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はてなキーワード: シスコシステムズとは

2021-05-01

5月1日現在東京オリンピックスポンサー企業一覧(81社)【コロナに打ち勝った証】

計81社

ワールドワイドオリンピックパートナー

東京2020 オリンピックゴールドパートナー

東京2020オリンピックオフィシャルパートナー

東京2020オリンピックオフィシャルサポーター

情報元:

https://tokyo2020.org/ja/organising-committee/marketing/sponsors/

2021-03-27

オリンピックパートナー≒不買推奨企業リスト になったよね

ワールドワイドオリンピックパートナー

日本コカ・コーラ株式会社

Airbnb

アリババ

ATOS

株式会社ブリヂストン

ダウ・ケミカル

GE

インテル

オメガ

パナソニック株式会社

P&G

サムスン電子

トヨタ自動車株式会社

VISA

東京2020 オリンピックゴールドパートナー

アサヒビール株式会社

株式会社アシックス

キヤノン株式会社

NEO株式会社

東京海上日動火災保険株式会社

日本生命保険相互会社

日本電気株式会社

日本電信電話株式会社

野村ホールディングス株式会社

富士通株式会社

株式会社みずほフィナンシャルグループ

株式会社三井住友フィナンシャルグル―プ

三井不動産株式会社

株式会社 明治

株式会社LIXIL

東京2020オリンピックオフィシャルパートナー

味の素株式会社

アース製薬株式会社

イー・エフエデュケーションファーストジャパン株式会社

株式会社エアウィーヴ

キッコーマン株式会社

KNT-CTホールディングス株式会社

株式会社JTB

シスコシステムズ合同会社

セコム株式会社

全日本空輸株式会社

綜合警備保障株式会社

大日本印刷株式会社

大和ハウス工業株式会社

東京ガス株式会社

東京地下鉄株式会社

TOTO株式会社

東武トップツアーズ株式会社

凸版印刷株式会社

成田国際空港株式会社

日清食品ホールディングス株式会社

日本郵便株式会社

日本空港ビルディング株式会社

日本航空株式会社

東日本旅客鉄道株式会社

久光製薬株式会社

三菱電機株式会社

ヤマトホールディングス株式会社

株式会社リクルート

株式会社読売新聞東京本社

株式会社朝日新聞社

株式会社日本経済新聞社

株式会社毎日新聞社

東京2020オリンピックオフィシャルサポーター

株式会社AOKIホールディングス

Aggreko Events Services Japan 株式会社

株式会社ECC

EY Japan株式会社

株式会社KADOKAWA

グーグル合同会社

コクヨ株式会社

清水建設株式会社

TANAKAホールディングス株式会社

テクノジム

東武タワースカイツリー

株式会社乃村工藝社

パーク24株式会社

株式会社パソナグループ

株式会社ボストン・コンサルティング・グループ

丸大食品株式会社

株式会社モリサワ

ヤフー株式会社

株式会社産業経済新聞社

株式会社北海道新聞社

2020-05-17

中国が導入する可能性がある措置として、

アップル(AAPL.O)、シスコシステムズ(CSCO.O)、クアルコム(QCOM.O)などの米企業に対する調査開始や規制導入のほか、

>米航空機大手ボーイング(BA.N)からの購入停止などが挙げられるとしている。

日本には中国から規制・購入停止されるほどの企業があるのかねえ

スマホの不治通メモリ東芝

2019-01-23

anond:20190123091846

報道によると、NSAの「ANT(アクセスネットワークテクノロジー)」という秘密機関は主にネットワークスマートフォンコンピュータへの監視に使う機器製造する。

50ページ近くある内部名簿はANTの開発した製品用途価格を詳しく列挙した。技術で処理された価格33ドルディスプレイケーブルを通じてハッカーディスプレイに表示される内容を見られる。

価格4万ドルショートメッセージサービスSMS)基地局監視対象携帯電話信号塔を模擬して通話内容を収集することができる。

一般ポータブルストレージデバイスのように見えるパソコン監視装置無線信号対象パソコンデータを発送したり接収したりすることができ、その価格は1個当たり2万ドルする。

NSAは情報収集範囲を拡大するため、通信大手を狙っている。ANTの開発したサーバーパソコンスマホは米シスコシステムズデルHP中国ファーウェイなど各社に出荷する。

https://engawa.5ch.net/test/read.cgi/poverty/1388646959/

ロシアカスペルスキーラボによると、何者かがハードディスクドライブファームウェア感染するスパイウェアを開発していたことがわかりました。ウェスタンデジタルシーゲイト東芝などのHDD動作するというこのスパイウェアは、「世界ほとんどのPC」に侵入できるというのです。日頃の行いのせいと言うべきか、このスパイウェアを開発した犯人は、アメリカ国家安全保障局NSA)なんじゃないかと疑われています

https://www.gizmodo.jp/2015/02/nsa_9.html

HDDファームウェア感染するマルウェアが登場、逃れる術はないことが判明

カスペルスキーコスティン・ライウ氏によると、一般に公開されている情報活用してHDDファームウェアを書き換えることは不可能とのこと。また、かつてイランウラン濃縮施設攻撃する目的NSAによって開発されたスパイウェアStuxnet」との類似性からアメリカという具体的な国名については避けたものの、Equation groupの背後にNSA存在することをカスペルスキー示唆しています

http://gigazine.net/news/20150218-hdd-firmware-malware/

NSAは1日で全世界50億台の携帯電話現在地を追跡していることが判明

2018-12-11

ファーウェイを叩いているネット右翼死ぬほど恥ずかしい5つの理由

1. 政府から排除根拠となるバックドア存在証拠が一切提示されていない

アメリカに言われたことだけが唯一の根拠である

2. アメリカからも同様に提示されていない

経済的理由による締め出しであると捉えるのが一般論である

3. 同社の製品を今現在通信設備使用しているSoftBankはおろか、排除張本人アメリカでさえ証拠を見つけられていないのに、「余計な部品が見つかった」との日本政府関係者による非公式発言鵜呑みにする

アメリカに飼いならされた犬のようである

4. これまでの Edward Snowden のリークなどから、5G通信アメリカシスコシステムズのものになった場合に大規模な盗聴・傍受などによる諜報が行われる可能性は十分に考えられるが、そのことは無視して中国の諜報だけに焦点を当てている

アメリカ通信諜報活動を行わないような公明正大国家であると思い込んでいる。もしくは無知である

5. 基地局に関しての話をスマートフォンなど同社の他製品のもの混同し、勘違いしている

文章が読めていない)

2015-09-21

広告排除されたweb村の未来

203x年。webから広告が完全に排除されて10年がたった。


2010年代初頭にヘビーなネットユーザから普及し始めた広告ブロックツール2010年代後半には一般のネットユーザにまで広がり、広告屋/コンテンツ屋は広告ブロックツール作成者に対してあらゆる理由裁判をおこした。何人かの作成者は言われの無い理由で葬られたりもしたが、そうした動きがインターネット原理主義寄りの開発者たちに火をつけ、広告ブロックツール開発コミュニティ活性化させることとなった。


202x年、ついに広告広告ブロックツールイタチごっこに終止符が打たれる。

もはやあらゆるブラウザは一切の広告を表示しなくなった。



広告排除されて最初に姿を消したのは広告媒体となるために生みだされたサイト群だ。


やがて新聞TV局が供給するニュースサイトwebの配信を終了し、紙/TV回帰し始めた。

新聞発行部数web登場の前と同様までとはいかないものの、かなり取り戻している。毎日新聞などは海外版変態記事まで復活させた。


TVチャンネル数が倍になった。広告主がTV回帰したことに加えて、放送法改正放送インフラ整備が進んだため、TV局を開始/運営するコストが大幅に下がり、TVスタートアップIPO雨後の筍状態だ。ネット上で独自コンテンツ供給していたサイトの多くがここに参入した。




広告広告の形で表示されるものばかりではない。

検索結果の操作や、広告に見えないよう工夫された内容の偽装広告ECサイトへのリンクを含むブログなど、しばらく残り続けたものもあった。


しかし、それも長くは続かなかった。



民間レベルでの広告排除の動きに同調した各国政府は、広告主のバイアス検索結果から排除することを義務付けた検索法を相次いで制定し、googleをはじめとする検索サイト広告媒体ビジネスモデルの転換を余儀なくされた。

各国で監査機関が設置され(日本では検索庁)、定期的な監査が行われている。

このため、現在yahooは定額制でユーザに直接課金している。

googleは数年前に違法検索結果を表示したために、世界中監査機関から総額120兆円に上る制裁金を科せられ、あっけなく姿を消した。




検索法に続き、多くの国でEC法が制定され、ECサイトへのリンクが禁じられた。一部の国はECサイトへのリンク許可し続けたため、それらの国のドメインを経由するドメインロンダリングが多く行われている。それらの国はECイブンと呼ばれ問題視されており、蔵相会議などでたびたび議題に上がっている。ジャネット・イエレンFRB議長(90歳)は大国で唯一ECイブンとなっている中国を名指しで非難した。




偽装広告は、広告を嫌うネット民たちの公告狩りを生み出した。いったん広告とみなされればネット民リンチさらさらた。中には広告を含まないサイトまで含まれており、現代魔女狩りとして社会問題となったが、やがて高度に発達した広告検知アルゴリズムによってかなり正確に偽装広告排除できるようになり、広告狩りは沈静化している。




SNS広告媒体は多くが直接課金制となった。直接課金制に移行できたのはタイプごと(テキスト/写真/動画など)に上位1-2社であり、多くのSNSサービスが姿を消した。生き残った数社も直接課金移行時の大幅な利用者減のショックから立ち直れず、リストラを繰り返している。



現在電通にも博報堂にもネット媒体を扱う部署は無い。

トラフィック解析などを行うネットマーケティングサービスも姿を消した。リクルートリクルートテクノロジーズを解散し、再びR25を駅で配っている。



広告配信の停止や広告媒体サイト撤退SNS利用者減などによりインターネットトラフィックが大幅に低下したため、パケットあたりの通信コストは上昇を続けた。これがユーザネット離れにつながって、新聞TVでは「若者ネット離れ」として話題となることもあった。



パケットあたりの金額を値上げしても、トラフィック総量はそれを上回る速度で減少しており、通信キャリア業界は一般ユーザ向けネットワーキング事業の縮小を繰り返し、業界再編の波に襲われた。現在日本では"KDDIソフトバンク"社とNTTグループの2勢力に集約されている。




キャリア事業縮小のあおりを最も受けたのはネットワーク機器業界だ。戦略を誤り、事業売却とリストラを繰り返したシスコシステムズなどは現在サンノゼガレージで細々とハンドメイドルータを作っており、マニアの間で高額で取引されている。



webサーバ用途クラウドサービスを中心に、クラウド業界事業の転換を迫られた。

アマゾンwebの縮小を見越して早い段階でAWSなどのクラウドサービスを売却して世界を驚かせた。

クラウド向けサーバ需要が減少したため、サーバ業界も再編を繰り返した。日立サーバ事業を買収したヤマハは「ますます何の会社なのかわからない」と話題になった。




現在広告収入に頼っていたサイトほとんどが放置状態となっており、web村は日に日にアクセス可能なサーバが減っている。

悪しき文化遺産として保存運動なども起こったが、コストが高すぎて全てとん挫した。

web村では多くのサーバ廃墟となって朽ちている。しかし、広告を載せた大きなサーバたちが廃墟となったとしても、web村そのものが失われるわけではない。直接課金に移行したサイト非営利サイト継続して存在し、新たな(村民に受け入れられる)エコシステム形成しようとするサイト群が現れるなどして、web村の日常は続いていく。



はてなは生き残れる側だろうか。廃墟と化す側だろうか。

はてなサーバが生きていることを祈って「この内容を登録する」。

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少し加筆修正

思いついた小ネタをつないで30分ぐらいで書けると思ったら3時間もかかったので、読んでくれた人がいてうれしいっす。ありがとう

http://anond.hatelabo.jp/20150920110830

2010-01-13

もう筋書きは出来てるんでしょ?

来週木曜になったら派手派手しく「インターネットフリーダム」をぶち上げて

アメリカ中国人権外交で締め上げ

クリントン米国長官のロス上級顧問は12日、ロイターに対し、中国を含む外国での検閲されていないインターネットへのアクセスを可能にすることを目的に、

長官技術政策「インターネットフリーダム」を来週21日に発表することを明らかにした。

 その上で、「コーカサス中国イランキューバなどでは、人々は検閲されていないインターネットに自由にアクセスできない。われわれのインターネット政策は、

国民情報へのアクセス組織的に抑圧している国が存在することへの対応でもある」と語った。

 また、長官が先週、グーグルマイクロソフト(MSFT.O: 株価, 企業情報, レポート)、ツイッターシスコシステムズ(CSCO.O: 株価, 企業情報, レポート)など

ハイテク企業の幹部と会談したとも語った。

政府グーグル中国ネット検閲サイバー攻撃に強硬姿勢表明

http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPJAPAN-13315420100113

http://anond.hatelabo.jp/20100113122352

2008-11-17

http://anond.hatelabo.jp/20081116160433

>基本情報技術者シスアド相当の教育を施さずいきなりベンダー資格を取らせるような会社も将来性が無いと見ていいでしょう。

国家試験なんてかっこだけで全然現場仕事に直結していません。

問題を見てもくだらないビット計算だとか使いもしない簿記の知識が求められます。

それに比べてベンダー試験は実態に沿ったフレッシュな良問ばかりです。

かっこだけのテクニカルエンジニアデータベースよりかはオラクルでしょうし、かっこだけのテクニカルエンジニアネットワークよりかはシスコシステムズです。

日本のお役人だけの都合で作った試験なんて海外じゃ通用しません。明白ですよね

 
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