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はてなキーワード: 医療費控除とは
はてなとかだと、ふるさと納税がよく批判されているような気がするんだけど 、正直批判している理由がよく分からない。
よくある批判として、「本来支払うべき住民税が他の所へ〜 」とかあるけど、そもそもふるさと納税は所得控除のうちの一つなので、「本来支払うべき税」とはならないと思う。
もし、ふるさと納税を「本来支払うべき税」とすれば、他の基礎控除や医療費控除なども本来支払うべき住民税を払っていないということになると思う。
そうなると、所得控除自体がふるさと納税と同様に批判されるべきとなってしまう気がする。他の所得控除制度は批判していないよね？
そんなことを言ったら、新NISA は非課税で、税金を納めていないのにこちらは問題ないのだろうか？
ふるさと納税は日本全体として見れば納税しているので、ましに思える。
（ちなみに新NISA に課税しろとは思わない。これは素晴らしい制度）
また、「税収が下がるから、公共サービスの質が低下する」と言った批判も聞くけど、それを言ったら、上記と同様、所得控除自体が納税額を低くしているので、
ふるさと納税に限った話ではないような気がする。
（というか、消費税が上がっても、公共サービスの質が向上した気がしないのだが。）
そもそも地方交付税交付金があるので、仮にふるさと納税の分マイナスになってしまっても、サービスの質が低下するとかないような気がするのだが、どうなんだろう？
ふるさと納税で税収が増えた自治体への地方交付税交付金が減り、マイナスになってしまった自治体への地方交付税交付金が増えるのでは？と思う。
あと、「ポータルサイトの中抜きが〜」という批判もあるが、なかったら全国の返礼品をどうやって探すのだろうか？
無くしてしまったら、ふるさと納税のハードルが上がってしまい、地方自治体は税収が下がって、結果としてポータルサイトに手数料を払った方が税収が良くなるとはならないのだろうか？
また、ポータルサイトの運営会社が利益をあげれば、設備投資などで経済を回したり、利益に対して納税したりするので、別に良い気がする。
そして、よく「返礼品をなくせ」とかいう意見もあるけど、無くしたらほとんどの人はふるさと納税をしなくなると思うので、財政の厳しい地方自治体からしたら余計なお世話だと思う。
（そもそも自治体が自主的に返礼品を送っているだけで、制度として返礼品を送る義務はないかと思うが。）
「金持ちの方が得をする制度」という批判はあり、それは確かにそうだなと思う。
ただ一方で、東京都に住むお金持ちの税を地方に再配布するためには、お金持ちが得すると思える金額くらいじゃないと、ふるさと納税をしなさそうなので、仕方がないことかもと思う。
ただ、不平等感は改善していけば良い話なので、廃止した方が良いとかは思わない。
元増田の記事と、それに対する皆様のコメントについて、議事録風に要点をまとめてみました。
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・多くの利用者が不満を抱えている
・確定申告作成コーナーをブラウザ以外で提供、自動保存機能の強化などが求められている
・年々仕様が変わるので、使い慣れない
・昔の紙の申告書の方が分かりやすかった
・紙の申告書に比べれば、大幅に楽になった
・マイナポータル連携で、ふるさと納税の寄付証明書を郵送する必要がなくなった
・慣れれば問題なく使える
e-Taxは年々改善されているものの、依然として使いにくいという意見が多い。特に、スマホアプリやマイナポータル連携に関する不満が多い。国は、これらの不満点を踏まえ、さらなる改善を進めていく必要がある。
https://x.com/akachandamon38/status/1759567091932577916
なぜかオススメに出てきて見て怒りに震えた
誰だって産まれてきた子供がダウン症なのを望まないよ。でもな出来ないんだよ
高いんだよ検査費用。医療費控除も効かない。アレコレ検査したら数十万。ただでさえ共働きだったら片方が産休とかに入るタイミングでただの確認に数十万！
もちろん結果を見てどのような判断するかは夫婦の選択だけど、大半の家庭はその結果すら見れない。当たり前だが検査以外に入院費用や出産費用とか色々金かかるけど控除は一部、費用補助は住んでいる市区町村次第
上級国民以外は障害児の選別も出来ないし、危険性の少ない20代での結婚出産も出来ない。そして検査無料には頭のイカレタババア共が大反対。国をあげての優生思想ですよ。100年後には選ばれた上級国民以外は残ってないんじゃない？今の子供達は上級国民の文字通り奴隷として生きるしか無い
妊婦さんが税務署の確定申告会場で長時間並ばされ体調を崩したというツイートを見た。
今後、確定申告会場の在り方が改善されることはないどころか、環境が悪くなる一方であることは間違いない。当局は納税者にe-Taxを利用してほしいので、その気になるよう仕向けたいのだ。「申告会場へ行けば親切に教えてくれる、来年も行こう」と思わせてはいけない、「申告会場は地獄、二度と行くものか。e-Taxで自分でやろう」と言われれば成功である。
当局がなぜe-Taxを使わせたいのかは知らないが、昨今の労働人口減少問題を踏まえれば人件費削減は大きな理由だろうし、多額の費用をかけて構築したシステムの利用率を上げることで政策の成功をアピールしたいとか、そんな思惑もあるだろう。
確定申告会場を充実させないことでクレームが出るのは承知の上、末端の税務職員が罵声を浴びるだけ。人員を豊富に配置するなどもってのほか、少数の職員を限界まで働かせればよい。かくして捨て駒となった現場の職員に人の心など期待できようか。
医療費控除やふるさと納税（寄附金控除）、年末調整に間に合わなかった生命保険料控除などの申告はスマホからのe-Taxでも比較的簡単にできるので、ぜひ試してみてほしい。
事業を始めた、住宅を新築した、不動産を売却した、台風の被害を受けたなど、例年と異なる内容の確定申告が必要になったときは、その年だけでも税理士に頼むことを検討してもよいと思う。「申告が間違っていたら税務署に叱られるかも」といった不安もプロに任せることで解消される。（自分で根気よく調べて申告書を完成させられる人もいる。かけられる時間と予算と書類作成の得手不得手しだい）
「自分は詳しいから、代わりにやってあげるよ」という親切だが無資格の知人に頼むと税理士法違反になるので注意。
当局の狙いどおりになるのは癪だが、確定申告会場に未来はないので、自己防衛のためにも会場へ行かずに済む手段をうまく見つけてほしい。例のツイートの妊婦さんが早く回復され、無事にご出産されることを願います。
ふるさと納税は5箇所までならワンストップで確定申告いらないし
そんなに金ないなら大した額できないからそんな何箇所もやってないだろ
そもそもふるさと納税だの医療費控除だのだけなら確定申告なんて簡単だし
その程度の事すら皆できないと思ってるの、女見下し過ぎだろ
パートだと雇用保険だの健康保険だの厚生年金だの福祉部分がフォローされてないことが多い
↓
扶養控除枠内なら旦那さんの会社から福祉を分けてもらえる（三号被保険者）
だが扶養控除こえると自分で確定申告必須（そして旦那の会社にその確定申告書の控えを提出必須）になる
↓
なんとして福祉をわけてもらえるためにも確定申告しつつ所得をおさえたい。
こんなにいろいろひかれるなら趣味に近い主婦仲間の生け花教室（仮）の主催も個人事業者化して経費さっぴいて所得をおさえないと。
どんなに面倒でも勉強して自己納税やらなければ税金のためにパートしてるみたいになって生活すらやってけないわよ（もともと半分は趣味と子育ての補填のためにはじめたパートだし）。
↓
個人事業者化したら経費は差し引けるがかわりに確定申告に白色・青色がついてくる。決算書もださなきゃ
↓
は？インボイス？めんどくせえええええええええ
（ほぼ実体験）
どっちにしても儲けが出てたらクッソめんどくさい勉強して税金払えというふうになっている日本の制度なので元増田（とそのパート）はただしいよ
年末調整は経費までみてくれないしな
あとふるさと納税に医療費控除をかんがえれば専業主婦でもパートでも正社員でも、確定申告頑張ってる人多い。
正社員共働きでふるさと納税もアルバイトも医療費控除もチマチマしたことはいっさいしないご夫婦ならほんとに年末調整だけで済むだろうから楽ではある
おれがその地方にいてもおそらく元増田に「正社員にしてくれ」とはいわないんだろうとおもう。
お金たまったら仕事やめて不妊治療して子ども欲しい人とかもいるだろうし
これに反応くれた方まじで感謝してる。もっと殺伐とすると思ってたから優しさで涙が出てくるぜ。
とりあえず税務署の電話相談やったけど自分の説明が下手くそすぎたのと頭が悪すぎて「医療費控除は5年内なら大丈夫」以外、宇宙語としか思えんかったし、
資料見ながら直接ならいけるのではと管轄の税務署に面談の予約入れようとしたら「相談はしてるけど、面談予約は16日から」といわれ現地に行くも15時すぎには締められてた始末で、相変わらずなんもわからなんぜ。
どうも管轄の税務署は整理券制らしく朝の8時半には行かないと無理っぽい。午前中に整理券もらえれば御の字？
ホームページに書いてある面談予約は電話してくれとは一体なんなのか。
医療費控除に関しては生命保険金のこともあるから後回しにするとしても、問題は源泉徴収票だ。
医療費控除は医療費のお知らせっていう明細が各保険者から送られてくるのでそれで医療費控除は申請OK 領収書の添付は不要になった ただし保険者によっては明細が1〜12月まですべて網羅していない可能性があるのでその場合は足りないところを自分で明細を作成する必要があるよ
昨年10月に家の納税者が脳卒中で倒れた。現在も入院中、片麻痺でまともな意思疎通がとれない。
でも国にそんなものは関係ないので確定申告の時期がやってきてしまったのだが、当然この10年無収入で申告する必要がなかったため何1つわからない。
おそらく医療費控除の申請をしなければならないというのはわかる。
入院中の詳細な領収書や、おむつ代が書かれたアメニティの領収書などは保存してある。
ご丁寧にマイナンバーのパスワードが書かれた紙とかもコピーして保存してあって、その辺は大丈夫そうだ。
ただ納税者が元気だった時に通っていた歯科の領収書を祖母が現状維持せず自己流で片付けてしてめちゃくちゃにしたため探すのがとてもめんどくさいというのは現時点で判明している。（これで綺麗に整頓できたと思ってるのでタチが悪い。ストレス。）
そんでなにやら祖母の確定申告もしなきゃいけないらしい。保険の解約金と補聴器について。
税務署でどうしたらいいのか聞きに行ったほうが早いとは思うのだがいかんせん引きこもり、本当に何したらいいのかわからない。
やった〜！マイナンバー関係の書類見つかったよ〜！（でも自分のものはどこにあるかわからないし、忘れてしまった）
年が明けたので2023年分の確定申告の準備を始めた。申告期間までは、まだ1ヶ月強あるけど、毎年、年末年始休みの時間があるときに8割くらいまで終わらせている。毎回、確定申告の計算を自分でやっていて感じるのは、税負担の軽減特典は自ら能動的に動かないと享受できないということだ。
海外ETFを保有していると分配金が支払われることがある。この場合、現地国と日本で源泉徴収が二重に行われる。現地で10%、日本で20%が引かれるので、証券会社の口座に入金する手取額は分配金額面の72%（=90%*80%）となる。この二重課税は、確定申告をして「外国税額控除」という仕組を使えば対処可能だ。本来、日本居住者として負担すべき税金は20%（ETFの分配金の場合）なので、それを超える8%分は還付してもらえる（正確には、確定申告で追加納付すべき金額と相殺できる）。分配金の受取額面が10万円の場合で8,000円の還付である。分配金100万円の場合でも8万円である。申告を税理士に頼んだら足が出ることが多いだろう。申告を自分でやったとしても、手間と時間を考えると、あまり割に合わないなと感じる。俺の場合は半分趣味としてやっている。
事例２： 補助金の受取
2023年に自宅の窓に内窓を設置した。YKKAPのプラマードUという商品をつけた。元々あった窓の内側に、樹脂サッシの二重窓を付けたので、部屋の断熱性能が向上し、エアコンの効きがよくなった。あと、これは当初期待していなかった効果だけど防音性能が向上し、外の雑音が聞こえにくくなった。 https://www.ykkap.co.jp/consumer/products/window/madoremo-plamadou
この内窓の設置については、国が補助金を出してくれた。経済産業省と環境省が行っている「先進的窓リノベ事業」というのがあり、俺の場合は、約50万円の経費（資材費、取付工事費等）に対して、約20万円の補助金をもらった。 https://window-renovation.env.go.jp/
この補助金の決定通知書には、「本補助金は一時所得に該当します。ただし、確定申告における所定の手続により所得の算入から除外できる場合があります。」と注意書きがあった。調べて見ると、確定申告の際に「国庫補助金等の総収入金額不算入に関する明細書」というものを添付すれば課税されないで済むようだ。
この補助金を受け取る際には源泉徴収されているわけではないので、確定申告をして課税免除の手続きをしても、確定申告せずにばっくれていても、目先の手取の負担は変わらない。ただ、確定申告せずにばっくれるのは厳密には脱税である。国は補助金を受け取った人のリストを持っており、国税庁はその気になれば申告していない人たちの所に端から調査していくことも可能だから、課税免除の手続きをしておいた方が安心だ。それでも、この調査を受ける可能性はそれほど高くないだろうし、免除される税額もせいぜい数万円程度である。手間とメリットを比べると、やはり割に合わない。俺は半分趣味なので手続するつもり。 https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/2202.htm
ブコメを読んで思い出した事例があった。
制度が充実するほど情報収集力や活用する能力に長けた強者程得をしやすくなるのはバグっぽさがある。あえて導線を分かりにくくしてるんじゃないかと思えてしまう制度もチラホラあるし
事例３：ふるさと納税
はてなでは嫌われているふるさと納税であるが、俺は最大限利用している。これの限度額の計算は思ったよりも単純ではなくて、自身の課税所得（その前提としての各種控除額等）を正確に把握していないと、計算することができない。俺は、確定申告が半分趣味なので、ふるさと納税の限度額をかなり正確に計算できる。実際には、枠に若干余裕を持たせて使っている。
ちなみに、ふるさと納税で得た返礼品の経済的利益は一時所得に該当する。返礼品の金額が一定金額を超える場合は、ちゃんと申告しなければならない。ふるさと納税の返礼品は最大でも寄付額の30%である。一時所得はその1/2が課税されるから寄付額の15%が課税所得となる。俺の場合、所得税の限界税率が55%（国税45%+地方税10%。正確にはこのほかに復興所得税がかかる）だから、ふるさと納税に伴う手取特典は寄付額の6.75%（=15%*(1-55%)）に過ぎない。100万円寄付して7万円に満たない正直、これも手間に見合っているのか微妙ではあるが、俺は制度をハックすることが半分趣味なので、毎年コツコツやっている。2割（21.75%=30%-15%*55%）ほどの特典である。別の言い方で言うと、30万円（定価換算）の価値の返礼品を8万円（8.25%=15%*55%）払って手に入れているともいえる。しかし、いくら安いから、お得だからと言って、不要なもののためにお金を払うのは浪費であり、無駄である。自身にとって税負担の8万円以上の価値がありそうで、本当に欲しいもの、手に入れたいものを探そうとすると意外と苦労するし、無理やり選んだ返礼品も結局持て余してしまいほとんど使わずに捨てたこともある。返礼品を選ぶのがめんどくさかったこともあり、次の事例4で書いたとおり、返礼品をもらわず「自己負担の無い寄付」をしていた時期もあった。
（ブコメの指摘で計算間違いに気づいたので修正しました。また、改めて読み直してみて、この事例３と次の事例４は、「能動的に動かないと享受できない税軽減」の事例としては、適切ではなく、ズレているように思います。自身初のホッテントリ入りに浮かれてしまったのと、酔った勢いで書いてしまい、的外れな内容になってしまいました。間違ったことを書いてしまい、ごめんなさい。）
俺が2年前に書いた記事。（一人称と文体が違うのは許してくれ。）
https://anond.hatelabo.jp/20220112020048
ちなみに、紺綬褒章（に限らず各種褒章）の受賞者は官報でその氏名が公表される。
俺の名前が官報に載った際には、同じ号に著名な企業経営者や芸能人の名前があった。
ブコメを読んでいたら、マイナンバーを使って自動化して欲しいというコメントがいくつかあった。俺もその方が望ましいとは思うけど、完全に自動化することは不可能だし、税負担の軽減のためには納税者本人が能動的に動かなくてはならないことは、今後も変わらないと思う。その説明として医療費控除をあげてみたいと思う。
マイナポータルを利用すると医療費の実績を把握できるサービスは既に実装されており、はてな住民の皆の中にも使っている人は少なくないのではないかと思う。これを利用すれば、国税側で医療費控除の自動計算など簡単にできそうである。日本も将来のどこかでそうなるような気はする。
但し、医療費控除の自動計算が実現したとしても、自ら確定申告をして少し能動的に動いた方が、より多額の控除を享受できる場合がある。なぜならば、マイナンバーは、医療費控除の対象となる医療費を完全に捕捉することができないからだ。具体例を2つ挙げよう。1つは歯科等の自費診療であり、もう1つは生計を一にする非扶養家族の医療費である。マイナンバーで把握できる医療費というのは、当然であるが健康保険の対象となった医療費のみである。したがって、保険の対象とならない自費診療はマイナンバーでは把握できない。また、扶養していない親族の医療費は別の健康保険で負担するのだから、マイナンバーで名寄せすることはできない。これら２つは、ルールを追加（例えば、自費診療でもマイナンバーの提示を必須とするとか、生計を一にする親族の範囲を予め税務当局に届出するようにするとか）したり、システムの計算ロジックに少し手を加えたりすれば、自動化できなくはない。でも、国がそこまですることはないだろうと思う。
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1128.htm
https://www.nta.go.jp/law/shitsugi/shotoku/05/25.htm
こういう制度のバグみたいなものは色々なところにあるし、完全に潰せるものではない。なので、納税者の側がある程度能動的に情報を集め、自分から手を動かさないとメリットを享受することはできないということは、今後も続いていくだろう。ただ、俺が上の方で何度か書いたように、そういったメリットを取りに行くことが、その手間や面倒くささと比べて割に合うかというと微妙だ。半ば趣味と思わないとやってられない。
下期からのプロジェクトで、今年入社の新卒を含めたチームで仕事をしている。自分は年長者であり、新卒を指導する立場にある。これまで何度か同じようなポジションで仕事をしてきたが、今回の新卒は何か過去にトラウマがあるのかすっかり怯え切っている。社内でそこまでなるようなトラウマを植え付けられたとは考えにくく(そもそも研修期間を除いたら稼働は数ヶ月であり、それも社内で半ば研修のようなタスクをやっていたはずである)これまでの人生で何かあったのだと思う。それには同情するが、ハッキリ言って一緒に仕事をするのは相当苦しい。ミスを隠蔽する、簡単な指示(出勤したらチャットにメッセージください程度)を守れない、知らないことを知らないと言えない。能力が不足していることは分かりきっているので、そこをカバーするように動こうとしてもそれに協力する行動をとってくれない。
もちろん色々な考え方があり、自分にとっては相手が協力してくれるように見えない行動の裏には、相手自身の考え方があるのだとは思う。
だがそれが何であれ行動を改めてもらうか、自分で勉強してもらってある日突然与えられたタスクをとりあえず自力で完了してくれるようになってもらわないと困るのである。新卒は戦力ではないので別に干してもいいが、パワハラだとか言われて自分の評価が下がっても困る。
怯え切っている人に対応するのはカウンセラーの仕事であって、普通の会社員の仕事ではないだろう。
さて、そこで最近は年末調整の時期である。トラウマ？を持つ人がカウンセリングなどを受けた場合医療費控除の対象になるのか調べたが、どうやら自由診療で医療費控除の対象とはならないようである。
病名がつかないと医療費控除の対象とはならないようだが、病名がつくほどじゃなくても困っている場合はあるだろう。市販の医薬品でも節税できる時代である。カウンセリングでも控除が受けられてもいいと思うんだけどなあ。
★スペック
増田 今年度300万弱、来年度400万見込（12月から5月まで無職、6月入社）
配偶者 現在無職（12月入社、2月半ばまで働いていた、5月まで休職、五月末で退職） 、現在傷病手当なし、県民共済加入、重い癌になる。
100万弱程度。
★貯金
共有:50万→5万
★各制度
納付書がきているものは減免は無理。1度は全額払う必要がある。来年申請すると、いくらかお金が帰ってくる。申請はお住まいの地域の区役所のかかりまで。遅らせること、分割することが出来る。
無理。決められた日時までに払うしかありません。遅らせることも減らすこともできません。
ちなみにそのまま放っておくと、強制的に徴収されるらしいですが、本人も財産ないし、共有の財産もないのに、どうやって徴収するつもりなのか見たい気持ちも凄くある。家にあるのはテレビ、仕事で使うリモート用PCと、ボロボロになっている料理道具位だ。
・休職
給料は規定で決まっていない限り基本でません。税金、保険料は本人負担になるが、1度会社が肩代わりして、本人に請求する流れになる。
・傷病手当
1年6ヶ月出る。お給料の3分の2（残業代含む）。傷病がわかった時点で社会保険に加入してること。社会保険にしか適用されない。国保では出ない。もし会社を辞める場合は連続して1年7ヶ月以上社会保険に加入していること。転職などで、1日足りとも途切れると出ない。
傷病手当の会社の負担は書類記載しかない。申請は社員に押し付けることも出来る。休職した社員におすすめし、自己負担分の税金・保険料を払うようにてもらおう。雇用されてる側はもし加入期間が1年7ヶ月を割ってる場合、実際今後働ける状態になれそうになくても納得できないと言って、粘れるなら、粘った方がいい。ちなみに不当に申請や書類の返送が遅い場合は労基にチクることも出来る。うちは試用期間中だからほぼ無理だったけど、3ヶ月粘った。
・限度額
有名なやつ。大体の年収なら機関ごとの1度の支払いが5万7千円までの支払いで良くなる（※1）。多数回の場合は4万4千円（※1）。
例）薬代8万+外来8万+入院8万 （各3割負担の限度額認定なしの支払い）→ 薬代5万7千円+外来5万7千円+入院5万7千円（3割負担、限度額認定支払い）
そうだよぉ、１回5万7千円払えばいいんだ☆と思ってた。怖いかった。。
多数回は本人の保険証に紐づく。だから保険証が変わると、回数はリセット。保険証が変わったときには再申請。申請はけんぽ、保険組合。
※1 年収によって額が変わる。
・高額療養費
↑と併用して使える。例えば月2万1千円を超える支払いが複数回ある場合、それを申請する月5万7千円以上なら4ヶ月後くらいにその分がもどるらしい。
なんらかの収入が大体月10万以上あると扶養から弾かれる。失業保険、傷病手当も収入に入る（一度弾かれた）。
割とすぐ入れた。特筆すべき点はない。
・県民共済
手術一時金（程度によって） 2万5千円、5万円、10万円。
入院補償には罠があって、それは今はクオリティオブライフのため短期入院+通院が流行っていて、3日とかで退院させられる。通院には金出ない。入院が必要な場合は、ちょこまか短期入院させられる。（そもそも配偶者が入院嫌いなので、即退院希望）だから、入院補償に前回入院の時期が半年以上前とか制限が着いていると出なくなる（いまのやつは制限無かった）。書類を書いてもらうのに入院1回につき、7700円がかかり、3週間待つ必要がある。
・医療費控除
これから使おうと思っている。医療費が10万円以上であれば扶養してる側（増田）の税金が安くなる。還付金も数万程度あるらしい。確定申告する必要がある。領収書取っておく。領収書は5年保管する必要がある。
医療費となる対象は、外来費、入院費（食事代・ベッド代込）病院への通院費、薬代、うちは一時人口肛門容器具
・生活保護
うちの市では2人で17万以下の収入になると受けられたはず。医療費、税金、保険料が加入した時期から免除になる。ちなみに世帯でしている貯金、両人の個人貯金はゼロにする必要がある。（いくらかまではOKだった記憶があるが定かじゃない）。引っ越す必要がある。
↑ぐらいまで知識があれば、ほぼもう相談しても何も出てこない。困ったねー、なんかの支払い遅らせることは出来るよ位は言ってくれる。
ほぼ触ってないが、見た感じ金の亡者。自分らが死ぬわけじゃないからいいですね。配偶者が1度海藻に入っているなんだかという成分を濃縮したやつが癌に効くから買ってくれ（10万くらいする）と言っていたので、調べてみると何件も詐欺で訴えられていた有名なやつだった。ほとんどのものが詐欺と思っている。命はお金になりますね。
・区役所関連
基本塩。イライラしてるかけだるいねぇちゃんがろくに説明もしないでたらい回しにする。生活保護で相談する時はNPO法人の人に一緒に来てもらおうと思ってる。
・組合、けんぽ
基本塩。
・病院
優しかった。1番親身になってくれた。
これまでの経緯について、だらだらと書きます。
夫：32歳、大学院卒、社会人8年目、手取り年収500万円、副業年収75万円
妻：32歳、短大卒、保育士7年目で結婚⇒パート5年目で妊娠＆出産⇒現在は専業主婦
息子：1歳
当時ブームになっていたFXを始めることにした。このときの資産は60万円で、最初に入金したのは10万円ほど。バイトで稼いだお金が元手。
大学2年から大学院1年までの約4年間FXに取り組んだが、その割にリスクをとるような取引はしなかったため、最終的にほとんど±0で終わった。
FXで大損した話がネットに溢れていたため慎重になっていたと思う。
ただ、本気で取り組めば稼げるようになるはずだと信じていた。大学時代に数千万円貯めて就職したくないと思っていた。
結局4年費やしても何の成果も得られず、自分に投資の才能はないと悟った。
一晩で30万円溶かしたときはショックだった。その次の日に一人で北海道旅行に行く予定で、キャンセルしようかギリギリまで迷ったけど行った。
結果的には行ってよかった。1月だったけど奇跡的な暖冬で、良い傷心旅行になった。
今から思えばこの経験をしておいて良かったと思う。資産が増減すると自分にどのようなメンタルの変化が起きるか分かった。
若いうちに投資を始めるのは大事。仮に失敗しても元手が少なければ損は少なく、後の人生でいくらでも挽回できる。
大学院2年目のときにゲームや専門書の転売を半年ほどやって50万円ほど稼ぎ、資産は150万円になった。
このときはFXは完全に辞めていた。社会人になったのでリスキーな投資ではなく安定投資をすることにした。
ネット上からWebスクレイピングで株価データを入手し、自分で決めたルールで取引するとどうなるかをシミュレーションするソフトをExcelで作った。
頑張って作ったのに、どんなルールを使ってもせいぜい年率4%しか利益にならず、これならインデックス投資したほうがマシだと思って辞めた。
ちなみにFXをやっていた頃から経済ニュースは参考にしなかった。経済ニュースを見て大金持ちになれるなら世の中の経済学者は全員金持ちのはずだがそうはなっていない。そもそも社会人で日中仕事をしている状況で経済ニュースなんて見れない。などと言い訳していたが、実際のところは勉強が面倒だっただけ。
入社した会社には、10%の奨励金を貰える自社株制度があった。1年目の最初は財形貯蓄をしていたが、1年目の終わりに自社株制度を使った良い方法を思いついたので財形貯蓄は止めた。
毎月の収入とボーナスをすべて自社株の購入に充て、次の月に売却するのである。そうすれば奨励金10%（税金を引けば8%）分が利益になる。
ドルコスト平均法のように購入時期を分散するだけでなく、売却時期も分散するのでリスクは少ない。
この方法は今も続けているが、毎年30～50万円の利益を生み出してくれている。
ここで資産が大きく増えたのは結婚したからである。結婚時は私の資産が300万円で妻の資産が800万円だった。
私の資産が150万円ほど増えた理由は、会社の寮に入っていたため家賃と光熱費を大きく節約できたためだ。具体的な金額は覚えていないが、合わせて約3～4万円だったと思う。
妻は結婚するまで7年保育士をしながら800万円貯めた。実家暮らしで、無駄遣いしない性格だったためである。
誰もが知るように保育士は薄給で激務であるため、結婚を機に辞めた。それから約5年は年収100万のパートを続けていた。
結婚は価値観のすり合わせが大事だと思うが、それほど苦労はしなかった。結婚前からお金の話や将来の話はオープンにしていた。
ただ、妻に財布を握られて投資ができなくなるのが心配で、将来のライフプランや投資で想定されるメリットなどをパワポ資料を作ってプレゼンした。プレゼンについてはかなり気に入ってくれて、投資を自由にやらせてもらえることになった。
家の家計管理も私がやることになり、毎月の家計簿も付けている。
投資については、この時期からインデックス投資をすることにした。海外株、海外債券、国内株、国内債券をバランスよく保有する形で投資信託を毎月購入していた。
ただ、リスキーな投資にも手を出しており、仮想通貨も購入した。当時の仮想通貨はバブルで、急上昇したあと急降下する動きをしたため、私は数十万円損して終わった。
新型コロナウイルスが発生した2020年である。またFIREムーブメントが起きた年でもある。
FIRE本で書かれていた内容だが、投資については昔から有名なインデックス投資のやり方のままで目新しさは無かった。ただ、FIREは投資だけでなく収入や支出などを含めた、新たなライフスタイルの提案なのだと感じた。
今の家計管理をもっと洗練すれば、早期退職できるのも夢ではないと分かった。計算してみると50歳で資産1億円を達成してFIREできる見込み。
家計管理を洗練すると言っても、既に支出はそれなりに切り詰めている状態だった。車を持たず、民間保険には加入せず、携帯は格安SIMで、夫婦そろって服も買わない。
減らせる支出は外出や外食ぐらいだったが、コロナのおかげで両方減らすことができた。この年の年間支出は約300万円。
投資については、リスク度合いを大きく引き上げた。投資信託の中身を全て米国株や全世界株に変え、資産の9割を投資信託、残りを現金という配分にした。
株式はリスクが高く金額の増減が激しいものの、長期的にみた成長率は現金や債券より高いと分かった。緊急で必要になる程度の現金が確保できているため、残りは株式にしても問題ないと判断した。
この判断のおかげで2021年には投資の利益が300万円になった。なお2021年以外の年の利益は平均100万円ほどであり、2016年以降で利益が50万円を切った年は無い。
また2020年に不妊治療を始めた。結局子供が生まれるのは2022年となるが、体外受精まで進んだため合計で100万円ほど費やすことになった。
実際は150万円ほどかかったが、市や県からの補助金、確定申告の医療費控除分を引くと、この金額である。
不妊治療については結婚後初めて夫婦の意見が大きく割れた。これまでも子供の話はよくしており、お互い子供が欲しいと言っていたが、その本気度は違った。
私は子供は自然に産まれると思っており、高額な不妊治療をしてまで欲しいと思っていなかった。普通の買い物でお金を払うときは、払うお金に対して妥当なリターンが想定できるかどうかで判断する。しかし不妊治療は、言わば高額なギャンブルである。
数十万や数百万のお金を費やしたとしても、子供が産まれてくる保証はない。子供が産まれるまでいくらかかるが分からない。そういうお金の使い方が受け入れられなかった。しかも産まれた後は2000～3000万円ほど費やすことになる。
しかし妻にとっての子供は、人生に絶対必要なものだった。不妊治療で子供ができなければ養子を貰いたいとまで話していた。
私自身は、子供ができなければそういう人生を楽しめば良いと思っていた。しかし妻は、子供がいない人生はただの暇つぶしになると言う。
夫婦の幸せを考えるなら子供は必要な存在なのだと思った。それに私自身も、今後の人生において子供がいないことを後悔するときが来るかもしれないと感じた。そういうわけで不妊治療を始めることにした。
コロナバブルのおかげで株が値上がりし、資産が3000万円に到達した。2020年に400万円増え、2021年に600万円増えたので、2年で1000万円増えている。
FIREを意識するようになって家計を見直したこと、コロナで外出が減ったことも影響し、手取り収入に対する支出の割合が50%になった（2019年以前は40%以下）。
なお2021年後半にはTwitterで話題になっていたレバナスを50万円分購入し、今では半額になってしまった。
2年続けた不妊治療の甲斐あって、息子が誕生した。息子が産まれたことで支出が増えるかと思ったが、今のところあまり変わっていない。
国や会社から手当金が貰えるようになり、外出や外食の頻度がさらに減ったので、それらのお金がおむつやミルクに消えることになった。息子の服やおもちゃなどはメルカリで安く購入し、ベビーカーは人から貰った。
3か月ほど育休を貰って育児をした。最初の頃は、自分の人生はこれで良かったのだろうかという葛藤があったが、4か月目くらいになると息子を愛おしく感じるようになった。
2023年まではジュニアNISAに入金できるため、2年分の160万円を入金した。
仕事のストレスが強かったため、将来サイドFIREできるように副業を始めた。始めた当初は一か月に60時間労働して6万円稼いでいたが、徐々に効率アップし、2022年の後半には一か月に40時間労働して12万円稼いだ。
副業を始めたことでFIREできる目標年齢が大幅に下がり、34歳で仕事を辞めてしまおうかと考えていた。
2022年は株価が下がったものの、急激な円安のおかげで資産が伸び、4000万円に到達した。資産の8割以上をドル資産にしていたのが良かった。
また転職はしていないが、仕事の内容が大きく変わったことでストレスが無くなった。34歳で仕事を辞める計画は先延ばしすることにした。
副業に対するモチベーションも下がったが、今後のことを考えると続けた方が良さそうなので一か月に20時間労働して5万円稼いでいる。
資産を築く方程式が以下だとすると、重要度合いは収入と支出が40%ずつ、残りの20%が投資というイメージ。
実際のところ収入ー支出で毎年300万円ほどになっており、投資の増分は100万円ほど。2021年は300万円増えたので例外もある。投資資産が増えるほど福利効果を感じられるようになるというが、減少するリスクも高まるのであまり安心感は無い。
家は今も今後も賃貸アパートの予定。妻は一軒家に憧れがあったが、理想の家を手に入れるには1億円かかることをYouTubeで知り、中途半端な家に住むくらいなら賃貸で良いという考えになった。
車も持つ予定はない。ただ子供が産まれると車があれば便利だなと感じることが増えた。電車で人に迷惑をかけることがないし、行動範囲も広がる。それでも車を持たないのは夫婦そろって10年以上のペーパードライバーで、運転すること自体が怖いから。
保険については、妻は家系にがんの経験者が多いため入りたがっている。その話になる度に、保険商品は確率で考えれば損になること、資産があれば保険は不要であることを説明している。
現在保有している資産の割合は以下で、現金以外は米国株と全世界株。
投資信託：25%
毎月の投資額の内訳は以下の通りで、自社株を除けば毎月18万円投資している。なお年2回のボーナスには手を付けず、毎月の投資額の一部となっている。
自社株：20万円（一か月後に売却）
投資信託：8.3万円
ETF：7万円
・下落相場では資産額が半減することは覚悟し、絶対に損失確定はしない
投資のことは自分なりに勉強＆実践してきたつもりだったが、振り返ってみると収入を増やして支出を減らす方が効果的だった。今後も資産が増えれば福利効果を強く実感できるかもしれない。
資産の増減には昔ほど動揺しなくなった。大学生のとき30万溶かしたのはかなりショックだったが、今では30万円程度の増減は日常茶飯事。たまに大きく動いたときには1日に100万増減する。動揺しないのはインデックス投資に対する信頼が強いため。
将来の目標は息子が小学生になるまでに仕事を退職することと、息子に1億円の資産を残すこと。
これからの時代は子にお金を残さないといろいろ厳しいかなと思っている。ただ息子がお金を無駄遣いするような性格だったら、あまり残さず夫婦で高級老人ホームに入りたい。
祖父宅に住んでいるが、祖父の確定申告には口出ししないようにしている。
私自身は定職についており、ほかの所得は何もないから年末調整のみ。
しかしながら、家族全員の医療費自己負担をかき集めて、祖父の申告に医療費控除を入れることになった。
で、私を含め家族四人の医療費自己負担額を合計したら、約100万円になった。すごい。
まあ祖父はずっと病院（甲状腺がん他）通いだし、祖母は入院しっぱなしだし、母もずっと病院通い（整形外科複数）だし、私もずっと病院（精神科）通いだし、仕方ないのかね…
祖父と祖母は後期高齢で「限度額適用・標準負担額減額認定証」もあるんだけどなぁ。諸事情で私は自立支援医療を使っていないが…
どないなっとんねん…
34歳男
妻娘1人
年収500万ぐらい
ICLはざっくりいうと目の中にコンタクトレンズを入れる技術、詳しくは検索して
ホームページではレーシックが20万台、ICLが40万台ぐらいでそのぐらいなら許容範囲かなと思っていたら実際のカウンセリングで68万ぐらいの値段を言われた（自分の視力が低いので）
確かにホームページには40万の後ろに～がついていたので、そのやり方にはそこまで不満はないがふつうに最初の予想の1.5倍はきつい。（医療費控除はあるにせよ）
ICLを受けると眼鏡なし生活にはなるが、40歳代で老眼が始まると老眼鏡生活になるなら効力は少なく見積もって10年。それに70万？年7万？？それだけ出す理由ある？？と思った
ICLのレーシックとくらべて大きなメリットとして、目の中にコンタクトを入れるので合わなければ外す、という選択ができることがある
ICL手術をするには角膜内細胞の数？が一定数超えていないとダメらしく、コンタクトレンズをつけたり手術をすることで減っていくらしい
自分はその数値が手術できるぎりぎりセーフということで、ほな再手術できなくない？となった
すでにレーシックは時代遅れでICLの時代になっている（眼科医談）そうだが、じゃあそろそろ老眼にも対応したＩＣＬが出て、老眼鏡もいらないやつが出るのでは？と思えた
リスクはかなり低いとは言われているが、それが自分に当てはまる可能性がゼロではない。やらんでも生きていけるような手術なので、しかも大金出してやる意味あるか？としっかり考えられた
自分の場合は、ネットで適性検査を予約（無料）→適性検査後手術前検診を予約→次の日電話で検診をキャンセル、という流れだったが適性検査代も無料のままだったし、電話対応も丁寧だったので病院への不満はない
こうやって無料で検査受けて止めるやつがいるから手術代高いんだろうなと思った
というかここに書いてあることはだいたい平松類のYouTubeに載っている。ICLを受けようかと思った人は一回見てみることをおすすめします
この人自体はICL医師ではなく、どんな主張をしている人かは書いてある本を読めばわかるのでそのへん念頭に置いて見ると良いと思う
少なくとも、「ICLは夢の技術！やらないメガネは情弱！」みたいな動画や「レーシックで人生ボロボロになりました絶対許さない」みたいなTwitterアカウントだけを見るよりは確実にマシといえる
