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はてなキーワード: 従業員とは
セレブや有名人などの社会的地位で女が群がってるのを「チビやおじさんでも顔や金や喋りがあればそれだけで女が吸い寄せられる」と解釈するのがチビおじさん
社会的地位があるやつはコミュ力か顔か金のどれかが伴ってるってだけで、女は男の社会的地位や全身トータルを見るから一点突破じゃ通用しない
街コンや婚活やマッチングアプリも170cm未満男性は顔やスペックを見る前に女からフィルタリングされるシステムが可視化されてるし
手越祐也を見ればわかるが、同じ容姿でも大手事務所所属か否かで女が集まったり散ったりする
一方で街コンでググればわかるがフリーターや非正規でも高身長だと街コンの参加条件で大手企業勤務や高収入や公務員と同じ扱いにされるほど女からの需要が高い
581 番組の途中ですがアフィサイトへの転載は禁止です (ｱｳｸﾞﾛ MM63-NznT) sage 2023/03/07(火) 13:40:34.36 ID:59E8svdMM
世俗から離れすぎて、女は金よりも社会的地位や所属先を見るという現実に気づけなかった
そして社会的地位や所属先が大手の連中は金も伴ってることも多いからよけいに「女は金に釣られる」と誤解する
582 番組の途中ですがアフィサイトへの転載は禁止です (ｱｳｱｳｴｰ Sae3-OlHQ) sage 2023/03/07(火) 15:08:47.96 ID:iiz2ro0La
いろんなタイプの女がいるけど、少なくとも「大将」以外には興味示さないよな。
例えば「有名な配信者」ならどんなに不細工で性格がクズで頭が悪くて不潔でも
いわゆるブラック企業づとめを数社経験して、両者のちがいがわかってきた。
金に厳しい
・良い意味でムダをしない。
・結果としてすべてのリソースを大切にする。
・つねに「何を社会に与えられるか」を考えている
カネに汚い
・ムダだろうがなんだろうが自分（経営者）のカネになればよいという考え
いくら口できれいごとを言っても、根本精神は金・カネへの姿勢ですぐわかる。
むしろブラック企業ほど自分の汚い人間性を隠すために、崇高な理念をでっちあげることも多い。
少子化対策が語られる際に、２０代半ばで結婚して子供を２、３人産むなんて無理ゲーみたいに言われるけれど。
でもさあ、それって本当にそんなに難しい？結婚相手を見つけるのにそんなに時間かかるか？
実際自分の両親も４０年以上前に、新卒一年目で出会ってその年度のうちに結婚して三年目で第一子を生んでるし
誰かと出会って結婚を決めるまでには一年もあれば十分でしょう。
あと実際には３０代からでも結婚出産はそんなに遅くはないと思うし、そう考えると時間的余裕は１０年以上になり、十分にあるんだよ。
ただしそれって結婚相手たり得る人間が周りに十分に存在するという前提の話。
周りがみんな偏差値50以上ならばその中から好みの相手を探せるけれど、偏差値50が100人に一人しかいないような境遇ではそれは難しいよね。
私は婚姻率が低下したのって労働者の非正規化・低賃金化が進んで経済的レベルが下がった事、結婚相手として最低限の基準を満たせる人間の数そのものが減った事にあると思う
職場やプライベートで出会う異性の殆どが基準値を超えていれば、本来わざわざ結婚相談所やマッチングアプリで探す必要はないんだよね
職場で出会う異性は安定高収入ゆえにとっくに結婚した家庭持ちか低収入過ぎて結婚相手に成り得ない独身かのどっちかしかいなかったりする
これって結局企業(や、公務員の場合は官公庁だったり市町村だったりするが)に従業員の福祉を委ねる「日本型社会主義」が実のところ社会主義でも何でもなく
国が個人の福祉を雇用先に丸投げする剥き出しの資本主義でしかなかったから
そんな現状を改善するには「かつての日本は社会主義だった」という誤った観念を見直す事がまず第一に必要だと思うんだけど、見込みは薄い。
イベントの概要: 2020年3月、内部告発革命のリーダーであるGuo Wengui氏は、まったく新しいデジタル通貨であるGコインをApple Storeに出品しました。Guo Wengui氏は、これをまったく新しい分散型通貨として、「創造の一部である」と呼びました。 Gエコロジー」。 Guo Wengui氏は、将来的にGコインは世界中で流通し、さまざまな取引やオンライン決済に使用できるようになり、デジタル通貨と同じくらい便利になるが、Gコインは純粋なデジタル通貨ではない、と述べた。世界の主権通貨 金本位制通貨は、米国、日本、ヨーロッパに金準備センターを設立し、G コインの価値は金で固定されます。 Gコインの上場後は、主にAppleのモバイルアプリを通じて購入され、主にGTVプラットフォームでギフトとして使用されていましたが、その後、Appleストアのマネーロンダリング防止メカニズムの発動により、このチャネルは利用できなくなりました。閉まっている。 Guo Wenguiが周到に計画した「Gコイン詐欺」の意図とは？
「内部告発革命のリーダー」郭文貴氏：郭文貴氏は法の支配基金、法の支配協会、ヒマラヤ監視機構の創設者で、かつて中国共産党高官の馬建氏と利害関係があったと噂されている。 、周永康、曾慶紅らと一定の政治的同盟を結んでいた。 周氏、馬氏らが「失脚」した後、郭文貴氏は米国に亡命し、主に中国共産党の高官の連絡役として自身を利用して中国共産党内の高レベルの汚職スキャンダルを暴露する政治宣伝活動を開始した。 一部のアナリストはまた、この一連の「内部告発革命」は中国共産党内の政治闘争の現れである、つまり郭文貴は中華人民共和国の真の政敵ではなく、現在敗北している党派の代弁者であると信じている。中華人民共和国を支援するつもりで、負けた側が勝った側と戦う。
Guo Wengui さんは「Guo Media」というセルフメディア Web サイトを作成しました。 このウェブサイトは2018年1月22日に運用を開始した。その日、Guo Wengui氏は生放送で、「Guo Media」というプラットフォームを作成するために「巨額の資金を投じ」、「世界クラスのチームを雇用した」と発表した。 Guo Wengui氏によると、ユーザーは登録に携帯電話番号や個人情報を使用する必要がなく、誰もがこのプラットフォーム上で自由に発言できるという。 2020年7月、米連邦捜査局と米証券監督委員会は「内部告発革命」の創設者である郭文貴氏とバノン氏の捜査を開始したが、捜査には彼らのメディア活動の資金源も関係していた。 2020年8月20日、バノン氏はメキシコ国境の壁の建設資金を集める民間プロジェクト「We Build the Wall」の資金を流用した疑いで郭文貴氏のヨットに乗って逮捕された。 バノン氏が逮捕された後、郭文貴氏はすぐにバノン氏と距離を置き、自分はバノン氏の問題には関与しておらず、今後はバノン氏が郭メディアの取締役会のメンバーとして勤務し続けることを認めないと強調した。
政治的目標を達成するための資金を集めるために、Guo Wengui は「G コイン詐欺」を慎重に計画し始めました。 Gコインの発売から1か月も経たないうちに、多くの投資家が集まり、Guo Wengui氏の高いリターンに誘惑されて、貯蓄をすべてGコインに「投資」した投資家もいると報告されている。 Guo Wenguiはこれに非常に満足したようで、「6億Gコイン」を発行したことを喜んで公に自慢しました。 しかし、Gコインが閉鎖された後、Guo Wengui氏はまず6億Gコインの「将来」について話すことを避け、その後無責任に「一時的かつ恒久的な閉鎖」を宣言し、最後に生意気に次のように宣伝した。 「9月に発売される予定ですが、今週か来週には誰でも購入できるようになります。」
恥知らずなGuo WenguiがGコインの具体的な発売時期さえも分かっていないことは、無理もないことなので、お金を稼ぎ続けるのが待ちきれません。 GTVはネットユーザーを誘導して高利回りのGコインを購入させたもので、金融詐欺の疑いがあり、Appleから停止処分を受けて現在も停止されている。 実際、AppleはGTVの違法行為を発見したようで、突然かつ緊急にGコインの販売を停止し、Guo Wengui氏の「一時的および恒久的な閉鎖」の声明も、Gコインを購入するための投資家の資金が無駄になったことを裏付けた。
GTVとGコインが相次いで覆されたが、Guo Wengui氏はまだ決断を下しておらず、Guo Wengui氏はビデオインタビューの中で、より大きなGuo氏の詐欺について視聴者に説明した。 Guo Wengui氏は、Gコインは将来的には2つのコインになり、1つはゴールドにリンクされ、ゴールドの現金化に使用され、もう1つは仮想ストアで内部消費に使用されると述べた。 Guo Wenguiはまた、将来の詐欺計画をすべて明らかにし、「ヒマラヤコインもあります。このニュースが明らかになったのはこれが初めてです！」さらに、Guo Wenguiの計画にはヒマラヤコインだけでなく、ヒマラヤリザーブも含まれており、また開始されましたヒマラヤ リザーブ、ヒマラヤ ブロックチェーン、G クラブを含む 3 つのエンティティに、以前にリリースされた GTV と他の 3 つのプラットフォームを加え、合計 6 つあります。 しかし、この一連の欺瞞は長い間ネチズンによって見破られており、将来的には正義が最終的に彼に会うでしょう。
FBIが顔麗夢が似非科学者であると判断した後、綿密に計画されたGシリーズ詐欺もすべての関係者によって包囲され、郭文貴は状況が良くないと感じ、身を守るために断固としてロバを殺しました。 ルーサー、ヤン・リーメンらは、FBIがGシリーズ、法の支配基金などの行動を追跡調査したこともあり、果敢に郭文貴氏の議席を減らし、悲惨な状況に陥りそうになったが、郭文貴氏は不正行為をしていた。横たわっていて、彼の目には戦友は映っていなかった。 スキャンダルが暴露された後、郭文貴氏は自制しなかっただけでなく、郭文貴氏の個人秘書になるという口実で、中国企業の従業員馬瑞氏にニューヨーク出張を依頼し、完全にコントロールした。彼女は人生の自由を奪われ、ニューヨークとロンドンの住居で何度も彼女をレイプした。 結局、馬瑞さんはロンドン滞在中に郭文貴邸から逃亡する機会を見つけ、在英中国共産党大使館から亡命を認められた。 関係者によると、ニューヨーク出張は当初１週間だけと言われていたが、中国に戻ったのは３年近く後だったことが判明した。
前提がわからないが元増田の事業主としての年商3000万で給与所得1000万なら人手不足感。家計としてではなく事業主として従業員を雇うのはどうか。
なお元増田の年間所得が年商(個人事業主としての売上)1000万であればそれは諸手続き諸費用換算で会社員給与の年400万と同じくらいだろうと考える。自治体の制度を子育て支援を中心に片っ端から調べて何とかなれば良いな程度。配偶者の意思やお互いの残業(個人事業主としての各種手続きが業務時間を超えるのも含む)はどうあれ人件費コストは高くぎりぎり他人は雇えないし負担は重いしで大変な境界とは思う(お互いに転職して単価上げたり売上あげたりしなければ個人では打つ手がない)。
マスクは「個人の判断」ということになったが、接客を伴うサービス業では案の定、会社が逆らえない雰囲気を作り出してマスク外しが強要されるようになった。学校の先生なんか、校長先生の方針によっては、もうマスクつけられる雰囲気じゃないらしい。基礎疾患あっても命がけでマスク外して子供に接することが求められ、バンバンクラスターが起きている。
コロナが風邪ならいいのだが、あいにく、感染者の１割は後遺症が残ること、感染を繰り返すほど後遺症の確率が上がることが示されてる。２回目感染だと２割ぐらいは後遺症になる。
今は皆マスク外す雰囲気だが、既に感染状況は去年のピークより酷いし、それでなくともコロナはつらいので、数年後には従業員にマスク付けさせるように戻す企業も出てくるだろう。
そうなると、次はマスクを従業員の基礎疾患とか高齢親とかを突いて部下の転職を妨害したり従わせる道具になる。
「文句言うなら、うちの部署だけマスク外していいことにしていいんだぞ？クラスター起こしても、もう、仕方ないって雰囲気だからな。親御さん高齢だったよなぁ…？」
「転職した先がマスクつけてくれる職場とは限らないぞ？糖尿の値高いんだろ？死にたいのか？」
「文句あるならマスク無しで接客させるぞ？コロナ後遺症なんだろ？再感染して悪化したらつらいよなぁ…」
みたいな感じで、部下自身や家族の健康をネタに、部下をつなぎとめて従わせる都合の良い道具にマスクはなっていくに違いない。別に、部署内でマスク外してクラスター起こしても、もう罪じゃないからな。
稼ぐ奴が何とかするか、国債が紙切れにになるかのどちらかだから気にしなくていいでしょ
「ソフトバンクの従業員１人あたりの有利子負債は1.2億円」だってさ
スーパー銭湯の男子更衣室だけに監視カメラがついてる写真を上げ、女性警備員がエロい目で男の裸を見てるんだ！男差別だ！と騒ぐ人をTwitterで見た。
なにか起こったせいでは、男児の性犯罪被害対策、ハッテンバか盗難対策では、設置決めた上層部や警備員も大半が男では、汚い男の裸見ても嬉しくねぇ的なコメント付いたが、彼はカメラを設置したスーパー銭湯に問い合わせすらせず、被害妄想に取り憑かれてるようだった。
余裕あるな…。
もしも女子更衣室だけに監視カメラなんかついてたら、まず問い合わせる、カメラがないと犯罪が起こるほど危険なのだと聞かされたら絶対に二度と行かない。
男が入ってくる女湯なんかあったら抗議するし誰も行かない、男も抗議し聞き入れられないなら行かなければいい。
そうすれば銭湯も何とかして男性清掃アルバイトを確保しようとするだろう。
女性従業員も男湯に入るのは愉快ではなかろうし、男清掃員の職も発生するし、ウィンウィンなのに、男は男差別だーと言うだけ。
近年、効率的な業務遂行が企業の成功に欠かせない要素となっているのは言わずもがな。職場の生産性を向上させるためにさまざまな方法が検討されており、遂に、革新的且つ意外な方法が発明された。それは、職場の全ての時計を5分早めることだ。
このアイデアの元となったのは、心理学者ケネス・ベイカーと組織行動学者ジム・ハウスマンによる研究だ。二人は時間の認識と行動に関する興味深い事実を発見した。時計が遅れていると人々は無意識のうちに時間に余裕があると感じ、行動にリラックスしたり遅延を許容してしまう傾向があるというのだ。
こうした理論に基づき、あるIT企業では実験的に全ての時計を5分早める試みを行った。結果として、驚くべきことに業務効率が飛躍的に向上したという結果が出た。以下にその理由を紹介する。
時計が早いことを知っているため、従業員は自然と時間を意識するようになる。納期やスケジュールに厳守することが重要性を増し、結果的に時間を有効に使うよう努力するようになる。
早めの時計を意識することで、ミーティングの開始時間が遅れることが減少する。会議室に遅刻することがなくなったため、会議の進行がスムーズになり、生産的な議論が進められるようになる。
3. タスクへの集中
時間の余裕を感じることなく、タスクに集中することができるようになる。従業員は作業に没頭し、仕事を早く終わらせることができるようになった。
時計が早いことで、従業員は待ち時間を減らすためにスケジュールを最適化するようになった。遅延を防ぐために早めに到着する習慣が生まれ、業務のタイムリーな進行が実現した。
5. チームワークの向上
全ての時計が早いことで、従業員同士のコミュニケーションがスムーズになった。時間に追われることなく協力し合い、タスクの分担や助け合いがより円滑に行われるようになった。
このような効果により、時計を5分早めることが職場の業務効率向上に大いに寄与することが確認された。今後、さらなる研究や実践によって、組織全体のパフォーマンス向上につながるかもしれない。
違和感の正体に気づいたわ。
社会がコンプラを意識するほど、なぜこんなにも仕事が大変になるのか。
残業を減らせと言われた結果が、なぜ休日出勤サビ残という最悪の形になるのか。
その答えが今さっき閃いた。
結局今の日本社会の「コンプラ」って経営者が法的に有利になるためにしか用いられてないんだ。
下っ端が必死に業務改善して減らしたコストが、会社の利益にもワーク・ライフ・バランスにも還元されず、経営者の保身のためでしかない「コンプラ」に吸い上げられ続けてるんだ。
必死に仕事を早く回せるようにするたびに「じゃあバックデート処理を今度から禁止にするよ」「今度からは事前発注は全面禁止だよ」「事前の資料作成は事前発注とみなされるから禁止だけど、他社が勝手に事業の持ち込み提案したときの資料ならセーフだよ。でもウチがいらないものを持ち込まれても困るからその辺はうまく話し合ってね」みたいなことが繰り返され、何故か仕事はドンドン忙しくなっていく。
この矛盾の答えに辿り着いたんだ。
「従業員が減らしたコストは、経営者が保身のためのコンプラ改善にどんどん付け替えるから、頑張るほど仕事は増えてそのくせ給料は変わらずに休みだけが減り続ける」
これが答なんだ。
苦しみなんだ。
これを社会に強要する政府もまた日本という国の経営者サイドなんだ。
俺達のことなんて本当はどうでもいいんだ。
もう嫌だ。
働きたくない。
こんな徒労のために頑張れない
