はてなキーワード: 原子力発電とは
ChatGPTに次の指示を与えて新作のプリキュアを考えてもらった
「以下の4つの条件を揃えた、プリキュアシリーズの新作として相応しいアニメ作品のストーリーを考案してください。
【ChatGPTによる回答】
ある日、主人公の中学生の少女・藤本美月は、自分が進むべき道を探していた。彼女は、自分が将来核物理学者になることを夢見ていた。美月は、自分の夢を実現するために勉強に励む日々を送っていた。
そんなある日、美月は政府からの招待状を受け取る。招待状には、原子力発電所を視察するようにとの誘いが書かれていた。美月は、これを機に政府や軍が抱える問題や現状を知り、自分の研究に活かすことができるかもしれないと思い、友人たちと共に視察に向かう。
しかし、視察中に突如として、原子力発電所が謎の爆発に襲われる。現場にいた美月たちは、突如現れた怪物たちによって攻撃され、瀕死の重傷を負ってしまう。そこに現れたのは、宇宙から来たという謎の生命体。彼らは、放射能汚染によって滅亡の危機に瀕した自分たちの星から逃れてきたのだという。
美月たちは、自分たちが持つパワーを使って、怪物たちと戦い、放射能汚染を防ぐために奮闘する。そして、美月は「ニュークリアパワー!プリキュア」として、原子力発電を巡る戦いに立ち向かうことになる。政府や軍と協力しながら、美月たちは次第に真実に迫っていく。彼女たちは、放射能汚染や原子力発電に関する問題を解決するために、そして未来のために戦うことを決意する。
主人公の少女達がプリキュアに変身できる能力を手に入れた由来ってこれ絶対爆発した原発から飛散した放射線を大量に浴びたことによるミュータント物の展開なのでは…
また大雪を機に騒いでいるが、EV車普及は世界の流れである。日本もそれに追いつかないといけないが、如何せん日本は障壁が多すぎる。
ここでは、その障壁を取り払い、日本もEV車が普及できるようにするための施策を提案する。全部できればノルウェー、フィンランド並の普及が達成できるだろう。
ほぼタダ同然の金額で購入可能とし、高速道路代や車検代を減免する。一方でガソリン車には高い税金をかけて事実上購入困難にする。
これはノルウェーが実際にやっている施策だ。https://car.motor-fan.jp/article/10017800?page=2
具体的には水力と原子力。ノルウェーはエネルギー自給率800%というとんでもない国だ。しかしそこまでは要らない。
ノルウェーは水力発電だけで自国の電力需要を満たすことが出来る数少ない国である。
ただ現実的に日本ではそこまでは厳しいので原子力の補助も借りる。
ノルウェーやフィンランドは日本より少し大きいくらいの国土に500~600万人程度の人口である。つまり人口密度が9割以上違う。言い換えれば人も車も密度が少ない。
だから前述の通り水力発電だけで自国の電力需要を賄えるし、EV車の弱点である「充電渋滞」「充電渋滞による物流破綻」も起きづらいのである。
ただよくよく調べてみるとEV先進国は山間部や内陸に人が住んでおらず、一部海沿いに人が集中しているのである。
人口密度で見てみると、フィンランドの首都ヘルシンキ、ノルウェーの首都オスロともに1400人/平方キロ程度で、東京都の2割強。
つまり日本も人口を8割減らせばEV普及に大きく近づけると言える。人を減らすことで電力需要も減らせるので、原子力発電への依存度も下がる。
減らす方法はいろいろあるが、ロシアとかの外国に強制移民とかがあるだろう。自らこの世を去りたい人にその場を与えると言うのも良い。軍拡に伴う片道特攻隊という手もあるだろう。
ただ子育てしている人たちと、次世代を担う子供たちは残す必要があるのでその点要注意だ。
よくEV車は寒さと雪に弱いと言われる。
ノルウェーの首都オスロは年間降雪量80cmくらいで、11月から翌年4月の半年かけて降るが、実はここより雪が多かったりより寒い地域だと、同じノルウェーでもEV普及率はだいぶ下がる。つまりオスロの気候がEV普及の指標値と言える。
日本は12月から3月が降雪期間なので、日本に当てはめたら年間降雪量50cmくらいのインパクトだ。
先日の新潟は24時間で50cm、長岡は12時間で60cm降ったが、これはオスロで4か月かけて降る雪の量に相当するのだ。そんな環境は北欧には存在しない。
ということで、年間降雪量50cm以上の市区町村全てを立ち入り禁止にする。本州日本海側と北海道、長野県の北中信、岐阜県飛騨地方、滋賀県、中国山地、関東地方北部山地、などが当てはまるが、その地域に住んでる人は全員出て行ってもらう。
ネックは米どころが多いことだが、1つ前の人減らし施策と合わせることでコメ不足の懸念がなくなる。
それ以前にコメとEVどちらを取ると言ったらEVだろう。コメは脱炭水化物の流れに反する。肉食え。
EV車の弱点その2は山登りだ。山登りはかなりバッテリーを食うし、その道は一部例外除いて対面通行なので、充電渋滞が起きたらその道に居るEV車すべて終わってしまう。
それを避けるために標高が高い地域に行けないようにする。EV先進国もレジャーはもっぱら低い標高で楽しむクロスカントリーやスケートが中心だし、フィンランドはそもそも山が無い。
温泉観光地は大半が消えるし、スキー場も大半が消えるし、特に山登りと言うレジャーが消滅するが仕方がない。
EV先進国では登山はレジャーでなく、それを生業にした傾奇者が命を賭してやるものなのだ。
EV普及は覚悟を持ってやらないといけない。防衛費増額を覚悟を以て決めた岸田総理の次の決断として「EV普及に向けた日本国の構造改革」を期待する。
どうせこれらの政策は全て国民から総スカンを食らうので、大きな選挙が無く支持率が政権運営にあまり寄与しない今のうちしか出来ないのだ。
領空・領海侵犯は相手の組織がどういう出方をするか、対応能力などを見るなど、日常業務は起こるだろう。
資源がないかの侵入して調査するというのも、侵攻するだけの価値があるかの判断材料になるので起こるはずだ。
ヨウ素といった一部の物や、海底資源にあるかもしれないが採掘の優先度は低い。
陸上の物を取り尽くした後はわからないが、10年でとかではない。
どこかに万単位の日本人を輸送して強制労働させるというのも、それなりにコストがかかる。
重労働に関しては重機が普及しているし、機械には出来ず人手に頼らざるを得ず、かつコスパが良いというのは何かあるのだろうか。
普通に占領して活用するとしても、今の日本ですら国土の端まで上手く活用できてない。
実利ではなく思想で欲しいというのであればありえるのか。
日本に限らないが、中華系移民が既に西側諸国で生活基盤を築いているし、
重要な技術の職についているし、大学留学もしている。どうするのか?
例えばネットに関しては軍事規格を作ろうとか、政府や軍用機の情報をどう守るとか、そういう話は議論されない。
軍用機などを設計するためのソフトを作ろうという話はないし、計測機器を持たないといけないという話もない。
軍用機のような複雑なシステムを構築するための設計論の研究もなくなっている。
原子力発電についても、(ブラフとして使うにしても)いざとなれば核を持つことが出来る状態にするという視点を聞かなくなった。
EV自動車の話はされているが、戦車などの燃料機関の設計者がいなくなるかとか、戦車もEVにするかとか、そういう視点は聞かない。
原子力発電の建設に反対している人達がいて、「座り込み」活動をしていたとする。
そこに東京からやってきた人間が、「24時間座り込んでないので、「座り込み」ではないですよね?」と言ってきたら、どう思う。
「3000日じゃなくて、0日に直した方がいいんじゃないですか?」と言ってきたら、どう思う。
俺は怒りを覚えるだろう。なんなんやこの都会の人間、ふざけてんのか、となるだろう。
その反応に対し、「対応として0点」と評価する構図。地獄絵図である。
増田が言語化してくれているように、基地反対の人たちの間違いを認めない狭量さに若干引いてしまったのだ。
しかし冒頭で示したように、原子力発電所に反対する人たちの話へと置き換えると、こちら側の異常さに気づく。
ひろゆきや増田や俺は、田舎に負担を押し付けておいて涼しい顔をしているだけの人間なんだよ。
なぜ我々はこういう錯誤に陥っているのだろうか。
もしかしたら「反基地の活動家はどこかおかしい」というバイアスを持っているのかもしれない。
俺は反自民だし、技術者や専門家への敬意も持ってるほうだと思うが
原子力発電は国策で推進してきて、電力会社も嘘八百並べてきて、実際にIAEAレベル7の事故まで起こしちゃってるわけで
いまさら 「電力問題なんて、電力会社の人たちが一番分かってんだよ」 なんて言いぐさは通らねえだろと思うけどね
じゃあどうすんだよって言われたら困るんだけどさ。
(というか俺個人は温暖化を気にせず無限に火力発電すべきと思ってるし、ロシアリスクくらったら電力料金上げればいいと思ってるので、俺は別に困らないんだけど。)
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合区解消はNHKだけ、私学助成についてはどこも取り上げていない
・電気ガス水道が使えて、自分の部屋があって、トイレとお風呂は別で、オートロックで、食べたいものが食べれて、 ←田舎の家賃3万円にすめ
・大型公園が徒歩、スーパーが徒歩圏でかつ地域の生鮮食品と輸入食材を取り扱っている、 ←ネットスーパー、そこらの草原をつかわせてもらえ
・中規模病院が徒歩圏内、大学病院まで車やバスで20-30分以内、 ←自治医科大学
・シネコンやミニシアターへ徒歩やチャリで行ける ←自宅にミニシアターつくってネッフリでよくね
上記を世界中の人が実現する資源は世界にあるのかなぁ ←そもそもすべての地上エネルギーは太陽光により地球の大気圏外からおとどけされたもの(例外:原子力発電)。https://twitter.com/Science_Release/status/1540546494448943104 で光合成さえ改良できるし、その他日照利用LEDとか天水利用とかいろいろ手はある。
まずはAI農業指南とかどうよ。日本ではわりと農協が日照エネルギーの元締め感ある。
海外の砂漠化した地域もこういうのつかったらなんとかなりそうだとおもうけどね。
あと、みんながつかってる「お金」、昔は金に兌換できるかどうかが基本だったけど、今は製造するのにつかった石油エネルギー量にほぼ比例してるから、安くておいしいものを作るサイゼリヤなんかSDGsにもやさしいぞたぶん。
もともと地球温暖化自体、IAEAが作り出したものだから…。IAEAからしたらようやくここまで来ましたねって感じでは?
ウランの可採年数が石油より少なくて、原子力発電がぽしゃりそうだったから、二酸化炭素と気温上昇が関連してるという研究に金を注ぎ始めたわけだし。
EVもガソリン車だと日本車に太刀打ちできないからエコとかクリーンとか言って推進してるだけ。
エネルギー効率の観点からガソリン車はなくならないので、ほどほどにお付き合いしておけばいい。
増田の言い分もよく分かるけど、一帯一路がイタリアまで侵食してるところを見ると、強いドイツが消えるとEUは中国に染まりそうで不安。
これははてブでは話題に上ったことはないと思われるが、エネルギーアナリストの大場紀章氏が提案している。
https://youtu.be/DNZZ3A3ZpWQ?t=7240
(該当箇所の発言内容要旨)
日本はロシアへの経済制裁に参加しており、西側陣営を応援する立場に立つしかない。
外交的・人道的観点から、原子力を超法規的に再稼働させ、余ったLNGを欧州に融通するということはできないか。
パイプラインでロシアから供給しているガスをすぐに船便LNGに切り替えるのは難しいのではないか?と自分は考えたが、
今日ロシアからのガス供給停止の決まったポーランドでは、以前からこの事態を見越して動いており、
ドイツで水揚げしたLNGをパイプラインを逆流させてポーランド国内に送ることも可能で、かつ自国港湾にもLNG基地を整備しているという。
政治的にかなり火種となりそうな話かつ、岸田総理はそういう剛腕タイプではないのでおそらく実現はしないと思うが、一考の価値はあるのではと感じた。
日本は2011年以降原発の長期稼働停止により相当量LNG輸入を増やしており、その分を欧州に回すことができれば、ロシアからの輸入停止による不足を
それなりに埋め合わせられるはずだ。じっさい、大場氏によれば現在停止中の原発全機を稼働させれば、年間2700万トンのLNG節約になり、
これはウクライナ侵攻前にロシアから欧州に供給されていたガスの25%程度にもなる。
(大場氏は、ガス給湯器の多い欧州に日本製の電気ヒートポンプ式給湯器を送ることも提案しており、 そちらのほうがまだ現実味がある気がした。)
https://twitter.com/nuribaon/status/1518718052761628672
おそらく、この提案は反原発派の多いはてブでは受け入れられないだろうが、
人道的観点からのリベサヨ的原発批判(原子力発電は居住不可区域や放射性廃棄物を地方に押し付け核兵器開発にもつながる非人道的発電方法)に対して、
同じレベルの「人道的支援としての原発再稼働」をぶつけるというのはなかなか面白いのではないかと感じた。
また、はてブでのもう1つの主流である「旧一電には原発運営能力がない、その証拠に新規制に合格しない」という論に対しては
「規制委員会が100%の安全を発電事業者に求めるような審査方法を続けるなら、結局旧来の安全神話への回帰に過ぎない」という指摘も出ているよ、と言うことを付記しておく。
https://twitter.com/presa_de_tierra/status/1519115716259360769
ロシアのウクライナ侵攻を受けて、日本の軍拡論が話題になることが増えたが、実際にどういうオプションがあるか軍オタ一般人が脳内でシミュレーションをしてみた。
ウクライナは核を持たないから攻められた論があるが、現実的には日本の核武装はできない。現代の戦争では、ウクライナを見ればわかるが道義的に有利な方が国際社会の支援を受けられる。
核開発に着手した時点で国際社会に警戒されるわけで道義的な正当性を自ら落とす下策だと思われる。
また、軍事評論家がよく言っている話であるが各共有は自国が戦場になったときに敵の上で核を使う同意的なもので、ロシアや中国といった仮想敵に対する報復能力としての効果はない。
日本で核抑止力を持つなら、アメリカ•イギリスと言った核保有国と友好関係を持って核の傘に入るか、宇宙開発、原子力発電技術を維持発展させて潜在的な核保有能力があることを警戒させるかしかないと思われる。
そもそもなぜ原子力潜水艦がありがたがられるかといえば、動力源として原子炉を積むことから燃料補給の心配がほぼなく、食料や乗員のメンタルが持つ限り作戦行動を続けられるという点にある。
で、原子力潜水艦は大きく分けて2種類あって、普通の潜水艦の動力源として原子炉を積んで行動期間を伸ばした攻撃型原子力潜水艦と、行動期間の長さを武器に世界中のどこかの海に潜んでおいて、いざという時に核ミサイルで他国を攻撃することのできる戦略ミサイル原子力潜水艦があるのだが、このうち攻撃型原子力潜水艦なら保有する意義はあるかもしれない。
海の上を航空基地にできる空母。アメリカやイギリス、ロシア、フランス、中国が運用している正規空母は航空基地1つ分に近い戦力を運用できる。それに対して現在日本で空母化をすすめている護衛艦いずもは半分以下の規模であり、本格的に洋上航空戦力運用するには力不足である。
ならば日本も正規空母を作るべきか?否である。空母単独では潜水艦の攻撃から脆弱であるため、護衛の艦隊を持つ必要があるが、仮に正規空母をイギリスと同じ2隻保有するとすれば現在の海上自衛隊護衛艦の定数をさらに増やす or 現状の主な任務である対潜哨戒能力を落としてでも空母護衛任務に艦を割り当てる必要が出てくるので負担がデカすぎる。
ではどうするべきか?追加するべき艦種は多目的に使える強襲揚陸艦だ。これは航空戦力の運用能力は空母に敵わないが、兵員輸送能力を有しており、戦時以外でも災害派遣に役に立つ。検討する価値はあるだろう。
仮に軍拡で防衛予算をGDPの2%にすると約10兆円。高齢化による社会保障費の増大で財政が厳しい日本が更なる負担を負うのは非常に厳しい。しかも軍拡で使うお金は公共事業のように社会資本のストックにならない。これの負担を少しでも緩和する方法はないだろうか?
軍拡を正当化する根拠があるとすれば、兵器の国産化と輸出しかないと思われる。戦闘機開発に予算をつければ航空産業の振興になるし、護衛艦を増やせば造船業界への支援になる。また、友好国に兵器を輸出しておけば、有事の際に買い戻して戦力増強というオプションも取れる。
少子化が進む昨今、軍人になる若年層が増えるのは経済的にはマイナスでしかない。現状の自衛隊の人員構成はざっくり陸自15万人、海自5万人、空自5万人。これが仮にトータル5万人増えるとすると、大手メーカー1社分の雇用に相当する。
若年層の人材不足を緩和する方法があるならば、自衛隊に職業訓練機能を持たせることである。陸自なら大型車両や重機の免許、海自なら船員、空自ならパイロットに整備士。
偶然かもしれないが、これらの技能が役に立ちそうな運輸業界、建設業界、海運業界、コロナ前の航空業界は全て人材不足に苦しんでいた。ならば、任期満了除隊後に就職斡旋できるような仕組みが有ればお互いニーズが合うのではないだろうか?
知らないだけでこの辺の取り組みはすでにあるのかも知らないけど。