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はてなキーワード: 保険診療とは
別の増田も言ってくれてるけど、前立腺生検はそもそもいきなり受けるようなものじゃなくて、腫瘍マーカーやMRIなり他の検査で所見が認められるときにやるもの。
そりゃそうだよね、基本的には入院必須、金銭的な自己負担だけでも手術レベルだから。そんな気軽に受けるもんじゃない。
対して今話に上がってる検診はそういう所見の元にやるものじゃない。だから保険診療じゃない。
比較するなら乳がん針生検あたりで、こっちは普通に麻酔を使う。
女性特有の病気だから軽視されてる？いやいやマンモグラフィーをはじめ女性特有の病気を診断するための、患者の負担の少なくてかつ有効な手法はどんどん研究が進められて（当然税金からの資金投入もされて）進歩してますから。
情報の非対称性って話だね。
ただ他科でも同じだから良いとは全く言えないと思う。医師の負担が大きくなるのは事実だけど、今の時代選択した医療の意図の説明と、可能であれば苦痛の緩和は考えてしかるべきかと。受益者としての産婦人科分野での活動っていう観点では応援できる。
でも保険適用となると話は別だわ・・・。まずは健康保険制度守りたいもん。確認し切れてないけど保険診療に付随して許可される医療として麻酔を追加(保険収載)してほしい、ならまだ納得。でも混合診療はやっぱりダメだわ。
健康保険の仕組みを知らない人にとっては本当に知らない、ってのはわかるんだけどね・・・。
せめて内部にいる医師や看護師が声を上げて欲しい(Twitterで「混合診療」で検索するとやっぱり懸念の声もあがってるけどさ)。
無痛分娩にしろ、そもそも自然分娩自体が疾病ではなく保険適用外(かつ出産手当金で3割負担より大抵安くつく)という文脈があるわけだし。あまりにも無理解が表に出てる活動は公には応援できないよ。
追記だけど痛みで検査や治療に抵抗があるなら麻酔の使用は検討されるべきだし、選択を問われるべきとは思う。ただ既存の保険診療の枠組みを越える活動は、もはやその域を越えてるなと。
https://yt3079.hatenablog.com/
◎日本人は毎年数十万人単位で急減の一方で、移民（外国人住民）は毎年増加（コロナ渦で数年はずれるが）を続ける
→日本人と移民の人口比逆転は時間の問題「40年後の４０才以下の３人に１人は移民？」
（出生率に変化がなければ、将来の人口動態もほぼ推計通りになる）
◎約９０年で人口が半減するスピード（しかも子供が少なく老人が多い）。人種単位の持続性の観点では有事であり、危機的非常事態。それなのに対策は後手後手
→例えば、ウイルスの蔓延は現在進行形で悪化のスピードが早く、人権を制限してでも効果的で思い切った対策をとる機運も生まれやすいが、少子高齢化はダメージの時間的スピードが遅いために、切迫感が低く、結果、対策が「常に」後手に回る。
◎現状の育児支援中心で自由意志に期待した少子化対策は３０年以上、毎年失敗の連続。政府自治体の対策の対象世帯である「産みたくても産めない人。結婚したくてもできない人」はどれだけ存在するのか。被害者感情に流される対策は効果が出ていないのが現実。
→本当はお金ではなく、大変だから子作りをしたくない。面倒だから結婚したくない。だから育児支援で保育所をいくら作っても、育休を増やしても結婚に結びつかず、子供は増えない。（平均年収の倍で待機児童のない東京都千代田区の出生率は全国平均以下）
◎出生率低下の要因は未婚率の上昇と多産の減少。その原因とされる「格差拡大説」はどこまで正しいのか。
→独身に低所得者が多いのは「原因ではなく、結果」。１９７０年代までは、低所得者（年収２００万円以下）でもほぼ結婚して子供がいたが、現在は戦時中よりもはるかに低い出生率。日本を含む先進国は生活が多様化しており、コスト要因の結婚の必要性と優先順位の低下により、低所得者から結婚を回避するようになった。
◎子作りしたい人への環境支援ではなく、子作り「したいと思っていない人」に子作りを促す対策が重要
→既婚者の完結出生児数は約2人であり、現実として子作りをしたい人は支援に関係なく、子供を作っている。問題は出生率低下の要因である未婚者の急増であり、結婚を諦めている人、意欲に乏しい人にどう働きかけるかがカギ。結婚は個人の自由だが、その自由により、社会の持続性を大きく損ねている。
◎動機に働きかけ効果だけ求めた少子化対策は次の通り。「３大義務同様に子作りの努力義務化の指針」「第３子以降に１０００万円超など、多産ボーナス」「子作り負担のなく福祉を受ける４０才以上の独身は増税（実質的独身税）」
→早婚に金銭的メリットが生じて、相手の理想ハードルが下がり、これまで結婚できなかった層も結婚相手の対象に。育児放棄など社会問題の増加より、少子化放置で起こる社会問題の方がはるかに深刻。消費性向の高い育児世帯と若年人口が増えれば内需が復活。
◎少子化対策の失敗は、効果でなく倫理的視点（受け入れられやすい育児支援のみ）で選ぶから失敗する。本来、負担の大きい子作りに対し、反発のない対策は効果も期待できないはず（作用反作用の法則）。先祖の多大な負担があったからこそ、現代人が存在する。現代人が身勝手な倫理やモラルで負担回避を正当化すれば、将来世代は先細りの一方。
→目的（少子化解消）は手段（人権に問題があるが効果を見込める対策）はを正当化するのか。メリットがデメリットを上回れば導入すべき（人が減り続ける悲惨な社会になっても、子供を作らない自由意思尊重が大事なのか？ 倫理観や同義性の遵守より、手段が受け入れ難くても「問題解決を優先」すべき）
★本稿のポイント
少子化対策の「思い込み＝（人権やモラルは少子化解消よりも重要）」を解消し、少子化対策にのみ人権やモラルを我慢すれば、効果的な対策を実行でき、少子化問題は解決可能。昔の子沢山を成立させていた周囲のプレッシャーや後継、労働の担い手などの子供が生まれる要素が無くなった現在、「法律一本の施行」で制度を作り、子作りに動機を与えて出生率の上昇に繋がる具体策を提案する。それを実行するには、いかにしてハードルとなる人権や倫理観を我慢してもらうのかの説得が少子化対策の本質にして、本稿の最大のテーマだ。少子化が解消し子供が増えれば、内需が復活し日本経済も回復する。本書では、このままの少子化状況が続いた場合の日本人に訪れる悲惨な運命とそれを回避するための、効果を優先した対策を提案、解説する。
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近代社会学の祖オーギュスト・コントは「国の未来は人口構成で決まる」と見抜いたそうな。人口を減らしながら常に高齢者が多い逆ピラミッド状の人口構成では、衰退は避けられません。合計特殊出生率1.36(2019年)と低迷を続ける日本。このまま人口が減り続ければ、国の発展以前に現日本人が将来的に存続できなくなります。存続できない可能性が高いのではなく、日本人の出生率が２を切り続ければ将来的に存続できなくなるのは物理現象です。それに対し、どこか他人事の日本社会と政治に問題意識を投げかけたいと思います。
問題は解決するより、発見する方が困難です。個人も組織も、自ら気づかない潜在的な問題により、傾いていきます。少子化問題は極めて深刻な問題にも関わらず、政府の少子化対策関連予算は先進国の中でも総予算に占める割合が低く、口では声高に危機感を高めていると言っても、財政支出の観点からは本気度が極めて低く、問題視していないレベルと明確に言えるでしょう。２０１９年末に決まった２６兆円（真水4.3兆円）の経済対策でも少子化関連には１円も使っていません。使い先は電線の地中化など。。
現状の少子化対策は育児支援など環境整備の観点しかなく、３０年間も同じような方向性の政策しかとられておらず、改善の兆しが全くないのに、「地道にやるしかない。環境整備が大事だ」と言い続けています。一方、日本人が減り続ける中で、近年の政府は実質的な移民政策に大きく舵を切りました。１００年後の日本列島は日本人と移民の混在する国になっています。さらに、それ以降も出生率が大幅に回復しない限り、容赦無く日本人は減り続ける一方で移民の割合は増え続け、その時の日本国籍のルーツは海外由来になっている可能性が物理的に極めて高くなります。公用語が中国語などに変わっている可能性も十分あるでしょう。
そうはならない為の少子化対策。現状の育児環境改善策以外にも、視点を変えれば効果のある対策はあるはずです。出産育児は個人の権利に関わる問題ですが、残念ながら環境支援だけで結婚、子作りの有無を自由意志に委ねた現在の少子化対策では増えていない現実があります。それを改善するためには、より、子作りの動機付けに導く政策が必要であると考えます。しかしそういった対策は、個人の自由意志に反する可能性のある対策であり、モラルや倫理観の問題で実行に大きな障壁があります。しかし、動機付けの対策に有効性があって少子化が改善される可能性があっても、現代人のモラルや人権を優先すべきなのでしょうか。その優先順位がどうあるべきか、問題提起したいと思います。
少なくとも現状の育児支援中心の対策より、効果が見込めそうな対策を、モラルや現代人の自由や権利を理由に放棄してもいいのか。現代人のモラルや価値観はその人種の存続や持続性以上に重要な価値観なのかーー。
このように、少子化対策の具体策だけでなく、タブー視される少子化対策問題に対し、「どう向き合って、どう考えるべきか」。そういった観点を問いただすような内容になります。現在出尽くしている対策や論点とは違った観点と具体的な対策を提案し、実効性のある少子高齢化対策に繋げたいと思います。
【要点・トピック】
現状の少子高齢化が改善しないまま、実質的移民の外国人労働者を受け入れ続けると、いずれ日本人と移民が「人口比で逆転」する事になる。日本人の為の日本ではなくなり、多民族国家に変わる。日本人と外国由来の国民・住民の人口構成逆転に繋がる現象はすでに進行しており、人口構成比の逆転は時間の問題。不可逆になる前に手を打つべき。
政府、自治体の育児環境支援ばかりの少子化対策は結果が出ておらず、失敗との結論付けが必要。国民の自主性に任せれば、少子化は進行する一方。少子化の構成要素である未婚率の高まりは少子化現象の原因ではなく結果。日本を含む先進国が直面する少子化の原因は文明化による価値観の多様化で、結婚と子作りの優先順位が下がった事による晩婚化、非婚化が進んだ影響。現状の育児支援中心の対策の方針を「大幅に変えないと」今後もさらに日本人は減り続ける。子作りの動機付けをアメとムチの両面でやるくらいでないと解決は難しい。効果的な対策を打てば「翌年から」出生率は著しく反応する事が過去の事例からも分かっている。子供が増えだし、出生率が２を越えれば、日本の将来は明るい。
モラルや倫理観、自由意志を優先して、負担感のある少子化対策をせず、現状の効果が上がってない対策をなおもやり続け、その結果このまま滅びるか、逆にモラルや人権をある程度我慢して、有効性のある対策を実行し、安定した持続性のある社会にするかーー。
続きは以下にて
https://yt3079.hatenablog.com/
◆このまま人口が減り続けると、どうなるのか
政権に関係なく、労働や消費の担い手不足という現実問題に対応するため、政府や経済団体は、外国人労働者という形態で、実質的な移民（国連の定義では１年以上住む外国人）の受け入れをさらに推し進めるようになるだろう。実際、２０１８年の「骨太の方針」でも外国人労働者受け入れ拡大の方針が決まり、２０１９年４月には改正入管法が施行された。彼ら外国人が高齢者になった時、どうなるか。もちろん追い返す事はできず、いずれは外国人移民の高齢化問題も出てくる。
このまま、日本人の人口減少分を外国人で補おうとすると、コロナ渦で数年はずれ込むだろうが、基本的には時間の進行とともに、日本人と外国人の比率が相反し、やがて逆転することになる。この点ははるか先の未来の事として、ほぼほぼ論じられていない。このままでいいのだろうか。すでに東京都内ではかつて外国人が多かった街は新大久保と観光地くらいだったが、今や主要繁華街で昼夜問わず、その割合は静かに増え続けている感がある。
◆出生率の数字は「人口が減っていくかもしれない」危険指数ではなく、数値が２.0を下回る状況が続けば「いつまでに人口がゼロになるか」の確定年数を導ける指数。内戦中のシリア、アフガンや北朝鮮より先行きが危ない少子化日本。
出生率を人に問うても、いまひとつ危機感が薄い。出生率低下と言っても、「人口がゼロになる事は無いだろう」「単なる警告信号のような数字だ」と、漠然と認識する人は多い。しかし、出生率の１．４１という数値は男女２人の親から約３０年後の次の出産サイクル時の出生数は１．４１人しか生まれてこない計算だ。これを分かりやすく１人に置き換えると約０．７人になる。１年間の出生数が８７万人（２０１９年出生数）だとすると、この世代が、第一子を生む頃の３０年後は８７万×０．７の約６０万人、その３０年後は約４２万人。その３０年後は約３０万人とどんどん減り続ける。そんなバカなと思うかもしれないが、実際、第二次ベビーブームの１９７３年は２０９万人の出生数で、彼らが出産適齢期になった３０年後の２００３年あたりは不景気の影響もあって、出生率が１．26程度まで減っており、その結果、１１３万人と親世代の半分程度の出生数に落ち込んでしまった。団塊ジュニア世代は就職氷河期世代で不況と重なる運の悪さがあったが、現実的に、出生率が２を切ると、容赦なくその数値の割合だけ、出生数は減り、人口が減り続けるのである。
この危機感の無さには、「出生率」と言う単語にも問題があるのではないか。２０１８年に国会を通過した「働き方改革」も「残業代カット改革」なら法案は通らなかっただろう。それほど名前は大事だ。言葉は悪いが「人口半減期」のような数字で、出生率を人口が「半減する期間」で示した方が分かりやすいのではないか。例えば、今の出生率が続くと人口の半減期はおよそ８０～９０年だ。つまり、２１００年ころには日本の総人口は６０００万人に半減している計算だ。今の出生率が続いた場合に、半減するまでの期間を書いた方が、危機感は伝わり易いだろう。
内戦のシリアやアフガン、独裁政権下の北朝鮮ではいずれも出生率が２を上回る。いくら、内戦や政治不安で経済状態が悪くても、それにより大規模な内戦に発展しない限り年間１万人も死亡する事はない。しかし、日本では団塊世代が平均寿命を迎える２０３０年頃は年間１７０万人程度の人口減を経験することになる。そして、今後７０年かけて日本の総人口が６０００万人に減少すると予測されている。結果的に早く滅びる国がいい国と言えるのだろうか。
◆現日本人が外国人（実質的移民）に徐々に置き換わり、日本人はやがて少数派に転落して、いずれゼロになる・・・１００年後に純粋な日本人は消滅へ。アメリカではすでに１６歳未満で白人が過半数割れ。
「移民が来ても、混血化するから日本人の血は残るはず」というのは大きな誤解である。出生率が２を割っていれば、人口減少は続き、その減少を補うために、時間の進行とともに、外国人移民が入り続け、日本人の血はゼロになるまで混血化しながら希釈化され続けていく。
2020年６月には国勢調査局の統計を基にＡＰ通信がまとめた情勢によれば、アメリカではすでに１６歳未満で白人人口が初めて半分を割ったという。流入が急増するヒスパニックや黒人、アジア系に対し、白人人口が増えなかったためだ。アメリカでは1990年に75%だった白人の割合は２０２０年現在は６０％に急減。たった３０年で約２０％も人種割合が低下したことになる。さらに2045年までに白人人口が半分を割るという推計がある。白人の出生率が２を切り続けて増えず、白人人口がゼロに向かい減っていく一方で、ヒスパニックとアジア系の流入がその穴を埋めているためである。アメリカの出生率は２を上回っているが、それはヒスパニックを中心に移民の出生率が高いためである。現在、アメリカは多民族国家だが、そのうち白人が減り、やがて黒人とヒスパニックだけの国になり、逆に多様性は少なくなっていく可能性が高い。
ちょっと煽りっぽいタイトルになってしまったが割と真剣に悩んでいる。
要は「なんだかんだ我慢できる症状で、実際は日帰りできる手術を、保険制度の縛りだけのために4泊もして病院に世話になってもいいのか」ってことを聞きたい。
まず、俺の金玉は恐らく精索静脈瘤という問題を抱えている。正確には金玉に繋がる静脈の問題だ。(この増田とかこの増田がわかりやすい)
症状としては
が挙げられ、今のところ子作りとは縁遠い自分なので主に鈍痛が問題になる。
なんや痛いんなら手術しろやって話になると思うんだけれど、この痛み、自分の場合常時続くものではなく主に正立時や姿勢を正して座っている時、それもその場から動かず数分、といった条件が重なると出てくるので、逆に言えば我慢できてしまう。
これまでの人生でもその場に留まり続けなければいけない場面は意外と少なく、長時間の会議でもなんだかんだ動きを挟める場面は多かったりする。テレワーク推進が叫ばれる現在ならなおさらスキだらけで動きたい放題。
ただ不利益が生じているのは事実なので、これだけなら恥を忍んで手術だけサッと受けて帰ってくるくらいの図太さは持っているつもりだ。
しかし問題は他にもある。精索静脈瘤において現在主流で効果的な手術は、局所麻酔の日帰り手術だと保険がきかないらしい。保険制度の詳細はよくわからないのだが、なんかそういうことになっているらしい。
つまり、保険が効くように無駄に全身麻酔してもらい、無駄に入院する必要がある。
正直自分は保険診療がいいし、高額医療制度も使いたい。何せ10万以上負担が違ってくる。学生の自分には違いがデカすぎる。あと社会人になってからだとこんな時間が取れるかも怪しい。でもコロナが完全に収まるのを待っていると何年も経ってしまいそう。
こんな感じで、今の俺は自分のキンタマを今手術するかどうかでめちゃくちゃ悩んでいる。
どうすればいいのでしょう。
嫁さんとは2年前に結婚、歳も考えて自然妊娠よりも不妊治療をしようね、となった。
1発目では無かったけども、5月に無事妊娠が確認、今病院の待合いで早朝に起きた破水の件での検査待ちで手持ち無沙汰のため、つらつらと書き連ねている。
不妊治療先の病院はたまたま石を投げたところが当たりで、直ちに体外受精をすべきとのアドバイスを受けた。結局新鮮胚はNGだったものの、凍結胚の移植で着床、妊娠となり、心配していた障害も今のことろ見つかっていない。その頃不要不急の治療は延期するよう学会から案内がでていたが、アホかと無視して正解だった。
出産予定先は地方ではICUを備えたそれなりに大きな大学病院。同規模の公立病院も検討したものの、そちらはコロナ患者の受入を行っていることから、選択肢より外した。案の定、現在のコロナ感染者急増によりそちらは戦場になっているらしい。
今回病院側のレギュレーションにより、夫の出産立ち会いは不可、また退院時まで子供や嫁に会うことも出来ず、その後直ぐ産後ケアに入るので、嫁子供とは約2週間別居生活となるが、その間は悪阻期間中禁止されていたニンニク料理とネギ料理を堪能しようかと思う。
コロナで非常に動き辛くはなったものの、結果的に大きな問題は生じていない。もし今妊娠を希望している人がいるなら、不妊治療の有無に関わらず、躊躇わず直ぐにも行動に移してほしい。何故なら加齢と共に女性の妊娠率は大きく下がるから。羊水は腐らないが、卵子は確実について劣化する。若ければ若いほど妊娠確率が上がり、奇形、障害率も低い。そして不妊治療を行うなら、薬液量も少なく、費用もぐっと押さえられる。(この先保険診療になると分からないが)
儲けられる、という言い方には抵抗あるが、内科とかと違って回転上げられない産科はある程度地代や人件費を反映した価格差がないと提供できなくなるし、診療報酬が定められる保険診療は適さないわ。
3割負担だから、出産一時金+現在自己負担額180,000円以下の人は負担増だな(総額600,000円が損益分岐点)。出産一時金が保険診療に切り替わると貰えてる420,000円の分も3割(126,000円)は払う必要が出てくるし。
東京以外は負担増だわ。保険診療化(点数化)すると東京は医療の質が下がるだろうし、誰が喜ぶんだろうね。
鞘を切って種を出す手間あるけど、香りがよくてバニラエッセンスとかバニラオイルに戻れない。
・月会費3万円以上のスポーツクラブ
月一のパーソナルトレーニングがついてたりする。普通のスポーツクラブは汗臭く感じるし、ましてそこかしこで老人が放心してるような公営プールなんて不潔に感じて入れない。
・地中海
・英国製本格革靴
グッドイヤーウェルト製法の靴がタイトフィットから完全に馴染んでくる体験を経ると、ABCマートで売ってる革靴など全く論外に思えてくる。
・上質なウール
テーラーで生地を選んでスーツ誂えるのがやはり王道なのだとわかる。化繊の機能素材も悪くはないが、季節にあったウールのやわらかさとか適度な光沢感は望めない。ウールのスーツ買えるなら遠回りは不要。
東海道線とかのグリーン車は一度乗るともう横並びシート無理ですね。山手線などにも設定してほしい。
