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ジャニー喜多川ホモハラ事件なんてとっくにみんなが知ってたじゃん。
「知ってるけどどうでもいいこと」「問題ではないこと」
そんで風向きがこうなった途端
「弊社は未成年性加害は断固として拒絶する価値観を有して云々」
て言い出して、もう欺瞞の塊じゃん。
別に降ろすなって言ってんじゃねえよ。
でもそういう降板や敬遠がなんらかの社会的価値観の表明だって言うならば、
汚らわしいショタホモハラ事務所のタレントは社会的に相応しくないんだって言うならば、
ショタホモハラのことなんかとっくに公然の秘密だったこれまで数十年のあいだジャニーズタレント使い続けてたことについて
きちんと筋の通った説明をしてくれよ。なあ?
ショタホモハラが非常に良くないことだと今更気付いたんですっていうなら
マスメディアも全社な。文春とか一部除いて全社。
第三者調査会の報告、社長交代による新体制の発足を経て、ジャニー性加害問題は一旦ひと段落ついたといっていいだろう。
この問題の主戦場は、いよいよジャニーズ事務所やその被害者、つまり当事者を離れ、関連企業、取引先の企業や公的団体、そしてファンや視聴者という周縁に移ることになる。
簡単に言い換えると、今までは「ジャニーズ事務所がどうするか?」が問題だったわけだが、これからは「ジャニーズ事務所の出した答えに対して周りがどう評価するか?」が問題となる。
そうするとどうなるか?
我々ネット民お得意の無責任な上から目線の放言や知らんぷりができなくなる。
なぜなら、これまではネット民にできることは見守るくらいしかなかったわけだが、これからは非難したり、擁護したり、デモや不買運動などできることが増えるからだ。
当事者として行動できるのにそれをしないというのは、悪く言ってしまえば偽善者、あるいは卑怯者だ。
ジャニーズや、ジャニーズと取引する企業、出演番組に広告を出している企業に対して抗議の声をあげないひとたちは、結局のところ小児男児への性加害などどうでもいいことだと思っているひとたちだとみなされても仕方がない。
そういう人たちは今後日本社会、日本のマスメディアの環境に対して批判する権利はない。なぜならあなた方自身がその環境を支え、存続させようとする勢力の一員だからだ(当人にその自覚はないかもしれないが)。
社会を構成する一員でありながら、その自覚がなく、その役割を果たすこともなく、その責任を負うつもりもない人間の意見など、誰が耳を傾けるだろうか?
話が長くなってしまったのでまとめるが、つまりネット民は今こそおのれの存亡をかけて立ち上がらなければならないのだ。
で、ここからが本題。
今戦争が起ころうとしている。
ジャニーズを切った企業の不買運動を呼び掛けているジャニオタ勢力とジャニーズを切らない企業の不買運動を呼び掛けている反小児性加害の戦い。
いまのところ目に見える数で言えばジャニオタ勢力の方が圧倒していて、ジャニーズ擁護系企業への不買運動は全然盛り上がっていない。
このままいけばジャニオタが勝ち、ジャニーズは体制を変えることなく業界に残り続けるだろう。それを日本社会が受け入れたのだから。それが日本社会の総意なのだから。
そうなってしまったら、ネット民に立つ瀬はない。今後いくらマスメディア批判や日本の旧態依然とした社会の批判をしたところでもはや誰も聞いてくれない。できることがあったのに何もやらなかったダッセーやつなのだから。
さあ、今こそネット民の力が試されている。
かつて韓流に傾倒するフジテレビを電凸、不買、デモをはじめとする数多の抗議活動で追い込んだ時のように、日本社会を変革する一助になれるのか、それとも何もせず、変わらぬ社会に不満を垂れながらただ朽ちていくのか。
海外、特に欧米のイギリス周辺では人権問題として大騒ぎになっている。
日本のマスメディアや女性界隈はこの問題に見て見ぬふりをしてきたが、そろそろさすがに無視できなくなってきただろう。
ジャニー氏による性暴力や日本人女性による実子誘拐を人権侵害として扱うのか、それとも言い訳を並べ続けるのか・・・日本人の人権意識が欧米をはじめとする国際社会から問われている。
ここ最近のジャニーズの件を追いかけて、改めて思い知らされたよね。
なんでアニメとか漫画とかゲームがここまで人気が出るようになったのか。
結局のところ日本のマスメディア(特にテレビ)の権力構造にからめとられた業界はまったく海外で活躍できなくなって落ちぶれていくしかない。
もちろんアニメも完全にジャニーズと関わりがないわけじゃない。ジブリはキムタクを起用したし、すずめの戸締まりもジャニーズを声優に使ってるし。
でも色んなところでオタクカルチャーが雁字搦めになったテレビ局の権力構造から自由なのがかいま見えてる。
例えば声優の事務所移動や独立が頻繁にあるのは声優が組合に入ってるからだって、指摘されてたり
のんが改名した後に最初に主演として抜擢したのがアニメ映画の"この世界の片隅に"だったりする。
今なんかも、のんはポケモンのアニメ(ポケモンコンシェルジュ)の主演声優として起用されてる。
明らかにアニメ業界は既存のテレビ局の権力構造から外れている。そしてそれが他の日本の映像系のエンタメと違って海外に進出するための重要な要素になってる。
あまり言いたくないけど、おたくカルチャーがテレビ局からおもちゃの様に扱われたのって、結局この権力構造から外れた存在だったからじゃないのかな。
彼等にとってアニメも漫画もゲームも目障りで仕方なかったんでしょうね。
テレビ局様に付き合って、うまい汁を吸おうとし、ジャニーズを積極的に起用した邦画やドラマ組の人達は
自分たちの身内を守ってオタクカルチャーを除け者にした結果、そのおたくカルチャーがどんどん成長していってついには押しつぶされそうになってる。
だと思うんだよなー。
タレントの収入って、実はCMが一番大きくて、映画とかドラマとか番組とかのメディア出演とか雑誌とかってあんまり大きなお金にはならないはず。
CM契約してる企業がいまだに100以上もあるのって、どうせそのうち世間は忘れるだろうってタカをくくってるから。
でも何の反省も自浄作用もないあの事務所に外野の一般人ができることって、スポンサー契約をできるだけ減らすことだと思う。
メディアの沈黙とか言ってるけど、例えばP&G、森永乳業、大正製薬、キリンビバレッジ、ブルボン、花王、ロート製薬と錚々たる大企業様があの所業をしっかり追認してるのはあんまり叩かれないよね。マスメディア同様沈黙どころか思いっきり加担してるだろ。
そんな企業どもにSDGsだのって言われても「はあ?」ってなるわ。
むしろ、ビジョンでもミッションでもいいけど「私たちは子どもへの性的虐待を応援します」って入れとけよ。
みんなはジャニーズ事務所のタレントが出てるCM見て気持ち悪くないの?
こっちはテレビもYouTubeも見ないから、所属タレントを見る機会がほとんどなくて助かってるが。でもたまに電車広告で見かけて暗澹たる気持ちになる。
タレント自身に罪はなくても、タレントに商業的な価値を付け続ける限り終わらないんだよ。
商品のボイコットでも広報への電凸でも、やろうと思えばいくらでも手段はあるのにやらないってことは加担してるのと同じなんじゃないか。ブコメでいくら威勢のいいこと言ってもさ。
日付二度見した。何周遅れてるんだ。
認容云々じゃなくて、仁藤氏は完全に都の事業から排除されているし、主要マスメディアにももう相手にされてないから暇空氏の勝ちというか、仁藤氏が勝手に自滅して終わったと言える。
仁藤氏はどんどん尖鋭化して通行人を勝手に撮影した上で証拠もないのに買春していると動画で流すといった問題を起こしており警察からも相手にされなくなってきている。今後彼女は公が主催する女性の人権関係の講演会に講師として呼ばれることもないだろうし公金に関わることはできないだろう。彼女の事業に公金を入れずに寄付だけでやらせるというのは概ね暇空氏支持者の共通の勝敗ラインなので彼らの勝利と言っていい。
今回の件は仁藤氏が共産党議員や都民ファの議員を使って当局に手心を加えさせたのが原因で、そういう意味では都は被害者とも言えるので暇空氏vs都の住民訴訟は勝敗にあまり価値がない。むしろ住民訴訟で注目すべきはこういう口利きをした議員が誰なのかと何をしたかが白日のもとに曝されるかどうかだが、その辺がほとんど触れられておらず当局の話に終始してるためあまりウォッチする価値がない。雲隠れしていると言われてるのは立民、共産の議員だがおそらく出てこないだろう。あとは公正な報道とは程遠いことをやってきた東京新聞、共同通信とその記者望月衣塑子や桜ういろうとの裁判の行方に多少注目が集まるかなくらいだ。
暇空茜氏本人の素行にいろいろな意見はあるものの、彼が地方自治体のインチキ監査に風穴を開けたことについては素行とは切り離してきちんと評価をすべきであろう。
とはいえ地元はどこかと聞かれるといくつか家があったから微妙だ。
西麻布の家で過ごすことが一番長かったが、三番町や清里にも愛着がある。
たまに地方の豪族の息子みたいなやつがいたが、そいつも結局こちらに家があり、母親なり誰かと東京に住んでいるので、地方の人間であるという認識はなかった。
経歴を言うと「同級生は大金持ちばかりでしょう」と言われるが、普通のサラリーマンの息子で車はトヨタです、みたいな連中も大勢いた。
飛行機はビジネスかファーストクラスであり、百貨店は行くものではなく来るものであり(幼稚園までミツコシさんとは家にたまに来るオッサンのことだと思っていた)、車は複数台あって運転手がいる、というのが異常であって、
普通は家は1つだし、中華を食うためだけに上海には行かないし、金を理由にやりたいことや買いたいものを諦めることがある、という”社会常識”はあった。
いままでテレビや雑誌の中でしか知らなかった地方出身者という生き物に出会ったのだ。
当然、塾高時代までにも習い事や教師で地方出身者はいただろうし、旅行にも行っていたから地方人と顔は合わせたりしていた訳だが、彼ら彼女らの地元の話をする訳じゃないし、したとしてもマスメディアの情報と大差ない話しかしない。
三英傑を馬鹿にしてマジギレされるのも、どこから見た富士山が一番かという話でケンカになるのも、それが初めてだった。
とはいえ、そいつらも東京に出てきており東京ナイズされている訳で、そいつらが一人暮らししている家は東京か神奈川にあった。
だから、地方人というよりかは、地方にいたけれど東京のやつという印象のほうが強い。
そして、大学を卒業して、一般企業に就職して近畿のとある部署に配属となった。
そこで初め地方に「住んでいる人」という生き物と本格的に交流するようになった。
歓迎会では新卒は俺しかおらず、関係部署だけ集まってこじんまりと開催された。みな暖かく迎えてくれて優しかった。
だが、会が進むにつれ、話の内容は地元の誰それ(自分たちの会社ではなく地元で有名らしいやつ)が捕まっただの、会社を立ち上げただの、
あるいは、東京に住んだことあるけれどやっぱり地元が一番だとか、地元の選挙区の議員がスゴいやつだ、俺はそいつを当選させただとか...
テレビでは見られなかった地方に住んでる人の生の会話を聞いて、そこで生まれて初めて「あぁ、地方にも本当に人は住んでいるんだ。ファンタジーではないのだ」と実感した。
Far away
の3シングルを指す
・11月にアルバム発売してもう半年後にアルバムを出せと会社に言われた。
・浜崎あゆみは(口調とかから)バカじゃないのとか言われていた。
・カリスマ浜崎あゆみとして(ファンやマスメディア、会社から)求められるものが重すぎた←これが絶望。
・失踪した。
・アルバムは断念し「浜崎あゆみ」から(プライベートの)あゆへの曲を書いた。
・過去と現在と未来と。未来がSEASONS。シングル3枚セット。PVは一つ。
絶望に瀕した状態とそこから救い出すための曲だから「絶望3部作」と言う。
この絶望というのはバブル期に何でもできたのに国が傾いて何にもできなくなった挫折、それを受け継いだ若者世代にも重ねている(当時の批評)
https://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1139634766
もうわかってきてるよね。
それは政府でなく、日本のマスメディアやジャーナリストそのもの。
そして自分たちが悪いにも関わらず仮想敵を作り出して、そいつらに自由を侵害されていると被害者になることで誤魔化している。
ようするにマッチポンプなわけ。
小笠原諸島が日本に返還された1968年頃から漁師たちの間で普及し始めた。まもなく島内の一般住民も日常的に使用するようになり、「ギョサン」という愛称で呼ばれるようになった。その後、島を訪れる人たちの間でも小笠原名物として知られるようになり、小笠原ギョサンのユニークさに目をつけて紹介したテレビ番組『出没!アド街ック天国』小笠原編(テレビ東京、2000年6月放送)など、マスメディアでも紹介されるようになった。
日本各地で普通に売られていたものの、安さと丈夫さが取り柄の実用性重視だったこの履き物が、お洒落アイテムとして本土に紹介されたのは2002年頃のことである。関西地区のダイバーズショップが本土では最初にギョサンを取り扱った。アイドルグループ「嵐」の大野智がテレビ番組の企画で着用した影響もあったためか、女性客を中心に売れ行きが伸びている[2]。グアムでの販売も試みられている。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%AE%E3%83%A7%E3%82%B5%E3%83%B3
フジテレビ「Mr.サンデー」の取材スタッフが自前の車ではなくタクシーで危険地域に突入して被災し、Twitterでプチ炎上してたな
マスメディアの報が目に付いたとしても、だいたい悪評を伴った代物
☆あらすじ
高評価したらギフト券を渡す系の業者を何度通報しても、対応しないのでメールを送ったよ
これでも対応しなくて、マスコミに取り上げられたらブランディングリスクがあるようにしといたよ
本文👊
↓
本メールは【具体的なアクション】が得られるまで、【2023/8/20】まで【4回】にわたって送られます。
【2023/8/30】までに【Amazon で調査を行い、適切な措置を講じました。】という措置内容が不明な文言以外の【具体的なアクション】を求めます。
それでも対応がなされなかった場合は、BuzzFeedなどのネットメディアやマスメディア、Twitter/YouTubeアカウントに本件を報告いたします。
各メディアに下記のような取り上げ方をされる可能性があります。
・Amazon日本支社は、レビュー不正問題を認識していながら、対処をしなかった。
・Amazon日本支社は、顧客からの問い合わせを処理できる体制を構築できていない。
また、本件を対応しないと判断した担当者がAmazon本社から説明を求められる可能性があります。
☆【具体的なアクション】とはなんですか?
①Amazonセラーセントラルにおいて、「高評価を条件としたギフト券オファーの禁止」を周知する
②消費者からの通報があれば、FBA在庫を調査し、ギフト券オファーがある商品のASINを廃止、業者に改善を促すフローを敷く。
質問があればいつでもお聞きください。
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