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はてなキーワード: グラフとは
考えたってわからないし
ねぇ、これからどうなるんだろうね
進め方教わらないんだよ
ボスの目を見た 何も言えず僕は歩いた
考えたってわからないし
ねぇ、将来何してるだろうね
困らないでよ
グラフの中に一つ線を引いても
どうしても消えなかった 外れ値なんだから
なぁ、もう思い出すな
間違ってるんだよ
考えたんだ あんたのせいだ
いつか働いたらって思うだけで胸が空っぽになるんだ
将来何してるだろうって
大人になったらわかったよ
何もしてないさ
満たされない頭の奥の化け物みたいな劣等感
間違ってないよ
考えたってわからないし
生きてるだけでも苦しいし
どうでもいいんだ
間違ってないだろ
間違ってないよな
間違ってないよな
間違ってるんだよ わかってるんだ
どうでもいいや あんたのせいだ
僕だって信念があった
今じゃ塵みたいな想いだ
IFこそがどうでもよかったんだ
本当だ 本当なんだ 昔はそうだった
詭弁だな。
税率aの範囲を(0≦a≦1)と定義した以上、手取りがマイナスになる訳ないだろ。
a=1（つまり税率100%）の場合に手取りが0になって、それ未満の数値（税率）の場合には手取りは必ずプラスになるんだから。
累進課税の場合税率は所得に比例すると勝手に決めつけて謎の変数bを設定し、全く関係ないx-x^2のグラフを提示したとて、手取りがマイナスになる訳ないだろ。
どうせ、現在の所得税の最高税率に近い数値を適当に入れただけだろ？
税率が50%超えると手取りがマイナスになるのか？そんな訳ないだろ。
例え税率が90%を超えたとしてもマイナスにはならねーよ。
1974年の所得税の最高税率は75%で、住民税の最高税率は18%で合計93%だったんだぞ。
税率93%が適用された人は手取りがマイナスになったのか？そんな訳ねーよな。
お前の書いたことは単に間違っているというだけではなく、見た人に対して累進課税の上限を高くすることはできないという誤った認識を流布するので極めて迷惑だ。
それも嫌だというなら一向に構わん。
https://twitter.com/monetaraisan/status/1441764498314960896/photo/1
だから累進性が働くのは年収4千万までで、1億あたりをピークに下がるグラフになる。
とした場合、所得と手取りの関係は y =x - ax と書ける。
累進課税の場合税率は所得に比例するので 税率a=bx と表す事ができ、 y=x - bx^2 となる訳だが
x-x^2のグラフ https://ja.wolframalpha.com/input/?i=x-x%5E2%E3%81%AE%E3%82%B0%E3%83%A9%E3%83%95
を見ればわかるように、所得(x)が多すぎると手取り(y)が減ってしまうどころかマイナスにすらなってしまう。
このような不条理を起こさないようにするためには、税率の上限を50%とする必要がある。
それをふまえて住民税(+10%)と控除を考慮した結果が45%なのである。
あそこの会社、最近はどうだか知らないけど経営陣のアレっぷりが酷いのがあんまり広まってないのはなんでだろうね。辞めた人間もあまり思い出したくないからなのかな。俺みたいに。
ちなみに故人だけど創業者の佐○光市がとんでもないワンマンで、それに反発した連中がこぞって辞めてモ○ルグラフィッ○ス作ったりしたってのは有名だけど、この人のことじゃない。この後を継いでいるのもまたアレな人なんだ。
○藤が晩年ヨイヨイになってきたところで娘婿の山○英生が社長になったんだけど、社内の権力争いで足元をすくわれて会長になったあとにそのまま会社を追い出されちゃった。
じゃあ今の社長の松○大介はって言うと総務部にいて経理や人事をしてたんだ。
簡単。人の首を飛ばしまくったのさ。非採算部門を切り捨てて見かけ上の利益を上げ、正社員を減らして販管費を下げてね。執行役員になったときには社内で「死刑執行役員」なんて渾名されてたよ。
昔は札幌や大分、千葉、津田沼、名古屋に松本とあったポストホビーの店をじゃんじゃん減らした。業績が赤字だった店がなくなりゃその分見かけはプラスに転じるからな。その功績をもって山○時代に副社長、○口を追い落として松下○介が社長になったんだ。
経理畑だから自社の扱うものに対する愛情も欠片もなくてね。稟議を持っていくとすぐに売上目標額が低い、原価を削れしか言わない。じゃあって高めの目標設定すると売上が上がらなかったときに激詰めされて場合によっては辞めさせるところまで追い込む。そんな人だった。まあそんな経営者はどこにもいるかな？今のとこのほうがましだけど。
社長だからって他所の会社とトップ外交するかって言ったら全然そんなことはしなくて、特に静岡の模型メーカーとのつながりは皆無。
そのあたりは全部現場に丸投げしてるもんだから静岡ホビーショーに言っても誰からも挨拶されない有様さ。皆影で笑ってた。
辞めてからずいぶん経ったから、今はどうなってるかわからないけど炎上した後の対応で責任者が名前を出してないと非難されてるって聞いて、○下ならそうだよな、ざまあみろとふと懐かしくなったのでここに書いておく。
親が為替をずっとやってて、多分趣味の限界を越えてライフワークになってきた。最近は慣れないオンラインセミナー参加したり、本を買ったりしている。
親はチャートの分析をメインにやってるみたいなんだけど、普通にチャートみて値動き予測するのって倒錯してないか？
何とか波動とかなんとかベルトとか、意味深な用語を持ち出して理論づけしているのが奇妙にしか思えない。
現実の出来事によってチャートが動くわけで、チャートが動いたから日銀が急に経済政策発表するわけじゃないじゃん。
例えば河野太郎がワクチンの接種予測を発表するとして、「あーこれは二次関数の形なので、2か月後には接種人数/日が4倍になりますね」っていったらおかしいでしょ。おめーが接種者増やすんであって、グラフが二次関数の形だから接種者が増えるんじゃねーんだよってはて部でフルボッコになるだろ？みずほはシステムダウンして株価が下がったわけであって、チャートがシステムダウンする波形だったからじゃないだろ？
これと同じことがなぜ為替界隈で適用されないのかわからない。実はみんな雰囲気で投資をしていて、値動きは実体経済を反映していないとかならわかる。あり得そうで怖い。
他には、東日本大震災の時に、親は日本円の価値が落ちると思って円を売ったんだが、実際は保険会社のかき集めによって円高になったらしい（ほんとかどうかしらん）。そういうことじゃん。為替で儲けたいならチャート見るんじゃなくて、そういう波及効果を予測するのが大事なんじゃないのか？
まぁ仮に、仮に過去のチャートの動きが何らかの理由で将来の値動きを予測する手掛かりになったとする。じゃあ十分複雑な機械学習モデルを使えばその値動き予測できますよね？特にディープラーニングなんか相性良さそうだし。
それを世界の金持ちが試していないはずがないし、なんなら公開データとか探せば見つかる。機械学習で為替やったら一生働かなくてよくなったという話は聞いたことないので、機械学習ではだめということなんだろう。ディープラーニングが単純な時系列データの予測で人間より劣るとはとても思えないから、人間以上に高性能なアルゴリズムを使って値動き予測できないんだったら、じゃあチャートには将来の値動きを左右する力はなくて、単純に時系列的な値動きのログ以上の価値はないとならないか？
ホントにみんな雰囲気で投資しているのか？ありえなさそうだけど、それぐらいしか理由なさそうで怖い。それとも親が劣悪な投資論に引っかかってる？
当時の小学校はやたらとマンモス狩りを競わせる教育方針で、各々の達成状況をシールで示した一覧表が教室の後ろの壁に貼られていた。マンモスを一頭倒すと先生から一枚の赤い丸シール(詳細を忘れてしまったがなんらかの条件を満たした時は合格シール、2頭目は青シールだった気がする)がもらえる。それを自分の列に棒グラフ状に貼り付けていく仕組みだ。マンモスを倒せている子とそうでない子が一目瞭然である。
当時の小学校はやたらと子供同士を競わせる教育方針で、各々の達成状況をシールで示した一覧表が教室の後ろの壁に貼られていた。ドリルを1ページ進めると先生から一枚の赤い丸シール(詳細を忘れてしまったがなんらかの条件を満たした時は合格シール、2周目は青シールだった気がする)がもらえる。それを自分の列に棒グラフ状に貼り付けていく仕組みだ。進めている子とそうでない子が一目瞭然である。
学年が上がると読書感想文の実績競争が開放される。これは書名と感想文を書いたB6だかの小さな用紙を一覧表の自分のマスに重ねて貼り付けていく方式だった。用紙は10冊目からはピンク、20冊目から黄色というように色分けされていた。読書家さんが一目瞭然である。
ある時、読書家の児童が「私は増田ちゃんよりずっと多くの本を読んでいるのに算数のテストで負けた」と言うようなことを呆然と呟いていたのを私はたまたま耳にした。
私としては素朴なツッコミだったが大いに嫌われたようで、その後は彼女と会話した記憶がない。次の年にはクラスも変わってしまった。
立民 多様性認め合う政策を公約に “選択的夫婦別姓など実現” | 2021衆院選 | NHKニュース
流石に擁護しようもないほど酷い。何故、今これを出してくるのか？全く分からない。第一弾よりは内容はあるけど、およそ政権奪取を狙う政党の公約ではない。
https://www.youtube.com/watch?v=pBrAFFkpq-c
河野や高市も出馬会見で政策については述べているけど、小出しにしたものではなく纏まった単位なので立憲の公約第二弾とは比較しない。
第一弾はこれを閣議決定をしますという内容だったが、第二弾は明確に法案の制定を必要とするものだ。
問題の粒度が揃ってない。報道各社は、これらを公約とか政策と報じてるけど、これはしょうがない事だろう。こんなものごちゃ混ぜにする方が悪い。
立憲民主党が最優先課題として発表した第一、第二の公約には、いずれも含まれていない。第一弾に予算を閣議決定するとあったくらいだ。
と言ったところだろう。立憲民主党が第二弾で公約として法改正を訴えたのは、いずれもその他に含まれるもので、有権者としては期待外れで肩透かしを食らったと言わざるを得ない。
自民党員内では動画内のグラフの様な配分になっている。立憲民主党、共産党支持者に限った時に、人権問題が首位に来るんだろうか？ないと思うんだがね。
https://youtu.be/1UwUlqG2fKY?t=146
自民党の各総裁候補の主張は、党員、国民が最優先で対応を求めている問題への方策がきっちり入ってる。この差は馬鹿にならないほど大きい。
立憲の方はアベノミクス検証委員会なんか作ってて、過去を批判するばかりで未来のことを語らないのだから、差があるという表現すらも立憲民主党に贔屓目なのかもしれない。
立憲公約の他の項目にも、例えば難民申請を悪用されていたり、嘘を言ったり、病気を装ったりすることで入管に負担をかけてる外国人の現状を鑑みず、入管を批判するのか？とか言いたいことはあるが、そんな苦情が色あせるほどに酷すぎるのが三つ目だ。
2012年に野田内閣で閣議決定された、人権救済機関設置法案は、恣意的に運用される恐れがあり警察以上の権力がある組織が誕生するという批判を世間から受けて誕生しなかった。
この現代の特別高等警察のような機関は、民主党時代から数度に渡って、何度も何度もゾンビの様に蘇っては提出されてきて、その度に世論の反発を受けて廃案になっている悪法中の悪法といっていい。
インターネット上の誹謗中傷を含む、性別・部落・民族・障がい・国籍、あらゆる差別の解消を目指すとともに、差別を防止し、差別に対応するため国内の人権機関を設置
この言葉からは、どうやったって「人権救済機関設置法」を通すという意図を感じざるを得ない。これを支持する事は、俺には絶対に無理という領域の公約だ。実現すれば、インターネットにおける表現の自由なんか一瞬で霧散するよ。
コアな左翼＝はてフェミが、二次絵を規制する様な状態が容易に実現する事になるのだから、歯止めが効かないだろう。
自民党政権に問題を感じている人が多くなっている現状があり、これまで行われてきた選挙でも勝ってきた流れから、横浜市長選を勝った事で政権交代は現実のものと考えられるまでになったというのに
横浜市長選からの短期間で立憲民主党の支持率は大幅に下がった。
自民総裁選、河野氏33%、石破氏16% 朝日世論調査 [自民党総裁選2021]：朝日新聞デジタル
政党支持率を見ると、自民は今回、37%（同32%）。昨年12月調査の38%に次ぐ水準まで回復し、立憲民主の5%（同6%）との差を広げた。「仮に今、投票するとしたら」として聞いた衆院選比例区投票先は、自民は43%（同35%）。こちらも昨年11月の45%に次ぎ、立憲の11%（同15%）を引き離した。
この立憲民主党の公約発表と、自民党総裁選の各候補の主張とが報じられるほどに諦めと失望が広がると思う。枝野を指して自民党応援団と揶揄する声が出るのも無理はない。
立憲民主党の主張がまともであれば、自民党を見限ってもいいと感じていた無党派層は多かったと思う。現時点で、失望はウイルスのごとく広がっている。
これを食い止めるために必要なのは、まともなコロナ対策、経済政策、安保・外交政策なのだが、立憲共産社民れいわに自民党と同レベルかそれ以上のものを纏められるんだろうか？
個人的には、人権救済機関設置法案がちらつくようでは比較の対象にすら上がらない。比例票では国民民主党を育てるしかないのか？
心から活動家じゃない野党が欲しい。自民党を支持すべきか揺らぐ人がふえても、これでは何も変わる事がないのではないか？と思うと絶望が深い。
Edgeブラウザーに、新機能として「数式ソルバー」というものが追加されています。Webページ中の式を選択すると、認識して解法、関数グラフを表示し、参考となるビデオを検索してくれます。
https://mathsolver.microsoft.com/ja/solve-problem/@2umq8j4m
すごいですね。
インフレ2%になる(近く)までは幾らでも国債買うぞとも取れる発言を日銀総裁がしている
黒田総裁は「指摘の通り現在は金本位制を採用しておらず通貨供給量などは日銀の保有する実物資産の量に制限されていないが、買い入れる資産の量は物価の安定を図る観点から決まってくる」と強調。「２％の物価目標実現が近づく際には、日銀が国債を買い入れる量を適切に調整する」と述べ
https://www.newsweekjapan.jp/amp/headlines/business/2020/04/269838.php?page=1
「MMT」は暴論にあらず 消費増税は凍結せよ！(西田 昌司 氏 自民党参議院議員)
「財務真理教」のプロパガンダ
――財務省は財政制度等審議会に62ページに及ぶ反論資料を提出し、「異端」の理論として切り捨てようとしています。
西田 MMTは異端でも暴論でもない。ガリレオが唱えた「地動説」のように、やがて目から鱗が落ちる日が来るでしょう。アベノミクスによる「異次元の金融緩和」は、本来、民間企業の投資拡大が目的だったが、政府が国家の長期ビジョンと、それを実現するための財政出動を怠ったため、民間には国の先行きが見えず、投資をためらっている。そもそもデフレ危機からの脱出には、政府の財政出動による民間需要の創造が不可欠なのに、財政再建しか頭にない財務官僚は「これ以上国債の発行残高が増えると、いずれ返済不能になり財政破綻する」と言い続けてきた。特に問題なのは、国家の財政問題を家計にたとえて危機を煽る手法です。収入以上の生活を続けた家計が破綻するように国家も破綻すると、財務省は言うが、税収以上の予算を使っても、国家は決して破綻しない。なぜなら政府には、国家の経済状況に合わせて通貨を発行したり、租税を徴収したりする超越的な権限があるからです。一方、国家から通貨発行権を保証された日銀も、いくら国債を買っても、破綻することはない。要するに、通貨発行権を持つ主権国家が、自国建ての国債を発行し過ぎて返済不能に陥ることなどあり得ないのです。それを、いつの日か国家財政が破綻し、国債が暴落すると喧伝するのは、国家と一般家庭を混同させる詐欺的プロパガンダと言わざるを得ない。財政再建至上主義の財務省は、国民経済を無視する本末転倒の過ちを犯している。私は「財務真理教」と呼ぶが、マスコミや識者の中にも、何と信者が多いことか（笑）。
――財務省の反論資料には諸外国における財政危機の事例が縷々紹介されています。ハイパーインフレになりませんか。
西田 予算が伸びる一方で税収が伸びず、その差が広がっていく折れ線グラフを、財務省は「ワニの口」と呼び、このまま「ワニの口」が広がると、財政が破綻すると警告する。さらに国債を発行し過ぎて国債の信認が失われると、円レートが暴落し、エネルギーや食糧を海外に依存する日本国内の生活必需品が暴騰し、ハイパーインフレに陥ると、真顔で脅すのです。仮に国債が投げ売りされても、通貨発行権を持つ日銀が買い支える限り、国債暴落などあり得ない。だいたい中央銀行に対して、円建ての国債を売り浴びせることなど、誰が想像できますか。
第2次安倍政権の発足当時から、私は京大の藤井聡教授と評論家の中野剛志さんと3人で総理を囲み、政策提言をしてきました。我々が申し上げたことは、まず公共事業費などデフレ脱却のために必要な予算を国債発行で賄うこと。日銀が政府と協力して、市場から購入する国債を増やせば、民間投資を市場から締め出すクラウディングアウトに陥ることなく、民間投資を増やすことができ、短期間でデフレから脱却できると訴えてきた。
アベノミクスは、新自由主義に基づくマネタリズム論に依拠するものでしたが、我々の主張は、政府の需要創造が民間投資を呼び起こし、それが通貨発生量を増やすことになるという、似て非なるものでした。金利がゼロでも融資が伸びない状況は、銀行の収益力を極端に悪化させ、この状態が続けば、金融破綻が続出するハメになる。間違いなく危機が迫っています。そうならないためにもアベノミクスは進化しなければならない。
