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はてなキーワード: アルジェリアとは
http://www.asahi.com/international/update/0724/TKY200907240216.html
まあ、女性差別はなくさにゃならんよーという所に同意はするけどさ、こういうニュースがあがってくると「だから日本はダメなんだ！」と喜色満面にブコメしてる連中のキモい事キモい事(笑)。ほんと「国家」とか「政府」とか巨大な存在を批判したつもりになってストレス発散するの好きだよなあいつら。
http://www.un.org/womenwatch/daw/cedaw/members.htm
| Ms.Ferdous Ara Begum | バングラデシュ |
| Ms.Magalys Arocha Dominguez | キューバ |
| Ms.Meriem Belmihoub-Zerdani | アルジェリア |
| Ms.Saisuree Chutikul | タイ |
| Ms.Dorcas Coker-Appiah | ガーナ |
| Ms.Mary Shanthi Dairiam(Rapporteur) | マレーシア |
| Mr.Cornelis Flinterman | オランダ |
| Ms.Naela Mohamed Gabr (Vice-Chairperson) | エジプト |
| Ms.Françoise Gaspard (Vice-Chairperson) | フランス |
| Ms.Ruth Halperin-Kaddari | イスラエル |
| Ms.Tiziana Maiolo | イタリア |
| Ms.Violeta Neubauer | スロベニア |
| Ms.Pramila Patten | モーリシャス |
| Ms.Silvia Pimentel | ブラジル |
| Ms.Fumiko Saiga | 日本 |
| Ms.Hanna Beate Schöpp-Schilling | ドイツ |
| Ms.Heisoo Shin | 韓国 |
| Ms.Glenda P. Simms (Vice-Chairperson) | ジャマイカ |
| Ms.Dubravka Šimonović (Chairperson) | クロアチア |
| Ms.Anamah Tan | シンガポール |
| Ms.Maria Regina Tavares da Silva | ポルトガル |
| Ms.Zou Xiaoqiao | 中国 |
たとえばこの委員会、中国に対して上記記事のように何か苦言を呈した事は殆どございません(笑)。状況を報告してくるNGOとか団体が全部共産党の子飼いってのもあるけどな。フランスがそれを突っ込んだ事あるけどシカトされてるし。
他の国も似たような事言われたら「ﾊｧ何言ってんの？俺んとこはちゃんとやってますが何か？」と突っぱねてるケースが大半、というか通例になってる。そういう組織なわけ。当たり前だけど、日本も同じようにスルーするだろうね。
ロシア、カザフスタン、ベネズエラ、ブラジル四カ国だけで６００億ドル超
中国は昨秋のリーマン・ブラザーズ倒産による世界金融危機と、直後からの原油大暴落に際して「鉱区の安いところを徹底的におさえる」という路線変更があったようだ。
ロシアには鉄道輸送による従来の石油輸入を量的に倍加させ、このために先払いの形で３０億ドル支払った。日本向けのパイプラインプロジェクトも横から奪い、さきに中国の大慶にパイプラインを敷設することでロシアと合意した。
くわえてシベリアにおける石油とガス開発に中国は旺盛な意欲を見せる。
工事費のローン、先払いによる長期安定供給の補償など、幾つかの支払い方法を取り混ぜ、合計ロシアに支払う額面は２５０億ドル。このカネでロシアの幾つかの銀行は破産を免れた。
同様にブラジルに１００億ドル。石油輸入代金の長期契約が主である。
いささか想定が異ったのは反米政治家で毛沢東主義者が治めるベネズエラである。
チャベス大統領は六回、北京を訪問し、中国を礼賛し、多くのプロジェクトの誘致に成功したが、目標とした日量１００万バーレルの対中輸出は態勢作りが遅れており、現在のところ２００９年達成目標の４０万バーレルとはるかに下回る日量１６万８０００バーレルにとどまっている（ジェイムズタウン財団『チャイナブリーフ』、７月２４日号）。
いずれにしても中国はロシア、カザフスタン、ベネズエラ、ブラジル四カ国だけに６００億ドル超の投資を決定し、実行に移した。わずか一年間、しかも四ケ国だけで、である。
ほかにスーダン、アンゴラ、ナイジェリア、アルジェリアで鉱区を抑えた。
果てしなき中国の資源争奪戦争への挑戦は、まことに未曾有の規模である。
しかし進出した国々では歓迎されず、反中国暴動がおきたり中国人エンジニアが誘拐、殺害されたり、また工事は中国人が大量にやってきて、機材も建材も建機もぜんぶ中国から運び、現地人の雇用がなく、チャイナタウンをつくり、中国語の新聞も発行し、やがてプロジェクトが終わると、かれらは現地に住み着き、つまりには侵略なのではないのか、と現地では不安が拡がる。
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「テロ情報に詳しいStirling Assyntによると、先週、アルカイダは新疆ウィグル地区の中国によるイスラム教徒虐殺に対する報復として、アルジェリアなどの北アフリカ地域で中国人および中国利権に攻撃を加えることを傘下のテロ集団に指示した模様である。
これは同社がアルジェリアに本部を持つ、北アフリカのイスラム過激派の分派であるAQIM（アルカイダのマグレブ支部）からの指示書を見たという人々の情報にもとづいている。「これはビン・ラデンのテロ・ネットワークが攻撃対象を中国に向けた最初のものである」とスペイン紙は伝えた（７月１４日）。
Stirlingによると全世界のイスラム聖戦遂行・過激派組織の中には、中国によるウィグル人民への抑圧に対する対中報復への熱望は急速に広まっている。
AQIMは「反中国」という点で、アルカイダの有力支部と見られるが、他の分派も歩調をあわせAQIMに追随すると見られる。
この分析は香港の「South China Morning Post」がすでに報じている。
香港とロンドンに事務所を持つ、Stirling Assynt社によると、近東およびアフリカには何十万人の中国人が働いているが、そのうち３万人はアルジェリアにおり、「アルカイダの報復計画の情報はリアリティのあるものとして重く受け取られねばならない」としている。
中国の圧制から外国へ逃れたウィグル人は、中国政府の発表した死者の数はゴマカシで、実際には間違いなく６００~８００人に及ぶと言う。
トルコの首相は、「ウィグルでの殺戮はまさしくジェのサイトだ」と批判したが、中国側は「トルコのナンセンスな発言を撤回せよ」と怒りをあらわにしている。
一方、ほとんどのイスラム諸国は、現在のところ、中国との取引関係にダメージを与えたくないということからか、沈黙を保っている。
ウィグル人の多くは中国による支配・抑圧は酷く、ウィグル国家の独立を夢見ているが、中国側は中国こそがウィグル地区の開発・発展をもたらしたのだと反論している。ちなみにウィグルは鉱産物、天然ガス、石油が豊な地域である。
▲米国議会はＥＴＩＭ（東トルキスタン独立運動）をテロリスト指定からはずす動き
中国外務省スポークスマンの秦剛氏は先週、「中国政府はウィグルの（中国からの）分離・独立運動家たちは外国で、一部にはアルカイダのテロ訓練を受けたものだといういくつかの証拠を入手している」と述べたが、詳細の説明は避けた。
Stirling Assyntのレポートは、過激派の間でのネット交信はきわめて活発であり、イスラム諸国内における中国のさまざまの利権構造のナマ情報が入手可能であるとしている。
Stirlingはまた「アルカイダはイエーメンにおける中国の諸プロジェクトを狙う可能性もある」としている。
げんに三週間まえに中国人技術者のボディガードを勤めていた２４人のアルジェリア人が暗殺されたことにも触れている。
そして、「あの時は、テロ攻撃の対象は中国人技術者ではなく、彼が働いているプロジェクトそのものだったからである」と述べている。「いまはこの種のテロ攻撃は多分、警備員だけでなく中国人技術者たちにも及んでいくものと思われる」 という。
アルカイダ中枢から北アフリカおよびアラビア半島のアルカイダ傘下のイスラム過激派への指令は、それらの地域の中国絡みのターゲットに向けられると思われる。これら各地での攻撃は手っ取り早く、大掛かりな準備を必要としない。
アルカイダが中国を標的に改めて新たな戦線を形成するということはないが、イスラムの一体感・団結は、同志の相互扶助を必然的なものにするし、お互いに助けている姿を目に見える形で示さざるを得ないという理解が存在しているのである。
このようなイスラム共同意識の形は世界各地から人的・物的支援や資金調達に大いに役立つのである。
中国はウィグルのイスラム独立主義者には断固とある態度で当たるとし、いわゆるETIM （東トルキスタン独立運動）の起こした殺害事件を非難している。
ETIM は９：１１事件以後、アメリカでテロ団体に指定されている。
しかしその道の専門家たちは、ETIM そのものが 新疆ウィグルにとっての脅威だとはいう考え方には懐疑的である。
アメリカ議会の何人かの議員がETIM の名前が テロリストのリストから外されるよう、動いている。（粕谷哲夫訳）
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全世界のイスラム諸国が立ち上がった。シーア派のイランでさえ中国に対して、やわらかに「調査団」の新彊ウィグル自治区への派遣を主張し始める。
人口の多いインドネシア、トルコでは連日、数万の抗議、とくにイスランブールは十万人の集会が開かれ、これまで中国の顔色を窺ってきたトルコ政府もカディール女史の訪問にヴィザを発給した。
中国の揚外相はトルコ外相と電話会談して、「あれは外部勢力と結んだ過激派の行動であり、イスラム教徒への差別ではない」と釈明した。
トルコのエルドガン首相が「あれはジェノサイトでは？」とした発言をトーンダウンさせた。
トルコは世俗イスラムとはいえ、ちょっと裏町へ入ればイスラム原理主義過激派がうようよいる。政局がかわればイスラムの爆発がある。過激派のテロ事件もかなりの頻度でおこることはエジプトに似ている。
「コーサル・トプタン国会議長はアンカラ駐在中国大使を呼んで『この目で何がおきたかを確かめたいのでトルコ議員団の視察団を受け入れてほしい』と伝えた。中国側は本省に問い合わせると回答を避けた」（トルコの英字紙、ディリーニュース、７月１４日）。
湾岸諸国も調査団の派遣を検討し、米国の議会の一部にも同様の動きがある。
旧ソ連アゼルバイジャンにも反中国ムードが拡がり、中国大使館へ押しかけたデモ隊から逮捕者もでた。
西側で最も抗議運動が盛んなのはドイツで、ウィグル組織があるうえ、数万の移民がウィグル人コミュニティを形成しているからだ。
また「サウスチャイナ・モーニング・ポスト」は「アルカィーダが北アフリカ諸国で働く中国人を殺害すると予告した」ことを伝えている（同紙１４日）。同紙は北京寄りのメディアで、マレーシア華僑の郭鶴年が経営のため、北京への警告ともとれる。
しかし現実問題として、中国人技術者ならびに労働者は、マグレブ諸国にも溢れており、同時にイスラム過激派アルカィーダの支部が散らばるがアルジェリアが最大の拠点。
中国のアフリカ援助は建設現場、石油採掘サイトでも、現地人を殆ど雇用せず、プロジェクトが決まると中国人労働者を大量に連れてくるので、新植民地主義、侵略者＝中国というイメージがアフリカ諸国では強まっている。
中国アフリカ開発基金はすでに初動の１０億ドルを使い切り、２０億ドルを追加
強気が戻ってきた。
中国は海外投資を見直すと発表したばかりだが、中味を見ると一億ドルを超える投資は許可制にするだけで、率直に言ってざる法。
李登輝政権から陳水扁政権初期にかけて、台湾から中国大陸への投資は５０００万ドル以下と決められていた。海外子会社を経由したり、香港子会社が海外の銀行から融資を受けたりのあの手この手で台湾企業は、数十億ドルを一社で投資していた。
さて、中国の公的なアフリカ投資は「中国アフリカ開発基金」を基軸に行われているが、軍事援助とのバーターなどで行われる石油ガス取引は、詳細が透明ではない。
アルジェリアがこんどは注目を集めた。
コンゴへの９０億ドル投資に関して、小誌でも伝えたが、国際社会に負う１１０億ドルの借金を踏み倒すコンゴに、中国がかくも強気の投資を続行する理由は、コバルト鉱山である。
アルジェリアはフランスからの独立以後、ナショナリズムが強く、西側は投資を嫌がった。リビアよりナショナリズムの熱狂があった。
ところがアルジェリアは外貨準備高が、じつに１４００億ドルに増えていて、たとえ石油代金がこれから一バーレル＝２０ドル割れをおこしても、十分にやっていける計画であるという。
現地の大手銀行のひとつ「スタンダード銀行」は南アが本店、最大株主は中国だが、「最近、アフリカ諸国への中国企業のリターンが顕著だ」という（英紙『フィナンシャル・タイムズ』、２００９年３月１７日）。
アルジェリアは、しかしながらスキル不足を理由とされ、せっかくのプロジェクトがあっても技術労働者はごっそりと中国から連れてくる。建設は機械、建材、労働者ごと請負い、徹底的に中国企業に還元される。
ただし一年に一回か二回しか休日もなく、中国人は働きづめの由。
アルジェリアに５２５キロに及ぶ新ハイウエィ建設も中国が行うが、これはＣＲＣＣ（中国鉄道建設）とＣＩＴＩＣ（中国国際信託投資公司）との合弁。
通信事業アルジェ・テレコムとエジプト系「オラスコム」が合弁ですすめている電話通信プロジェクトも、中国の「華為技術」（携帯電話大手）の参入が予定され、北アフリカだけでも、中国人は三万人以上が駐在している。
あなたはチョコレートの何が好きなのか。カカオ成分か。ならカカオ86%とかのチョコを心の底から「旨い」と思うのか。そうでないならあなたは「乳脂肪と砂糖が好き」なだけではないのか。カカオはその（カフェインなどの）薬理作用によって体が欲しているだけで、ミルクと砂糖で苦みをごまかさないとおよそ食べられない代物ではないのか。チョコレートについて好意的に紹介する記事でも、チョコレートは「食べ物以上、薬以下」という向精神作用があることを認めている（
http://journal.mycom.co.jp/column/lifehack/019/）。また、場合によってその中毒性は非常に危険でもある。甘い口溶けに誑かされるのは危険ではないか。
あなたはチョコレートの何を知っているのか。あなたの食べているカカオは、ガーナやアルジェリア、コートジボアールなどの大規模カカオ農場で人身売買によって働かされている児童奴隷によって生産されているかもしれない。そしてあなたが支払ったカカオの代金は、彼らの生活の向上ではなく紛争地の兵器や弾薬のための資金になり、アフリカの人々を更に傷つけているかもしれない。日本で食べられているカカオの80%はガーナ産。フェアトレードと謳われていても油断はならない。（参考：「チョコレートの真実」英治出版 (2007/8/27) ）
あなたは食品としてのチョコレートを理解しているか。チョコレートに含まれるテオブロミンは、人以外の大抵の動物にとって代謝できない毒物であることを知っているか。またカロリーにおいても、板チョコレート１枚（70ｇ）のカロリー約400kcalは、どんぶり飯一杯分、ポテトチップなら一袋分に匹敵することを知っているか。それだけのカロリー量を消費するのに、最短でもたとえば40分から50分も水泳しなければならないことを理解しているか。（http://www.kenkoukagaku.jp/calc_asp/chocolate/kekka.asp?ans=yes）軍用レーションや登山者が非常食として携帯する理由はその濃密なカロリーにあることを理解しているか。それがもたらす未来に気づかず、軽い気持ちで「チョコレートが好き」などと言ってしまって良いのか。
クッキーを食べるのもチョコレートを食べるのも良いし、決めきれずたけのこの里に手を出してしまうのも避けられないかもしれない。だが、何を選ぶにしても大切なのは、あなたがその対象をどのくらい知っているかということではないだろうか。何も知らずお菓子を食べ散らかしたら必ずあとでヒドイ目に遭うのだから。
http://anond.hatelabo.jp/20090119081207
※比喩に全力でマジレス。
WHOのタバコ対策の現状についての報告書（http://www.who.int/entity/tobacco/mpower/mpower_report_full_2008.pdf）より、"Regulation on smoke-free environments"の"Indoor Offices"がYESの国を書き出してみました。
アルジェリア、ベナン、ボツワナ、ブルキナファソ、エリトリア、ガンビア、ギニア、マダガスカル、マリ、モーリシャス、モザンビーク、ニジェール、ナイジェリア、南アフリカ、ウガンダ、ザンビア、ジンバブエ
バーレーン、ジブチ、エジプト、イラン、ヨルダン、クウェート、リビア、モロッコ、パキスタン、ソマリア、アラブ首長国連邦、イエメン
オーストリア、ベルギー、エストニア、フィンランド、フランス、ドイツ、アイスランド、アイルランド、イタリア、リトアニア、マルタ、ノルウェー、ポルトガル、ルーマニア、スロバキア、スペイン、スウェーデン、トルクメニスタン、イギリス
カンボジア、クック諸島、ニュージーランド、シンガポール、ベトナム
WHOの「タバコ規制枠組み条約」（http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/treaty/treaty159_17.html）というのがあり、わが国を含め152ヶ国が批准しています。この条約の第2回締約国会議において、タバコ規制のガイドラインとして職場の禁煙が全会一致で採択されています。
http://www.mhlw.go.jp/topics/tobacco/jouyaku/071107-1.html
http://www.nosmoke55.jp/data/0707cop2.html
http://www.mynewsjapan.com/reports/680
「しかし、その発言はパラオ代表の反対演説やニュージーランド代表の反論を招き、議長を務めるドイツ代表からは、議決をとってもいいが、141対1で否決されると思うが、と諭されて、日本代表団は提案をひっこめていました」
その結果、最重要課題であった受動喫煙防止問題をはじめ、議案は満場一致で原案通り認められた。
「残念だったのは、国際的に重要な会議なので各国からはメディアも多数取材に訪れていたのに、日本のマスコミは全く姿を見せず、
法的規制なんてこれまでの日本の喫煙慣行からは無茶に思えるかもしれませんが、実際には上記の通り、すでに規制を実施している国が軽く50ヶ国以上あります。
いわゆる喫煙所のコミュニケーションが有益（だった）としても、今からそれを理由に喫煙を始めることはおすすめできません。何年後かわかりませんが、近い将来日本でも法規制がかかったとき、そうした喫煙のメリットはなくなります。残るのはタバコ依存になった身体だけです。
新大学生や新社会人も多い時期、誰も「たばこを吸うことの利点」を教えてくれなかったのような誘惑もあろうが（俺こういうのタバコ会社のPRじゃないかと疑ってるんですよね）、ロボコップの日本語版風に言っとく。
「タバコに手を出すな」
