はてなキーワード: バッティングとは
栗山とおかわりがいるベンチがなぜ明るいままでいられるか。二人が手本こそ見せ、威圧感など出していないからに他ならない。
かたやチームバッティングもできない四番様は周囲に気を使わせ、ご機嫌取りをしてもらわないと笑顔でもいられない。それでもって雰囲気を引き換えにしてお釣りがくるほど打つわけでもない。
だから彼がいないチームはいい雰囲気で笑顔で野球をしていたのに、帰ってきたら雰囲気が一変して負けまくったじゃないか。
キャプテン源田がいたらまだ違ったのかもしれないが、副キャプテンの外崎はY川の大学の後輩だから基本的に逆らえないから抑止力になれない。
今までご機嫌を取ってくれていた森もいない(これは地味にでかい)。チームの雰囲気が悪くなるのは必然だったんだよ。
散々に語られ尽くしていたように思ってたけど、まだまだ似たような議論が絶えない雰囲気なので、論点整理をしてみたいと思って失敗しました。
ちなみに私は左翼とか右翼とかよくわかんないので特に意見はないです。自由研究みたいなものと思ってください。
まず、今回の意見を分割するとそれぞれの極がきれいに分割できる。
もちろん両方とも極端な例であるし、時には「そもそもテロに該当するものではない」とか「救済されるべき被害は存在しない」とかいった意見もあり得るので、あくまで捨象された極であることは見ての通り。
ここでAとBの意見において、一般に(あくまで自分の私的な視界の範疇ですが)前文については一般に肯定されており、後文においては一般に否定されている。これはおそらく、世間の道徳的直観と一致しているように思う。しかし、その因果(?)関係からは、お互いの前文を肯定することは、相手の前文を否定せざるを得ない側面がある。
(ツイッターやはてブもそうだが、短文でのコミュニケーションでは得てして後文に触れず正しい前文だけで意見を発表できるので、どこまでも正しいままそれ以上の踏み込みをする必要がないのは、脱構築的な気がする。デリダエアプだけど)
特にA→Bの観点からは、被害者救済という観点を取り上げることは、加害者の要求を満たしたという点で、テロリズムを許容することと見なされるものとして反駁されている。
今回このあたりがすごい揉めているように見えたので、一回この論点を詰めてみたい。
まず、テロリズムの要求を肯定することが、テロリズムを有効な手段として世間に認知させることとなる、という点については特段の疑義のないところと考えるので、問題は「テロリズムという不正な手段で、被害者救済という公正な対応を求める」というところにあるように思う(厳密には暗殺事件が被害者救済を求めていたのかとかそういうのは置いておく。世間での認識によって議論を継続する)。
こういうときは、一旦他の例から問題を比較して考えてみたいが、公正な手段で公正な対応を求めるとか、不正な手段で不正な対応を求めるなんてのはもう特に言及する意味もないので、今回は「公正な手段で不正な対応を用いる」ケースというのが何があるかを考えてみたい。
今回は自分の趣味の範囲から引っ張り出すことになるので、不適切な側面があることは否めないが、端的に言えば「ナチス法」の問題が散々に語り尽くされた例として挙げやすい。戦後において「法とは何か」を法実証主義に散々に突きつけ続けた大問題であり、これでもかと議論され続けたから。
例えば、「悪法もまた法なり」としてナチス法に従い、敗戦後には当然罰されることとなったが、裁判例(密告者事件判決とか)からは結構特殊な意見が出た。
例えばラートブルフが「制定法による不法」を克服するために「制定法を超えた法」なんてものを提示することになったり、フラーが法には8つの道徳的原理を含める必要があるといったりといった具合に。
そもそも公正な手段というものは単に物理的法律によって規定されるラインを上回る、なんて言い方をすると、おそらく過言であって適切な読解に基づくものではないと思うが、そういう考え方もあるだろう。テロリズムを許容する、という片方の極の意見には、そうしたものもあるかもしれない。というか革命ってそういうのじゃないの?
もちろん、(新)自然法的な考え方が現行において主要な説ではないことなどもあるが、まあいいや。これ以上進みそうにないから別の話をしよう。
一般に、不正な手段によって被害が生じた者を救済するというのは国家の責務の一つと言って良いと思う(少なくとも被害を防ぐ必要があるということについてくらいは、リバタリアニズムのレベルでも肯定されるように思う)。
その一種の根幹的利益とも呼ぶべき法益の侵害について、それがテロリズムによって判明した場合、その法益侵害に対して触れるべきではない、ということは、なぜ必要となるのか?
まぁ、それは単純で今回のような「不正な手段」によって与えられた課題が「不正な対応」ではなく、「公正な対応(と一般に受け取られているように見える)」であったからだろう。でも、これは実は順序が少しだけおかしい。テロリズムという「不正な手段」で与えられる課題というのは、因果としては常に「不正な対応」になるのではないか? 今までの議論は大概がそこをスルーできてきた(もちろんきちんと対処述べてきたものもあり、その上で議論を重ねている者もいるように見える)、今回の議論はそこが他の価値とバッティングしてしまって、バグが起きているせいで余計にこんがらがっている。
逆に、敢えて今までの議論を全てごちゃまぜにしてしまうなら、おそらく世間一般の意見というのは、先程のA、Bにおける前者を肯定しながらも、双方の後者を否定するというロジックになる。無論、それは矛盾を必然的に孕んでいるが、おそらくそれが一番良く見る意見だった。
まず単純に、道徳的直観から。目的として、双方前文が正しいという直観から、双方を推進すべきであるという素朴な意見。当然ながら前文を進めれば後文を毀損する。それを、時には毀損したままであれ、進めるべきであるということ。所詮理屈なんてものは道徳的直観による結論を推し進めるための道具なんだからと。開き直りと言ってもいい。とはいえこれは、単に世間が「正しい」と「わかってる」ことをを推し進めたいという素朴な意見の衝突による勢いだけの(あるいはリベラルな恣意的妥協による)ものであって、問題解決につながるかは知らない。つまるところ、結論が先にあって、理由があとにあるんだから(クリーレの視線の往復的な、あるいはダンカンケネディの「基準」による法執行的な?)。
まあいいや。
全く関係ない個人的な意見なんだけど、何で他人の意見を否定する時に人格否定をすべきでないってみんな言ってるのにみんな人格否定してるの? やっぱ何か効果があるの?
よくわからんが塾で働くって無理なんだろうか
京大にとりあえず入った経歴が有るならかなり高い可能性で重宝されるような気がするんだが
別に勉強教える能力がすごく高いとかの必要はあんまりなく、京大がどういう大学なのかを伝えるとかそういうのでも
十分生徒にとってはありがたいものだったよ。それこそこの記事で書かれてるような体験談とか。
自分が高校のときにお世話になった塾の先生がまさに「色々あった」人だったけど、なんだかんだそうやって活かしていた。
「京大卒の人間」との関わりを凡庸な地方公立高校生に与えてくれたのはとても素晴らしい体験だった。
まあ京大から近い範囲の立地なとこでそういう役割を見つけるのは現役学生とバッティングして難しそうだけど
そのへんを我慢すればなんかあるのではないだろうか。
ヨッピーさん、twitterだとはてなにブログに記事書いたことに一切触れてないんだよね。
今のはてブってさ、全く世の中に影響力がなくてヨッピーさんが1ツイートしたほうがはてなブックマークで500ブックマークつくより視聴率高いからヨッピーさんとしては自分がツイートさえしなけりゃ、何書いても全然平気ぽいんよね。はてブ民がいくら騒ごうが対してその他の活動に影響しないから。
だからヨッピーさんがはてなブログの記事って結構フルスイングできてストレス解消になるんじゃないかな。
twitterではいろいろ外面よくしてないといけないから、たまにこういうフルスイングできるバッティング場としてストレス解消に使っていただければいいんじゃね?
はてブ民も、自分たちがいくら騒ごうが、3000人くらいしか見てないから好き勝手なことを言い放題できる。
ヨッピーもとっくにはてなブログはうんざりして9割くらい出て行ってて、noteでは書けないことを使う場所として使ってるみたいだし
限界集落のはてな村で、老人の嫌がらをきらって村を飛び出していった有能な若者がたまに村に戻ってきて大暴れしているみたいでほっこりする。
※あの文章の「児童ポルノ」がもし2次元も含むって意味だったらって前提だったらの話です。
ここ数年の表現の自由論争、懐かしの「非実在児童」的なワードは鳴りを潜めて(半年前の共産党のやつくらい?あれも撤回したね)
2次元が叩かれるにしても、描くこと自体はまあギリアリよねって前提でのゾーニング(公共に出すな的な)の話題や、ジェンダーや差別に関する話題が主だったけど
やっぱ「日本国内ではおおむねなんとか合意がある」かつ「海外基準と正面からバッティングする」のって
「未成年を性的に描く表現"そのもの"の"禁止"」なんだな〜と例のピクシブの文章見て改めて思った。あれは"実質禁止"と言った方がいいかもだけど。
ここに関してはほんと、我が国のオタク寄り創作物は男性向けも女性向けも商業も2次創作も絨毯爆撃で全滅する部分なんだよね。
「〇〇は〇〇してるから〇〇よりかは気遣ってる」みたいなローカルルールに基づいた小競り合いを全部吹っ飛ばす爆弾というか。
いったいどうなるんだろうねえ。
余談になるけど、実は自分はデジタル同人誌(オリジナルね)を売るのを趣味を兼ねた副業にしてて、作品に高校生出したこともあるんだけど
もしアレが非実在児童も含むってことなら、普通に受け入れて大人だけ描くことにするわ。あからさまなロリ漫画とかではないので色々言い訳は効くだろうけど
「未成年エロく描かせろやい!」と堂々と言うのもなんかキツイなとは思ってたんだよね。いや非実在児童って概念には色んな反論が可能だとは思うよ。でもまあ、それを頑張っていくのもしんどいから…
「賃金上昇はどういう集票組織でも理念とバッティングしない」ここが嘘だろ。
経済というのは分配のシステムであり、(特に共時的にはゼロサム)財産の奪い合いだ。
労働者の賃金上昇は、市中財産分配における平等性の向上であり、経営者層、富裕者層への直接的な恩恵はマイナスでしかない。生産能力が同じなら、賃金上昇(平等性向上)→市中信用(マネーストック)の向上→適切(緩やか)なインフレ、となって既存通貨の財産価値は減少という形になる。株価はインフレ分は上がるだろうが、それ以上は無関係な変動だろう。
資本家階級に対するプラスになるのは書いてある通り、極めて間接的な効果である。考えられるのは、個々の労働者の生活の向上によって、学習が楽になり、全体の生産能力を将来向上させるという、実際にそのように働くのか怪しく、数理化することもおそらく不可能なあやふやな効果しかない。
資本家階級が賃金上昇に否定的なのは、ゲーム理論から考えても完全に筋が通っている。そうでないならなぜ「理念的に柔軟な自民党」本体とその周辺組織が、ある時期以降(バブル崩壊くらいからだろうか)賃金上昇(≒平等性)を党是に組み込むことが出来なかったのか、トラバ元増田は合理的な説明に欠けている。
無論増田は、生産能力を減少させない程度において、出来得る限り平等性を推し進めるべきだと思っている。近代国家の理念からしても、個々人が平等に楽に生きることが出来ることは重要なことで、西欧諸国はこのような信念が根元にあるので、保守とリベラルが大体拮抗しているのではないだろうか。日本の場合、自民党が柔軟というより、保守も野党系も理念があやふやなのだ。
トラバ元増田は自身の自民党支持という党派性を排除することが出来ないので、自民党は「理念的に柔軟」(これ自体はある程度当たっているとは思うが)という回り道を通った挙句、「自民党を支持しつつ労働者である現実の自分が救える」という、いわゆる弱者男性の避難場所となっている極めてあやしい言説に逃げ込んでいるように見える。
自民党は1700万~1800万ぐらいで安定して得票している。
それは数万から数十万規模の業界団体組織をていねいに束ねているからだ。
そしてこの小規模組織、中規模組織しかないところが強みでもある。
特定の業界団体が極端な影響力を行使できない。それは自民党議員が八方美人的にあらゆる支持団体にいい顔をするということでもある。
統一教会にしろ日本会議にしろ集票力という点では高い能力は持っていない。
ただし、統一教会は見返りよりも関係性の構築を優先して選挙支援をしていたのだろうと思う。
これは他の業界団体にはできない。一般的な業界団体は、あくまでも御恩と奉公の関係であり、一方的に奉公することはありえない。
創価学会を自民党の集票組織としてみなすなら圧倒的な大規模組織となる。ひとつの塊で自民党のために数百万票を動かせる組織は他にない。
自民党のように創価学会が小規模中規模の信徒団体が組み合わさったような体制であれば、自民党は間違いなく切り崩しをおこなっていただろう。
公明党を潰して自民党直属の業界組織とするなら、これこそ自民党が乗っ取られるという表現になる。
自民党を牛耳るというのは創価学会ほどの集票力と結束力があって始めて可能性が生まれることであって、統一教会程度の規模ではできるはずもない。
また日本会議が一枚岩の組織でないことは宗教の歴史を少しでも知っていればわかること。自民党議員は上手く付き合っているに過ぎない。
自民党に対抗できる自民党と似たような組織動員ができる唯一の政党だった。
旧民主党がもう少し踏ん張っていれば、財界でも二大政党制を睨んだ恒常的な組織再編があっただろうと思う。
政権についている最中に次々と御恩を蔑ろにしていったのが解体されてしまった原因だろう。
原発の稼働停止、行き当たりばったりの行政改革、円高の放置などは政権の獲得を支えてきた御家人たちを切り捨てるような行為。
消費税の増税を決めたからから下野したのではなく、支持団体をことごとく蔑ろにした結果でしかない。
連合は創価学会に相当するような集票組織ではあるが、創価学会とは違いひとつの塊ではない。
様々な利害が絡む産業別労組や公務員労組が組み合わさっている団体である。
旧民主党は自民党と同じようにコントロールできると踏んでいたんだろうと思う。
自民党の優れていた点は、郵便局長会や農業団体などの紀伊藩尾張藩クラスの集票組織にダメージが伴う政策を実現するときに、雄藩たる外様大名公明党との関係を良好に保っていたことである。
旧民主党にとっては連合内の各労組は、御三家クラスの支持組織にも関わらず粗末な扱いを続けた。代わりもいないのにだ。
良い政治は理念だけでも実利だけでも達成しえないが、理念のために実利を無視すればそれはもう政治ではない。
宗教ですら理念と実利の両輪を信者に提供することで成り立つ。統一教会のようなカルトが悪なのは理念だけで洗脳し搾取するからである。
旧民主党勢力が実利を無視するからと自民党や公明党に接近する連合内組織は、自由意志を持ったまともな状態の人たちの集まりと言えるだろう。
民主主義国で業界団体や宗教組織などの集票に頼らない政権政党などない。
社会観を共有できない人間同士がどうやって同じ政治的目標の実現に向かって歩んでいけるというのか。
無党派層のような浪人だけを大量に集めたとしても豊臣のように滅亡するだけである。
恩顧の大名とそれにつらなる家臣群や領民たちを敵に回して勝てるとでも思っているのだろうか。
自民党が政権政党たりえるのは、自らがその機能でしかないことを自覚しているからだ。
政権を目指すなら政党は調整スキルを高める必要があるし、支持者は社会観の共有できる最大限の大きい塊を作り支持政党の調整に期待しなければならない。
理念と実利の両方を同時に重んじるということは、他の社会観を持った組織の理念と実利も尊重するということ。
SNSで浪人を大量に集めても一発逆転の改革志向革命志向に毒されていくだけだ。
自民党は調整機能に特化した政党。理念はそれぞれの集票組織が持ち、そのそれぞれが理念に基づく実利を自民党に要求すれば、それを勝手に取り込んで調整していく。
自分たちの理念と実利は少しも譲らずに他組織に譲歩ばかりを迫るような団体が集票組織の中心となる政党は機能停止となる。
これは賃金上昇を目指す組織一択である。実利先行で理念後追いの組織とも言える。
ただのお題目でもなく綺麗事でもない、実際的な健康で文化的な生活の実現が可能となる。
特定の属性の弱者の力が強くなるから賃金が上がるのではなく、賃金が上昇するから弱者の力が増すのだ。
賃金が上がれば物価も上昇するが、それはさらに賃金上昇を目指す圧力にもなる。
今の日本には賃金の上昇を目指す組織がないので、たいして上がってもいない物価を下げようとするという相も変わらぬマインドで乗り切ろうとしている。
そんなことはない、私が参加している組織は賃金上昇を目指しているぞという人がいるかもしれないが、それはただ単にSNSでバズるためであり、浪人を集めるための釣りである。
集められた浪人は賃金上昇のためではなく、空虚な理念のために奴隷のように扱き使われるだけだ。
気づいたときには統一教会の信者のように家族も財産も失い、人生も失う。
大坂の陣のような時代であれば集められた浪人は華々しく散って歴史に名を残すチャンスもあるが、今の時代は裏切られた失望感を抱えながら生きていくことになる。
経団連でさえ中長期的には恩恵を受ける。被害妄想にとらわれるのは老い先短い高齢の経営者だけだ。
弱者属性を抱えている組織にとっては参加している人々の生活力を格段に上昇させる。
それは日本からしか買えないものがたくさんあるからだ。日本すごいでもなんでもなく少々高くても日本から買いたいというブランド力はまだまだある。
こういうと日本を評価することが微塵も許せない人たちがワラワラと湧き出てくるが、そういうイデオロギーの問題ではない。
高くても売れるものを自信を持って売ればいいだけのこと。
そのためには賃金を上げて生活力を向上させて、さらに付加価値を高める能力を国民が身に着けないといけない。
自民党にたくさんある小規模中規模の集票組織、公明党の創価学会、旧民主党勢力の連合内組織、どの団体でも賃金上昇を一丁目一番地に掲げるチャンスはある。
どれもがSNSでバズりたい欲求はなく、実利志向の強い組織でもある。一発逆転狙いではなく、要求と譲歩を積み上げることで成果を生み出すことにも長けている。
今もっとも票が集まる政策でもある。たいして上がってもいない物価を下げることにお金を使っても、また税金を増やされるだけだ。