はてなキーワード: 禁止とは
同じ内容を指摘しようとしたら、既にしてくれている増田がいた。
これ、本当にひどい状況だよ。
田村議員がこれまで、どれだけ埼玉県のリベラル政策の浸透に尽力してきたか分かっているんだろうか。
欧米の、G7の、人権分野の進んだ制度、日本が遅れている分野の制度の必要性を訴えてきた。
「LGBTQ理解増進法」が議論となる中、神社本庁の関連団体が統一地方選候補者に“公約書” 受け取った議員は…【news23】
Q.一番同意できない部分を教えてください
「こういったことを、神道を司る神職の団体が送ってくること自体が、もう神道をないがしろにしてるんじゃないかな、という思いが一番強いです。特にですね、選択的夫婦別姓や、LGBTQの問題に関して、理解がすごく足りないな、というふうに感じてます。選択的夫婦別姓を求めてる方も、LGBTQの方も、日本国民なので、この人たちはを何でないがしろにできるのか、非常に私はわからない」
神道などの宗教団体が介入してくる動きを、リベラルとして食い止めようとしてきたんだよ。
アメリカでも、宗教保守が家父長的価値観でマイノリティを攻撃してくるから、民主党系のリーダーが徹底的に戦う姿勢を見せる。
まさに同じ。
アメリカでの田村さんのスタンスは、オカシオ=コルテス議員やカマラ・ハリス議員に近い。
上の記事でも言われているけど、LGBTQに関する法律がないのはG7で日本だけ。
他の人権に関わる分野では、児童を守る法律や夫婦別姓などもG7で日本だけが遅れている。
こうした動きは、地方議員にも起こっていた。埼玉県議で自民党県議団の幹事長、田村琢実議員だ。
田村議員は、かつて日本会議に所属しており、当時は保守政治を進めるためには、選択的夫婦別姓やLGBTの権利保護を推進する必要性はないと感じていたという。しかし、当事者の声を聞いたことをきっかけに、法律や制度上困っている人たちがいることを知り、勉強会を立ち上げたという。そして2022年に埼玉県議会で制定された「埼玉県性の多様性を尊重した社会づくり条例」に関わった。性的マイノリティーの人の差別を禁止する、差別禁止条例だ。
条例案制定の直前ぐらいから、条例制定の中心的人物だった田村議員に関する批判的な記事が、保守系雑誌や日本会議の機関紙に掲載されるようになったという。地元の右翼団体に街宣活動をされたほか、批判する記事のコピーが選挙区の全戸に配られたという。「『LGBTQと夫婦別姓に賛成する田村は立憲に行け』『自民党から出ていけ』といった内容でした」
誰が、どんな団体が中心となってやっているかは分からなかったという。「僕の想像ですが、(条例の主旨や夫婦別姓に)反対する団体が、お金を出していたのではないかと思います」
田村議員は、性的マイノリティー差別の問題を解決することは、これからの日本の成長にとって大切なことだという。
「戦後の経済成長期からこれまで、日本は多様性をなおざりにし、経済優先でやってきました。それが『失われた30年』、そして日本の衰退につながっています。多様性や、一人ひとりの能力を生かすことに目を向けてこなかったために、今の日本では新しい発想が生まれず、人も生かし切れていない。そこに目を向けないと、日本の発展はないと思います」
夫婦別姓、LGBT法などの欧米の制度を採り入れようと尽力してきたんだよ。
それで、今回はG7・アメリカンスタイルで、田村議員は夫婦別姓、LGBT法の流れで、欧米主要先進国の進んだ取り組みとして児童の人権を最優先で守る法律も埼玉県に根付かせようとしたわけ。
完全に逆。
宗教保守と徹底的に戦うリベラルな立場の議員が、LGBT法と同様に、G7で唯一遅れていて児童を一日中ほったらかしにしている日本の状況を改善しようとしたわけだ。
田村団長は内容について「瑕疵はなかった」と正当化した上で、登下校に防犯ブザーを持たせるなど各家庭で安全に配慮していれば放置にならず「心配の声のほとんどは虐待に当たらない」と従来と異なる見解を示した。既に条例で規定する「安全配慮義務」が果たされていれば虐待に当たらないとした。これまで説明しなかったのは「安全配慮義務は大前提で当たり前すぎた」と釈明した。改正案を再提出するかどうかは「ゼロベースで全く何も考えていない」と答えた。
そりゃそうだよ。
田村団長の考え方はG7では何ら不思議ではないんだから、その内容自体に疑問は持たないはずだよ。
はてなの皆さんも、G7で導入されている夫婦別姓やLGBT法に疑問を持つ人がいたらおかしいと思うでしょ?
欧米主要国では導入されている仕組みなのに、日本で反対の声が高まったらどう感じる?
内容は正しいけど、正しさが日本の有権者にうまく伝わっていないと考えるよね。
ところで、田村議員と敵対する保守系グループが、今回の条例案取り下げで狂喜乱舞する姿もXで見られるよ。
田村議員の「欧米由来のリベラルな政治」を止められたから喜んでいる右派がたくさんいる。
それをなんだ、なんだこの仕打ちはよ。
埼玉県民が怒った!「留守番禁止」条例案、異例の取り下げへ 何が問題だったのか:東京新聞 TOKYO Web
https://b.hatena.ne.jp/entry/s/www.tokyo-np.co.jp/article/282874
田村琢実はモラロジー・親学・新しい歴史教科書をつくる会と強いつながりがある日本教育再生機構の委員。モラロジー・親学・つくる会の重鎮髙橋史朗は統一教会と強いつながりがある。
誰にどういう評価をしているのか、分かっているのかな。
埼玉県にG7の進んだ動きを取り入れる議員に保守派のレッテルを貼り、背後から撃とうとする。
田村議員の歩みを止めたら、どこのグループがほくそ笑む結果になるのか理解して言っているんだろうか。
ご自身が日頃から憎しみを抱く本当の敵に、塩を送ってしまっている方もいる。
今、田村団長を突き放すと、「○○をやっていないのはG7の中で日本だけ」という強力なエビデンスの武器も失うかもしれないんだよ。
埼玉県の虐待禁止条例を期待していたが、断念とのことで残念だ。
虐待を禁止できると期待していた。あれこそが正しい安全をもたらしてくれると思っていたのに。
世間では厳しいという声が聞こえるが実際あれはまだまだ不備がある。
もっとちゃんと子育てをしなくちゃならないし、ちゃんとした姿を法律で示さなければならない。
まず、放置禁止はそうなんだが本来であれば、子供を視界から外すことは禁止にしなければならない。
保護者や監督する者が視界の中に必ずとらえておくこと。まばたきをしないのは努力義務で。本来であればすべきではない。伝説ではまばたきをした瞬間に神隠しなどが起きているが、発生確率と保護者の負担を考えればまばたき禁止は努力義務が妥当かなと思う。
また、これらの罰則規定はないとしているが、罰則は設けるべきである
虐待をされたということは、心が死ぬのと同義なので、保護責任者遺棄致死罪と同じく3年以上20年以下の懲役が妥当だ。
埼玉県議会で取り下げられた子供放置禁止条例案、取り下げられてよかったんだけど、親も子供を好きで一人にしてるんじゃないわけ。一人にせざるを得ない状況なんだわ。
そのフラストレーションの大部分を減らすには、親の仕事を早く上がらせろよ。ってか子供の親だけじゃなく、日本全体で残業やめてくれ。そういう働き方になって初めて、ひょっとすると今回の条例が受け入れられるくらいに子供を育てる環境が整うんだと思う。
子供いねえんだから関係ないだろって思うだろ?そうじゃないんだな。あなたが定時で帰るスピードで仕事してくれないと、子持ち(や介護持ちや病気持ちやモチベーション低下持ちや推し持ちや趣味持ちなどその他大勢)も平静に働けないんだな。自分のペースだけで働ける人が、好きに残業やりまくって仕事さっさかこなしちゃうと、そのペースで仕事しろやってことになっちゃう。いま日本社会ではそうして仕事しまくる人が偉いってことになってるから。だから良くない子育て環境を改善したいなら、みんなで働き方改革(つってもセーブするだけ)するしかないのよ。
埼玉県議会は、県内企業の働き方改革を強化しまくる条例案でも出して、テレ玉カラオケ大会に出てる人たちに根回ししときゃ、全国の模範になれたんじゃないかな。りそなあたりが先陣切るでしょ。
子供の放置が問題なのは程度の差があれ多少同意する部分はあるが、「親が見とけ」で思考停止するのは日本の良くないところ。日本はすぐ「注意喚起!ヨシ!」「標語掲示!ヨシ!」で末端最前線にリスク対策を押し付けるが(今回もそうね)、ホントはそうならないように頭をひねらせて仕組みを改善しなきゃあ。
親だけに押し付けるな、ベビーシッターや一時保育の拡充を、と叫ぶ声もある。もちろんそれも大切。ベビーシッターもっと使いやすくなるとすごくいい。でもそれって、生じた需要に手当するだけの応急処置にすぎない。ベビーシッター利用助成の拡充だけやって対策した気になるんじゃねえぞ内閣府。
条例主導者の一人である田村琢実は、公式サイトで実績としてLGBTQ条例の制定を挙げたり、丸川珠代らが夫婦別姓反対を求める文章を地方議員に送っていた際に不快感を示していたりした人物。
https://www.tokyo-np.co.jp/article/88152
ブログでは「選択的夫婦別姓問題と酷似するLGBTQへの理解不足が生む現状に、吐き気すら感じるところです。」とまで言っている。
https://ameblo.jp/takumi-tamura/entry-12675703821.html
また自民党議員団の中で高橋史朗の勉強会に出席し、親学との関係も深い鈴木正人は、今回の条例提案者に名を連ねていない。
加えて埼玉県を地盤とする自民党の国会議員である牧原秀樹と柴山昌彦は今回の条例に反対と言っているが、両議員は日本会議・神道政治連盟と関係がある保守派の議員であるのはよく知られているところである。
例の議員、旧来の家族観信奉者だからこんな条例案出したんだ、て見立てが主流みたいだけれど、他の動機かもしれないなと思っている(もちろんすべて憶測)
はてなでも、何かで事故が起きるとすぐに「〇〇を法律で禁止すべきだ!」と吠える人がけっこういる。例えば電動スクーターで危険運転者が1人自損事故で死んだだけでも「電動スクーターそのものを禁止すべき」という人が多い。
今回の条例案の動機も「放置されて子供が死んだ事件がある、なら放置を禁止すべきだ」という、かなり安直な動機が出発点だろう。
しかし、子供の放置も電動スクーターも、どちらも是非を決めるのは程度問題だ。制限速度を完璧に守ってる電動スクーターは特に危険な存在ではないし、小学生に5分間留守番をさせるのは特に危険なシチュエーションではない。しかし暴走する電動スクーターは危険だし、小学生に3日間留守番させるのは多くの人が危険だと考えるだろう。
つまり短時間でも子供を一人にするなというのは、「少数の事故を理由に、電動スクーターそのものを禁止すべき」と主張する人の心理と同じだ。規制には必ず抜け穴っぽいものが生じるが、それが許せないのだろう。
さらに言うと、「条文的には5分間の留守番でも条例違反になるが、そんなささいなものは『取り締まらなければいいじゃん』」と考えているかもしれない。例えば現代日本で多くの自動車がスピード違反を起こしているが、それに対しドライバーの多くが「警察は何かあったら自由に取り締まれるように、厳し過ぎる制限速度を設定しているだけで、10kmオーバー程度では取り締まられたりはしない」と認識しているようだ。
県議もそれと同じ理屈で「何かあったら自由に取り締まれるように、厳し過ぎる留守番制限を設定しているだけ」かもしれない。「〇時間以上の放置はダメ」みたいな基準を明言してしまうと抜け穴になってしまうから。
さらに、埼玉県は大都市だが、それでも地方議会は国会ほど立法能力が高くないと推測される。国家1種を通ったエリート官僚がサポートしたりしないので。
立法能力が低いことにより、「〇〇は良くない!禁止すべき!」という素人の感想レベルの意見がそのまま条例案になってしまったのでは。
共働きや核家族を敵視するためにこんな条例を作った、みたいなのは陰謀論っぽいので、より「ありそう」な動機を推測してみました。
ジュース飲むタイプなら「砂糖の入った飲み物一切禁止」だけやるとか。その体重ならこれやるだけでも痩せるはず。あとは炭水化物をすべてベースブレッドに置き換えるとか。
創作作品で詐欺を見ると当時のことがフラッシュバックして辛くなる
映画、ドラマ、マンガ、アニメ、小説、音楽、ゲームなどジャンル関係なくシンドい
クリエイターの人達には詐欺被害者に配慮してほしいけど、それが徹底されるとは思えないので法律で禁止されるのが理想
ただ、詐欺だけ特別扱いできないというのは自分も重々承知してる
また、昨日の別の増田でレイプ被害者に配慮しろということが書いてあったけどこれもレイプを特別扱いすることになるので現実的ではない
殺人とか外患誘致を差し置いてまでこれらを特別扱いできるだろうか?
だったらいっそのこと創作では全ての違法行為描写は禁止にすべきだと思う
詐欺、レイプ、殺人、外患誘致、窃盗、傷害、誹謗中傷、不倫、著作権違反、スピード違反等…
これらの描写を創作で禁止することにより被害者が心を痛めることはなくなる
また、副次的な効果としていわゆる「ゲーム脳」と言われるような創作に影響を受けて犯罪を犯すという事例も減るのではないかと思う
企業版ふるさと納税の仕組みを使って、企業が自治体に寄付をすると、簡単に言えば寄付額の9割が法人税申告で戻ってきます。
あとの1割は損するので、その分を地域貢献の宣伝料と考えるしかありません。あんまり上手い話じゃないですね。
でも、以下の方法を使えば1割回収どころか儲けを出すこともできます。
企業版ふるさと納税での寄付は自治体が立てた寄付対象事業に行うことになっているので、自分で受注できそうな事業に寄付して、その事業を実際に受注すればよいのです。
言ってしまえば環流です。
そうすれば、法人税で9割戻ってくるのに加えて、寄付金の全額がキャッシュで戻ってきます。これでお金が増えましたね。
まあ事業受注の原価はかかるので、この事業で1割利益が出れば実質トントンですが、それ以上の利益を目指せばもっと割りが良くなります。
グループ企業を使えばいいのです。自社や関係会社は寄付の利益を得るのを禁止されているので、心配なら関係会社の定義から外れる兄弟会社だと都合がよいでしょう。
え?事業を受注するのに入札がある?
自治体に取り入って自社しか請け負えないよう、うまく仕様を調整してもらいましょう。
なんなら、自治体に顔が利く地域のコンサル会社かなんかを噛ませると話が早いでしょう。
なんだこんなことできるわけないじゃん、と思っていますね?実はやってるところがあるのです!
https://youtu.be/YpGwyU3QrqA?si=4UbBEeDXIi_VuYH-
河北新報が上記の動画で伝えるところによると、福島の国見町の事業にグループ会社の救急車製造会社にコンサルかませて受注させて、国見町にはグループ企業から寄付しています。
いやー丸儲けですな。商売が上手い。
ただし、入札でゴニョゴニョしているので不正競争防止法に引っかかるリスクがあるのと、思いっきり企業版ふるさと納税の趣旨に反するやり方の抜け穴を突いたやり方なので、初心者にはお勧めできません。
https://webcache.googleusercontent.com/search?q=cache:https://anond.hatelabo.jp:443/20231009170443
企業版ふるさと納税の仕組みを使って、企業が自治体に寄付をすると、簡単に言えば寄付額の9割が法人税申告で戻ってきます。
あとの1割は損するので、その分を地域貢献の宣伝料と考えるしかありません。あんまり上手い話じゃないですね。
でも、以下の方法を使えば1割回収どころか儲けを出すこともできます。
企業版ふるさと納税での寄付は自治体が立てた寄付対象事業に行うことになっているので、自分で受注できそうな事業に寄付して、その事業を実際に受注すればよいのです。
言ってしまえば環流です。
そうすれば、法人税で9割戻ってくるのに加えて、寄付金の全額がキャッシュで戻ってきます。これでお金が増えましたね。
まあ事業受注の原価はかかるので、この事業で1割利益が出れば実質トントンですが、それ以上の利益を目指せばもっと割りが良くなります。
グループ企業を使えばいいのです。自社や関係会社は寄付の利益を得るのを禁止されているので、心配なら関係会社の定義から外れる兄弟会社だと都合がよいでしょう。
え?事業を受注するのに入札がある?
自治体に取り入って自社しか請け負えないよう、うまく仕様を調整してもらいましょう。
なんなら、自治体に顔が利く地域のコンサル会社かなんかを噛ませると話が早いでしょう。
なんだこんなことできるわけないじゃん、と思っていますね?実はやってるところがあるのです!
https://youtu.be/YpGwyU3QrqA?si=4UbBEeDXIi_VuYH-
河北新報が上記の動画で伝えるところによると、福島の国見町の事業にグループ会社の救急車製造会社にコンサルかませて受注させて、国見町にはグループ企業から寄付しています。
いやー丸儲けですな。商売が上手い。
ただし、入札でゴニョゴニョしているので不正競争防止法に引っかかるリスクがあるのと、思いっきり企業版ふるさと納税の趣旨に反するやり方の抜け穴を突いたやり方なので、初心者にはお勧めできません。
ハマスやイスラム組織の戦闘員達は、物心つく前から拉致されたり親元から離されて訓練を受ける
そうした環境下で育った人たちは倫理や道徳なんて当然壊れてるし、愛情を受けたことがないから他人に共感もしない
安全な国で育った人たちでさえ、不全な環境で育つと他者への好奇心が奪われ、学習意欲が低下する
虐げられて育った犬のようなものだ
そういう人たちが、西側の世界のものである音楽フェスなんか見たらただ怒りに包まれるのみだろうな
自分は音楽フェスは好きだけど、彼らからしたら怒りの対象でしか無いのだ
それが悲しいなと思った
この話を受けて憂うこと
それは
「中東の人たちに比べ自分は恵まれてると思った。本当に幸せだなあ」という、社会問題に関心を持つ人たちに対して冷笑を行うガキのようなゴミ増田のエントリが増える事だ
Naomi Sharonというアーティストの曲を聴きながら
そういえば「Naomi」という名前の西洋人が結構居るけれども、日本となにか関係があるのだろうか?
と思って調べてみた
ふーん
かと言って「Naomi」が日本に輸入されて「なおみ」という名前が出来たというわけでもない
(キリスト教の洗礼名として日本人が「Naomi」を使うことはあったそうだが)
現在の様に「なおみというと女性名」という認識ではなく、昔は寧ろ男性名として使われることが多かった様だ(植村直己あたりが有名だろうか)
女性名として人気が出たのは谷崎の痴人の愛の登場人物「奈緒美」からとのこと