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はてなキーワード: 秋田県とは
ご返答ありがとうございます。
個人的な統計資料に関する覚え書きですのでこのトラバに対するご返答は不要です。
すみません、このスレッドの流れだとすごく不謹慎な言い方になってしまうんですけど、もうこのお話だけでかなり興味深かったです。
頂いたご返答を受けて、ちょっと僕の方でも調べてみました。
https://www.nichibenren.or.jp/library/pdf/document/statistics/2021/1-1-3.pdf
https://www.nichibenren.or.jp/document/statistics/fundamental_statistics2021.html
https://www.moj.go.jp/content/001368258.pdf
1つ目のPDFを見ると、確かに4割以上が東京（・第一東京・第二東京）の弁護士会所属でした。
3つ目のPDFは弁護士白書を基にした法務省発行のものですけど、弁護士1人当たりの人口が一番多い秋田県と少ない東京で20倍近い差になっている。
で、弁護士全体でも、前年比2.5%の増加傾向とはいえ43,206人（2021年3月31日現在）しかいないんですね。
診療所の数がコンビニより多いとよくネタにされる歯科医師（2020年12月31日現在で107,443人、2018年比2.4%増）の半分未満というのが個人的に驚きでした。
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/20/dl/R02_1gaikyo.pdf
地方の弁護士の方々はなんだか外回り多くて大変そうと、いかにも素人らしい感想です。
高等裁判所の無い（間違っていたらすみません）京都と岡山の弁護士1人当たりの人口が少なめなのもちょっと面白いです。
追記です。
本当だ。。。失礼しました。
https://www.courts.go.jp/courthouse/map/index.html
そうは言うけどさ
本当に「など」ってつけないとまずい場合は多いんだよ
元増田が挙げた事例は、たぶん現実には容疑否定のほかにもいろいろ喋っていて
記事の字数制限があるからそのなかで重要な部分のみを抜き出しつつ
「それ以外にもいろいろ言ってました」と示すために「など」がついていると思われる
もし「など」を使わなかったら
日本には北海道、青森県、秋田県（以下中略）、沖縄県の47の都道府県がある、とか
天皇家は神武天皇（以下中略）、成仁今上天皇と126人の天皇が
とか毎回毎回全部書かないといけない
やってられるか！！
そら「など」を乱発すると嫌がる人がいるのはわかる
「××が入ってない」「△△が入ってない」「●●が入ってない」と
クレームをつける人が出てくる
（江戸時代を「徳川300年」ではなく「徳川265年」と書かないと絶対許さない系）
もし省略用語としての「など」を使わなかったら
本当にそんな世の中うれしいか？
何年か前に（コロナ前）、関東圏から秋田県方面に日本海側を周った。2-3日掛けたけどいい旅でした。人々に触れて人情に触れてね。でも、良いことばかりじゃなかったネ～。
丁度、関東でingressやってたので新天地でプレイしてみたんだよ。荒んだ関東とは違うと思ったから。けど、違ったね。人情はあったけどゲームの世界では、もっと厳しかった。何と言うかゲスいって言うのかね。山形県から秋田県のあたりだと思ったけど、夜中に駅で休んでたついでに駅でポータルキャプチャしたのね。まさかの、5分程度で来るってね～（汗）。停めてた車を一台一台チェックしながら取り返して帰って行きましたわ。関東圏ならわかるけどまさかの田舎でも殺られるとは。民度の問題とか言う、愚か者がホザいてるけどイチャモンつけるなら大して変わらんのと違いますか?真実が解らんのに、他人が口出すのは言語道断ですよ。
https://www.stat.go.jp/data/shakai/2016/rank/index.html
栄村 (青森県) - 青森県 北津軽郡 に所在。現・五所川原市。
栄村 (秋田県平鹿郡) - 秋田県 平鹿郡 に所在。現・横手市。（えいむら）
栄村 (秋田県北秋田郡) - 秋田県 北秋田郡 に所在。現・北秋田市。 → 栄 (北秋田市)
栄村 (山形県東田川郡) - 山形県 東田川郡 に所在。現・庄内町。
栄村 (山形県西田川郡) - 山形県 西田川郡 に所在。現・鶴岡市。
栄村 (茨城県) - 茨城県 新治郡 に所在。現・つくば市。
栄村 (新潟県) - 新潟県 南蒲原郡 に所在。現・三条市。 → 栄町 (新潟県)
栄村 (山梨県) - 山梨県 西八代郡 に所在。現・南部町。
栄村 (長野県南佐久郡) - 長野県 南佐久郡 に所在。現・佐久穂町。
栄村 (長野県更級郡) - 長野県 更級郡 に所在。現・長野市。
栄村 (長野県上水内郡) - 長野県 上水内郡 に所在。現・長野市。
栄村 (三重県) - 三重県 奄芸郡・河芸郡 に所在。現・鈴鹿市。
栄村 (鳥取県東伯郡) - 鳥取県 八橋郡・東伯郡 に所在。現・北栄町。（さかえそん） → 大栄町 (鳥取県)#歴史
栄村 (鳥取県日野郡) - 鳥取県 日野郡 に所在。現・伯耆町。（さかえそん） → 溝口町#沿革
栄村 (徳島県) - 徳島県 板野郡 に所在。現・板野町。（さかえそん）
さかえちょう
栄町 (桐生市) – 群馬県桐生市の旧地名。現在の浜松町 (桐生市)の一部。
栄町 (千葉市) – 千葉県千葉市中央区の地名。またこの地域に存在する風俗街のことを指す。→栄町駅 (千葉県)
栄町 (東京都北区) – 東京都北区の地名。付近には都電荒川線の駅栄町停留場 (東京都)もある。
栄町 (横浜市) – 神奈川県横浜市神奈川区の地名。ポートサイド地区の一部。
さかえまち
栄町 (福島市) – 福島県福島市の地名。市の中心街にあたる。
栄町 (会津若松市) – 福島県会津若松市の地名。会津若松市市街地の一部地域。
調べてもやっぱり結構あるな
八幡 (中泊町)（はちまん） - 青森県北津軽郡中泊町にある大字。
八幡 (猪苗代町)（やはた） - 福島県耶麻郡猪苗代町にある大字。
八幡 (市川市)（やわた） - 千葉県市川市にある町。 JR東日本、都営地下鉄の本八幡駅、京成電鉄の京成八幡駅がある。
八幡宿 (下総国) - 佐倉街道 / 成田街道の宿場町（現在の千葉県市川市八幡）。
八幡 (伊豆市)（はつま） - 静岡県伊豆市中伊豆地区にある地名。
八幡 (近江八幡市)（はちまん） - 近江八幡市にある地区で、同市の旧市街地。
近江八幡市八幡伝統的建造物群保存地区（おうみはちまんしはちまんでんとうてきけんぞうぶつぐんほぞんちく） - 上記にある重要伝統的建造物群保存地区。
次にお前は「いや、さすがに東京が1位だろ」と言う。
ではとくと御覧じろ。
| 都道府県 | 曲数 |
|---|---|
| 北海道 | 161 |
| 青森県 | 4 |
| 岩手県 | 9 |
| 宮城県 | 11 |
| 秋田県 | 6 |
| 山形県 | 6 |
| 福島県 | 5 |
| 茨城県 | 6 |
| 栃木県 | 9 |
| 群馬県 | 5 |
| 埼玉県 | 11 |
| 千葉県 | 13 |
| 東京都 | 67 |
| 神奈川県 | 8 |
| 新潟県 | 6 |
| 富山県 | 4 |
| 石川県 | 5 |
| 福井県 | 8 |
| 山梨県 | 7 |
| 長野県 | 7 |
| 岐阜県 | 10 |
| 静岡県 | 19 |
| 愛知県 | 9 |
| 三重県 | 11 |
| 滋賀県 | 5 |
| 京都府 | 5 |
| 大阪府 | 11 |
| 兵庫県 | 5 |
| 奈良県 | 6 |
| 和歌山県 | 4 |
| 鳥取県 | 5 |
| 島根県 | 5 |
| 岡山県 | 5 |
| 広島県 | 7 |
| 山口県 | 5 |
| 徳島県 | 4 |
| 香川県 | 8 |
| 愛媛県 | 5 |
| 高知県 | 8 |
| 福岡県 | 7 |
| 佐賀県 | 13 |
| 長崎県 | 5 |
| 熊本県 | 5 |
| 大分県 | 6 |
| 宮崎県 | 7 |
| 鹿児島県 | 9 |
| 沖縄県 | 7 |
な？
ちなみに最下位が青森県、富山県、和歌山県、徳島県の4曲だが、
（気が付かないからと言って、＝賢明ではないということではない、まだ大丈夫だ、きっと挽回できる）
ここで出てくるのは「あっぱれ!ジモトがイチバン!!」「47」「47都道府県☆言いまクルーズ」「日本列島 どっこいしょ」と、列挙ソングである。
https://www.uta-net.com/user/index_search/search2.html?frm=ichiran&kw=%E9%9D%92%E6%A3%AE%E7%9C%8C
じゃあ、5曲からが本番かというとそうでもなくて、
佐賀県だったり、宮崎だったり、敬称が揺れてるんだなぁ。なんたるトリックスターか。揺さぶってくれるじゃないの。
https://www.uta-net.com/user/index_search/search2.html?frm=ichiran&kw=%E7%9F%B3%E5%B7%9D%E7%9C%8C
ちなみに、東京3931、大阪714、京都385、沖縄245、福岡72、宮城100(うち、竜宮城がおそらく49)、広島106（うち、北広島が0）、愛知57、兵庫29、静岡73、新潟74、埼玉57、神奈川66件、千葉104件、茨城33件。
人口に占める子どもの数の割合を都道府県別にみると、沖縄県が18.7％で最も高く、次いで滋賀県15.4％、佐賀県15.2％、福島県、福井県、愛知県及び宮崎県14.7％の順となっている。低いほうでは、東京都が11.3％で最も低く、次いで秋田県12.4％、北海道12.8％、高知県12.9％の順となっている。
わが国では、1997（平成９）年に子どもの数が高齢者人口（65歳以上人口）よりも少なくなり「少子社会」に突入したが、子どもの割合が低い上記の都道府県では、既に子どもの割合が高齢者の割合の約半分まで減少していることになる。たとえば、島根県や秋田県、高知県の高齢者人口の割合は、それぞれ27.1％、26.9％、25.9％となっている。
また、2000（平成12）年の国勢調査の結果と比較すると、子どもの割合は、全国では14.6％から13.7％へと0.9ポイント減少しているが、都道府県別では、2000年と比較して子どもの割合が大きく減少している団体は、長崎県（1.4ポイント減）、青森県、秋田県、山形県、福島県、鳥取県、宮崎県、鹿児島県及び沖縄県（1.3ポイント減）の順となっている。
https://www8.cao.go.jp/shoushi/shoushika/whitepaper/measures/w-2006/18webhonpen/html/i1131100.html
https://www.smfg.co.jp/sustainability/report/topics/detail096.html
マグマから得られる地熱や、地表付近の地中熱は国内で安定的に得られる国産エネルギー源で あるにもかかわらず、これまであまり利用が進められてこなかった。しかし、エネルギーの在り 方が抜本的に見直される中、あらためて地熱資源に注目が集まり始めている。
東日本大震災や地球温暖化問題を機に、エネルギー政策の抜本的な見直しが議論されている。太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーが注目を集める中、新たな脚光を浴びているのが地熱資源だ。地熱資源は、マグマの熱に由来する高温流体を利用する地熱と、太陽熱に由来する地表周辺の地中熱の2種類に分類される。地熱も地中熱も実用化の歴史は長いが、国内ではあまり普及が進んでいない。本特集では、地熱発電と地中熱利用、それぞれの現状と普及に向けた課題、今後の展望を考察する。
地熱発電に利用されるのは、マグマから得られる熱エネルギーだ。火山帯の地下数キロメートルから数十キロメートルには、1,000℃を超える高温のマグマ溜まりがある。このマグマ溜まりで熱せられた岩石中に地下水が浸透すると、熱水あるいは蒸気を蓄えた地熱貯留層ができる。この地熱貯留層まで井戸を掘り、200～350℃という高温の熱水/蒸気を取り出してタービンを回すのが地熱発電の基本的な仕組みだ。その魅力は、24時間365日安定的に発電可能で半永久的に枯渇の恐れがないことと、発電時のCO2排出量がほぼゼロであることだ。
日本の地熱資源量は2,300万キロワット超で、アメリカ、インドネシアに次いで世界3位を誇るが、発電設備容量で比較すると、1位の米国が309.3万キロワットなのに対し、日本は53.6万キロワットで8位にすぎず、豊富な資源を生かしきれていない状況にある。
日本の地熱発電が普及しなかった主たる要因は、「立地規制」「地元の理解」「エネルギー政策」の3つといわれている。
「立地規制」とは、政府が1970年代から景観保護などを理由に国立公園、国定公園、都道府県立自然公園における地熱開発を制限したことを指している。国内の地熱資源の7～8割は国立公園内にあるため、これが事実上の開発制限となってしまっているのである。
「地元の理解」とは、地熱資源立地区域に隣接する温泉地区の事業者の理解が得られないことである。科学的な根拠や具体的な因果関係を示すデータはないが、温泉地に関わる観光事業者が温泉源枯渇を理由に開発を拒否するケースは全国で起きている。
「エネルギー政策」とは、政府による開発支援の問題と言い換えてもいい。1974年に始まった「サンシャイン計画」では、地熱発電は主要な発電方法の1つと位置づけられ支援策も充実していたが、1993年の「ニューサンシャイン計画」以降、研究費が削減され、1997年の「新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法（新エネルギー法）」では、「新エネルギー」分野の研究開発対象に選ばれなかった。さらに、2002年の「電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法（RPS法）」では、対象となる地熱事業は「熱水を著しく減少させないもの」という条件が付いたため、従来の発電方式では支援を得ることが難しくなってしまった。
そもそも地下資源は開発リスクの高い事業である。開発の際は、地表評価を行った後、地下深部に多数の坑井を試掘し、発電可能な地熱資源を掘り当てなくてはならない。試掘とはいえ、掘削には1キロメートル当たり約1億円のコストがかかる。地中にはマグマがあるのだから、掘削すれば必ず地熱資源を得られるだろうとの推測は素人考えで、事実はまったく異なる。重要なのは、マグマ溜まりの探索というよりも地下水が貯まる地熱貯留層を掘り当てられるかどうかだ。現代の高度な探索技術をもってしても、地下1～3キロメートルに分布する地熱貯留層を正確に検知することは極めて困難で、今も開発事業者の知見や勘に頼らざるを得ないというのが実情だそうだ。首尾よく掘り当てたとしても、高温蒸気を安定的に得られるのか、どの程度の発電ポテンシャルがあるのか、熱水の長期利用が周辺環境に影響を与えないのかなどを見極めるため、数年間にわたるモニタリングが欠かせない。そのうえ、資源を掘り当てても認可を得られなければ発電事業はできない。地熱発電の調査から開発までに10年以上の期間が必要とされるのは、このような理由による。ある意味、油田開発と同等のリスクとコストが必要とされながら、出口としては規制に縛られた売電しかないため大きなリターンも期待できない。こうした状況では、地熱発電事業への参入者が現れなかったのも、致し方ないといえる。
しかし、地球温暖化や東日本大震災の影響により地熱発電に対する風向きが変わってきた。地熱開発を阻んできた3つの要因すべてに解決の糸口が示されたのである。
まず、環境省が、地熱開発に関わる自然公園法の規制緩和に動き始めた。2012年3月21日には、第2種、第3種特別地域について、域外から斜めに掘り込む傾斜掘削を容認し、さらに関係者や地域との合意形成、景観に配慮した構造物の設置、地域貢献などを満たす「優良事例」であれば、技術的、コスト的にも負担の少ない垂直掘削も認められることとなった。これに加え、3月27日には「温泉資源の保護に関するガイドライン（地熱発電関係）」を都道府県に通知し、地元調整の在り方を具体的に示した。これらの施策により、立ちはだかっていた「立地規制」と「地元の理解」に関するハードルが一気に下がったのである。
さらに、経済産業省が、2012年度予算に地熱資源開発促進調査事業として91億円を盛り込み、地表調査費用の4分の3、掘削調査費用の2分の1を補助。資源開発のノウハウを有するJOGMEC（独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構）による開発準備段階の民間企業への出資や、開発資金を借りる際の債務保証ができるよう、石油天然ガス・金属鉱物資源機構法を改正する方針を示した。そのうえ、「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」により、売電開始後15年間の地熱発電の買取価格（1キロワット当たり）は、1.5万キロワット以上で27.3円、1.5万キロワット未満で42円という価格が提示された。こうした「エネルギー政策」の転換により、地熱発電事業を覆っていた分厚い雲の合間から、明るい光が射し始めた。
こうした流れを受け、10年ぶりに新たな開発プロジェクトが動き始めた。電源開発（J-POWER）と三菱マテリアル、三菱ガス化学は、秋田県湯沢市葵沢・秋ノ宮地域で地熱発電所の建設を進め、出光興産は他社と連携し、北海道阿女鱒岳（アメマスダケ）地域および秋田県湯沢市小安地域に地熱発電の共同調査を行うほか、福島県の磐梯朝日国立公園内に国内最大の地熱発電所をつくる方針を示している。
岩手県八幡平では、八幡平市と日本重化学工業、地熱エンジニアリング、JFEエンジニアリングが出力7,000キロワット級の発電所を2015年に開設すると発表している。JFEエンジニアリング エネルギー本部発電プラント事業部の地熱発電部長、福田聖二氏は、「弊社は、全国18カ所の発電所のうち9カ所で蒸気設備を建設してきました。その実績とノウハウを生かし、今後は発電事業への参入も視野に入れて開発に乗り出します。また、世界最大のバイナリー発電メーカーとも協業し、従来型より環境や景観に配慮した次世代型の地熱発電所の開発にも取り組んでいきます。地熱発電は、一度開発すれば半永久的に安定稼働が可能というメリットがあり、太陽光や風力などの再生可能エネルギーとともに今後重要な役割を果たすものと考えています」と話している。
福田氏の言うバイナリー発電とは、熱交換器を通して地熱流体（熱水、高温蒸気など）の熱エネルギーを低沸点媒体で回収し、それを沸騰させてタービンを回す発電法だ。使用した地熱流体を地上に放出することなく全量還元できるため、地下水減少のリスクが極めて少ない。また、発電設備から蒸気を排出せず、国立公園などの自然景観に配慮した発電所を建設できるため、環境省の定める「優良事例」に認められる可能性が高いとして期待されている。さらに、熱交換用の低沸点媒体の種類によっては、温泉水（70～120℃）の熱エネルギーを利用した温泉発電も可能だ。温泉発電は、既存の源泉と温泉井に手を加えずに発電ユニットを後付けするだけで実現でき、温泉地への影響も源泉枯渇の心配もない。JFEエンジニアリングでは、福島県の土湯温泉町で2014年に500キロワット級の発電事業を始めるべく、計画を進めている。これは、震災の影響により温泉収入が減った同地で、地熱発電を地域活性化に生かそうとする試みである。このようにバイナリー発電方式は、大型の地熱発電所だけではなく、小型の温泉発電所にも適しており、地産地消型の分散電源として各地に広まる可能性も秘めている。
新エネルギーとして世界的に研究が進む地熱発電分野では、高温岩体発電など新しい技術も生まれている。これは、水を圧入して人工的に地熱貯留層を造り、熱エネルギーを抽出する方式で、天然の地熱貯留層を掘り当てる必要がなく、開発リスクを減らすとともにさまざまな場所で地熱発電が可能になるため、大きな注目を集めている。しかし、人工的な地熱貯留層の構築が環境にどのような影響を与えるのかなど、検証データが揃っていないため、実用化にはしばらく時間がかかると見られている。
国際エネルギー機関（IEA）の試算によれば、世界の地熱発電量は2050年までに年間1兆4,000億キロワット時まで拡大すると予測されている（2009年の地熱発電量は年間672億キロワット時）。現在、日本企業は、地熱発電用タービンで世界シェアの7割を占めるなど、同分野で世界トップレベルの技術を有している。今後、世界規模で拡大が予想される地熱発電分野において、日本企業が存在感を発揮することが期待される。
第2部では、もう1つの地熱資源「地中熱」について考察する。「地熱」と「地中熱」の最大の違いは熱源である。マグマに由来する熱水や高温蒸気がエネルギー源の地熱に対し、地中熱は、太陽で暖められた地表付近の熱がエネルギー源だ。火山地域など対象地が限定される地熱と違い、地中熱は全国どこでも得られ、安定的に利用できることが特徴だ。
地中温度は太陽熱の影響により浅部では昼夜・季節間で変化するが、10メートル程度の深度では年間を通してほぼ一定の温度を保っている。その温度は、地域の年間平均気温とほぼ同等となっている。ちなみに東京の地中熱は年間約17℃で安定している。四季のある日本では、大気は夏暖かく冬冷たいが、地中の温度は一定であるため、この温度差を利用して冷暖房や給湯、融雪などを行うのが地中熱利用の基本原理である。
地中熱利用にはいくつかの技術があるが、現在主流となっているのは地中熱ヒートポンプシステムである。これには、地下の帯水層から水を汲み上げて熱交換を行うオープンループ型と、水や不凍液などの流体を地中のパイプに通して放熱・採熱を閉じた系で行うクローズドループ型がある。オープンループ型は地下水を利用するため設置場所がある程度限定され、主に大型施設で用いられているが、クローズドループ型は場所を選ばず設置でき、環境への影響が少ないことから、現在の主流となっている。
地中熱利用促進協会の笹田政克理事長は「地中熱ヒートポンプシステムは、省エネ・節電対策および地球温暖化対策に極めて効果的です。このシステムは、気温と地中の温度差が大きいほど、通常のエアコンに対する優位性が高く、真夏や真冬ほど高い省エネ効果を発揮します。地中熱を利用すれば、冷房使用率が最も高い真夏のピークタイムなどでもエネルギー消費を抑えられることから、現在問題となっている電力供給量不足の解決策として期待されています。また、地中熱利用はヒートアイランド現象の抑制にも効果があります。ヒートアイランド現象は、建造物からの冷房排熱が大きな要因とされていますが、地中熱の場合、冷房排熱を地中に放熱してしまうため、都市部の気温上昇を抑える効果があるのです」と語る。
地中熱ヒートポンプによる冷暖房システムは、オイルショックを機に1980年代から欧米を中心に普及が進んだ。アメリカでは、現在100万台以上が稼働している。また、中国も助成制度を整備したことが功を奏し、世界2位の普及率を誇っている。これに対し日本は、2009年時点の導入施設数は累計580件にとどまっており、海外と比べて普及が進んでいない。これは、地中熱が認知されていなかったことや、掘削などにかかる初期コストの高さが主な要因と考えられている。
しかし、2010年に政府がエネルギー基本計画で地中熱を再生可能エネルギーと位置づけたことや、2011年度以降に「再生可能エネルギー熱事業者支援対策事業」「地域再生可能エネルギー熱導入促進事業」などの支援策が相次いで打ち出されたことから、国内でも急速に認知が進み、さまざまな分野で導入が検討され始めている。
コンビニエンスストア、学校、東京スカイツリータウン（R）も地中熱を導入
支援制度の拡充や節電意識の高まりを受け、近年、さまざまな分野で地中熱の導入が進められている。たとえば、羽田空港の国際線旅客ターミナルビル、東京中央郵便局の跡地に建設されたJPタワー、セブン-イレブンやIKEAの店舗、富士通の長野工場、東京大学駒場キャンパスの「理想の教育棟」など、ここ1、2年の間に導入が続いている。また、旭化成ホームズやLIXIL住宅研究所が地中熱冷暖房システムを備えた住宅を販売するなど、一般住宅でも地中熱利用が始まっている。
今、話題の東京スカイツリータウンでも地中熱が利用されている。同地域のエネルギー管理を担当する東武エネルギーマネジメントの Permalink | 記事への反応(0) | 19:37
単行本1巻収録の「アイちゃん」のシリーズで何度も描かれるのは、電車内で女子高生が男性会社員に胸を押し付ける場面。男性会社員は、この女子高生と会える通勤時間を「もはや憂鬱な月曜日の朝に無くてはならない癒し」と捉えている。
全面広告で描かれた女子高生について、作中で男性会社員はこんな視線を向ける。
「いけないとは思いつつも 誰もが一度は目を奪われるーー
たわわに実った二つの膨らみが 少女らしく華奢な体をアンバランスに飾り立てる
https://www.huffingtonpost.jp/entry/story_jp_624f8d37e4b066ecde03f5b7
これ、広告の何処にも書かれてないし、冒頭に書いてる通り単行本の中身から拾ってるんだが、この論法（広告単体の表現では無く、作品そのものが政治的に正しく無ければ公共性の高い全国紙に広告を出すべきでは無い）で批判するなら全国紙どころか地方紙まで使って全国に全面広告出したFGOなんて原作はR18だけどいいんか？別作品だから関係ない？んなわけねーだろさっさと批判しろよ叩けよ。
