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はてなキーワード: 一次ソースとは
あまりにひどいと思ったので、こっちにも書く。ブコメで言ったけど誰も読まないし。こっちに書いても読まない可能性高いが。
肉を食べないことで地球環境を救えるのか、実際に計算するとこうなる
https://gigazine.net/news/20191012-vegetarianism-climate-change/
また、バージニア工科大学で畜産学を研究しているロビン・ホワイト氏とアメリカの農業研究事業団の研究者であるメアリー・ベス・ホール氏の共同研究でも「アメリカの食料生産システムから動物を除外した場合の総温室効果ガス排出量の減少はわずか2.6％」との研究結果が出ており、ベイリー氏の主張の裏付けとなっています。
yas-mal 2.6％って大きいな。肉を多く食べるとは言え、人口では世界の1/20程度の米国人だけを対象にしてそれって、相当じゃね？
wow64 アメリカ人が肉をやめても、"世界の"2.6%にしか影響ないって言いたいのか。アメリカ国内計算なら1割近く削減できるみたいだぞ。(1.4t / 14.9t) https://www.jccca.org/chart/chart03_02.html
yamada_maya これ2.6%って米国内じゃなくて地球全体の話だよね。米国の温室効果ガスの排出量は13.6%なんだけど、そこから2.6%も減ったらものすごい削減では。パリ協定の2割程度削減するって目標が一発でクリアできるじゃん。
こんな発言がみられて、それにいくつかのスターが付いてたりする。
一次ソースを読む限り、この2.6%ってアメリカ国内の総環境影響ガスの排出量に対する割合の話にしか見えないんだけど。
The modeled system without animals increased total food production (23%), altered foods available for domestic consumption, and decreased agricultural US GHGs (28%), but only reduced total US GHG by 2.6 percentage units.
動物を使用しないモデル化システムでは、総食料生産量が増加し（23％）、国内消費可能な食料が変更され、米国の農業GHGが減少しましたが（28％）、米国のGHG総量は2.6パーセント単位だけ減少しました。（機械翻訳）
ってここまではっきり書かれてるのに、なんで世界のGHG排出の割合で2.6%だと思ったんだろう？
なんか新聞の記事とかで論文にアクセスできるようにURLとか貼れってブコメをよく見るから、気になった部分があったらソース確認するのかと思ったけど、ほとんどの人はそうじゃなくて、都合よく解釈して、好き勝手言うみたいだし、そのことをおかしいと思わないらしい。
一々、ソース確認したりするのは面倒なのは分かるけど、疑問すら持たない自信はどこから来るんだろう。
この手の論文に対して、「○○が抜けてる」とか「計算の信憑性が」とか色々文句つけるなら君がモデル化してシミュレートして欲しい。
研究って不完全なものを色んな人が埋め合わせたり、次の人に託したりして成り立ってる。それに対して「○○がないからダメ」みたいに切って捨てる人は楽で良いなと思う。
やらない人は知らないだろうけど、適切なパラメータ探すのも、モデル変更すんのも一苦労するんだよな。問題の種類によるけど計算量の話も出てくるとそっちはそっちでクソ大変だし。
土俵っていうのは比喩なので、女性が上がることを禁じられて炎上するような土俵のことではないんですが、枠組みとかジャンルとか、プラットフォームとか、会社とかそういうのです。
昔はネットなんかなかったから、一次ソースに触れる機会なんてなくて、せいぜい自分の半径5kmとかそいいうなかで自分のスキルを比較していればよかった。
でも今は全国、ましてや全世界に自分の何かを図るものさしがあるので、そいうい規模で見たら自分を肯定的に評価するのが難しくなってくる。
なんでコミュニティにおける評価軸のようなものを持っていることが大事（超ざっくり）、のようなことを言っていて、
「ハァフゥーーンなるほどほどなるわかり味がある。なんせ文も平易なので俺のような人にもわかりやすい」と感嘆していたのですが、それを切に実感している。
ツイッタ初めて中頃から感じてたSNSへの不信というのはまさにこれであったのだと。
なんか評価し合う人たちがいて、まさに彼らはコミュニティに軸足を立てて評価される場を作っていたのだと実感した。
で、微妙に居心地が悪くなったりして辞めたり再開したりのメンヘラムーブをしていた。
勝てない土俵っていうのはこれのことで、ツイッターなんかは技術者にとって、半分インフラに足をつっこみかけてるのでたちが悪い。
勝つムーブというのがあり、たぶん大手広告代理店とかインフルエンサー斡旋してる会社なんかはそいうの研究してやってるんだろうなと。
でそれに憧れたアホは勝手にそのムーブをするので画一的なものになっていくのはわかりきっている。勝ち続けるにはそういうのを追ってく必要がある。
アホくさ・・
もはや自分で調べた信頼できるデータ（信頼できるところから出ている統計データや、一次ソースや等）しか信じちゃいけないと思う。憶測や伝聞で成り立っているもの（例えば「どこどこの会社の上層部が何かを隠蔽したのかしてないのか」的なもの。そんなもの部外者がわかるわけない。これは会社でなく「○○党」でも言える。部外者が分かるわけがない。ただし本人が認めた場合や第三者委員会が正式に答え出した場合は信じられると思う）は半信半疑でいるしかない。「半信半疑＝無視」ではなく、「それが"ありえたら"これはこうなる」という仮説の検証くらいに使うくらいなのかな。
自分が所属してない集団の内部の問題だとか分かるはずがない問題をわかった気になって騒いでいる人は、普通に考えて頭悪い（政治厨の大半）。学生の方がむしろそれはわかってると思う。だけどあまりにも学生じゃない人たち（教育受ける側では無くなった、しかも古い時代の教育を受けた主婦やおっさんだろう）にそういう人が多すぎて、まるで自分もそういう人たちと同じ思考になってもいいんだと思ったりしてはいけないと思う。
・モチーフとなった競走馬名はその時点では明かされていなかった。
・有志による馬名の推測が行われた。→あくまで推測であって、馬名が確定していた事実は一切ない。
・公開されていたキャラクター18名の内4名とは別の4名が登場した。
・4名の登場が控えられる形となった。
・改めて確定した初期18名のキャラクターのモチーフとなった馬名が公開された。(前述の推測は結果として高い確率で正解していた)
・現在登場するキャラについては許諾を得ているとの発言が出た。
・JRAとは他のアニメ作品とのようなコラボは行なっていない。
・ウマ娘はJRAと共に仕事をした。(2018年安田記念・CM撮影等)
・アニメとゲーム内でのレース名やコース名について全てJRAより許諾を得ている。
推測
・現在登場した60キャラクターのモチーフとなった競走馬の馬主の方々と、登場が控えられたキャラのモチーフとなった競走馬の馬主の方々などを有志が比較したところ、
特定の馬主が保有されている競走馬がモチーフとなったキャラはいないようである。
・ある時期から全て許諾を得ていると発言するようになった事から、それ以前には許諾を得ていなかった時期があった可能性が考えられる。
・いずれかの段階において、馬主の方々とは直接話をされたと考えられる。
・上述の推測される諸事情から特定の馬主との間には、許諾に関してなんらかのやり取りがあったとは思われる。
（事実として確定していないのに、さも事実であるかのように流布されている一部の）拡大解釈
・特定の馬主が保有されている競走馬がモチーフのキャラクターは今後登場することはない。
真っ赤な嘘
・JRAはウマ娘を無視している。コラボ等の仕事をしようとはしていない。
昨今のマスコミ批判において、頻繁に取沙汰される問題の一つに「報道しない自由」がある。
この語は「報道の自由」に引っかけた単語であるが、要するに「メディアは自分たちの主義・主張にとって都合の悪いことは報道しない」というものである。最近の例では、加計学園の獣医学部新設をめぐる一連の報道の中で、マスメディアは前川前文部科学省事務次官の国会発言ばかり取り上げ、加戸前愛媛県知事の発言はごく短い時間しか取り上げないか、あるいは存在すらしなかったかのように無視したことが問題視された。「放送法順守を求める視聴者の会」がテレビ報道の在り方について新聞に意見広告を出した他、主に右派系のネットメディアでも頻繁に取り上げられていた。同様の批判は安保法制や共謀罪に関する報道でも行われた他、日常の事象においても「犯罪報道において犯人が報道関係者だったら追及が甘い」など、「報道しない自由」の事例は枚挙に暇がない。
この問題に対しては「マスメディアは自分たちの都合の悪いことを隠蔽せずに報道しろ」という旨の批判がなされることがあるが、私はそれは不可能だと思う。何故なら、媒体を問わず、偏向しないメディアなど存在しないからである。
ある事象において報道がなされる際、メディアが割ける報道資源には限りがある。テレビであれば一つの番組の中で数十秒～数十分。特番を組んだとしてもせいぜい2時間程度だろう。新聞であれば紙面の数％～全面、マックスでも広告欄を除いた全ページである。イラク戦争開戦の際に、新聞がほぼ紙面の全てをイラク戦争に割いていたのは、非常に印象的であった。
一方で、報道の元となる一次ソースは、膨大な量となる。行政機関が発行する資料では、少ない物でもA4で1枚、多い物なら数百枚にものぼる。これらの内容を、テレビや新聞で一字一句逃さず報道するのは不可能であろう。ネットであれば可能かもしれないが、そんなに大量の情報に全て目を通す人はそう多くはない。これが事件報道になれば、事件の経緯、加害者の背景、被害者の背景、関係者の証言、その他諸々…「事件に関わる全ての情報」を挙げていけば、際限が無くなってしまう。
そもそも全ての人が一次ソースを参照するのであれば、報道など不要である。一次ソースをかいつまんで分かりやすく説明したり、内容を解説して理解しやすくすることが、報道に求められることであろう。それがいわゆる「編集」と呼ばれる作業である。
そして、編集の過程において、どう頑張っても排除される情報というのは生じるものである。その事象にあまり関係のない情報、専門的過ぎたり限定的過ぎたりするために掲載しない方が理解しやすくなる情報などは、むしろ省いた方が視聴しやすくなる。また、編者の意見に会わない情報は、意識的か無意識的かに関わらず、省かれてしまうこともあるだろう。すなわち、一次ソースをそのまま掲載しない限り、テレビだろうが新聞だろうがネットだろうが偏向は必ず生じるものなのである。掲示板の書き込みを編集した「まとめサイト」などはその典型例で、記事の主旨とは異なる書込みは省かれるし、管理人の主義主張に反する書き込みも、もしかしたら排除されているかもしれない。いくらメディアが「公平公正」を標榜していたとしても、それを100％成し遂げることは、到底不可能なのである。
だから私は「報道しない自由」自体は全てのメディアが持っているものだと思うし、それ自体を批判することは的外れであると考えている。その批判は容易にブーメランになり得るからである。テレビにおいては放送法第4条を根拠に公平性を求められるケースもあるが、放送法自体問題が山積みの法律であるため、早急な改正が必要と言える(テレビ局の人間が「倫理規範だからセーフ！」とか言ってる時点で機能してない)。
では、マスメディアの持つ本当の問題点とは何か。当たり前すぎて今更語るまでもないことかもしれないが、今一度整理したみたい。
ネットとの比較という意味で、最も顕著なのはこの点だろう。テレビ、新聞などの既存メディアは、発信者と受信者が固定されており、受信者が発信者に対して同じ立場で発言することができない。テレビは総務省の許可が無ければそもそも放送できないし、新聞なら発行すること自体は誰でも可能かもしれないが、一般人が大手メディアと同じ量の情報を発信するのは、現実的ではない。
一方でネット上は、基本的に誰でも平等に発言することができる。もちろん、発言の影響力は立場によって異なるが、例えばツイッター上で批判されたら同じくツイッター上で反論することも可能だし、ブログの意見に対して別のブログを自分で立ち上げて反論することも可能である。グーグルなどのポータルサイトやSNSの運営会社が強い影響力を持つことは否めないが、利用者はそれらのサービスが気に入らなければ、容易に他のサービスに切り替えられる。また、例えば国が法律によってネット上の情報発信を規制したとしても、法の及ばない海外のサーバーを利用することだってできる。ネット上には絶対的な情報発信の強者は存在しないのだ。
これは利用者にとって、単一方向メディアにはない大きな利点である。今までは情報発信はマスメディアが独占していたが、現在では個人が自由に発信者になれるのである。その一方で憶測や捏造に基づいた情報を発信すれば、簡単に批判を受けてしまうというリスクも負っている。これまで独占的な情報発信者としてその恩恵を最大限に受けて来た既存メディアにとっては、到底受け入れがたいことだろう。だが残念ながら、どんなに望んでも時代が遡ることはない。
いわゆる「記者クラブ」に関しての問題点である。マスメディアの記者のほとんどは業界団体で作る「記者クラブ」という組織に属している。記者クラブには、行政組織や大企業の記者会見に優先して参加でき、クラブに属さないフリーランスの記者などはそもそも会見に参加すらできないことが多い。すなわち、日本ではマスメディアによって、ジャーナリストに対する言論弾圧が行われているのである。
また、記者クラブの中で、異なる報道機関の記者同士が取材した内容を互いに確認し合っているという問題も指摘されている。取材メモの内容を他の記者と「答え合わせ」し、内容に漏れや間違いがないかを確認しているという。これは関係者が著書などにおいて発言した内容であるため、事実か否かを確認する術を私は落ち合わせていないが、もし事実であるとすれば、報道機関としていかがなものかと思う。扱うのが情報だという点を除けば、他業種における「談合」と何ら変わりない。
記者クラブの存在を別にするとしても、報道内容が画一的であるという点は批判されるべきだろう。特にテレビ報道においてその傾向は顕著で、芸能人のスキャンダル、政治問題、相撲界の不祥事、どの事象においても、全てのチャンネルにおいて、まるでコピー＆ペーストのように同じ論調でしか報じていない。ワイドショーだけならまだしも、ニュースにおいても同様である。そして、同業他社であるマスコミ各社の不祥事については、どの報道機関も一斉に口を閉ざすのである。これではマスコミ同士の相互チェックは全く機能せず、業界全体が腐敗してしまう。
さらに、冒頭に挙げた前川氏にまつわる報道では、読売新聞が「前川氏が未成年が働いている出会い系バーに出入りしていた」ことを報じ、他のマスメディアから一斉に批判がなされた。全く意味不明である。読売新聞は報道の自由に基づいて報じただけであるし、元文科省の役人が、任期中に児童買春を行っていた疑いがあるのだとすれば、報道すべき大問題であろう。マスメディア各社の中で前川氏に関する報道姿勢について合意がなされており、それを読売が「抜け駆け」したことに対して怒っているのであろうことは、想像に難くない。前川氏自身は(苦しい言い訳をしながらも)出会い系バーに出入りしたいたこと自体は認めており、読売の報道内容は事実であった。事実を報道したことに対して批判をするのであれば、日本のマスメディア各社は報道機関として終わっているとしか言いようがない。
もはや誰がありがたがっているかよくわからない年中行事の一つとして、自由国民社という一出版社が数人の選考委員会を集めて勝手に決めている「新語・流行語大賞」というものがある。最近では野球業界以外では全く流行っていない言葉や、日本に対するヘイトスピーチに当たる言葉を流行語として選び、物議を醸している同賞だが、先日発表された2017年の流行語のトップテンの中に「フェイクニュース」という言葉が選ばれた。その定義は、新語・流行語大賞のホームページを引用すれば、「ネット上でいかにもニュース然として流布される嘘やでっち上げ。」だそうだ。
このように、マスメディアがネット批判を行う際の常套手段として、「ネット上には嘘や質の低い情報が多く含まれている」という主張がある。「それに対して新聞やテレビは、社内で十分に内容を確認・検証しているから、正しい情報である」と言いたい訳であるが、ちゃんちゃらおかしいとしか言いようがない。
ネット上の情報に嘘が多いというのは事実であるし、そんなことは普段ネットを利用している人であれば十分承知の上である。一部の情報弱者が、良く調べもせずにその情報を鵜呑みにしたり、タイトルだけ見て記事の内容を読まずに早合点したりして、騙されている訳である。ネットを使っていれば関連する情報をその場ですぐに参照することは容易だし、先述した通り間違った内容であれば他者が指摘することも容易である。
対して新聞やテレビは、偏向や捏造があっても、個人が指摘して正すことはできない。サンゴ・グリコ・アジトや、椿事件、慰安婦問題などは、捏造が明るみに出たため、謝罪、訂正した例であるが、間違いを指摘されても訂正・謝罪していない例もいくらでも存在する。そもそも先に挙げた「フェイクニュース」という単語自体、元々トランプ大統領が言い出した言葉で、「テレビなどの既存メディアの捏造」を指す言葉であるが、マスメディアはこれを「ネット発の捏造・誤報」という意味に「捏造」しようとしているのである。
近年、「若者のテレビ・新聞離れ」を憂う声がメディアから上がっているが、若者に原因があるのではなく、自分たちに原因があることを理解しているのだろうか。メディアにとっての商品は「情報」である。その商品の品質が低ければ、顧客が離れるのは当たり前だ。提供する料理がマズい店は、客足が遠のくのと同じである。これまでは情報そのものが大手メディアにより独占されていたが、現在はネットの出現によってその独占状態も瓦解してしまった。既存メディアがいくら「ネット情報は玉石混淆だ！」と叫んでも、石しか扱っていない既存メディアは一笑に付されて終わりである。
徒然と書き殴ってしまったが、ひとまずここまでにしたい。他にも、視聴者が直接の顧客ではないこととか、テレビ局が国民の資源である電波を独占していることとか、新聞社が企業買収から守られていることとか、メディア自体が権力化していることとか、いろいろと問題はあるが、ともかく「既存メディアがネットよりも優れている」というのはまやかしでしかない。「ネットの情報ばかりでは偏る」という意見もあるが、それはテレビや新聞でも同じことである。メディアの媒体問わず、一つの報道だけを鵜呑みにせずに、様々な情報を加味して判断すべきなのだ。要は個人のメディアリテラシーの問題でしかないのである。
また、単一のメディアの情報だけを信じてしまう人の特徴として、「自分で判断することを放棄している」という点が挙げられる。そういう人ほど誤報・捏造報道があった時に、「騙された！」と叫ぶのである。もちろん、捏造したり、ちゃんと確認をせずに報道したりするメディアは悪であり、糾弾されなければならない。しかし本来は、何が事実で何が嘘かは、情報の受け手個人個人が、自分の責任において判断しなければならない。それができない人間が「情報弱者」と呼ばれるのである。
メディアはその媒体を問わずに「報道しない自由」を有している。だからこそ受け手は偏向・誤報・捏造に踊らされないように、一人一人がメディアリテラシーを身に着けることが重要なのではないだろうか。
