はてなキーワード: 正念とは
http://anond.hatelabo.jp/20130301155027
このエントリーに触発されて書いてみる。
EVOLTAとeneloopの新型のデザイン変更とその反応についてだ。
もと増田氏のエントリでは、技術的な革新性と歴史、と言う切り口で語られたので、経営的、経済的な話からeneloopブランドがどうしてこうなったかを考えてみる。
簡単に言うと、独占禁止法の関係でeneloopの生産はライバル社に売却された。現状eneloopはライバル社から購入されている状態だから、できるだけ早く軟着陸させEVOLTAブランドに統合しなければならないと言う事だと思う。
Panasonicはeneloopブランドを高く評価している。評価している故に生産と同時に売却され、eneloopのシェアが他社に渡り、自社の電池ビジネスが脅かされる可能性を排除する必要もあった。だからこう言う事態になっているのだと。
(なお、この記事中の記事引用における強調は、全て引用者によるものである)
eneloopを生み出した三洋はPanasonicに合併した。その経緯はおおざっぱに三行にまとめると
と言う事である。
「これからの時代、もちろん家電も地味に売っていくけど、電池ですよ電池! 皆さん知ってましたか? 三洋は電池と太陽電池が強いんです。さらに設備向けBtoBビジネスが良いんですよ!安定的に利益を出せます」
と株主に対して強弁して、株主もそれはだいたい嘘じゃね……と気付いた人はいたようだが、これを名目に株主を納得させた。
当時の記事日経ビジネス - 2008年11月13日 パナソニック、痛み覚悟の三洋買収で挽回狙うには
パナソニックの三洋買収の狙いは明白だ。三洋が持つ世界シェアトップのリチウムイオン電池と、世界7位の太陽電池事業を掌中に収めることだ。大坪社長は「両社の持つ環境・エネルギーの技術を合わせれば、世界の人々にとって望ましい事業展開ができる」と語り、今後、電機業界の雌雄を決すると言われる「創エネ」の分野で絶大な力を振るう決意を示した。
とある。こうして三洋はPanasonicに合流することになった。
特に電池事業では、三洋の電池事業とPanasonicの電池事業がくっつけば、シェアを大きく取れると言うことが期待された。
しかし…。
eneloopにつかわれているニッケル水素蓄電池は、Panasonicと三洋のシェアを合わせると世界シェア8割であった。
Panasonicは「既に市場はニッケル水素からリチウムイオンに移行しつつあるし問題ないんじゃね?」と思っていたようで、日本の規制当局はその言い分を信じて承認しているのだが、海外で審査が進むにつれて、だんだんと雲行きが怪しくなってくる。
パナソニック、三洋子会社化に立ちはだかる米国競争法の“壁” - ダイアモンドオンライン 2009年4月7日では以下の様に伝えられる。
最大の焦点となっているのは、環境対応車に搭載される二次電池の寡占状況である。
車載向け二次電池には、ニッケル水素電池とリチウムイオン電池があるが、「ニッケル水素電池の両社の合計シェアは8割強を占めるので、問題視されている」(パナソニック幹部)もようだ。
もっとも、パナソニック・三洋連合にも言い分はある。現在は、ニッケル水素電池が車載向け二次電池の主流だが、今後は大容量化を期待できるリチウムイオン電池が主流となることが確実であり、両社の統合は排他的な競争環境を生むものではない、というものだ。
三洋幹部は、審査の停滞について、「厳格に審査されていることは、米自動車“ビッグスリー(ゼネラル・モーターズ、フォード・モーター、クライスラー)”の再建問題と無縁ではないだろう」と指摘する。
この頃は米国自動車業界がガタガタであり、世界潮流である環境対応自動車への舵を切らなければならない時期だった。その時に重要部品で巨大シェアの企業が誕生し、首根っこを押さえられるのは厳しい、というのが米国政府の意向であったのだ。
中国の独占禁止法関係に詳しい、名古屋大学教授、 川島富士雄氏のブログ 2009年11月1日付によると
3)3つの電池市場が関連商品市場。商務部は第1に、コイン形リチウム二次電池、第2に、民生用ニッケル水素電池、第3に、自動車用ニッケル水素電池を関連商品市場として画定し、それぞれ企業結合後に市場占拠率が61.6%、46.3%、77%に達し、競争上の問題があるとしています。中でも、第1と第2の市場について、結合後、単独価格引き上げ能力(中国語原文「単方面提価的能力」)を持つと指摘している点は、公告された決定では初めてであり、注目されます。
そして最終的にはこのような結果になる。
5)問題解消措置として日本国内の工場の第三者への売却を条件付け。上記の関連地理的市場が世界市場とされたことに対応してか、第1のリチウム二次電池については、三洋電機の鳥取県岩美町(公告では岩見町とあるが、正しくは岩美町)の鳥取工場の第三者への売却が、第2の民生用ニッケル水素電池については、三洋電機の群馬県高崎市の高崎工場の第三者への売却等が(ただし、パナソニックの中国江蘇省の無錫工場の売却と選択的条件)、第3の自動車用ニッケル水素電池については、パナソニックの神奈川県茅ケ崎市の湘南工場の第三者への売却に加え、トヨタとの合弁会社(パナソニックEVエナジー株式会社)への出資比率引き下げや代表権放棄等が、それぞれ承認の条件とされています。中国域外の工場の売却を条件としたのは本件が初めてであり、今後の実務にとっても注目の動向です。
そして、三洋電機の持つ電池工場が、FDKへと売却されることになる。三洋電機,Ni水素2次電池の製造子会社をFDKに売却 - 日経エレクトロニクス 2009年10月28日付によると
三洋電機は2009年10月28日,民生機器向けNi水素2次電池の製造事業を約64億円でFDKに売却すると発表した(発表資料)。同社の子会社で,Ni水素2次電池の製造を手掛ける三洋エナジートワイセルの株式をFDKに譲渡する。これは,パナソニックの三洋電機への株式公開買い付け(TOB)により,2社合計のNi水素2次電池事業の世界シェアが大きくなり,米国と中国の競争法当局からTOBの認可が下りないための措置。
譲渡後,三洋電機の電池事業としてはLiイオン2次電池とニカド電池,ハイブリッド車向けNi水素2次電池が残る。また同社は,民生機器向けNi水素2次電池のブランド「エネループ」も引き続き使用する。エネループ向け電池は今後,FDKから購入する格好となる。
こうしてPanasonicとeneloopの製造は分離することになった。
売却先のFDKとは、富士通の子会社である。富士通とPanasonicは、言うまでも無く電池事業、その他での競合関係にある。
通常、こういった売却の時にはブランドも一緒に売却されるのが一般的だろう。しかしeneloopブランドはPanasonicに残った。これはそれだけeneloopブランドが強力であることをPanasonicが認識している証拠だと考えられる。
その他に、2011年4月1日のダイアモンドオンラインの特集「【企業特集】パナソニック 電工、三洋を解体・融合・再構築 100周年に向け大坪改革の正念場」には以下の記述がみられる。
次代を担う電池事業はどうか。重複するのは、繰り返し充電して使えるニッケル水素電池の三洋「エネループ」とパナソニック「エボルタ」がメイン。これも、「エネループが強いなら、エネループを残せばいい」(大坪社長)と言い切るほどで、圧倒的なシェアを持つエネループが残るだろう。
大坪社長とは、当時のPanasonicの社長、現在の会長の大坪文雄氏である。当初は当然のようにこういった観測がなされていた。
しかし、Panasonicは独占禁止法の壁により、eneloopの工場を売却することとなった。そこで大きく戦略転換を迫られる。
ここからは具体的な記事は無い。通常表にでる話では無いので、推測である。
FDKにニッケル水素蓄電池生産工場を移転する際、折衝の中で、当然FDK側はeneloopブランドを同時に譲渡することを求めたと考えられる。しかし、Panasonicはeneloopのブランド力を手放す事が惜しい。そこで、中間案として、eneloopブランドの継続期間の定めと、eneloopブランドで販売するニッケル水素蓄電池は、"すべて"FDKが生産するものを使用する、といった買い上げ契約になっているのではないか。
これは企業買収ではよくある話である。自社のコア技術を洗練させていく上で事業部を切り離して売却するとき、一定の期限や条件を区切るとしても継続して購買を続けると言う契約付きになるのはごく一般的だ。そうでなはいと、売却されたあと従来は社内需要がしめていた部分の需要がごっそり無くなる事になってしまったら、買い手のつかない商品を作るラインを押しつけられることになって誰も購入はしないだろう。
これは一連の動きとも合致する。たとえば従来はeneloopブランドだったスマートフォン用外部バッテリーなどからもeneloopブランドは消えている。またeneloopブランドで展開されていた電気カイロや省エネ製品も姿を消した。
今回の、eneloopブランドを目立たなくして、Panasonicを全面にだすデザイン変更とブランド変更は、全量FDKから購入しなければならないeneloopブランドを徐々にPanasonicブランドに移行させたいがための措置だと思われる。
今後電池の性能は上がっていく。しかしFDK側は他社ブランドeneloopに最新技術を投入する意味はそれほどない。また、これは外部から見たイメージと、社内の実際の所の見え方の違いだと考えられるが、EVOLTAの技術の方が、eneloopより優れているようだ。これは事業部門は売却したが、何らかの方法でeneloop開発のコアになった人材がPanasonicに残っていると言う事も考えられる。今回はデザインとブランドばかりに目が行きがちだが、eneloop側よりも、EVOLTA側の方が強力な技術転換がかかっていることがわかるだろう。
順番は私が考える可能性順だ。
eneloopブランドのフェードアウトはほぼ間違いが無いだろうと思うが、今回のような反応が全体におき、また有力な顧客(大手家電量販店)からの要望などが出てくれば、2番目の可能性も考えられる。この場合、eneloopは、LUMIX、VIERA、Panasonic Beautyと並ぶブランドに位置づけられて、下手をするとPanasonicのエネルギーソリューションのブランドになり、太陽光パネルシステムまでeneloopを名乗るようになるかも知れない。ただFDKが同意するかは不明だし、そこまでの価値がeneloopと言うブランドにあるのかと言う事は不明である。二次電池市場が今後リチウムイオンになっていく中、ニッケル水素の伸びしろはそれほど大きくないだろうし、電池の主戦場はBtoBであることもあって、コンシューマ向けブランドがどれだけ重要か、と言う判断は慎重になされなければならない。
三番目はあり得ないとは言い切れないが、ほぼ無いだろうと思う。これだとPanasonicがeneloopブランドを手元に置くことで二次電池市場を手放さなかった意味が無くなるし、二次電池市場を他社に明け渡しても良いほどの対価をFDKが支払えるのならば買収の時に実行されていただろうからだ。今後十分にEVOLTAに移行された後でeneloopブランドがFDKに渡る可能性はあるが、正直行って、ニッケル水素電池はこれから大幅に伸びる分野では無いので、そこにコストを賭けるかどうかはわからない。
いろいろと騒がれたが、この戦略はだいたい上手くいくだろう。何故かと言うとPanasonicの電池シェアは半分近くを占めていて非常に高く、それらの販売網を使って一気にEVOLTA蓄電池を押し込んでいけば浸透するのは時間の問題だと思われるからだ。充電器の共用化はその布石である。今後、EVOLTA蓄電池はあるのに、eneloopが売っていない、と言うシーンは増えていく。その時にいくらeneloop派でも、同じ充電器での保証がされているEVOLTAが販売されていた場合、EVOLTAはだめだからeneloopを探す、と言う行動をとるだろうか? とる人は非常に限られているのではないか。後は、eneloopブランドでなければ売りにくい、と言う販売店側からの圧力だが、これは徐々に減っていくものだと思われる。
思ったより反応が大きく、感謝申し上げる。
その中で一つだけはっきりさせておきたい事があるので念のため追記させていただく。この話は本質的にはお客さまには関係が無い事である。これを忘れてはならない。Panasonicの関係者はこれを言い訳に使うべきでは無い…いや、Panasonicはこれを言い訳にすることは無いだろう。客に寄り添う事で、時にはマネシタなどとあざけりを受けながらも成長してきた会社なので、これがベストではない事ぐらいは百も承知だろう。その上で、取り得る限られた選択肢の中での判断だったのではないか、というのが要旨である。
また、EVOLTAの方を売り払う事でeneloopの工場を残すべきだったのでは無いかと言う意見も拝読した。忘れてはならない前提条件として、三洋が経営を行き詰まらせたのは、確かに引き金となったのは新潟県中越地震であるが、本質的には市場変化への対応の遅れと、コスト構造からの採算性の悪化である。Panasonicのニッケル水素電池の生産拠点は海外にある。一方三洋の生産拠点は日本国内にあった。(分離されたFDKトワイセルの会社概要にあるように、ニッケル水素電池の生産で国内に残っているのはこの拠点のみだ)2009年は円が急速に値上がりしはじめ、どこまで円高が進むかという事に各社頭を悩ませていた時期である。最終的に、どちらを売却すべきかと言うのは当時の内部資料を見なければならないだろうが、おそらくこの辺りから三洋の工場が売却され、Panasonicの工場が残った理由がある。またパナソニックの国内電池関連施設は、トヨタとの合弁で作った当時のパナソニックEVエナジーとの関連などもあり、そう簡単に手放せるものではなかった事も推測できる。(ただ、パナソニックEVエナジーも、独占禁止法の回避のため、出資比率を引き下げざるをえなかったわけであるが)
この他に、EVOLTAの工場で作ったものにeneloopを付けて売ればよかったのでは無いか、と言う指摘も頂戴した。ただしこれでは、おそらくFDKに売却するときに交わされたであろう生産に関する契約と、独占禁止法上に引っかからないために競争相手を作るという目的が達成できないので不可能であった。
上記追記でも伝えきれなかった部分がある様なので再び追記させていただく。
この文章は、このような事情があるからデザインが悪いと批判をした人々は軽率だ、等と非難をするものではない。
あくまでも、そのような批判が出る事は承知の上で(お客さまの不満が出ることは分かっていて)、取りうる選択肢はこれしか無かったのではないかと言う分析を重ねたものである事を承知して欲しい。
http://anond.hatelabo.jp/20120918233048 で書き忘れていたので。
尖閣の価値として「石油資源」「シーレーン」を挙げたんだけど、「軍拡の正当化」を追加。
年に8兆円もの軍事費を投じる中国は早晩「世界の敵」と認定されるだろう。
そこで日本を軍事的に挑発し、日本がそれに応じて9条を放棄することを期待しているのではないか?
中国は「日本という軍国主義国家から国土を守るために軍拡せざるを得ない」という論理を成立させたいのだ。
「侵略を受けている」
との言説を繰り返している。
未来の米中戦争においてアメリカは朝鮮半島および中国沿岸部を前線とする。
そうすれば戦線を維持するための補給庫として日本を活用できるからである。
日本の施設(権)がない離島には多分の価値を見出せないからである。
起こる可能性は低い。
それ以上の領土拡大を表向きは望んでいないので。
起こらない。
起こらない。
起こる可能性がある。
日本は国際世論を味方に付けた上で、反撃奪取後、防衛施設を建設するのが理想的だ。
現状、日本は量で劣るが質に勝るので、離島奪還に失敗することはないだろう。
迎撃用の武力を侵攻に先んじて配置できれば良いのだが、
戦争、やだなー
(追記)
ここまで書いていたらこんな記事が
時事ドットコム:尖閣問題で「対日3条件」=現状維持へ「上陸・調査・開発」拒否−中国政府
さすが中国。
負ける戦は挑まんか。
中国の体制が崩壊するまで、国力を維持できるなら、先送りに付き合うも良し。
ここが正念場。
普天間基地問題正念場~固定化の危険性も~
12年は、日米間の懸案である沖縄・宜野湾市の普天間基地の移設問題が正念場を迎える。沖縄・名護市辺野古への移設が頓挫した場合、普天間基地が使われ続ける「固定化」となる可能性が高まっている。
普天間基地移設問題について、政府は日米合意に基づき、辺野古沖への移設を目指す方針を貫いている。11年12月には、辺野古埋め立ての前提となる環境影響評価書を沖縄県に提出した。沖縄県側は受理はしたものの、対米公約となっていた「年内提出」の強行に反発しており、沖縄・仲井真県知事も県外・国外移設を求める姿勢を崩していない。政府は一括交付金など沖縄振興策で理解を得たい考えだが、説得への「切り札」は見当たらない。
一方、アメリカでは、議会が沖縄駐留海兵隊のグアムへの移転経費を予算から全額削除した。在日米軍再編計画でグアム移転は普天間基地移設とパッケージになっており、辺野古への移設に進展が見られないことが削除の理由とされている。
今後、アメリカ議会を説得するには、次の予算が審議される7月頃までに、辺野古移設に向けた「具体的進展」が不可欠な情勢。そこで日本政府が「具体的進展」として想定しているのが、仲井真知事に対する辺野古沖の埋め立て申請だ。しかし、仲井真知事は6月に沖縄県議会議員選挙を控え、埋め立て申請に対して許可を出す見込みはない。
沖縄の反対を押し切って埋め立て申請をするのか、政治的判断が求められる形で普天間問題は大きな山場を迎えることになる。
政府は、仲井真知事が埋め立て許可を出さなかった場合でも、「特別措置法などを作り、工事を強行する考えはない」としている。この場合、辺野古移設は「断念」ということになるが、普天間基地も返還されず、今のまま使われ続ける「固定化」となる可能性が高まる。
さらに、辺野古移設の断念は在日米軍再編全体に影響を及ぼし、辺野古移設とワンセットになっている米海兵隊のグアム移転や嘉手納基地以南の米軍施設返還も見送られる見通し。
普天間基地には12年秋に、事故が相次ぐ新型機「オスプレイ」が配備される予定で、「危険性」が増大するおそれすら出ている。そもそも、市街地にある基地の危険性除去を目的として始まった普天間基地の移設。沖縄にとっても政府にとっても最悪のシナリオとなる「固定化」を避けるためにも、政治のリーダーシップが求められている。
http://anond.hatelabo.jp/20111017024535
はて、どう応えたらいいものやら、と一晩考えておりました。
現実にある問題に直面しており、その根本となっている「自己肯定感」の乏しさについて書きました。
具体的な問題について語るつもりはありません。特定されたくないですしww
ここ数ヶ月、ほぼ初対面の方に「自信なさそうだね」と言われることが数回あったので、
頭の片隅にずっと、考えるべき命題としてありました。私が感じる「生きづらさ」の原因でもあります。
私は、自分のことをメンヘラだとか、境界例だとかの、診断基準にちっとも満たないと思います。
ただ、現在凹んでいる自分を支えてくれている大きな柱が、恋人であることに気付き、
依存してしまったら彼に申し訳ないし、不健全な関係になってしまうなあ、と気をつけようとしています。
「冴えない」と書いたのは、「うちの愚妻が…」といった風な謙遜の意味です。今の恋人は、私にとって大切な尊敬できる人です。
ただ、今までの恋愛遍歴は、人に自慢できるようなものではありませんでした。依存、共依存はろくなもんじゃないです。
恋人がいる、友人がいる、という状況を以って、はてな民の皆様からは反感を買っているようです。
予想はしていましたが、嘘を書くつもりもないので、正直に書きました。
でも、程度問題に還元されたくはありません。最も苦しみ、弱い立場に置かれた人にしか、発言権はないのでしょうか。
私には私の感じる、固有の困難さがあります。分かち合える人、そうでない人、様々にいて当然だと思います。
恋人、友人、家族、趣味の世界…様々な他者からOKをもらえたとしても、
自分で自分にOKを出してあげる、その穴だけは埋めがたい人もいるのです。
「リア充」というのは、世間で認められたある種の「望ましさ」です。価値観のひとつです。
そういう価値観に染まらないぞ、と断言できる自分のことは好きです。
誰かのご指摘の通り、そういう自分に恍惚とすることもあります。
ただし、対人関係構築の不器用さから、すべてのコミュニティでうまくやっていけてるわけではありません。
自分への理想も要求水準も、すごく高いです。世間の価値や、自分への要求をすべて満たせない自分にも苛立ちます。自信が持てません。
これらは、「表面」⇔「深層」といった関係ではありません。それこそ分裂しちゃうよ。
私からすると、すべて私を構成する面です。私は、アイデンティティを多面体として捉えています。
好きな面も、嫌いな面もあります。もっと、好きな面を増やしていけたらいいのにな、というくらいの話です。
SNSで臆面もなく、恋人とのイチャイチャ写真をうpできるくらい、自信の皮が厚ければ
さぞかし生きやすいだろうな、と思います。そうなりたい、というわけではありません。そんなん恥ずかしいしww
秋の夜長に、ちょっとキャッチーに書きすぎたことを反省しつつ、
現実に起こっている問題に対処することでしか、自己肯定感は復活しないぞ!と、自分を戒めたいと思います。
「持つ者と、持たざる者」なんてキャッチーに書いたけど、ホントは多かれ少なかれ、みんな持ってるんだと思います。
自己肯定感ゼロの人は、それこそ死に至る病なので、死んでしまうか、その寸前かと思います。
私にも、自己肯定感が高い時期もあれば、低い時期もあります。今はどん底ですが。
「きっと何者にもなれない」私の人生で、自己のプライドと、どう折り合いをつけていくか、正念場です。
それと、皆さんが私について書いてくださったことは、あくまで「仮説」です。
エビデンスもなしに、私という人間を100%理解したつもりになってる方、断定的な口調で物を言う方、
自分の理解できる範疇・型に当てはめてくる方・・・には苦言をいいたい気分にもなりました。
最後に、極端な人のみが、悩みを持っているわけではありません。
あるいは俺のチラ裏。
反フジテレビ勢力の勝利条件=【フジテレビが偏向報道を行わなくなる】【フジテレビが番組でステルス宣伝を行わなくなる】だよね?
……となるべきだよね? でも実際にはそうではなく:
……となってる。勝利条件の達成のためなれば味方につけるべき花王に対して、反フジテレビ勢力はボイコットという行動に出ることで、花王の態度をいたずらに硬化させているようにしか見えないのよね。これ、花王はもう絶対、反フジテレビ勢力の味方にはなってくれないでしょ。
いや、そういえば花王は最初からフジテレビを支持するとか言ってたな。はなっから反フジテレビ勢力の味方にはなり得ないスポンサーと言える。じゃあ反フジテレビ勢力が打つべき次の一手は:
じゃねーのか?
んー、これならまだ理解できる。これ、つまり、反フジテレビ勢力は花王を見せしめにしてるってことだね。「お前らもフジテレビからスポンサーとしての手を引かないとこうなるぞ」的な。あるいは、反フジテレビ勢力にとって花王は目的ではなく手段だとも言える。カント大先生は空の上で怒ってるかもしれない。地上でも「目的のためには手段を選べ!」思想の皆様が冷やかな目で反フジテレビ勢力を見てるかもしれない。
となると、反フジテレビ勢力の正念場は花王デモ後ってところか。ここでいかに多くのフジテレビスポンサーを味方につけられるかが勝負。それこそ花王も含めて味方につける勢いで行くべき。逆に留意すべきは「第二の花王」への対応。「偏向報道を行うフジテレビのスポンサーは許さない!」という態度を外に向けてアピールし続けていかない限り、「第二の花王」への対応次第では反フジテレビ勢力は「反・偏向報道」という錦の御旗を失いかねない。
もちろん今は試される時だと思う。
でも、今を乗り切ったとして、さらに試される時が遠くないうちにやってくる。
もちろん当面は日銀が全て国債を引き受けるのだろうけど、ずっとそういうわけにはいくまい。
国債の新規発行はこの先ずっと続くし、額は増え続ける。
民間金融機関が国債の入札に応じないという事態はそう遠くない。
その時、日本国債を買うのは中国、あるいは中華系企業なんじゃないかと思う。
つい先日、日本を抜いて最大のドル保有国となったように、最大の円保有国になるんだろう。
米国と中国に挟まれた、窮屈で大変な、ある意味ですごく重要なポジションになるのだろう。
復興には米中だけでなく、いろいろな国の援助を受けるんだろう。
表向きは無償だろうけど、恩を受けた以上は援助してくれた国には外交的に強く出られなくなるし、圧力は強まるんだろう。
北方領土は、えらく高い値段で買わされるんだろう。
いくつかの関税は撤廃されるだろう。
いくつかの産業は切り捨てることになる。
農業はその最有力候補だ。
もちろん米不足は起きるだろうから、コメの輸入は国民のためでもある。
数年は高くとも日本米が選ばれるのだろうが、庶民の収入減と外国米の味への馴れとともに、外国産の米のシェアは伸びるんだろう。
農業分野だけでなく、外国からの労働力がたくさんはいるんだろう。
日本も貧しくなって、円も安くなるだろうから、今ほど安い労働力ではないかもしれないが、職をめぐって外国人と争う構図は出来るはずだ。
現在の正社員を守り、若者と失業者だけが外国人と職をめぐって競争するという構図になるかもしれない。
その時、若者の怒りはどこに向かうのだろう?
民族主義、排他主義が高まれば、外国人に向かい攘夷運動のようになる。
既得権益層への不満高まれば、倒幕運動のような革命運動を起こす。
自滅の道を歩むかもしれない。
ただ、希望もある。
農業分野を切り捨てることによって、農業従事者の票も捨てることになる。
あらたな票として、もしも若者の票を取り込もうとするならば、政治家も政策も若返る。
MFAはGoogle AdSenseのために作られたサイト。ページを機械的に大量生成したりして、そこにアドセンスを出してクリックさせる。
こんな内容のないゴミサイト、早々にグーグルのインデックスからはずされてしかるべきで、実際、多くのゴミサイトはインデックスからはずされてる。
でも、内容はゴミでもグーグルの収益源になりえるぐらいのクリック率が高いゴミサイトの場合は、グーグルにとっては生かす価値ありと判断される。
これはグーグルの構造の問題でなかなかやめることはできない。Google自らが自分たちの最大の価値である検索結果を濁らせるというジレンマをかかえてる。
今、検索サイトとしてのグーグルは正念場かな。(こんなことはグーグルの頭のいい人たちはとっくにわかっていて、だからアンドロイドとか別の道をさぐってるんだろうけどね)
要するに、問題は、確実に大学院を来年修了することだよね。で、最初に言っておくと、修論には最低限の体裁というものがあって、そこで足切りしているはず。どんなに教授の指示を無視したとしても、その最低限の体裁さえ抑えた論文を提出すれば、教授としても修了させないことは立場的にかなり難しくなる。
よく考えてみよう。どの大学院のどの専攻でも、どの人の修論を落とすかは、専攻の教授が参加する会議で決めているはずだ。君以外にも、年に1人程度は修論が提出できなかったり、論文として形になっていない修論を提出したりして、落ちる人たちがいる。が、落ちる人をあまり大量に出すと、専攻としての教育能力がありませんでしたと自分で言っているようなものだから、落とす人を大量に出すことは通常考えられない。
どこかで、M3になってしまう人と、そうでない人の線引きをしているはずなのだ。その線引きさえクリアできれば、君は終了できる。で、その線引きというのが、修論が体をなしているかどうか、だ。
概要があって、章立て(はじめに、既存研究、提案手法、評価、考察、結論)があって、枚数があって、参考文献がついていて、結論がちゃんと書かれていれば、他の分野の教授には一見、落とす必要がないマトモな修論に見える。他の分野の教授でも、概要、はじめに、結論ぐらいは全員分のをチェックする。君の教授がいかに君の研究を嫌っていたとしても、体裁が整った論文が提出されていると、君の教授は君の研究がどのような点で修論として未達であって、なぜ君を落とさねばならないのかを、専攻の他の教授の前で、皆に説明しないといけなくなる。体裁が整った論文が提出されていると、これは、かなり難しいことだ。
逆に、最もまずいのは、教授に色々言われたことを気に病んでしまい、結果的に、修論を書けなくなってしまったり、まずい修論を書いてしまったりすることだ。修論を書かないと、教授に、君を落とす絶好のチャンスを与えてしまう。
というわけで、僕のアドバイスとしては、今は就活に力を入れて、とにかく、確実に次をつないでおけ。研究は、就活が終わってからでいい。バイトは、時間が割かれるなら出来れば辞めたほうがいい。できれば、親に相談して、「この数カ月が正念場だから、数カ月分だけお願いしたい」とか何とか言って、工面してもらう。実際、必要になるのは本当に忙しい数ヶ月分だろ。
教授は、「年度内に結果が出なかったら修了させない」と言っているようだが、4月~5月になって、まだ残り1年ある段階で、君を公式に留年させることは教授には出来ない。留年や休学を勧めることはできるけど、授業料さえ払っていれば、教授としては君を強制的に留年・休学させることは出来ない。授業料さえ払っていれば、研究室の研究機材を使って研究する権利が、君にはある。
「今は次を繋げないといけないので、就活します」とでも、先生にメールを一本打って4月とか5月まで研究室に行かずに就活しろ。で、就活が終わってから、研究室にやってきて、教授に何を言われても、「頑張ります」とか言ってのらりくらりやり過ごして、ひたすら研究しろ。今年の12月までに、過去の修士論文(大抵見れるようになっているはず)を参考にして、修論を書いて、一方的でもいいから教授に送りつけろ。
そうすれば、なんとかなるはず。
http://www.guardian.co.uk/commentisfree/2011/feb/01/egypt-tunisia-revoltを和訳しました。
チュニジアとエジプトにおける叛乱では、イスラム原理主義の姿をまったく見かけない。これは注目すべきことだ。民主主義というもっとも非宗教的な伝統にのっとって、エジプトの民衆は、抑圧的な体制や体制の腐敗、そして貧困に対して叛乱をおこしたのだ。そして、自由と経済的な見通しを求めたのである。「アラブ諸国にあっては真の民主主義的センスは少数のリベラルなエリートのみに存在し、それ以外の膨大な数の大衆は、宗教的原理主義か、さもなければナショナリズムによって動員されるだけである」という西洋のリベラル派が持つシニカルな知見は間違っていると証明されたのだ。しかし、大きな疑問は残る。次に何がおこるのか?政治的な勝利者として、誰が登場するのか?
チュニスにおいて臨時政府が成立したとき、臨時政府はイスラム主義者と急進派左翼を排除した。これに対する独善的リベラルの反応はこうだ。「よくやった。奴らは基本的に同類なんだよ」。同類、すなわち両者とも極端な全体主義者だということだ。しかし、それほど単純なものだろうか?イスラム主義者と左翼との間には長年にわたる反目が存在しているが、それは存在しなかったとでも言うのか?もし仮にイスラム主義者と左翼が体制に対抗して一時的にせよ団結したとすれば、彼らはひとまず勝利するだろう。しかしその団結はすぐに元通りに分裂し、彼らは死闘に身を投じて、より残虐に振舞うのだ。
去年のイラン大統領選で、我々は今回のような戦いを目の当たりにしなかっただろうか?ムサーヴィーを支持して立ち上がった何十万の人々は、自由と正義を掲げたホメイニ革命はまだ継続中であるという人々の夢を表していたのだ。たとえその夢が非現実的なものであったとしても、それは政治的・社会的構想力の息をのむような爆発や経験の組織化、そして学生と一般市民との間の討論を導いたのだ。こうした社会を変容せしめる法外な力の解放のはじまりは、体制派のイスラム主義者が統治権を奪ったことで、次第に抑えつけられていった。
原理主義者による運動だと明らかな場合でも、その運動の社会的構成を見落とさないように注意すべきだ。タリバンは普通、テロにより支配を押し付ける原理主義的イスラム主義者の集団だと表現される。しかし、2009年の春、タリバンがパキスタンのスワット渓谷を占領していたころ、ニューヨーク・タイムズはタリバンが「富めるわずかな地主とその小作人たちとの間に広がる深い亀裂につけ込んだ階級闘争」を工作したと報じた。タリバンは、農家の困窮という「アドヴァンテージを得て」、ニューヨーク・タイムズが言うように「広範にわたる封建制を温存するパキスタンに対し危機を警告した」のかもしれない。もしそうだとするのなら、パキスタンやアメリカのリベラル民主主義者が同じように困窮という「アドヴァンテージを得て」、小作農を助けようとしないのはなぜなのだろうか?パキスタンにおける封建的勢力こそが、リベラルデモクラシーにうってつけの同盟相手ということなのだろうか?
これらから導かれる当然の結論は、次のようなものだ。すなわち、急進派イスラム主義者の台頭は、イスラム教国における世俗的左翼の消滅と常に関係がある。アフガニスタンは今は強固なイスラム原理主義の国と考えられている。しかし、40年前のアフガニスタンは強固な非宗教的伝統に則った国だったのであり、ソ連とは無関係に、独自に共産党が力を持っていたのだということを、誰か憶えているだろうか?そして、こうした非宗教的伝統はどこへ行ってしまったのだろうか?
こうした背景をふまえたうえで、チュニジアやエジプト(そしてイエメン、さらにはきっとサウジアラビアでも)で進行中の出来事を読み解くことが重要だ。もし現在の状況が、旧体制にリベラル風の彩りを付け加えるだけに終わり、結局は旧体制を生き残らせ、安定させてしまうとしたら、原理主義者による逃げ場のない反撃を生み出すことになるだろう。リベラルという遺産を生き残らせるためには、リベラル派は急進派左翼からの支援を必要とするのである。話をエジプトにもどすと、今回の件で最も破廉恥かつ危険なまでに日和見主義的な反応を見せたのは、CNNの中継放送に登場したトニー・ブレアだった。「変化は必要です。しかし、それは着実な変化であるべきなのです」。今日のエジプトにおいて、着実な変化とは、政府中枢の人数枠をわずかに増やすという目的にもとづいて、ムバラク勢力との妥協を図るということを意味するだけなのだ。このようなわけで、エジプトの平和的推移という語りは、鼻持ちならないのである。敵対者を押しつぶすことによって、ムバラクは自身に敵対することを不可能にする。抵抗する市民に対してムバラクが軍隊を派遣して以降、選択肢は明確になった。ほとんど何の変化もない中でのわずかな変化という見掛け倒しの変化か、真の破壊か。
ここが正念場なのだ。10年前のアルジェリアでは、自由選挙の容認によって権力がイスラム原理主義勢力へも平等に分配されたが、今回もそうなるというわけではない。もしムバラクが去った場合、体制を引き継ぐことができる組織的な政治勢力が存在しない、というのが、リベラルの一方の心配の種だ。もちろん、そんな政治勢力は存在しない。ムバラクは、つまらないことに対する反対意見であっても、反対意見であればすべてを却下することを通して、そうした政治勢力を始末してきたのだ。その結末は、アガサ・クリスティの著名な小説のタイトル、「そして誰もいなくなった」を思わせる。ムバラク自身やその混沌とした政治をめぐる議論は、ムバラクに敵対する議論なのだ。
西洋のリベラル派の偽善には仰天させられる。彼らは公然と民主主義を支援してきたのだが、宗教のためではなく、非宗教的な自由と正義のために人々が暴君に対し叛乱をおこすと、彼らは深く懸念を示したのだ。なぜ懸念するのか。なぜこの自由のチャンスが与えられたことを喜ばないのだろうか?今日、これまで以上に毛沢東の古きモットーが適切だ。「天の下に混沌、絶好の機会」(訳注)。
さて、ムバラクはどこへ向かうべきか。答えは明白だ。ハーグへ向かうがよい。ハーグの国際司法裁判所に着席するにふさわしい人物がいるとしたら、それはムバラクその人なのだ。
訳注:毛沢東のモットーについてはhttp://bit.ly/eSBrn9を参照。
http://anond.hatelabo.jp/20101110041534同情する。
きょうはどうしても伝えたいことがある。
「世の中つらいことばっかりだ。いいことなんかなにもない」、そんなふうにおもってるひと、いるとおもう。
ぼくもおなじだ。なにもかも投げ出してしまいたくなる。そういうきぶん、よくわかるつもりだ。
でも、「もう絶望した。電車に飛び込んで死んじゃうんだ」なんて、もしもそんなふうにまで考えてしまってるとしたら、一度でいいから想像してみてほしい。
もしも、
もしも、だよ?
あなたが飛び込もうとしているその列車の車内に、襲い来る便意と必死に戦っているひとがいたとしたら。
あなたが飛び込もうとしている、まさにそのときが、守り切れるかどうかの瀬戸際、生涯最大の正念場だとしたら。
他人の人生まで終わらせてしまう権利が、あなたにあるだろうか?
真剣にな。
たのむな。
http://sankei.jp.msn.com/life/trend/100117/trd1001172221010-n1.htm
宿泊施設(大田区)の全入所者562人のうち、生活保護など区市から金銭的支援を受ける人が全体の4分の3に上る一方、就職先が決まった人は5%未満だった。
都の集計によると、生活保護や住宅補助支援の受給者は420人(ハローワークからの就職安定資金融資1人含む)、無断外泊などで強制退寮となった人113人(飲酒による強制退寮人2人含む)、就職や帰郷のため自主退寮した者が28人、病死1人だった。
この数字をどう受け止め、どのように「次」につなげるか。そのとき初めて「派遣村」の本当の存在意義が問われる事になる。もしこういう結果が毎年ダラダラ続くようであれば、いずれは見向きもされなくなるだろう。
当初から派遣村に批判的だった人々をを見返すチャンスでもあるわけだが、言い出しっぺの湯浅たんにはその期待は少々荷が重いかもな。
http://anond.hatelabo.jp/20101224215230
今年はやらんそうな。