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はてなキーワード: 山川とは
一言で表すと「文春は丁寧な仕事をしていて、新潮は極めて雑」と言わざるを得ない。
文春は本人に突撃取材を敢行し、山川本人の言い分を洗いざらい載せた。一方で新潮はそれがない。
新潮の方は正確に言えば「本人のマネジメント事務所に質問状を投げたが無視された」が正しいが、翌営業日までに回答せよってメールをいきなり投げつけてもまともな企業なら無視する。これはゴシップメディアがよくやる手口で、「取材を試みたがだめだった」という事実を作り、「取材しろよ」という批判をかわすのが目的だ。つまりただのアリバイ行為。
文春は山川の球団関係者にも取材している。一方で新潮はそれがない。山川と違い、所属チームが海外なのでチーム関係者への取材は難しいかも知れないが、常連である日本代表の関係者や、日本に居た時の所属チーム（柏、甲府）の関係者、そして今回の女衒役とされる伊東の個人トレーナーなど、いろいろ取材先はあったはずだ。
文春は山川が事に及んだとされるホテルの客室に実際に入り、どんな状況で事が進んだかを詳しく記していた。一方で新潮にはそれもない。ここまで比較してみるとよく分かるが、新潮の記事はコタツ記事と大差ないのである。
文春は山川の事案をWBC期間中には把握していたが、取材と記事発出はWBC終了まで待った。一方で新潮はそれを怠り、アジアカップ期間中に発出した。
だからこの観点でも山川の件と比較され、「アジアカップの対戦国からの差し金では」という陰謀論が一部で囁かれることになった。
文春は初砲の後も次々と二の矢、三の矢となる続報を出してきた。一方で新潮にはそれがなさそうだ。あるのなら、伊東純也側の反訴に対して「まだ記事化してない内容がある」と言うはずだが、新潮から出てきたコメントは「心を踏みにじるものです」というお気持ちコメントだけ。女性側からのタレコミ以外に情報を持ってなさそうなのが有り有り。事実上白旗宣言と言えるだろう。
文春は、山川の件ではかなり丁寧な仕事をしていた。山川に対しても気を使っており、その結果、昨年末、山川は文春記者の単独インタビューに誠実に答えている。山川は文春を名誉毀損で訴える素振りすらみせなかった。
一方で新潮はコタツ記事レベルの仕事しかしていない。悪意があると見做されても仕方ないレベルであり、そりゃ伊東側は全否定して虚偽告訴の告発まで走るよなあ、と。
山川のときの野球ファンのセカンドレイプも酷かったけど、今回のサッカーファンの罵詈雑言はより質が悪いように見える なぜなのかは分からないけど
もしかして野球界隈より男尊女卑なのかもね 野球は女性ファンを掴もうと努力してるけどサッカーはそういう歴史もなく、女は寄ってくるもの 多少手荒く扱っても良いて認識なのかな？
とうとう来たね。。。
遊軍記者ってなんだよ？
今季の先発投手陣は昨シーズン10勝5敗、防御率2.31の有原航平を筆頭に、
大関友久、スチュワート・ジュニア、モイネロ、そして和田の5本柱が有力だが、いかにも心もとない。
エース・山本由伸がポスティングでメジャー移籍しながら盤石の先発陣を誇る、
フル回転可能な先発投手の補強は、現段階になっても最優先事項だ。前出の遊軍記者も、
「12球団一の金満球団ですからね。年俸10億円超えの複数年契約も問題ないでしょう」
サイ・ヤング賞に輝くなど実力は折り紙つきながら、数多くのトラブルを引き起こしてきたバウアーだけに、加入すれば再び騒動が勃発する可能性は十分にある。
「ソフトバンクには力のある若手選手が多いですからね。ファンはオリックスや阪神のように、
変な補強に頼らず若手を育てて強いチームになってほしいと思っています。
〈佐藤優現象〉を支えている護憲派の中心は、雑誌としては『世界』であり、学者では山口二郎と和田春樹である。この顔ぶれを見て、既視感を覚える人はいないだろうか。すなわち、「平和基本法」である。これは、山口や和田らが執筆し、共同提言として、『世界』一九九三年四月号に発表された。その後、二度の補足を経ている（56）。
私は、〈佐藤優現象〉はこの「平和基本法」からの流れの中で位置づけるべきだと考える。
同提言は、①「創憲論」の立場、②自衛隊の合憲化（57）、③日本の経済的地位に見合った国際貢献の必要性、④国連軍や国連の警察活動への日本軍の参加（58）、⑤「国際テロリストや武装難民」を「対処すべき脅威」として設定、⑥日米安保の「脱軍事化」、といった特徴を持つが、これが、民主党の「憲法提言」（二〇〇五年一〇月発表）における安全保障論と論理を同じくしていることは明白だろう。実際に、山口二郎は、二〇〇四年五月時点で、新聞記者の「いま改憲は必要なのか」との問いに対して、「十年ほど前から、護憲の立場からの改憲案を出すべきだと主張してきた。しかし、いまは小泉首相のもとで論理不在の憲法論議が横行している。具体的な憲法改正をやるべき時期ではないと思う」と答えている（59）。「創憲論」とは、やはり、改憲論だったのである。
同提言の二〇〇五年版では、「憲法九条の維持」が唱えられているが、これは、政権が「小泉首相のもと」にあるからだ、と解釈した方がいいだろう。「平和基本法」は、戦争をできる国、「普通の国」づくりのための改憲論である。同提言は軍縮を謳っているが、一九九三年版では、軍縮は「周辺諸国の軍縮過程と連動させつつ」行われるとされているのだから、北朝鮮や中国の軍事的脅威が強調される状況では、実現する見込みはないだろう（60）。また、「かつて侵略したアジアとの本当の和解」、二〇〇五年版では、周辺諸国への謝罪と過去清算への誠実な取組みの必要性が強調されているが、リベラルは過去清算は終わったと認識しているのであるから、これも実効性があるとは思えない。要するに、同提言には、論理内在的にみて、軍事大国化への本質的な歯止めがないのである。
佐藤が語る、愛国心の必要性（61）、国家による市民監視（62）、諜報機関の設置等は、「普通の国」にとっては不可欠なものである。佐藤の饒舌から、私たちは、「平和基本法」の論理がどこまで行き着くかを学ぶことができる。
馬場は、小泉純一郎首相（当時）の靖国参拝について、「今後ＰＫＯなどの国際的軍事・平和維持活動において殉死・殉職した日本人の慰霊をどう処理し追悼するか、といった冷戦後の平和に対する構想を踏まえた追悼のビジョンもそこからは得られない」と述べている（63）。逆に言えば、馬場は、今後生じる戦死者の「慰霊」追悼施設が必要だ、と言っているわけである。「普通の国」においては、靖国神社でないならば、そうした施設はもちろん、不可欠だろう。私は、〈佐藤優現象〉を通じて、このままではジャーナリズム内の護憲派は、国民投票を待たずして解体してしまう、と前に述べた。だが、むしろ、すでに解体は終わっているのであって、「〈佐藤優現象〉を通じて、残骸すら消えてしまう」と言うべきだったのかもしれない。
ここで、テロ特措法延長問題に触れておこう（64）。国連本部政務官の川端清隆は、小沢一郎民主党代表の、テロ特措法延長反対の発言について、「対米協調」一辺倒の日本外交を批判しつつ、「もし本当に対テロ戦争への参加を拒絶した場合、日本には国連活動への支援も含めて、不参加を補うだけの実績がない」、「ドイツが独自のイラク政策を採ることができたのは、アフガニスタンをはじめ、世界の各地で展開している国連ＰＫＯや多国籍軍に参加して、国際社会を納得させるだけの十分な実績を積んでいたからである。翻って日本の場合、多国籍軍は言うに及ばず、ＰＫＯ参加もきわめて貧弱で、とても米国や国際社会の理解を得られるものとはいえない」と述べている（65）。
元国連職員の吉田康彦は「国連憲章の履行という点ではハンディキャップなしの「普通の国」になるべきだと確信している。（中略）安保理決議による集団安全保障としての武力行使には無条件で参加できるよう憲法の条文を明確化するのが望ましい」と述べている（66）。川端と吉田の主張をまとめれば、「対米協調一辺倒を避けるため、国連ＰＫＯや多国籍軍の軍事活動に積極的に参加して「国際貢献」を行わなければならない。そのためには改憲しなければならない」ということになろう。民主党路線と言ってもよい。今の護憲派ジャーナリズムに、この論理に反論できる可能性はない。「８」で指摘したように、対北朝鮮武力行使を容認してしまえば、改憲した方が整合性があるのと同じである。
なお、佐藤は、『世界』二〇〇七年五月号に掲載された論文「山川均の平和憲法擁護戦略」において、「現実の国際政治の中で、山川はソ連の侵略性を警戒するのであるから、統整的理念としては非武装中立を唱えるが、現実には西側の一員の日本を前提として、外交戦略を組み立てるのである。」「山川には統整的理念という、人間の努力によっては到底達成できない夢と、同時にいまこの場所にある社会生活を改善していくという面が並存している」と述べている。私は発刊当初この論文を一読して、「また佐藤が柄谷行人への点数稼ぎをやっている」として読み捨ててしまっていたが、この「９」で指摘した文脈で読むと意味合いが変わってくる。佐藤は、「平和憲法擁護」という建前と、本音が分裂している護憲派ジャーナリズムに対して、「君はそのままでいいんだよ」と優しく囁いてくれているのだ。護憲派ジャーナリズムにとって、これほど〈癒し〉を与えてくれる恋人もいるまい（67）。
10．おわりに
これまでの〈佐藤優現象〉の検討から、このままでは護憲派ジャーナリズムは、自民党主導の改憲案には一〇〇％対抗できないこと、民主党主導の改憲案には一二〇％対抗できないことが分かった。また、いずれの改憲案になるにしても、成立した「普通の国」においては、「７」で指摘したように、人種差別規制すらないまま「国益」を中心として「社会問題」が再編されることも分かった。佐藤は沖縄でのシンポジウムで、「北朝鮮やアルカイダの脅威」と戦いながら、理想を達成しようとする「現実的平和主義」を聴衆に勧めている（68）が、いずれの改憲案が実現するとしても、佐藤が想定する形の、侵略と植民地支配の反省も不十分な、「国益」を軸とした〈侵略ができる国〉が生まれることは間違いあるまい。「自分は国家主義者じゃないから、「国益」論なんかにとりこまれるはずがない」などとは言えない。先進国の「国民」として、高い生活水準や「安全」を享受することを当然とする感覚、それこそが「国益」論を支えている。その感覚は、そうした生存の状況を安定的に保障する国家―先進国主導の戦争に積極的に参加し、南北間格差の固定化を推進する国家―を必要とするからだ。その感覚は、経済的水準が劣る国の人々への人種主義、「先進国」としての自国を美化する歴史修正主義の温床である。
大雑把にまとめると、〈佐藤優現象〉とは、九〇年代以降、保守派の大国化路線に対抗して、日本の経済的地位に見合った政治大国化を志向する人々の主導の下、謝罪と補償は必要とした路線が、東アジア諸国の民衆の抗議を契機として一頓挫したことや、新自由主義の進行による社会統合の破綻といった状況に規定された、リベラル・左派の危機意識から生じている。九〇年代の東アジア諸国の民衆からの謝罪と補償を求める声に対して、他国の「利益のためではなく、日本の私たちが、進んで過ちを正しみずからに正義を回復する、即ち日本の利益のために」（69）（傍点ママ）歴史の清算を行おうとする姿勢は、リベラル内にも確かにあり、そしてその「日本の利益」とは、政治大国を前提とした「国益」ではなく、侵略戦争や植民地支配を可能にした社会のあり方を克服した上でつくられる、今とは別の「日本」を想定したものであったろう。私たちが目撃している〈佐藤優現象〉は、改憲後の国家体制に適合的な形で生き残ろうと浮き足立つリベラル・左派が、「人民戦線」の名の下、微かに残っているそうした道を志向する痕跡を消失もしくは変質させて清算する過程、いわば蛹の段階である。改憲後、蛹は蛾となる。
ただし、私は〈佐藤優現象〉を、リベラル・左派が意図的に計画したものと捉えているわけではない。むしろ、無自覚的、野合的に成立したものだと考えている。藤田省三は、翼賛体制を「集団転向の寄り合い」とし、戦略戦術的な全体統合ではなく、諸勢力のからみあい、もつれあいがそのまま大政翼賛会に発展したからこそ、デマゴギーそれ自体ではなく、近衛文麿のようなあらゆる政治的立場から期待されている人物が統合の象徴となったとし、「主体が不在であるところでは、時の状況に丁度ふさわしい人物が実態のまま象徴として働く」、「翼賛会成立史は、この象徴と人物の未分性という日本政治の特質をそれこそ象徴的に示している」と述べている（70）が、〈佐藤優現象〉という名の集団転向現象においては、近衛のかわりに佐藤が「象徴」としての機能を果たしている。この「象徴」の下で、惰性や商売で「護憲」を唱えているメディア、そのメディアに追従して原稿を書かせてもらおうとするジャーナリストや発言力を確保しようとする学者、無様な醜態を晒す本質的には落ち目の思想家やその取り巻き、「何かいいことはないか」として寄ってくる政治家や精神科医ら無内容な連中、運動に行き詰った市民運動家、マイノリティ集団などが、お互いに頷きあいながら、「たがいにからみあい、もつれあって」、集団転向は進行している。
ところで、佐藤は、「仮に日本国家と国民が正しくない道を歩んでいると筆者に見えるような事態が生じることがあっても、筆者は自分ひとりだけが「正しい」道を歩むという選択はしたくない。日本国家、同胞の日本人とともに同じ「正しくない」道を歩む中で、自分が「正しい」と考える事柄の実現を図りたい」と述べている（71）。佐藤は、リベラル・左派に対して、戦争に反対の立場であっても、戦争が起こってしまったからには、自国の国防、「国益」を前提にして行動せよと要求しているのだ。佐藤を賞賛するような人間は、いざ開戦となれば、反戦運動を行う人間を異端者扱いするのが目に見えている。
この佐藤の発言は、安倍晋三前首相の目指していた「美しい国」づくりのための見解とも一致する。私見によれば、安倍の『美しい国へ』（新潮新書、二〇〇六年七月）全二三二頁の本のキモは、イランでのアメリカ大使館人質事件（一九七九年）をめぐる以下の一節である。「（注・反カーター陣営の）演説会で、意外に思ったことがある。人質事件に触れると、どの候補者もかならず、「私は大統領とともにある」（I am behind the President.）というのだ。ほかのことではカーターをこきおろす候補者が、そこだけは口をそろえる。／もちろん、人質にされている大使館員たちの家族に配慮するという意図からだろうが、アメリカは一丸となって事件に対処しているのだ、という明確なメッセージを内外に発しようとするのである。国益がからむと、圧倒的な求心力がはたらくアメリカ。これこそがアメリカの強さなのだ。」（八七～八八頁）
文中の、「人質事件」を拉致問題に、「大統領」を安倍に、「アメリカ」を日本に置き換えてみよ。含意は明白であろう。安倍は辞任したとはいえ、総連弾圧をめぐる日本の言論状況や、〈佐藤優現象〉は、安倍の狙いが実現したことを物語っている。安倍政権は倒れる前、日朝国交正常化に向けて動きかけた（正確には米朝協議の進展で動かされたと言うべきだが）が、こうなるのは少なくとも今年春からは明らかだったにもかかわらず、リベラル・左派の大多数は、「日朝国交正常化」を公然と言い出せなかった。安倍政権が北朝鮮外交に敗北したのは明らかである。だが、日本のリベラル・左派は安倍政権ごときに敗北したのである。
〈佐藤優現象〉は、改憲後に成立する「普通の国」としての〈侵略ができる国〉に対して、リベラル・左派の大部分が違和感を持っていないことの表れである。侵略と植民地支配の過去清算（在日朝鮮人の人権の擁護も、そこには含まれる）の不十分なままに成立する「普通の国」は、普通の「普通の国」よりはるかに抑圧的・差別的・侵略的にならざるを得ない。〈佐藤優現象〉のもとで、対北朝鮮武力行使の言説や、在日朝鮮人弾圧の言説を容認することは、戦争国家体制に対する抵抗感を無くすことに帰結する。改憲に反対する立場の者がたたかうべきポイントは、改憲か護憲（反改憲）かではない。対北朝鮮武力行使を容認するか、「対テロ戦争」という枠組み（72）を容認するかどうかである。容認してしまえば、護憲（反改憲）派に勝ち目はない。過去清算も不十分なまま、札束ではたいて第三世界の諸国の票を米国のためにとりまとめ、国連の民主的改革にも一貫して反対してきた日本が、改憲し、常任理事国化・軍事大国化して、（国連主導ではあれ）米軍中心の武力行使を容易にすることは、東アジア、世界の平和にとって大きな災厄である（73）。
改憲と戦争国家体制を拒否したい人間は、明確に、対北朝鮮武力行使の是非、対テロ戦争の是非という争点を設定して絶対的に反対し、〈佐藤優現象〉及び同質の現象を煽るメディア・知識人等を徹底的に批判すべきである。
註
（１）岩波書店労働組合「壁新聞」二八一九号（二〇〇七年四月）。
（２）ブログ「猫を償うに猫をもってせよ」二〇〇七年五月一六日付。
（３）ただし、編集者は佐藤が右翼であることを百も承知の上で使っていることを付言しておく。〈騙されている〉わけではない。
（４）「佐藤優という罠」（『ＡＥＲＡ』二〇〇七年四月二三日号）中のコメントより。
（５）インターネットサイト「フジサンケイ ビジネスアイ」でほぼ週一回連載中の〈 Permalink | 記事への反応(0) | 18:37
《もういっそ安楽獲得するべき》
《会長様も社会復帰のために野球でチャンスを与えるべきって言ってたし、勝ちパの中継ぎ抜けて痛いだろうし、実績も残してて、補強と引き換えに人的補償出したくないファンにとってもちょうどいい選手がいるじゃないですか！ 安樂って言うんですけどね？》
《もうさ、バウアーも安楽も獲って、山川には甲斐野からホームラン打ってどすこいやってもらおうじゃないの。とにかくホークスは勝つことだけが唯一の価値、とことんヒール役に徹するのがいいよ。》
西武の山川のFAの人的補償にSBの和田が選ばれた！って情報が出たけど、実際には甲斐野が移籍することになった件で和田が移籍するなら引退すると示唆したため、急遽変更になったという報道が出ている。
現行のFAのルール上、人的補償に選ばれた人間が引退する場合強制的に金銭になる。
なので投手陣の強化が急務だった西武としては甲斐野投手を再選択したのだろうと言われている。
FAで選手が移籍する際に、その選手の年俸ランクに応じて移籍先の球団に人的補償を求めることができる。
移籍先の球団はどうしても取られたくない選手を28名プロテクトすることができ、
移籍元の球団はプロテクト外の選手から欲しい選手を選ぶことができる。
基本的に人的補償で選ばれた選手には拒否権がなく、もし拒否した場合はプロ野球選手としての資格を失う。
ただし、今回の和田のように43歳の引退秒読みのおじいちゃんであれば、ほーんなら引退するわで引退もできてしまう。
この引退示唆オプションを使うことで、28枠しかないプロテクト枠を1つ空けることができる。
28枠あれば十分なように感じるが1球団の人数は上限70人。人的補償対象外の選手(外国籍、新人、育成契約)などもいるが、おおよそ50名以上から守りたい選手を選ぶ必要がある。
現行のレギュラー陣、だけで20名程度、さらには将来性がある育成途中の若手なども考えれば28枠はめちゃくちゃ少ない。
そしてこれと同じことを行った(とされているのが)、
当時、すでに衰えつつあったとはいえ中日の精神的支柱であり、かつては日本最強クローザーとして活躍していた岩瀬仁紀選手である。
2017年、日ハムから大野捕手がFA宣言し、中日が獲得することが決まった。
「ファイターズとしてインパクトがあるリストでした。検討する価値のあるものと考えています」
とコメント、これはとんでもない選手の移籍があるのでは！？と色めきだったが、
なぜか最終的に人的補償は求めず、追加で金銭選手を獲得するという形で収まった。
そしてのちに東京スポーツが「日ハムは岩瀬を指名したが岩瀬が引退を示唆し交渉が難航、日ハム側が折れて金銭を選択した」というスクープが出た。
なおソースは東スポ。ちなみに、東スポは中日の編成に関しては記事のほとんどを当てている。
中日側はこの記事の内容を否定しているため、事実はやぶの中ではあるのだがネット上ではこれを指して
プロ野球球団はそれぞれが独立し戦い合う中ではあるが、同時にNPBを盛り上げ合う盟友でもある。
人的補償は当然の権利とはいえそれで有名選手が引退に追い込まれることは本意ではないのは理解できる。
でもそういう想いを利用して制度の隙をつくような運用は卑怯だなと思ってしまう。
ひどいよな。
山川坂本みたいにプロ野球選手目当ての飲み会がアテンドされているようで。
2023/12/14 — 私事ではありますが、この度、宇佐美真吾さんと離婚いたしましたことをご報告させていただきます。 宇佐美さんと出会えたことはとても幸せでした。
日ハムファンですが今回の件で喜んでるのはライオンズとライオンズファンだけだと思います。
西武も提示した年俸見てわかるように本気で山川選手を引き留めてなかったように思われます。
山川選手と言えば素行が悪いので有名ですし西武球団としましても山川選手が残留するような事があれがイメージダウンもしてしまいます。
問題児の選手を放出出来て人間性も素晴らしい和田毅投手を取れた訳ですから西武は凄い喜んでると思います。
和田毅投手と言えばホークスの象徴でホークスのレジェンドです。
投手だけじゃなく人柄も良くてハンサムで若手からも慕われてると思います。
これまでもFAで主力選手が西武から離れることは多かったが、近年では、昨オフにオリックスへ移籍した森友哉の例が注目を集めた。
森はFA権行使後、オリックスへの移籍をスピード決断。自身の決断が編成面に影響を及ぼすことを考え、両球団に迷惑をかけたくなかったという配慮も話題となった。その後、11月に本拠地・ベルーナドームで行われたファン感謝イベントにも出席。在籍した西武球団、西武ファンに育ててくれたお礼を自身の言葉でしっかり伝えると、ブーイングはまったく起こらず、逆に新天地で活躍を願う声や大きな拍手が沸き起こり、感動的なセレモニーとなった。
FA権を行使しての移籍は本人の大きな選択であると同時に、在籍してきた球団への恩義、ファンへの感謝の気持ちを示すことも大事なポイントとなる。この点を怠ると特に同一リーグでの移籍となれば、しこりを残すことにもなりかねない。
今回の山川はFA権を行使する際に球団公式HPを通じて、今回のスキャンダルに関しての謝罪、決断に至った理由を克明に記しているが、改めて移籍会見で古巣のファンに向けてどんな言葉を伝えるかも注目となりそうだ。
https://cocokara-next.com/athlete_celeb/hotakayamakawa-fa-06/2/
