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はてなキーワード: ブースターとは
ここ一ヶ月でワクチンの接種率は増え、1回以上接種した人は7割を超えたそうだ。電車に乗っている人に「打ったか？」と聞けば半分より多い確率でYESと返ってくるともいえるわけで、4月のそれとはかなり状況が変わったなあと感じる。それは私の身の回りでも同様で、「今日接種で早退するねん」「ホンマに腕痛いわ」「あいつ昨日2回目打ったから今日休むってさ」という言葉も聞こえてくるようになった。Twitterを見てもやはり「接種1回目」「副作用ツリー」などと呟く同校生はいるわけで、普及が進んでいるのを肌で感じる。
もし今日、ワクチンを打つつもりはないなどと高らかに声をあげれば社会からは冷ややかな目で見られるわけで、現に歌舞伎町の人間がそういうツイートをしたら引リツなどでかなり批判のそれが見受けられたことがそれを物語っているだろう。そんな状況であるが、私は現状ワクチンを打つつもりはない。あらかじめ断っておくと、コロナは風邪だのワクチンは毒だの5Gだのそんな話をするつもりはなく、むしろそういう訳のわからないデマに関しては軽蔑する側だ。電車で通学する際はマスクをしているし、授業中も(体育とかのように苦しくなければ)極力している(し、外すときは話すのを控えている)。では、そういう点で普通の市民であるような私がなぜワクチンを打とうとしないのか。答えは簡単で、「今現在ワクチンを打つ必要性が感じられない」というだけだ。
新型コロナウィルス感染症 死亡者性・年齢階級構造(2021/9/27時点)によると日本における10代の死者は男女ともに各1人(性別非公表は0)であり、ニュースによるとそのどちらもが基礎疾患を持っていたそうだ。つまり、私は基礎疾患を持っていないので(食物アレルギーにアトピー、花粉症と体質はボロボロなのだが)これで死ぬことは避けられるだろうと思っている。また、新型コロナウイルス感染症の国内発生動向(2021/9/1時点)によると重症者割合は驚異の0.0%、入院が必要な人数は7636人とかなり少ない。(最も今回は中等症の時点でかなり重たいというのは百も承知だ。)
これらは1年半以上の市中感染を経た結果の統計であり、この意見はある程度正しいであろうと考えている。また、アトピーを去年いきなり発症したこともあり、ワクチンに対して急なアレルギー反応が発現する可能性はどうしても捨てきれない。そういう私にとってワクチンを打つことはただ熱と腕の痛み(と無視していい確率だろうが、アレルギーというリスク)を負うだけに他ならないのだ。ここで述べておきたいのは、私が10代だからであり、もし60代や70代であればもちろん打ちに行っていただろう、ということだ。
また、ワクチンの持続期間について厚生労働省のHPを見てもあまり有効な答えが得られない。このように臨床実験などがあまり進んでおらず真に大丈夫であるか(数年後に副作用が重くのしかかったりしないか)などかが不正確なのもあまり打たせようと気にさせてくれない。永年持続することが確認されたら打つだろうが、もし最近のニュースで聞く3回目接種(ブースター接種とも言うらしい)が必要なほど持続期間が短いなら、先の議論を考えるとまだ私は打つ必要がないだろうとやはり思うわけだ。嫌な言い方をすれば、既に接種した多くの人間の動向が私にとっては参考になる、というわけだ。
そもそも私は死ぬことに恐怖を感じていないのかもしれない。思い浮かべていた高校時代の青春というものは情勢によって大きく破壊され、(どうせ中止になるだろうが)案の定修学旅行も延期された上にとうとう受験も近づいてきたし、今生きていて楽しいかといわれるとNOかもしれない。現に周りから「コロナで引退試合が」「面白くない」などと聞こえてくる。まして景気もよくなる兆しが見えないし、この先いいことはないだろうと悲観的に感じているところがある。突然死が訪れても受け入れることができるかもしれないぐらいには、だ。カフェで談笑をする老人や必要性の分からないパーティションと8時閉店、酒類自粛などを飲食店に要求する政治家は簡単に「若者が」などというが、今しか味わうことのできない10代後半という人生で一番楽しいであろう時期を奪われている苦しさは想像以上に大きいものである。まあ、そんなもので制限されるのは気にくわなかったのもあって夏に友人と旅行に行ったりなどをしたが。
まあ、そんなこんなで打つ気は起きないのである。自動車事故に遭って死ぬ確率より低いのだからどうせ死なないだろうと甘えているところはあるだろうが、こういう理由で打たない人間もいるのだと知ってほしい。ワクチンそのものには十分効果があるのは分かっているし決して反ワクチンなどではないということは主張しておきたい。もちろん(10代以下含め)ワクチンを接種した人を馬鹿にするつもりはないわけで、打った同級生も彼らなりの事情(家が医者だったりするとこは多いわけで)や考えがあるだろうし、それを否定するつもりは毛頭ない。打っていない側の人間が言うのもあれだが、接種に関して強制するのではなく自分自身に選択権が委ねられ、打った打ってないで人を差別するようなことがない社会になってほしいと思う。
イスラエル「ブースター接種しなければ “グリーンパス”をはく奪」
https://news.yahoo.co.jp/articles/6759896671c513985779c98fa48a80b1dd04734c
「同一の抗原で繰り返し免疫化を行った場合、5回目から死亡する例が激増」
https://forbesjapan.com/articles/detail/43300
https://forbesjapan.com/articles/detail/43274
記載が無い以上、信じるに足らないとは思っているが、
もし事実だとすると、立ち止まって考えないといけないのではないか、と思う。
mRNAワクチンの効果は半年で減少するため、半年毎にワクチンを接種する必要があると「仮定」すると
ワクチンは4回までしか打てないことになる（ブースター接種だと残り2回）。
ワクチンを接種するタイミングも考えた方が良いのでは？となってしまう。
密かに訂正や補足記事などが出るかと思っていたが、出なかった。
私は今月下旬にようやくワクチン1回目を打つ（ようやく予約できた）。
でもこれでいいのだろうかとちょっとだけ思っている。
はてなはIT系の人が多いから、今のコロナワクチン接種がどのような状態であるか、ITプロジェクトに例えて説明する。
簡単に言えば表題のような状態である。リスクマネジメントが出来ていないのだ。
もちろん「打つリスクよりも打つメリットの方が大きい」からワクチン接種が進められているのだが、そんなのはITプロジェクトだったら当たり前である。リスク＞メリットというプロジェクトだったら企画段階でポシャる。
ところが、このワクチン接種プロジェクトは、「リスクが顕在化したら何をするか」という観点でのリスク対策がほとんどないのだ。当日のアナフィラキシー以外は基本放置。数日たってから重篤な症状が出たり死者が出たとしても何もしない。一応記録だけは残すが。
PMBOK知ってる人なら当たり前のことだが、リスクマネジメントは「リスク軽減・回避策」と、「リスク顕在化時対策」をセットにして行う。リスク軽減・回避策だけ打っておけば良いというバカな話はない。
リスク顕在化時対策が出来てないと何が起きるか。リスクが顕在化した時に現場が右往左往するだけになり、プロジェクトが頓挫する。世の中のデスマーチの原因はだいたいこのリスク顕在化時対策の不備によるものである。
医療プロジェクトではHPVワクチンがまさにその状況だった。次々と出てくる副反応の訴えに対して医療現場がまともに取り合わず、気づいたらマスコミに一斉にタレこまれてプロジェクトが炎上。副反応の原因は結局「異物混入」だったようだが、リスクマネジメントの不備によりその原因特定すら当時は出来ず、最終的に厚労省はHPVワクチン推奨を取り消すに至ったのだ。
コロナワクチン接種プロジェクトも少しずつそうなっている気配がある。副反応で重篤な症状が出た人に対して「気のせい」「元々持病あったんでしょ」とまともに取り合わない医療現場が多いし、お役所もそんな態度だ。
いつ大炎上してもおかしくない。このままでは年明けくらいにワクチン接種プロジェクトが頓挫し、誰もブースター接種に行かない世の中になるだろう。歴史は繰り返されるのだろうか。
めちゃくちゃ偉い人に聞きたいことを増田で聞くなよ！
けどマジレスするぞ。
まずADEに関してはワクチンが改良されたから完全になくなるってことは難しい。ADEはワクチン自体の副反応等ではなく、病原体側の特性だから。もし発生したとして、ある程度減らす改良や、なにがしかの予防薬を作るとかで発生率を減らすことは出来るはずだが、完全になくすってのは難しい。
抗体が半年もたないってのはあり得なくはない。これはワクチン側の特性としてあり得るというのはもちろん、ワクチン格差という社会的問題からウイルスの変異が促されて起きる可能性も十分考えうる。
まあ、今のところADEもなく、ブースター接種の抗大量増加が顕著とされてるのである程度長期間対応できると思われるが、今回の問いのあり得るかどうかって話ではあり得る。
元記事 (Zerohedge)：https://www.zerohedge.com/geopolitical/vaccine-mandates-great-reset
執筆者：Philipp Bagus via The Mises Institute,
ワクチンを受けていない人への圧力が強まる いくつかの国では、ワクチンを接種した人たちが、コヴィドの介入によって奪われた自由を取り戻しつつありますが、ワクチンを接種していない人たちはそれほど恵まれていません。彼らは差別の対象となっています。公共の場へのアクセスや旅行が難しくなっています。一部の国では、職業によってはワクチン接種が義務付けられているところもあります。
しかし、なぜ政府は予防接種キャンペーンをそれほど重要視し、これほどまでに圧力をかけているのでしょうか。また、誰が世界的な予防接種キャンペーンに関心を持っているのでしょうか？
これらの疑問に答えるためには、普及しているワクチン接種に関する物語を分析し、そこから誰が利益を得ているのかを問う必要があります。
その際には、国家、メディア、製薬業界、超国家的機関の間の利害関係の連合を取り上げなければならない。
ワクチン接種キャンペーンには、明らかに経済的な利害関係があります。ワクチン接種の普及によって莫大な利益を得ることができるからです。
コビド19の危機において、政治家は恐怖とヒステリーを組織的に増幅させた。これは偶然ではなく、当然のことなのです。国家は、内外の危険から国民を守るという主張の上にその存在意義を築いているのですから。国家は恐怖の上に成り立っているのである。国家の助けがなければ、国民は飢餓、貧困、事故、戦争、テロ、病気、自然災害、パンデミックに対して無防備になってしまうという物語である。したがって、国家は、起こりうる危険に対する恐怖心を与え、それを解決するふりをして、その過程で権力を拡大することが利益になるのである。比較的最近の例では、9月11日の同時多発テロや第二次イラク戦争の後、テロの脅威に対応するために米国で市民的自由が制限されました。同様に、平時には考えられないほど国家権力を拡大するために、市民の基本的権利を犠牲にして、意図的に恐怖心を煽り、コヴィド-19を特異な殺人ウイルスとして描写することは、政府の利益となった。
コロナ危機が始まったとき、ウイルスの潜在的な危険性についてあまり知られていなかったため、政治家は非対称な報酬に直面した。政治家が危険性を過小評価して対応しなければ、過小評価の責任を問われることになる。選挙も権力も失うことになる。特に、死者の責任を問われることになればなおさらだ。集団埋葬の写真はさておき、危険を過小評価して行動しなかった場合の結果は、政治的に致命的なものとなる。対照的に、危険性を過大評価して断固たる行動をとることは、政治的にはるかに魅力的である。
もしそれが本当に前例のない脅威であれば、政治家はロックダウンなどの厳しい措置をとって称賛されます。そして政治家は、彼らの断固とした行動がなければ、実際に災害が起きていただろうと主張することができる。しかし、その対策が大げさであったことが判明した場合、その対策がもたらす可能性のある悪影響は、集団埋葬の写真のように政治家と直接結びつくものではなく、より間接的で長期的なものであるからです。ロックダウンによる間接的かつ長期的な健康コストには、自殺、うつ病、アルコール依存症、ストレス関連の病気、手術や検診のキャンセルによる早死に、そして一般的な生活水準の低下などがある。しかし、これらのコストは、思い切った介入に直接関連するものではなく、政策のせいにされるものです。これらの結果の多くは、次の選挙の後、あるいはそれ以降に発生し、目に見えません。例えば、生活水準が上がれば、平均寿命がどの程度伸びたかを観察することはできません。また、ロックダウンをきっかけに発症したアルコール依存症やうつ病で6年後に誰かが死んだとしても、ほとんどの人はおそらくロックダウンを行った政治家の責任にはしないでしょうし、もし責任にしたとしても、その政治家はすでに退陣している可能性があります。このように、脅威を過大評価して過剰に反応することは、政治家の利益になるのです。
政治家にとって魅力的なロックダウンなどの厳しい措置を正当化し擁護するためには、恐怖心をあおることが必要である。19年のソ連危機の際、政治家が恐怖とヒステリーを煽り、ロックダウンなどの高度な制限措置を実施したことで、経済や社会構造に与えたダメージは計り知れないものでした。しかし、社会は永遠にロックダウンすることはできません。どこかの時点でロックダウンを解除し、正常な状態に戻さなければならないのです。しかし、殺人ウイルスの脅威に対する恐怖心を煽ると同時に、正常な状態に戻すにはどうすればよいのだろうか。
ワクチン接種キャンペーンにより、国家は大きな危機からの救世主としての役割を果たすことができる。国家は国民のために予防接種を組織し、その予防接種を国民に「無料」で提供するのである。この「予防接種レスキュー」がなく、永久にロックダウンされた状態では、市民の権利を制限することによる経済的・社会的な悪影響があまりにも大きいため、国民の間で恨みが募り続け、最終的には不安が脅かされることになります。だから、遅かれ早かれ、ロックダウンは終わらせなければならない。しかし、国家当局が、それ以上の説明もなくロックダウンや制限を撤回し、「結局、危険はそれほど大きくなかった」「制限は大げさで間違いだった」などとほのめかすようなことがあれば、住民の支持と信頼を大きく失うことになるだろう。したがって、政府の立場からは、最も厳しい規制から脱却するための、面目躍如たる「出口のシナリオ」が必要であり、それを提供するのが予防接種キャンペーンである。
国が提供するワクチン接種によって、国家は大きな脅威の物語を保持し続け、まだロックダウンから抜け出すことができる。それと同時に、ワクチン接種によってある程度正常な状態にしている救世主のように見せかけることもできる。そのためには、できるだけ多くの国民が予防接種を受ける必要がある。なぜなら、国民のほんの一部しか予防接種を受けていなければ、予防接種キャンペーンを開放に向けた必要なステップとして売り込むことができないからである。このように、国民の大部分にワクチンを接種してもらうことが国の利益になるのです。
この戦略が成功すれば、国家は前例を作り、権力を拡大し、さらに市民をより依存させることになる。市民は、国家が自分たちを死の窮地から救ってくれたと信じ、将来的には国家の助けが必要になると考えるだろう。その見返りとして、彼らは自由の一部を永久に手放すことを厭わないだろう。国が主催する毎年の予防接種のブースターが必要であるという発表は、市民の依存心を永続させるだろう。
マスメディアは一線を画し、予防接種のシナリオを積極的に支持している。
国家とマスメディアは密接につながっている。有力メディアによるフレーミングと、国民をターゲットにすることには、長い伝統がある。すでに1928年にエドワード・バーネイズは、その名著『プロパガンダ』の中で、大衆を知的に操作することを提唱していたのである。現代の国家では、マスメディアは、covid-19のような政治的措置に対する大衆の承認を構築するのに役立っている。
マスメディアが国家を支持するのにはいくつかの理由がある。国が直接所有しているメディアもあれば、規制が厳しく、国の免許が必要なメディアもあります。さらに、メディアハウスには国家教育機関の卒業生が常駐している。さらに、特に危機的な状況下では、政府との良好なつながりがメリットとなり、情報へのアクセスが優遇される。また、ネガティブなニュースや危険性を誇張して伝えることで注目を集めることができるため、国家の恐怖物語を伝えようとする姿勢も見られる。
コロナ事件では、ソーシャルメディアで拡散した一方的な報道が批判的な声を封じ込め、恐怖とパニックを引き起こし、国民に大きな心理的ストレスを与えた。しかし、メディアにとって魅力的なのはネガティブなニュースだけではなく、国家が国民を大きな危機から救い出すという物語もよく売れる。このように、ワクチン接種という物語は、マスメディアの思惑通りに動いているのです。
国民国家、メディア、製薬会社に加えて、超国家的組織もまた、世界の人口が確実にワクチンを接種されることに関心を持っている。
超国家的な組織は、世界的な予防接種キャンペーンが重要な役割を果たすようなアジェンダを積極的に追求している。これらの組織には、世界経済フォーラム（WEF）、国際連合（UN）、EU、国際通貨基金（IMF）、世界保健機関（WHO）などがあり、これらの組織は相互に密接に関係しています。
これらの組織の中には、目標として「偉大なるリセット」や「偉大なる変革」を掲げているところもあります。パンデミックや気候保護、ジェンダー、移民、金融システムなどの分野で、これらの組織は世界中のすべての人々の利益のために協調した答えを見つけようとしています。これらの組織は、責任の共有とグローバルな連帯を強調しています。ワクチン接種、気候変動、金融や移民の流れを中央で管理することは、新しい世界秩序の特徴でもあります。例えば、WEFの2019年の年次総会のテーマは「グローバリゼーション4.0」でした。Shaping a New Global Architecture in the Age of the Fourth Industrial Revolution" でした。また、超国家的な計画の例として、国連の "Global Compact for Migration "があります。国レベルでは、ドイツ地球変動諮問委員会のWelt im Wandel - Gesellschaftsvertrag für eine Große Transformation (World in transition: Social contract for a great transformation)政策文書に見られるように、こうした過激なアイデアが支持されています。
Raymond Unger（2021, pp.84-89）は、この超国家的計画の推進を、アントニオ・グラムシやハーバート・マルクーゼが想定した文化戦争の一環として捉えている。意見や怒りをグローバルに管理することが、特に気候変動やコロナの分野における恐怖やホラーのシーンと結びついて、新しい社会主義の世界秩序を確立する。実際、WHO、IMF、国連は元共産主義者が率いている。WEFは、製薬会社や大手ハイテク企業などのグローバル企業が出資しています。WEFは、国連の「2030アジェンダ」にも大きく出資しています。WHOもまた、製薬会社やビル＆メリンダ・ゲイツ財団から多額の資金提供を受けており、世界的なワクチン接種キャンペーンを先導しています。コビド19危機の際にも、製薬業界はWHOに影響力を行使した。また、IMFはWHOの勧告に従う場合にのみ国家を支援している。
これらの超国家的組織は、コビド19の危機を自分たちのアジェンダを進める機会と考えている。国連の政策文書「Shared Responsibility, Global Solidarity: 国連の政策文書『Shared Responsibility, Global Solidarity: Responding to the Socio-economic Impacts of COVID-19』は、covid-19を現代社会の転換点と捉えている。この機会をとらえ、世界的に協調して行動することを意図しています。大手ハイテク企業は、このようなアジェンダを支持しています。彼らはWEFのメンバーでもあり、マスメディアと同じように、自分たちのプラットフォーム（Twitter、YouTube、Facebook）で、covid-19に関連する不愉快な情報を検閲している。特にYouTubeでは、予防接種に批判的な動画はすぐに削除されています。
IMFのクリスタリナ・ゲオルギエヴァ理事の基調講演のタイトル「From Great Lockdown to Great Transformation」も、超国家的組織がコロナ危機を自分たちのアジェンダのために利用したいと考えていることを強調しています。WEFの創設者であるクラウス・シュワブは、コヴィド-19の危機は、"経済・社会システムの新しい基盤を築く "ための「貴重な機会」であると主張している。COVID-19: Thierry Malleretとの共著である『COVID-19: The Great Reset』の中で、シュワブは決定的な瞬間について語り、新しい世界が出現すると主張している。シュワブ氏によれば、今こそ資本主義の根本的な改革が必要であるという。
したがって、世界的に調整された予防接種プログラムは、偉大なリセットのための超国家的戦略の構成要素と解釈することができる。
世界的な予防接種の構造が確立され、それがその後の世界的な予防接種キャンペーンに利用されるのである。グレート・リセットを提唱する人たちの視点から見ると、世界的な構造と組織の必要性が強調されています。これらの組織は、「気候変動」に効果的に対処し、グレート・リセットを推進するなど、他の世界的な目的のために使用することができます。要するに、国家、メディア、製薬業界、超国家的組織が密接に絡み合っており、予防接種というストーリーに共通の関心を持っているのです。
https://news.yahoo.co.jp/articles/69a7c029a023d983439090a51d0b96f9c53cbac6
ワクチン「効果」尽きたか…イスラエル陽性６０００人台、過去半年で最多
https://news.yahoo.co.jp/articles/d8cd0a08b3a9d14ea3d44d4b196822e7f3d7fd6d
つまり
『ワクチンは、防戦一方だったコロナとの戦いに現れた唯一にして最強の武器であり希望です。コロナを収束させ、普通の生活に戻り、経済を復活させるには、なるべく早くワクチン接種を進めるしかありません。ワクチンを接種しなければ、新型コロナウイルスに感染するリスク、自分が感染して人にうつすリスクをずっと背負っていくことになります。』
ワクチン2回打った人が気を抜いてマスク外して遊び歩いて結果感染爆発するリスクがある
現在のイスラエル・アメリカ・アイスランドなどの先行国の状態を見れば直したほうがいい記述
A15：mRNAワクチンは現在問題となっている変異ウイルスにも十分な効果があります。』
これもデルタ株の台頭で、イスラエルが一定以上重症化が増えてブースター接種に踏み切った今本当か？と思うが、とりあえず保留にしておく
ファイザーは今デルタ対応ワクチンの準備を進めていると聞きますね
毎世代新しいタイプのブイズが出てくるから必然的に進化前のイーブイも皆勤になり露出が増えた結果と思っている。決してポケモナー人気ではないはず
ブイズの追加は2→4→6で、偶数世代はブイズが出ると言われていた（8で出なくて法則が崩れた）
そして皆勤賞では全く無い
具体的にはルビー・サファイアとBWはソフト単体で手に入らない。
特にルビサファは次作のFR・LGが出るまで通常プレイではどうやってもブイズに会えなかった
ブイズもとから人気ポケだった。2008年からはイーブイコレクションとして毎年グッズが出る程度には。 ちなブイズ (URL略)
2008→2009→2012で全然毎年じゃない
俺が3年間どれだけ待ち焦がれてたことか
ピカ版でその独特の進化系が故にライバルのポケモンに抜擢され一定の地位を得る。その後もたびたび進化系が追加され人気ポケモンへ、という流れでは。ちなみにブイズのデザインはピカチュウと同じくにしだあつこ担当
ブイズの全部がにしだあつこデザインというわけではないし、なんならブイズ筆頭のイーブイがにしだあつこではない
イーブイ・サンダース・ブースターの3体のみ藤原基史デザインであり、特徴的な違いとしてこの3体のみ前足に肉球がある
参考：https://twitter.com/atsuko_nishida/status/783643367523557376
イーブイ単品というより進化が人気なんだと思う。ピッピプリンは可愛いだけで強みが無い。ピカブイズは可愛さと強さのバランスが良い。
ピカチュウはでんきだまとボルテッカーとおきがえと専用Zワザとキョダイマックスもらってなお特に使われてない
ピッピとプリンもフレンドガードってレアな強特性持ってて、実はダブルだとそこそこ出番がある
ブイズに関してはまあ分かるので佳作とする。ナインエボルブーストはよく見たし、毎世代数匹強いのがいる
ハルカが先な
まあXY→サンムーン→新無印と全部女がイーブイ持ってるから言わんとすることはわからんでもない
