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はてなキーワード: 2026年とは
クリスチャン・ホーナーのセクハラ騒動から端を発したレッドブルチームのゴタゴタが沈静化しない。
当初はあり得るわけがないと受け止められていたフェルスタッペンのメルセデスへの移籍も絶対にありえないわけではないと真実味を帯びつつある。
とはいえ、果たして現在最強のマシンをフェルスタッペンが本当に捨てることなんてありえるのか？
筆者はありえると考える。
といっても、
レースで勝つためにはレッドブル以外のチームへと移籍しなくてはならない。
そのためには現在長期契約を結んでしまっているレッドブルと何らかの方法で契約を解除しなければならない。
そのための方便としてレッドブルチームのお家騒動を利用しようとしているのではないか？
御存知のとおりF1は2026年から大幅にレギュレーションが変わる。
そのときに果たしてレッドブルは勝つためのPUを用意できるのか？
そのことをフェルスタッペンは疑問視しているのではないだろうか？
2026年には現在レッドブルにPUを供給しているホンダとは袂を分かち、
レッドブルは自社製のエンジンとフォードが開発した電動モーター部分で戦うことになる。
そのことを不安視しているのではないだろうか。
以前は、その非常に優れたドライビングテクニックをもってしても
優勝どころかトップ争いに絡むこと無く終わるレースのほうが多かった。
その主な要因は競争力のないルノーのパワーユニットに起因するものだった。
シャーシー自体は優れていた。
それは史上、最も優秀なF1カーデザイナーであるエイドリアン・ニューウェイの設計によるものだからだ。
それでもPUが駄目ならば勝てないのだ。
2026年からのPUは当初それほど難しいものではないと目されていた。
現在のターボエンジンから排出した熱エネルギーを電気へと変換しそれでモーターを回すなどという目もくらむような複雑さを捨てて
単純にエンジンとモータを組み合わせるだけのシンプルなものになるはずだった。
しかし、フタを開けてみるとそれほど簡単なものではないことが理解されるようになった。
ICEの信頼性が非常に重要なシステムであることが判明したのだ。
エンジンをできるだけ全開にして発電をしたい。
コーナーの立ち上がり部分やストレート部分以外でもICEを全開にして発電をしなければ、
サーキットの途中でバッテリーのエネルギーが枯渇して失速してしまう。
これまで数十年もの歳月をエンジンと向き合ってきた企業が作り出す
ICEと互角に戦うことが出来るのだろうか？
そのように考えたときに他のチームへと移籍する可能性を考慮しないわけにはいかないのではないか。
とくにフェルスタッペンのようにルノーパワーユニットに幾度となく苦虫を噛み潰すほかなかった経験を持つドライバーなら。
もちろん、フェルスタッペンが来年他チームに移籍したなら来年度のチャンピオンシップは捨てることになる可能性が高い
（それでも今のフェルスタッペンなら…と期待させるものはあるが）。
こんばんは
千葉大学医学部医学科落ち早稲田大学先進理工学部生命医科学科卒おじさんです
2026年に地方国立大学医学部医学科に合格することを目標に受験勉強を開始しました
どれくらいの頻度になるかはわかりませんが日記を付けることにしました
合格したら「再受験医学生」みたいなタイトルではてブロを始めるつもりですが、スタート地点に立つまではここで皆さんに罵声を浴びせられながら頑張ろうと思います
それではまた今度ノシ
しかし投票者が増えると相当に印象的な出来事がない限りは「戦」「金」に結果が偏ると思う
税が一位だけど、どれも得票数は近い。
2023
1 位 「税」 （ゼイ・セイ／みつぎ） 5,976 票（4.04％）
2 位 「暑」 （ショ／あつい） 5,571 票（3.77％）
3 位 「戦」 （セン／いくさ・たたかう・おののく・そよぐ） 5,011 票（3.39％）
4 位 「虎」 （コ／とら） 4,674 票（3.16％）
5 位 「勝」 （ショウ／かつ・まさる・すぐれる・たえる）
2021年: 金
2022年: 戦
2022年が戦だったから2023から戦に投票する人が減ったと考えられる。
しかしそれは2022年を考慮している結果であり、2023年だけを考えれば結果が変わるのでは？
2021年: 金
2022年: 戦
2023年: 戦
2024年: 戦
2025年: 戦
2026年: 金
2027年: 戦
2028年: 金
2029年: 戦
2030年: 金
という結果でも、まあ良いのではないか？
パーティ券問題、こんなの自民党なら当たり前にやってるのに、なんで安倍派だけクローズされると思う？
最近ニ階派もだけど。
絶対に麻生派と岸田派、その他極小派閥には絶対に報道されない。検察もノータッチ。
なんでだと思う？
仕掛けてるのが自民党最高権力者、麻生太郎が仕掛けてるからね。オリンピック問題と一緒。オリンピック問題は森と菅首相がターゲット。当時岸田おろしを画策してたところに麻生が仕掛けたね。
結局政治家と官僚は一切捕まらず、民間人だけが逮捕されたよね。
さぁ、麻生太郎は安倍派やニ階さんに揺さぶりかけて何したいと思う？
まぁ消費大増税なんて必要ないし、間違ってるけどね。利するのは財務省だけ。
まぁ、麻生もただの財務省の手先だよ。昔は違ったけどね。中川さんが財務省にぶっ潰されて方針変えたんだろうな。
話戻すと、茂木になって、衆院選して、どうせ自民が勝つでしょ。他に選択肢が無いから。本当に日本が栄えるなら国民民主党が言ってる事を実現できればいいけどね。まぁ実現しないよね。
茂木と立憲共産党が合意して消費大増税の決定が出て、2026年当たりに消費大増税が決行されるでしょ。
19%?
そんなので止まるわけないじゃん。
財務省が権力を持つ限り、100%を超えても関係ない。だって奴らは新しい税の創出や増税すると出世する仕組みだからね。ここが変わらないと絶対に変わらない。
あんなの官僚のよこした情報流してるだけだからね。官僚の広報誌だからさ。
さぁ、ここに書いた事はかなりの確度で当たるよー。
というか消費税のざっくりした話。
たとえばあなたの勤め先の会社が、経費を0円かけて消費税込み5,500,000円の売上を達成したとする。（本当はあなたの給料を払ってるはずだから経費0円ってことは無いけど、話を消費税に絞る簡単のため。）
会社は、税込売上5,500,000円のうち消費税名目で受け取った500,000円を消費税として納めなきゃいけない。
ここで、もしこの税込5,500,000円の売上を達成するために税込110円のボールペンを買っていたとしたら、(税引前利益は5,499,890円であるという話はさておき）ボールペンを買うときに消費税を10円払っているので、納める消費税は499,990円で良い。
消費税として50万円受け取ってるのに499,990しか納めないなら、残りの10円は誰が納めるのかというと、ボールペンを売ったコンビニが納める。
こうやって、消費税の連鎖の中で最後に受け取った人から取れば税を満額取ったことになるというのが消費税という発明の素晴らしさらしい。
さて、このボールペンを売ったコンビニがインボイスに対応していない場合はどうなるか。
コンビニは消費税として受け取った10円を納税するかもしれないし、免税事業者に該当して納税しないかもしれない。(まぁコンビニだったら普通は免税事業者では無いだろうけれど、だからってインボイスに対応するとは限らない。)
ただ、そのレシートがインボイスに対応していない場合、あなたの会社は、そのコンビニに消費税を払ったにもかかわらず、消費税を納税したと認めてもらえない。
つまり、(コンビニに消費税10円支払ったにもかかわらず)消費税を500,000円納税しなければならない。
お客さんから受け取った消費税は500,000円だけど、支払う消費税額は500,010円になるわけだ。
「それは酷い」と思われるかもしれないので、国は、特別の温情として、インボイス非対応のコンビニに払った消費税10円のうち、2026年10月1日までは8円を納税したことにしてあげることにした。あなたの会社は、コンビニに払った10円の消費税の他に、499,992円を納税すれば良い。支払う消費税の総額は500,002円になって、お客さんから受け取った500,000円よりは多いけど、経過措置が無いよりもマシだ。あぁなんと優しい政府！
今のは経費の割合が5万分の1という極めて利益率の高い事業の例だけど、これがたとえば受取消費税が500,000円、支払消費税が250,000円くらいの規模になると、インボイス非対応のとこで買物すると消費税を50,000円くらい余分に払わなきゃいけないし、経過措置の終了後は250,000円くらい払わなきゃいけないかもしれない。
そんな多額の経費が上乗せになってもらっては困るので、会社は従業員に、インボイス非対応の店で買物しないように求めるし、その規程に反してインボイス非対応の店で買い物したら、規程違反で会社に余分な消費税支払という損害を与えたことになるから、もしかしたら会社から賠償請求されるかもしれない。
働き方改革ではまだ準備が不十分な業界とされた建築業や物流業などは適用が2024年まで免除されてた
だがいざ2024年が目前に迫った今の時点でも準備なんて出来てない所が殆ど
未だに2024年になったら働き方改革で今までの様な働き方は出来なくなるって事すらしらない事業者も少なくないのが現状
万博に至っては2024年問題の適用を遅らせて欲しいなんて意見が実行委員会から出て政府がそれを検討する始末
建設業にしても物流業にしても自民党が適正な規制を行ってこれらの劣悪な労働環境を是正しなかった結果としてイメージが悪化し人手不足になっているのに
その問題にメスを入れず場当たり的に残業だけを規制しようとした末路だ
これは今話題になってて来月に実施されるインボイス制度についても同様のことが言える
免税事業者がインボイスに登録したら3年間は納税額が軽減されるが
これも2024年問題と同じく2026年問題を引き起こすのは目に見えてる
自民党は昔から社会の様々な課題について根本的な解決を行おうとせず
場当たり的な制度を無理やり通す為に猶予期間という言い訳を述べて問題を先送りにするばかり
こんな事が繰り返されていれば国が成長しなくなるのも当然だろう
インボイス反対とかしてる連中は本則課税の額が実際の負担額と勘違いしている
| 年収 | 本則課税 | 簡易課税 | 2割特例 |
| 200万 | 20万 | 10万 | 4万 |
| 300万 | 30万 | 15万 | 6万 |
| 400万 | 40万 | 20万 | 8万 |
| 500万 | 50万 | 25万 | 10万 |
| 600万 | 60万 | 30万 | 12万 |
実際の負担額は簡易課税のほうで、本則課税は下請けが居る等インボイスかき集められる人向け。
2026年9月30日までは2割特例という制度があり、本則課税の2割納税するだけでOKという素晴らしい制度。
年収300万＝月収25万のフリーター君が収める納税額は2割特例で6万円。簡易課税なら15万円。なんとか払える気がする。
15%の場合は下記の通り。
| 年収 | 本則課税 | 簡易課税 |
| 200万 | 30万 | 15万 |
| 300万 | 45万 | 22.5万 |
| 400万 | 60万 | 30万 |
| 500万 | 75万 | 37.5万 |
| 600万 | 90万 | 45万 |
消費税15%になる頃には2割特例は終了していると思われるので除外
アメリカという大国のインフレは世界中の物価に影響があり日本も例外ではない
だがFRBの楽観的な見通しに反して物価はまだまだ前年比でプラスとなったまま上がり続けている
それは、トランプバイデンあわせて2兆ドル規模の返済義務のない補助金を紐無しマネーとしてばら蒔いたからに他ならない
このマネーは返済義務がないので、一旦市中に出回ると利上げでは直接回収できない
利上げで直接回収できるマネーは利下げで刷った、返済義務のある紐付きマネーであって、企業の債務維持コストが上がるため債務を減らそうと言う動きが増加し、そして返済されたマネーは信用創造の逆回転でバランスシートから消えてマネーの総量が減りマネーの希少価値が高まってインフレが抑えられていく
だから補助金で配ったマネーが莫大な場合、いくら利上げしてもインフレが収まらない
だけど大統領選を控えてるバイデンが増税を言うことなんてほぼ不可能なので増税をするのは2024年11月以降
つまり補助金マネーの回収が始まるのは少なくとも2025年以降
物価が下がり始めるのは早くて税金徴収実務が始まる2026年6月以降
トヨタが2026年にリン酸鉄バイポーラ実用化してEV売るという話があるので真面目に検討してみたんだが
なかなか厳しくねぇか？
一軒家で太陽光で充電できる人じゃないと無理だと思う
俺はマンション住みで駐車場で充電できないから外で時間かけて充電する必要がある
それもスーパーの駐車場の普通充電だと、1時間で3kWhとかでしょ
電費7km/kWhで考えて21km分
それで下手したら200円くらいコストがかかるわけですが、今乗ってるHVで燃費街乗りでも21km/Lくらいは出るんですよね
EVの静粛性と加速の良さ、雑に運転できそうな点はかなり期待してるんだが
特に今乗ってるのTHSだから、アクセル開度見ながらエンジンのご機嫌を取らないと燃費が出ない
これがなかなか面倒くさい
開けすぎず緩すぎずギリギリのラインを調整して巡航速度までなるはやで上げ、減速は一瞬でも早くアクセル離して回生協調を意識してブレーキングする必要がある
めんどくさい…
EVだったら雑に加速して、巡航速度は一定を保つとして、回生セレクタで減速しながら止まればええんでしょ
魅力的なんだけどな～
ところでATTO3いいよな
補助金入れたらマジでその辺のSUVと変わらん値段になるし、装備も充実してるし、色々グレード作らない売り方も良い
シートがいまいちという感想があったのと、経済安全保障でいきなりファーウェイみたいな扱いになりそうで心配
リセールもクソだろうし悩ましい
なんかキチガイのガイジンがコンビニで年齢確認されてブチ切れてレジドアとかアクリル板とか叩いてる動画が拡散してるし、古くは町芸者の梅澤ナントカがテレビでコンビニで年齢確認されただなんだと息巻いてたけどさ。
別にこちらとしてはタスポか免許証、マイナンバーカードを提示しない客には一切煙草酒類の販売を禁止することもできるんだが？もともとはそういうことになってたよね？こっちとしては良心（商売っ気の部分も否定はできないが）として「ボタンさえ押せばそういった煩わしい身分証明書の提示を免除」してあげているんだが？
少なくともこちら側の立場としては「年齢確認を一切行わないで煙草酒類の販売を行う」ことはできないわけ。
つまりお前らに遺された選択肢は「素直にボタンを押す」か「年齢確認が可能な身分証明書を必ず携帯して購入のたびに提示する」しかないわけ。どっちがいいの？こちらとしてはどっちでもかまわんのだが？まぁ生年月日から年齢計算するのは面倒なのでボタンのほうがありがたいはありがたいが。
だから素直に年齢確認ボタン押しとけ。お前らがバカみたいにキレ散らかしさえしなければWin-Winなんだから。
離れて暮らす祖母がいるのだが、ドコモのガラケーの携帯を使っており、3Gのサービスが2026年に終了してしまうため、携帯を買い換えないといけない。
そこでらくらくスマホをメルカリで購入した。3000円くらいで。
初めてのスマホで90近い高齢者が使いこなせるか自信がなかったので、すぐに携帯を交換するのではなく、しばらくはスマホと今のガラケーを併用してもらって、スマホを使いこなせるかを判断して、
使えるようならガラケーの番号をスマホに移す、ダメなら別の選択肢を探そうと思った。
自分の使っているMVMOの回線を追加で契約してそのスマホにsimを入れて、GWに帰省したタイミングで祖母に
「とりあえず使ってみてよ」
と渡してきた。
電話番号が違うので、ひとまず慣れるまでは身内にかける時だけこの電話を使って欲しいと言ってきた。
この時は使い方を教える際などに何度も電話をかける動作をおこなっており、何も問題はなかった。
しかし今日になって、電話がかかってきて、スマホの動作がおかしいと言ってきた。
近くに住む親戚にスマホを見てもらって、それでも原因がわからないので、その親戚が電話してきたのだが、まとめると
・電話が切れないので、相手が出ないとずっと電話をかけ続けている状態になる
話を聞いた当初は、祖母が何か意図せず設定を変えてしまったか、中古なのでセンサーが壊れたか、どちらかだと思っていた。
我々の使っているスマホは、電話をするときに耳元にスマホを持ってくると、画面が自動で消えるようになっている。
なので、このあたりの機能が誤作動しているのかなーと思い調べてみると、このような記事が出てきた
電話をするとスマホの画面が真っ暗のままで何も操作ができない！これって何が原因なの？
https://andoroid-repair.com/blogs/cat04/46310.html]
この記事によると、近接センサーがスマホの画面に搭載されており、このセンサーが反応すると、画面が消え、耳に当てている時のタップ動作を止めてくれるようだ。
このセンサーが故障、誤作動すると、電話をかけるだけで文鎮状態になるというのは納得できる。
ということで、ラインで、「近接センサーが怪しいから、掃除してみてよ」とメッセージを送ったところ、すぐに電話がかかってきた。
話を聞くと、祖母はスマホの上部に、自分の電話番号を紙に書いてテープで貼り付けていたそうだ。
この紙が近接センサーを塞ぎ、電話をすると操作不能な状態になっていたようだ。
まさかスマホにそんなことをするなんて思ってもみなかったので、原因が分かった時は笑ってしまった。
普段使う電話番号とは違う、暫定的な番号なので、人に伝える際に困るからテープで貼っておくということが、スマホを使いこなしている我々には想像できなかったし
スマホ上部にテープを貼るとスマホが文鎮になる、ということも想像できなかった。
工学部だったのでフールプルーフの概念は勉強していたが、本当に利用者は設計者が意図しない使い方をしてしまうものなんだなぁとしみじみと思ったわ
モバイルゲームはとっくに世界のゲーム市場全体の市場規模の50%を超えてるぞ。
2026年にはモバイルベースの「ソーシャル/カジュアルゲーム」が2,427億ドル、一方PCゲームが422億ドル、コンソールは318億ドルになると言われてる。
参考: https://creatorzine.jp/article/detail/3537
国内に限れば2012年にはモバイルを含むオンラインゲームが過半数を超えて、今や3/4がオンラインゲーム課金、残りの1/4を家庭用ソフト(のオンライン売上含む)と家庭用ハードの売上で占めているにすぎない
参考: https://xtrend.nikkei.com/atcl/contents/watch/00013/01964/
「ソシャゲ」とか馬鹿にしてる人は中身の進化を侮りすぎ。成長している(金が注がれてる)分野は中身も進歩するんだよ。
iPhone信者がスマホの性能を検証するための専門用語や技術トレンドを何も知らないのと同じ。
置いていかれてるぞ。
まあ……大元の増田が推しているDMMゲーは正直どれも優れた国内外のスマホゲームを美少女キャラでぱkクローンしたブラゲーってだけで技術的には見どころがない懐古趣味的なゲームだが……
この会社は特許を持ってなくて、更に、 2026年で主要特許が切れジェネリックがドンドン入って来るわけですから、 半導体ウエハ作りに特化して(宝飾ではなく) オンリーワンの製造特許を地道に取るのが王道と思います。
宝飾用人造ダイアのシェア100%発言なんて、 デビアス(ユダヤ人)の政治力や資金力をどう考えているのでしょう、、。
営業利益5億円で時価総額600億円とか、 300万円も出して信用買いする人がいるなんて、、 正気の沙汰ですか、、素人すぎでしょ、、笑笑。
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イーディーピーはスタート当初、まだ実用化されていない半導体ウエハ材料の研究開発向けを販売ターゲットにしていた。だが、売り上げがなかなか伸びなかったため、２０１４年頃からは人工宝石向けに狙いを定めた。これが大当たりし、会社が軌道に乗った。
人工宝石向けの売り上げが伸びるにつれ、業績も急速に右肩上がりに。２０１９年３月期には黒字転換を果たし、前２０２２年３月期には売上高経常利益率が３割を超えた。なお、今２０２３年３月期では５割にせまる超高収益になる見込みだ。
人工宝石向けの人工ダイヤ種結晶の売上構成比は、前期で９３％を占めるまでになっている。
人工ダイヤは、環境破壊や児童労働が指摘される天然ダイヤと比べて価格が安いうえ、ＥＳＧの観点からも注目されている。２０２０年の世界のダイヤモンド宝石の市場規模は、約１．１億カラット、金額にして約７兆円とされる。このうち、人工ダイヤの比率は約６％にすぎないが、比率は年々上昇しており、現在は１割近いとの見方もある。藤森社長は、「真珠がそうであったように、将来は人工ダイヤが１００％になるかもしれない」と予想する。
——種結晶の生産には欠かせない産総研の持つ１７件の特許の独占実施権契約が今年１０月で切れます。契約更新に際して、特許を買い取るお考えは。
これまで３年ごとに契約を更新してきた。今年も、同じことをするだけだ。大丈夫だと思う。更新の際に特許の買い取りも考えてはいるが、産総研の意思はまだ確認していないので、交渉の結果、どうなるかはわからない。
——多くの特許の存続期間自体が２０２６年ごろから満了を迎えます。期間満了後は他社も技術を真似できるようになります。
これは対策しようにもどうしようもない。相手の能力によるので、誰が生産するかによるとは思う。ただ、種結晶を当社の規模やコストでつくるまでには、かなり時間を要するはずだ。当社は、種結晶をつくるための親結晶を現状で数千個と大量に持っている。これだけの数を持つのに相当な時間がかかることは、１００％間違いない。４～５年はかかる。その間に当社はさらに先に進むわけで、あまり心配はしていない。
