。一気に全部の免許の有効期限が延びる仕組みである。
情報処理学会は、教科情報の内容で更新講習をやってはいるが、知名度は高くないようである。
そんな石器時代のような人たちが令和の時代に、「情報とは」と教えている現状があるから、それを刷新したいという文科省の意図もあったような気がする。
恒久免許をいまから取り上げるわけにもいかないし、全て定年退職するまで待っていたら日本が沈没するのが加速するだけである。
学習指導要領という教科で教える内容が決められる教育界の法律みたいなものがあって、だいたい10年に1度のペースで改訂される。
最初の情報は、情報A、B、Cという科目があり、いわゆる町のパソコン教室的な内容でも教科の内容をけっこう満たしてしまうものであった。
とはいえ、TCP/IPやWWW、DNSの概略や、アルゴリズム、知財などの法規は当時から教科書に載っていたのであるよ。
その次の世代の学習指導要領で、「社会と情報」「情報の科学」の2つに再編され、今の高校1年生の代まではこれを勉強している。2年後に高3で始めて習う生徒もいるかもしれないが。
今度の4月からの入学生では、情報1に一本化されて、全ての高校生が共通の範囲を勉強している(これが大事)はずなので入試に出しても良いよね、と出来たわけである。
それまではどれかだけ勉強したら卒業はOKという扱いで複数科目あったので。
今年の1年生が浪人して1個下の代と一緒に国立大学を受けると、他教科の試験は移行措置で現行科目の試験が用意されるのだが、情報は今の科目での出題がないからどうするの?という問いかけが国立大学協会からあった。さっきの複数科目の問題があって浪人生に強要できるのかよーという問題だったのだが、文科省&入試センターは強気に「社会と情報か情報の科学か、どっちかだけでもやっていれば100点分になる問題をその年だけ新たに設置するので、無問題」という回答により、国立大学の入試必須化が正式に決まった。
情報1にはプログラミングだけではなく、問題解決の考え方、情報デザインとコミュニケーション、データサイエンスの基礎などが入っている。
ちなみに、情報2という科目もできて、数学みたいに1をやったあとでなければ2を勉強できない、より高度な内容になっている。物理基礎に対する物理みたいな。
データサイエンスといえば聞こえがよいが、それよりちゃんとした統計を学ばせるのが先じゃね?と思う人も多いと思う。
実は数学1で統計の内容が必須化して10年経つのだが、10個や20個の整数を手計算で計算して、分散・標準偏差・偏差値を出してたり、相関係数と散布図くらいしか届かない、「紙の上で鉛筆でやる意味があるのか?」という内容である。センター試験や共通テストでは奇をてらうことが難しい分野だったが、今年の共通テストはやらかした。
次の学習指導要領では数学教育者と統計教育者のバトルなどがあって、それも興味深いのだが、それはまた別のお話。
劇薬ではあるが、かわいい生徒たちの志望大学進学という、餌をつるされた教員たちの良心で今まできちんとした情報教育を受けることができなかったかもしれない地方の高校生が報われるようになるといいと思っている。
あ、あと入試改革すると、企業が儲けるために結託しているんじゃないかと思う方もいるかと思うが、情報1にからめてうちは底辺校と呼ばれる学校なのだが、プログラミング教材とかの売り込みはかなり来るし、ベネッセはすでに高校情報1のオンライン教材の売り込みをガンガンやっている。東進ハイスクールも情報の講師を確保しているようである。
なので「教える教員がいない、地方を見捨てるのか!」となった場合は、ベネッセやら東進の高校向け教材でもやらせてお金で解決してください。
さて、極論的な表現で恐れ入りますが、こちらで質問したいことの結論を書かせていただきますと、
「高校進学することなく、中卒後即座に大手美大予備校の昼間部に所属し、3年間誰よりもデッサンと色彩構成と立体制作に明け暮れ、現役で東京藝術大学デザイン科に合格する」
この進路の舵取りは一般的に考えて極論中の極論だとは思いますが、この事の是非を質問として問いたいです。いかがでしょうか。
長くなりますが、このように考えることになった経緯をお話しますので、お時間ありましら是非一読いただき助言いただけましたら幸いです。
この目標を確実に達成するためにどうすればいいのかを考えますと、やはりデザイナーの最高の教育機関たる東京藝術大学デザイン科に入り、数多くの作品を作り最高のポートフォリオを仕上げた上で卒業し、新卒でデザイナー入社試験を受けるのが最良との思いに至りました。
東京藝大は気が狂ったレベルの難関です。それは充分に理解しています。
ですので、1%でも高い確率で東京藝大デザイン科に入るためには1秒でも長い時間を実技対策に投じて腕を磨くことが重要と考えます。そのことを考慮した場合、一般の美大受験生と同じように高校通学に併せて美大予備校夜間部に通い対策をするというようなことでは、藝大デザイン科合格45名の椅子を巡る戦いに現役で確実に勝てる確率は相当低いと言わざるを得ません。
藝大デザイン科現役合格というのは、はっきり言って狂気の沙汰です。であるから、こちら側も狂気的姿勢で受験に臨む他ありません。一般的な受験生と同じ姿勢で臨んだのでは勝てません。そこで考えた受験戦略が「中卒後即大手美大予備校昼間部通学」というストラテジーになります。
一つは、他の藝大志望高校生に対し実技研鑽で圧倒的な差を付けられるということです。
藝大志望の高校生が予備校で使える実技学習時間は夜間の3時間のみ。週5日通うして一月の学習時間は3(h)×5(d)×4(w)で60時間に過ぎません。対して、昼間部は基本的には一日6時間ですが、朝の教室解放後最速でアトリエに入り制作を開始することで実質7時間は制作できます。これを一月やりますと7(h)×5(d)×4(w)で140時間。高校夜間部生に対し一月で約2.4倍の実技学習時間が実現し、現役生という枠の中であれば圧倒できます。
二つ目の利点は、「昼間部に三年通うことは実質的に三浪するのと同程度の力になる」という点です。藝大受験においては、当たり前ですが現役生以外に浪人生も相手取って戦わなければなりません。私も予備校見学に行った際に目にしましたが、浪人生というのは化け物みたいな画力を持っています。そんな彼等とも刃を交えて戦う必要があるのであれば、彼等と同じ土俵に入って学ぶのが一番です。そのための昼間部通学でもあるわけです。いくら浪人生といえども、三年も浪人している人間はなかなかいません。ですので、ここで私が高卒年齢に達するまでの昼間部三年通いという戦略を実行することで、浪人生以上の経験と実力を18歳時点で積み込めると考えたわけです。
以上がこの戦略の利点となります。ここまでやれば高い確率で藝大デザイン科に現役合格できるのはないかというのが私の考えです。
何故私がここまで現役合格にこだわるかといえば、それは就活の際に一歳でも若いというアドバンテージを得たいがためです。
私が目指す企業は任天堂です。任天堂ともなればゲームCGデザイナーの椅子を巡って日本最高の戦いが繰り広げられるわけです。そこに上がってくるライバルは様々な意味でデザイナー志望として最強の人間達であり、そんな中で勝ち抜いていくためには何か一点でも彼等に対し有利を取れるポイントを稼ぐ必要があります。それが年齢というわけです。藝大生は浪人生の割合が比較的高く、現役年齢であるだけで就活の際は彼等に対し有利を取れます。突出した才能を持っていないにもかかわらず、何が何でも任天堂に入りたい私としては、わずかでも有利になれるポイントをかき集めて戦いに挑むしかないということです。
「中卒後即美大予備校昼間部通学」という戦略を実行するにあたり、学科はどうするのかという声がありますが、学科に関しては独学で充分やっていける学力的自信を持っていますので問題ありません。中卒ということは大学進学時に高卒認定を受ける必要がありますが、試験問題を見たところそれも余裕で突破できるでしょう。
藝大に対する熱意のあまりつい長文になってしまって申し訳ないですが、ご助言いただけましたら幸いです。
―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
◆追記◆
もう夜も遅かったですし、この記事を投稿してからすぐに寝たんですが、喉が渇いて水を飲みに今起きて何気なく増田を開き直したらこんなにも助言の声をいただけてて本当に嬉しいです…!!
明日も早いため、またすぐに寝るのですが、明日また時間ができたらまとまった時間に皆さまのご助言を読ませていただき、可能であれば返信もさせていただきたいです。
本当にありがとうございます…!!
―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
◆再追記◆
ブコメにも沢山ご意見をいただきありがとうございます!
再び起きてしまいましたので、改めて寝る前にできるだけお返事を。
トラバとは違って、直接お返事をすることのできないブコメにこちらで返信をしたいと思います。
id:sangping 他人事だから適当に言うけど「任天堂に入りたい」が真の目標なら、もっと直截「任天堂に」狂気をぶつけた方がいいんじゃない?まずは任天堂の人事や経営陣にアポを取って話を訊いてみるとか。犯罪にならない範囲で。
「任天堂に直接狂気をぶつける」心に刺さりました。名言ですね。任天堂社員の方はSNSに情報を漏らさない(Facebook上であっても自分が任天堂社員であることを名乗らない)というのは聞きますが、もし任天堂社員の方と連絡が取れる機会がありましたらダメ元でダイレクトアタックしてみたいと思います。まだ何者にもなっていない有象無象の坊主のために任天堂の方のお手を煩わせるのは恐縮ですが、聞けるだけのことは聞きたいなと。
id:i5s4y デザイナーです。デザインの技術はテクノロジーでひっくり返されるので、そうならない基礎教養を高校できちんと学んだ方が良いと思います。あなたが構想しているのは “現在の” 任天堂の入り方です。
デザイナーの方に意見を頂けて嬉しいです!数年前にGoogleがAIにこの世の終末みたいな絵画を描かせたり、はたまたpixivでは綺麗な自動彩色サイトが流行ったりと、デザイン・クリエイティブの分野でもひしひしとテクノロジーによる作画技術の代替が起こっている波を確かに感じますね。高校で学べる範囲のことでテクノロジーに抗する、あるいは利用する教養を得られるとしたら数学・英語でしょうか。それらは情報デザインの分野とも結び付きますし、一考させて頂きたいですね。また恥ずかしながら、私は浅学ゆえに "未来の" 任天堂の入り方は分かりません。ただ愚直に、"現在の" 任天堂の入り方に固執し我武者羅に頑張るしかないところは恥じ入るところです。ですが、今後成長していく中で "未来につながる" 構想が獲得できましたら、より合理的に方針を転換して戦っていきたいです。
id:tsubo1 このブコメを書こうとして、書いては消し、書いては消しして10分経った。私はあなたの若さが持つデタラメな焦りが羨ましいよ。あなたの書いていることは隅から隅まで全くの見当違いだが、その情熱はいいと思う。
ありがとうございます。不覚にも、ウルッときました。私のこの殴り書きのような粗削りの計画書に何かを感じ取っていただき、ブコメを書くのに多少なりともの時間を掛けていただいたということに対して、私の方も沁み入るものがあります。ブコメやトラバを確認しますと、やはりこの計画が如何に無謀で見当違いかを思い知らされますが、情熱を評価していただけた点に深く感謝致します。
id:migurin 職種は違うがデザイナー歴約15年です。応援します。ただ、技術はいつかアドバンテージではなくなります。自分自身を磨くことを忘れないこと。入社を目的にせず、人を豊かにすることを目的にすることを勧めます。
デザイナー歴15年という、ベテランの方にもご意見を頂けて嬉しいです!応援頂き誠にありがとうございます。技術的アドバンテージに限りがあり、それに抗するため自分磨きを続けるという事、ご指摘いただきありがとうございます。深層意識に刻み込みます。私も、任天堂に入れたら、そこで世界の人々の感情を豊かにするゲーム作りに携わりたいと願っております。
id:MiG 技術を伸ばす「だけ」ならいいかも。でも遊びを作るのに遊び(も含めたいろいろ)の経験がないのは就職活動〜その後の職業人生で逆に不利になることが多いように思う。当方ゲーム会社勤務10年超デザイナーヨリ。
ゲーム会社勤務歴10年のデザイナーの方からもご意見を頂けて大変嬉しいです!美術版受験ガリ勉になるのではなく、様々な遊びが必要であるということ、良く分かります。今の計画を白紙に戻し高校へ行くというのはまだ抵抗がありますが、少なくとも確定している未来として藝大(あるいは万が一失敗したら武蔵美・多摩美)に入ってからはうんと遊びたいですね。芸術に関することだけでなく、都内で、そして海外で、様々な遊びを経験し糧としたいと思います。
id:manganzenseki 任天堂のデザイナーになった知人が何名かいるけど、みんな私大でしかもファインアート出身。あと受験漬けの美術版ガリ勉よりも教養あったりスポーツなどに秀でた人の方がするっと受かるよ。広く感性も磨くべし。
任天堂デザイナーになったという貴重な知人の方の例を紹介いただきありがとうございます!私大(武蔵美・多摩美)からも任天堂への内定を出していることは存じ上げていましたが、しかしその採用率となると藝大有利だろうという思い込みがありました。しかし知人の方の全員が私大出身であるということで、必ずしも藝大に固執する必要が無いということを気付かされたのは大きいですね。いずれにせよ藝大の魔に魅入られた私は藝大を目指しますが、万が一受験に失敗した場合は私大受験に切り替える柔軟さも持ちたいと思います。教養に関しては、藝大同期にゼルダ青沼さんがいらしたトラバの方の投稿を読んで重要性を改めて認識しましたね。ありがとうございました!
id:kash06 桁外れに難しい目標であるから、極限まで自分を伸ばす方法を……その覚悟は凄まじい。今の増田には考えづらい事だが、そのルートに乗れなかった時の為の保険を考えられる人が、うまく助言できる事も加えて願う
藝大の倍率はかつては東大の10倍以上にも及び、過酷すぎる競争になるのは火を見るより明らかでしたので、その対策の最善を考えていった結果の産物でしたね……。目指すルートに乗れなかった時の保険(藝大失敗→武蔵美・多摩美 任天堂失敗→他の有力ゲームメーカー)は既に決めてあるので、あとは私に最終的に損切りする覚悟があるか……ということでしょうね。ありがとうございます!
いただいたトラバ、ブコメは全て拝読してます。本当に参考になりました。
この記事を投稿した時はチラホラとした反応がある程度を想像してたので、全てのトラバなりブコメにお返事できると思っていたのですが、予想外に反応いただけたため全てのトラバ・ブコメに返信することは難しく、せっかく貴重な意見をいただいたのに申し訳ありません…!
改めて申し上げますが、いただいたコメントは全て拝読してますので、皆様のご回答全てが私にとって等しく参考になっています。
Source: http://archive.is/GiiV3
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【北海道】
・株式会社ホーム創建 代表取締役 阿部 利典様
・株式会社アートリンク 代表取締役 阿部 高文様
・帯広プロパン株式会社 代表取締役社長 大友 俊一様
・株式会社ハタ建材 代表取締役 端 賢二様
・北海リースキン株式会社 代表取締役 井元 芳春様
・朝日テクノス株式会社 代表取締役 白井 宣充様
・北硝トーヨー住器株式会社 代表取締役 �須 勝年様
・北東電設株式会社 代表取締役社長 細井 義則様
・株式会社百歳の青春 代表取締役 青木 英史様
・株式会社ホンダレンタリース旭川 代表取締役 松倉 幸雄様
・第一電波工業株式会社 代表取締役 永山 薫様
・株式会社アサヒHL旭川健康ランド 代表取締役社長 富居 誠吉様
・中央鉄建株式会社 代表取締役 砂子田 明様
・株式会社カネイ 代表取締役 我妻 輝幸様
・桑原電装株式会社 代表取締役 桑原 博行様
・エヌ・エス・エンジニアリング株式会社 代表取締役 上田 敏行様
・株式会社オートランド札幌 代表取締役社長 山崎 隆士様
・開発運輸建設株式会社 代表取締役 大塚 英夫様
・株式会社清水組 代表取締役 森山 光一様
・信興商事株式会社 代表取締役 大畑 弘之様
・株式会社大和商会 代表取締役社長 齋藤 誠一様
・北光印刷株式会社 代表取締役 山田 新一様
・育栄管財株式会社 代表取締役 鳴海 博道様
・エムケープラント有限会社 代表取締役 角道 政幸様
・有限会社工藤農機 代表取締役 工藤 勝弘様
・シロクマ北海食品株式会社 代表取締役社長 荒川 伸夫様
・新生商事株式会社 代表取締役 高田 正衛様
・シー・アイ・イー株式会社 代表取締役 田 義之様
・株式会社久一米田商店 代表取締役 米田 澄一様
・三栄紙料株式会社 代表取締役 和田 修一様
・株式会社ドート 代表取締役 藤原 直徳様
・西富産機株式会社 代表取締役社長 西田 典功様
・エストック株式会社 代表取締役 稲垣 博彦様
・株式会社タチノ 代表取締役 太刀野 清広様
・ヤマサ暖房機器株式会社 代表取締役 合田 忠様
・株式会社エンヴェロップ 代表取締役 鎌田 寿明様
・株式会社北斗通信 代表取締役 相馬 定廣様
・秋山興業株式会社 代表取締役社長 小池 義之様
・日本防水総業株式会社 代表取締役 片山 英男様
・株式会社オーガニック・マーケット・北海道 代表取締役 菊地 健夫様
・アイルホーム株式会社 代表取締役 大坂 学様
・タキグチ自動車工業株式会社 代表取締役社長 寺島 博之様
・株式会社興商 取締役会長 中原 景英様
・株式会社丸加水産 代表取締役 須田 公隆様
・株式会社シバノデンキ 代表取締役社長 西村 則之様
・有限会社デザインピークス 代表取締役 伊藤 友一様
・株式会社エコテック 代表取締役 林 弘人様
・株式会社摩周調剤薬局 代表取締役 竹森 英彦様
・得地ファニチャ工業株式会社 代表取締役 得地 吉尾様
・陶商工業株式会社 代表取締役社長 上村 一治様
・株式会社谷口農場 代表取締役社長 谷口 威裕様
・株式会社IMC 代表取締役 滝谷 拓様
・株式会社桧山電気工業 代表取締役 国仙 勝彦様
・有限会社イビ 代表取締役社長 滑川 鎌一郎様
・有限会社道大産業 代表取締役 柳原 義文様
・株式会社タンゼンテクニカルプロダクト 代表取締役 大湯 晃弘様
・株式会社プライムデンタル 代表取締役 北島 正之様
・株式会社帯広公益社 代表取締役 渡邉 一郎様
・アーバンデザイン株式会社 代表取締役 伊藤 勇一様
・有限会社藤城建設 代表取締役 藤城 英明様
・株式会社コーノ 代表取締役 阿部 俊夫様
・株式会社マルキチ 代表取締役 根田 俊昭様
・ソネ食品株式会社 代表取締役 水山 康平様
・株式会社ビジュアルコーポレーション 代表取締役 白木 松敏様
・株式会社大沼 代表取締役 大沼 泰三様
・株式会社アスペックコーポレーション 代表取締役社長 矢野 哲夫様
・株式会社北海道ダイエィテック 代表取締役 塩田 敏彦様
・株式会社ハシモト 代表取締役社長 橋本 慎一様
・株式会社野村 代表取締役 野村 満利子様
・丸大大金畜産株式会社 代表取締役 大金 弘武様
・有限会社ウジャト 代表取締役 平山 洋一様
・有限会社たかはし 代表取締役 �橋 義詔様
・サンファシリティーズ株式会社 代表取締役社長 鈴木 弘幸様
・株式会社ベストミント 代表取締役 近藤 千鶴様
・菅原興業株式会社 代表取締役 菅原 伸一様
・株式会社ウエサカ 代表取締役 上坂 拓司様
・株式会社石川組 代表取締役社長 石川 一行様
・オール設備株式会社 代表取締役 尾形 勝夫様
【青森県】
・株式会社石上建設 代表取締役 岩淵 仁様
・青森設備工業株式会社 代表取締役 小林 俊一様
・東信技術株式会社 代表取締役 成田 信秀様
・株式会社八戸墓苑 代表取締役 佐々木 博一様
・株式会社自動車ガラス販売八戸 代表取締役 佐藤 松男様
・有限会社カー・ドメイン・キングダム 代表取締役 兼平 仁務様
・有限会社豊水興業 代表取締役 豊田 勲様
・株式会社ヨコサワ 代表取締役 横澤 賢司様
・株式会社エフケーリンク 代表取締役 福澤 秋夫様
・坂本養鶏株式会社 代表取締役 坂本 佐兵衛様
・千葉設備工業株式会社 代表取締役 千葉 賢一郎様
・株式会社相坂屋 代表取締役社長 江渡 信貴様
・社会福祉法人伸康会 事務長 蒔苗 俊二様
・あおもり食品株式会社 代表取締役社長 鬼村 茂治様
・有限会社エム・アール・アイ・ジャパン 代表取締役 小山内 悟様
・有限会社トータルセフティプランナー 代表取締役社長 三浦 一雄様
・株式会社帝商 代表取締役 山谷 拓英様
・株式会社朝日 代表取締役 原田 重博様
・株式会社巧建 代表取締役 原田 豪様
【秋田県】
・株式会社イトー鋳造 代表取締役社長 伊藤 和宏様
・奥羽住宅産業株式会社 代表取締役 中村 瑞樹様
・株式会社鹿角パークホテル 代表取締役社長 中澤 誠一様
・ホームテック株式会社 代表取締役社長 進藤 重明様
・ワールドモータース株式会社 代表取締役 金 毅様
・株式会社三戸印刷所 代表取締役 三戸 俊彦様
・株式会社アド東北 代表取締役社長 半田 真一様
・タプロス株式会社 代表取締役 木村 繁様
・株式会社サンワ興建 代表取締役 渡部 清春様
・株式会社北鹿 執行役員社長 岩谷 正人様
・株式会社進プレ 代表取締役 齋藤 幸安様
・有限会社ほんだ亭 代表取締役社長 本多 喜久様
・ダイワ工業株式会社 代表取締役 柿� 清七様
・株式会社かんきょう 代表取締役 阿部 京三様
・株式会社ヨコヤマコーポレーション 代表取締役 横山 真司様
・田中建設株式会社 代表取締役社長 田中 洋平様
・有限会社729 代表取締役 菅原 照太様
・有限会社創和工業 代表取締役社長 佐々木 和夫様
【岩手県】
・株式会社ロクイチマル企画 代表取締役 武藤 吉昭様
・伊藤建設株式会社 代表取締役 伊藤 馨様
・株式会社いわて愛隣会 代表取締役 吉田 壽徳様
・株式会社佐藤政行種苗 代表取締役社長 松浦 健一様
・有限会社千田ウインド 代表取締役 千田 昇様
・EC南部コーポレーション株式会社 代表取締役 菅原 正聡様
・株式会社駒木葬祭 代表取締役 駒木 進様
・富樫総合設備株式会社 代表取締役 富樫 俊暢様
・株式会社三ツ星商会 代表取締役社長 佐々木 和彦様
・株式会社成瀬理工 代表取締役 成瀬 実様
・有限会社駒形モータース 代表取締役 佐々木 精太郎様
・丸乃タイル株式会社 代表取締役 内舘 茂様
・株式会社ナイス・ジャパン 代表取締役 久保田 康様
・有限会社佐藤自動車 代表取締役 佐藤 一久様
・さいとう製菓株式会社 代表取締役社長 齊藤 俊明様
・株式会社北日本朝日航洋 代表取締役社長 岩尾 哲二様
・株式会社ホーム 代表取締役社長 瀬川 正樹様
・金子新聞販売株式会社 代表取締役 金子 眞也様
・株式会社ファーマ・ラボ 代表取締役 細田 稔男様
・株式会社昆松 代表取締役 昆 茂様
・株式会社丸東工務店 代表取締役 佐藤 東様
・花巻ガス株式会社 代表取締役 向谷地 昇様
・機械興業株式会社 代表取締役 千葉 岸夫様
・株式会社岩泉電工 代表取締役 東野 元喜様
・有限会社高啓建築 代表取締役 高橋 啓悦様
・有限会社協和建工 代表取締役 菊池 豊昭様
・オヤマ株式会社 専務取締役 小山 優子様
【山形県】
・株式会社ヌマザワ 代表取締役 沼沢 正則様
・株式会社新栄 代表取締役 伊藤 新一様
・有限会社山栄測量設計 代表取締役 小関 吉郎様
・株式会社アサヒ印刷 代表取締役 岩美 信弘様
・株式会社アドクリーン 代表取締役 安藤 昌則様
・株式会社四季の住まい 代表取締役社長 後藤 勉様
・大栄設備工業株式会社 代表取締役社長 白田 眞人様
・株式会社日情システムシリューションズ 代表取締役社長 佐藤 邦彦様
・株式会社キハラ 代表取締役 木原 勝様
・カーチェック株式会社 代表取締役 宇野澤 信治様
・有限会社山形E旅 代表取締役 金田 史生様
・坂部印刷株式会社 代表取締役 坂部 登様
・株式会社山形ハーネス 代表取締役社長 大瀧 郁夫様
・株式会社ナコン 代表取締役 武田 由香理様
・有限会社バリュー・クリエーション 代表取締役 長谷山 裕様
・株式会社春日測量設計 代表取締役 松田 勲様
・株式会社六歌仙 代表取締役 松岡 茂和様
・蔵王米菓株式会社 代表取締役社長 奥山 康博様
・株式会社笹金板金 代表取締役 笹金 征夫様
・高橋石油株式会社 代表取締役 高橋 光廣様
・株式会社さのや 代表取締役 佐野 宏美様
・吾妻建設株式会社 代表取締役 登坂 盛生様
・日新製薬株式会社 代表取締役 大石 俊樹様
・株式会社十字電子 代表取締役 鈴木 達様
・有限会社成澤鉄工所 代表取締役 成澤 克志様
・有限会社半澤鶏卵 代表取締役 半澤 清彦様
・ 株式会社コヤマ 代表取締役 小山 喜代司様
・株式会社キデン 代表取締役社長 須賀 善則様
・株式会社コヤマ 代表取締役 小山 喜代司様
【宮城県】
・株式会社トーチク 代表取締役 小野 直行様
・株式会社古川土地 代表取締役社長 早坂 竜太様
・株式会社東北カナメ 取締役社長 廣中 聡様
・ミカド電機工業株式会社 代表取締役 澤田 一幸様
・有限会社橘工業 代表取締役 田鎖 敬弘様
・寒河江物流株式会社 代表取締役社長 後藤 智樹様
・株式会社パンセ 代表取締役 菊地 肇様
・株式会社ロジコム 代表取締役 小山 幸也様
・株式会社鈴憲商店 代表取締役 増田 和人様
・株式会社蘭 代表取締役 及川 茂吉様
・株式会社逢隈製作所 代表取締役 笠原 正明様
・株式会社佐々直 代表取締役 佐々木 直哉様
・株式会社みちのく観光 代表取締役 工藤 浩太郎様
・有限会社ティーズ・カンパニーコミュニケーションズ 代表取締役 高橋 隆幸様
・株式会社LJP 代表取締役 細川 秀元様
・株式会社仙南測量設計 代表取締役 加藤 英司様
・株式会社大崎防災 代表取締役 千葉 信男様
・株式会社功樹 代表取締役 �木 重孝様
・株式会社ミヤマ・コーケン 代表取締役 �橋 健介様
・農事組合法人水鳥 代表理事 伊藤 康秀様
・有限会社県酪運送 代表取締役 高橋 武義様
・株式会社マルハチ 代表取締役 佐竹 一範様
・株式会社東北建商 代表取締役 吉田 靖様
・スガワラ技研株式会社 代表取締役 菅原 一也様
・株式会社ハーモテック 代表取締役社長 八谷 賢様
・有限会社ティーズカンパニーコミュニケーションズ 代表取締役 高橋 隆幸様
・株式会社共同システムサービス 代表取締役 伊藤 善治様
・有限会社リディアル 代表取締役 宮田 達雄様
・株式会社ヤマザキマテックス 代表取締役 高澤 �幸様
・桜物産株式会社 代表取締役 小松 一隆様
・株式会社伸電 代表取締役 佐藤 弘樹様
【福島県】
・株式会社日麺 代表取締役 佐藤 章様
・株式会社サンライト 代表取締役 吉田 大樹様
・株式会社東北金門工事 代表取締役 青柳 敏夫様
・株式会社東北須賀川電工 代表取締役 橘 豊男様
・有限会社昭陽製作所 代表取締役 伊藤 充子様
・株式会社一貫堂 代表取締役 青田 知也様
・天野商事株式会社 代表取締役 天野 伸彦様
・飯坂シェル工業株式会社 代表取締役 渡辺 勢治様
・株式会社タックプロ 代表取締役 鈴木 達也様
・有限会社キューピット介護サービス 代表取締役 �木 芳美様
・株式会社高正 代表取締役 高橋 正一様
・アサヒガード株式会社 代表取締役 今福 透様
・有限会社久保田商会 代表取締役 久保田 正義様
・株式会社ケーイーティ 代表取締役 川田 裕様
・株式会社せいふうケア 代表取締役 太田 大様
・株式会社山川印刷所 代表取締役 立花 志明様
・太陽自動車株式会社 代表取締役社長 小野 圭一様
・広成建設株式会社 代表取締役 小形 慎一郎様
・株式会社小野屋金物店 取締役会長 阿部 和博様
・株式会社タツミ電工 代表取締役 新田 信二様
・有限会社オールパーパス 代表取締役 木村 竜一様
・株式会社セーフ観光 代表取締役 橋本 薫様
・株式会社西部 代表取締役 藁谷 司様
・エリート株式会社 代表取締役会長 金田 義晴様
・株式会社エイティック 代表取締役社長 熊倉 太郎様
・有限会社生喜 代表取締役社長 成井 康子様
・株式会社亀岡治具製作所 代表取締役 亀岡 伸吾様
・本田板金工業株式会社 代表取締役 本田 光男様
・株式会社郡山南部佐藤新聞店 代表取締役 佐藤 茂雄様
・株式会社ジェット 代表取締役 橋本 隆司様
・株式会社青木食品 代表取締役社長 植平 明成様
・株式会社リードテック 代表取締役 木村 久雄様
・株式会社PMCテクニカ 代表取締役社長 藤岡 勉様
・株式会社トウエキ 代表取締役社長 根本 昇様
・希久多工業株式会社 代表取締役 黒金 泰行様
・浅井ショーワ株式会社 代表取締役社長 渡辺 豊様
【茨城県】
・株式会社ニッケン 代表取締役 蛯原 敏夫様
・丸八管材株式会社 代表取締役社長 加藤 文浩様
・有限会社丸岡 取締役社長 岡田 拓展様
・株式会社大縄林業 代表取締役 大縄 守様
・株式会社日興 代表取締役社長 中山 泰志様
・茨城グリコ株式会社 代表取締役社長 岩谷 賢治様
・鶴田電機株式会社 代表取締役社長 鶴田 潤様
・大成造園土木株式会社 代表取締役 沼尻 正信様
・株式会社エヌ・ティー・ビー 代表取締役 古徳 勉様
・株式会社幸田商店 代表取締役 鬼澤 宏幸様
・山藤鉄工株式会社 代表取締役社長 山形 洋司様
・株式会社関東エコサービス 代表取締役 小寺 雄三様
・株式会社つくば精工 代表取締役 奥田 雄二様
・有限会社平泉コーポレーション 会長 沼田 清衛様
・倉持産業株式会社 代表取締役 倉持 一彦様
・介護老人保健施設マカベシルバートピア 理事長 宮本 明彦様
・株式会社関山商会 取締役社長 田中 紀男様
・塚本運輸有限会社 代表取締役 塚本 周哉様
・株式会社サイテック 代表取締役 斉藤 政雄様
・株式会社今橋製作所 代表取締役 今橋 正守様
・有限会社コスモ 代表取締役 森田 美樹様
・株式会社ファインテクノ 代表取締役 堀口 誠之様
・株式会社フジクリーン茨城 代表取締役 大竹 伸一様
・株式会社テンダーケアジャパン 代表取締役 宮内 啓之様
・平沼産業株式会社 代表取締役社長 平沼 憲一様
・大栄システム株式会社 代表取締役 大森 國光様
・JPC株式会社 代表取締役 三瓶 哲也様
・株式会社あおぞら 代表取締役 上甲 龍也様
・有限会社ハウス建設工業 代表取締役 関 之様
・朝日テック株式会社 代表取締役 中西 克己様
・株式会社フォーユー 会長 菅原 隆喜様
・フジタ株式会社 代表取締役 藤田 治之様
・株式会社照沼勝一商店 代表取締役 照沼 勝浩様
・株式会社ジェムコ 代表取締役 黒田 克巳様
・株式会社KASUMIC 代表取締役 森田 栄三様
・株式会社茨城荷役運輸 代表取締役 雨谷 一宇様
・有限会社ワンオーナー 代表取締役 今郡 幸夫様
・海東建設株式会社 代表取締役社長 海東 剛様
・ワークスタッフ株式会社 代表取締役 横山 聖一様
・茨石商事株式会社 代表取締役社長 鈴木 正人様
・いばそう企画有限会社 代表取締役社長 林 三弘様
・エーシーティジェネレーター株式会社 代表取締役 川島 睦美様
・セキグチ精工株式会社 代表取締役 関口 博様
・株式会社アクアサービス 代表取締役 石津 光一様
・株式会社クリーンジャックシステム 代表取締役 伊勢 一則様
・株式会社清水商店 代表取締役 清水 栄基様
・つくば住生活株式会社 代表取締役社長 前島 聡一様
・株式会社浅川建設 代表取締役 浅川 清司様
【栃木県】
・株式会社小池自動車硝子店 代表取締役 山田 智様
・株式会社イーアンドエム 代表取締役 村田 栄司様
・株式会社仲山商事 代表取締役 仲山 正幸様
・株式会社元重建設 代表取締役 田仲 重啓様
・株式会社大塚製作所 代表取締役 大塚 順一様
・エムティープラス株式会社 代表取締役社長 岡川 和行様
・株式会社野中工業所 代表取締役 野中 修様
・明和コンピュータシステム株式会社 代表取締役 金子 康法様
・株式会社ジョエル・エム 代表取締役 前川 尚輝様
・宮パーツ株式会社 代表取締役社長 入谷 利英様
・株式会社アイ・シー・エス 代表取締役 池田 勇介様
・有限会社シバシステムエンジニアリング 代表取締役 柴山 和仁様
・宇都宮測量株式会社 代表取締役 佐藤 達男様
・ジョイコム株式会社 代表取締役会長 渡辺 早苗様
・株式会社福田機械店 代表取締役 菅沼 功様
・株式会社ネットコア 代表取締役 大澤 章利様
・株式会社栄商 代表取締役 越沼 栄様
・トーコー産業株式会社 代表取締役 塗茂 康治様
・株式会社進駸堂販売 代表取締役社長 渡辺 順一様
・株式会社栃澤金型製作所 代表取締役社長 栃澤 哲様
増田に書ききれないのでひとまず一都三県だけ
株式会社三幸製作所
株式会社ヒタチ
株式会社匠栄房
株式会社井上鉄工所
ケー・エム・エス株式会社
社会福祉法人熊谷福祉会
末広工業株式会社
啓装工業株式会社
株式会社不二運輸
株式会社天極
有限会社岩上運輸
株式会社デイライン
株式会社山口技研
株式会社CK・ファニチャー
寄居印刷紙器株式会社
日本技研工業株式会社
有限会社いしい
丸善超硬株式会社
株式会社野上工業
株式会社トハン
株式会社小島レッカー
有限会社三階菱
島崎株式会社
大敏製作所株式会社
株式会社リープ
株式会社大宮電化
株式会社スポフレ21
株式会社深谷組
サーマル化工株式会社
株式会社キハラ
株式会社ショーモン
株式会社躍進
株式会社セキネ
株式会社東部重機
株式会社ティーエムエス
株式会社櫻谷
株式会社dohome
株式会社ヒロタ
株式会社ケイビー・コム
ISM株式会社
ヤマダ産業株式会社
株式会社セーフティ
株式会社富士環境
川名建材株式会社
株式会社関東消防機材
株式会社サン測量設計
株式会社糸川製作所
株式会社稲葉電機
有限会社すずとみ
カタオカプラセス株式会社
セイワ輸送株式会社
株式会社アイナ
株式会社初石鈑金
秀工業株式会社
三友工業株式会社
学校法人日栄学園
土佐工業株式会社
大信電業株式会社
株式会社花田食肉
株式会社ベルローネ
有限会社イセ化工
株式会社三早電設
新葉瓦斯機器株式会社
豊福ロジテム株式会社
株式会社髙橋製作所
株式会社ティ・エス・シー
有限会社井上建工
株式会社和商工
三和建装株式会社
株式会社コバヤシ
東洋米菓株式会社
丸勤食販企業組合
ウィッツェル株式会社
中里会計事務所
株式会社測量舎
ヱビナ電化工業株式会社
有限会社吉原工業所
株式会社富士ストア
株式会社生田化研社
加藤会計事務所
筑前建物管理株式会社
株式会社日本運輸機構
株式会社オータ
株式会社最上建工
株式会社トーエイ
株式会社オオノ商事
旭産業株式会社
有限会社ヤマミツ電機製作所
株式会社中嶋精工
株式会社マルゴ
株式会社開発機工
中央電設株式会社
山豊護謨株式会社
株式会社ニッペコ
太陽物産株式会社
三信製織株式会社
エスジー工業株式会社
ハルデンタルクリニック
株式会社アレシア
株式会社トネ製作所
関東白蟻防除株式会社
株式会社上田製作所
株式会社君塚
株式会社曽我工業
株式会社伊勢惣
株式会社LAIZ
エスエーエム株式会社
株式会社ヤマグチ
株式会社キタセツ
株式会社日鋲
株式会社弘久社
株式会社ブルシー
株式会社森田質店
株式会社コムフィー
株式会社ヒッツ
社会福祉法人修敬会
宮城建設株式会社
株式会社三功工業所
央2株式会社
株式会社銘林
東京シマダヤ株式会社
株式会社AREAD
有限会社綜合建装
株式会社東京天竜
社会福祉法人藤花学園
平岩塗装株式会社
ウシヤマ電機株式会社
墨田加工株式会社
株式会社増渕商店
全粉商事株式会社
有限会社テイクオー
三陽電器株式会社
陣内金型工業株式会社
日本綜合警備株式会社
大一企業株式会社
正和興業株式会社
株式会社トリネックス
株式会社須賀製作所
株式会社モリヤマ
朝日電気株式会社
株式会社常盤製作所
すぎい設備株式会社
株式会社水島商事
株式会社クマザキエイム
神鋼産業株式会社
株式会社美都住販
株式会社室星
株式会社根建
飯田測量設計株式会社
株式会社東鈴紙器
大同産業株式会社
旭工業有限会社
株式会社サン
プロス株式会社
株式会社林技研
株式会社北全
株式会社栄光セフロ
富士興業株式会社
岡谷セイケン株式会社
株式会社ビプロス
株式会社エスジーエム
株式会社K2
株式会社アス
株式会社F-Design
荻野化成株式会社
一富士電工株式会社
関矢産業株式会社
有限会社簪
京浜楽器株式会社
株式会社鈴和
株式会社昌和精機
株式会社玄
アップコン株式会社
有限会社高橋冷暖房
株式会社三和
中央運輸株式会社
株式会社ジェス
株式会社井上
株式会社伊那精工
株式会社三英空調工業
有限会社定工
株式会社アイ建設
株式会社北浦工業
株式会社富士消毒
株式会社新栄託建
関東航空計器株式会社
相生電子工業株式会社
有富設計株式会社
『多摩美統合デザイン学科の学生として思うこと』という記事に対する考えを述べようと思います。
http://anond.hatelabo.jp/20150821111821
・"最初に自分があのエンブレムをみたとき、直感的にかっこいいと思いました。シックで、いままでのオリンピックエンブレムをは一線を化すような新しいデザイン、
新しい東京のイメージを担ってくれるような力強いものに感じました。"
・"現状では異端であるもののそれがこれからのベーシックになっていくはず"
『多摩美統合デザイン学科の学生として思うこと』の筆者は上記の様な内容を、エンブレムが批判されるべきではない理由としてあげています。しかし、どれも論理的ではなく、感情論でしかありません。
デザインとはある程度の理論が存在し、その上にビジュアルの様な表層に見えるかたちを構成するものです(私が学んだことが正しければ)。"直感的"、"シック"、"新しい"、"東京のイメージ"といった感覚的な部分を持ち出し、それを理由として扱うのには無理があると考えます。
私個人の見解でエンブレムの評価に価する点を述べるのであれば、ロゴが”展開する”という部分でしょう。文字への展開、ピクトグラムへの展開、映像への展開など、様々なメディアへの仕組みこそがこのエンブレムの本質だと思うのです。これらの展開する仕組みの齎す価値は不動のものだと考えます。佐野さんの会見でのプレゼンテーションに寄っては、印象が大きく変動したように思えるし、ビジュアルの印象が良くない点が今回多く取り上げられていると思いますが、それはモチーフが曖昧であること、形に込められている意味が表層に現れていないことなどが原因ではないかと推察しています。著名なデザイナーの方や、デザインを学んでいる学生などがこのロゴを批判しないのは、単なる擁護ではなく、ロゴの仕組みを推察し価値を見出しての意見だと考えておりますが、もちろん一般にその仕組みをプレゼンテーションすることや、ビジュアルに仕組みを表すこともデザイナーの仕事であると思っております。その点は佐野さんの今回の会見は残念で致し方ありません。
筆者はデザインを感覚のみで捉えているような意見しか述べていなかったので、理屈的な部分を理解していないのだと考えています。表層的な部分を見て判断するのであればデザインを学んでいる学生としての視点にすら及ばないと思われます。
現在確認したところ記載内容を削除されておりましたが、"情報デザイン学科は、先端技術を用いて新しい可能性を模索することに力を注いできたが、”ただ新しいことをする”学科に陥っている。卒業制作展を見に行ったが、アニメーションのクオリティーは低いし、キネクト使ってることがすごいというアピールをしているかの様で気持ち悪かった"
というのが大まかな筆者の内容です。
筆者は、”なにかから影響を受け、文脈が形成されていくことを「パクリ」の一言で否定しないでください。”とも仰っています。
情報デザイン学科の卒業制作展に赴き、感覚的に得た情報(クオリティーが低い、気持ち悪い)を持ち出し学科自体を批判していることは、ロゴをパクリだと批判している意見と違いはないように思えるのです。
根本的に考れば、"学科が失敗"することの定義が曖昧であり、失敗ではない例とはどのような存在かを述べていませんし、統合デザイン学科の"ベーシック"を学ぶこと()は成功したという実績が存在するのでしょうか?対として情デが"新しいことをするだけの学科”であるとすれば、統合は"ベーシックしかしない"ということになりますし、発言が軽率であることは確実です(削除されたので自覚したとして捉えていますが)。この意見がロゴ批判と違うと思うのであれば、もう少し理屈で語っていただきたいと考えました。
デザインは感覚がすべてではありません。機能を意図的に含めた様々なアウトプットがデザインです。それを学んだのが情報デザイン学科でした。
今回取り上げさせて頂いた記事があまりにも破綻しているように思えたので、書かせていただいた次第です。
長々と書きたくなかったのですが、文才のない私にはこれが限度でした....。
乱文ではありますが以上が私個人的な意見です。ありがとうございました。
とのことでしたが、情報源はどちらですか?これもまたネット批判の悪い点と同じで、情報源を明示することや自身の理屈の元で意見として述べるのであれば良いと思いますが、それが事実かどうか、何故そう思うのか、という所を明確に述べないまま批評するのは、"なんとなくロゴがかっこ悪い"、"多分パクリ"、と言う方々となんら変わりはないと考えています。誤情報が錯綜するのがインターネットですが、発言する際に少しの考えを載せるだけでも変わるのではないでしょうか。
人が製作した作品に対して、展示を見に行っただけで"クオリティが低い"と述べる方は、本当にその作品のクオリティーを見ているとお思いでしょうか。文脈によって形成されるロゴを否定しないで欲しいと本人が述べているにも関わらず、文脈の見えない視点から人の成果物批判をしていては矛盾が生じます。それがデザインを学んでいる方のするべきことでしょうか。ちなみに私は、クオリティは感覚であると述べている訳ではなく、引用元の筆者の述べている内容は感覚的に捉えたクオリティだけであると述べているのです。背景などを読み取らずに捉えたものが"クオリティ"であるかすら疑問ですが、私自身は文脈を含めてのクオリティであると認識しています。