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はてなキーワード: 核家族とは
我々両親がきちんと家におり、平日土日問わず、毎日それなりに相手をしてくれる。たまにおばあちゃんが面倒見てくれる。多分、子ども側で親が不要にならない限り、これからも我々は構い続けるだろう。むしろ子離れの方を気を付けなければいけない。
翻って、自分の子供時代。昭和末期。父親は基本的に家にいない。平日は仕事で土日はパチンコ。夜だけいる感じ。食事は一緒に取らない。核家族で他に頼れる相手もいなかったため、母親のヒステリーは日ごと激しくなり、小学校に上がってからの両親は週次で激しく罵りあっていたように思う。恐ろしいことに、自分の周辺ではこれが逸脱した家庭環境というわけではなかった。友人の父親はほとんど思い出せないし、たまに友人宅の夫婦喧嘩に遭遇することもあった。
父親は中学に上がってから単身赴任になり、ますます存在が薄くなった。母は兄と私をほぼ一人で育てていた。兄は母とは早々に距離を取り、結果私は、母の溺愛とヒステリーを一身に受ける羽目になった。けれど、今自分で子育てをしていて思うのは、そりゃこんなのワンオペしてたら気も狂う。正直母の言動の数々は今でも許し難いものがあるが、時代を考えると、あれでも母は私を愛していたのだろうと確信できる。何なら父の家庭での有りようも、昭和においては特段珍しいものではなかったのだ。営業職として身を粉にして働き、金だけ家に入れて、土日は燃えカスになっていた。自分が同じ生活をしたら、まあ燃えカスになるだろう。その姿を見ていたからこそ私はいま、ラクチンな仕事を選んでいる。父も、あれはあれで多分家庭への愛情があったのだ。なのに、私の記憶には父が一切残っていない。特に同情もしないが、一抹の寂寥感というか、井上陽水「人生が二度あれば」が頭に流れる。残念ながら両親は既に離婚しており、老いた二人がこたつで若いころを話すこともない。
労働によって、プライベートのコミ ュニケーションやコミュニティに費やせるリソースが奪われている。
まず、労働日であれば1日のうち最低9時間は労働に持っていかれる。
残り8時間。
そこから通勤時間や、家事労働といった時間を引いていくと何時間残るだろうか。
そしてその時間をどう過ごすか。
多くの人はそれなりに仕事で疲れていて、家で過ごすのを選択するんじゃなかろうか。
そういうわけで、プライベートでコミュニケーションをとる相手は家族、というのが自然な流れだ。
しかし、家族という共同体、そして婚姻という関係は、排他的でエゴイスティックだ。
例えるならイス取りゲームみたいなもんで、イスに座らなかった人や座れなかった人はそのコミュニケーションの選択肢が取れなくなる。
企業労働に核家族は馴染む。確かにそうだ。しかし、今はそんな時代ではない。
これからは労働時間を減らし、家庭外のコミュニティの形成、参加、維持にあらゆる人が十分なリソースを裂けるようにしなくちゃならないと思う。
お金を稼いでモノを買って消費することが幸福、という時代はとうの昔に終わっている。
住宅購入を考え色々調べ始めたが、住宅政策はいろいろオカシイ気がする。
先に予防線を貼っておくが、賃貸と持ち家のどっちが得か、マンションか一戸建てかを議論するつもりはない。
ちょいちょい話が逸れてその手の話に首を突っ込むが、本稿の趣旨はなにが得かということではないので、反論は最後まで読んでからにして欲しい。
まず、前提条件として住宅価格が高い。都内のマンション価格の平均は6000万円台に達してるらしい。ローンの相場は年収の7〜10倍、一昔前の年収の5倍をはるかに越えている。だいたい、年収の何倍という目安そのものがおかしい。
年収2000万が年収の半分をローン返済に回すことは可能でも、年収400万でローン返済に年収の半分を出すのは不可能だろう。
住宅購入の7割は両親から資金援助を受けるらしい。その額700万〜1000万ほど。
年収が平均よりかなり高いか、実家が太いかじゃないと住宅購入はかなり難しい。
その意味で、賃貸と持ち家のどちらが得かという議論は成り立たない。
損得勘定しなくちゃ生きていけないような層には、持ち家という選択肢は用意されていないのだ。
お金に余裕がある層がQOLを上げるために持ち家、あるいはお金に余裕がある層がより住居費を抑えて得するために持ち家(本当に得かは議論しない)という選択肢が持てる。
そうはいっても、貧乏人でも家が買えるように種々の政策があるのかと思いきや、住宅購入のための政策は金持ち優遇でしかない。
前述の両親からの資金援助は非課税で、相続税対策になる。合法的に相続税をすり抜けられる。
そして、住宅ローン減税。
昨年まではローン残額の1%が、今年からは0.7%が税控除される。もう少し具体的に言えば、4000万借りてると年に40万税金が安くなる。住宅ローンの年利は1番安いところだと0.5%程度なので、4000万借りて利息は20万しかつかないのに税控除が40万ある。
借りなくても買えるくらい貯め込んだ人でもローン組んだほうが得って変な話。
そうは言っても「金持ちは住宅ローン減税使えないんでしょ？」って疑問は出るかもしれない。しかし、所得制限はあってなきが如しだ。昨年までは所得が3000万まで、今年からも2000万まで制度にのれる。
年収じゃなく所得でだ。所得2000万を超える若者なんて何パーセントいるんだ？
つまりほとんどの自営業者、サラリーマンなら役員クラスでも利用出来る。ウォーレンバフェットのように、株の含み益で資産は増え続けてるが現金化しないような人達だったら、億万長者でも利用出来る。
家をキャッシュで買えるような金持ちのジジババがセカンドハウスを買うのにうってつけの制度だ。
いつでもキャッシュで家を買えるような金持ちが、ローンを組むと減税されてホクホクで、支払いをローンにすることでキャッシュは温存しておいて、その間も投資で増やし続けられる。ジジババとパワーカップルとボンボンに家を買わせる政策にしか思えない。
賃貸か持ち家か、どちらが得かという話はしないと書いたとおりだが、持ち家を欲するのは子育て世代で、持ち家比率を増やすのは安心して子供を産めるようにするため、ひいては出生率向上、日本経済と年金制度維持のためという側面はあると思うのだ。
ジジババとパワーカップルとボンボンのうち、ジジババはこれから子供を産まないし、パワーカップルだって子沢山になる可能性は薄い。
でも晩婚化で高齢出産、核家族化なうえに人と会うのが憚られるコロナ禍で両親に子育てを手伝ってもらえず、保育園は足りないしコロナ禍でちょっとでも風邪気味だと登園拒否され、狭い賃貸で子育てはキツいと思うんですよ。
長くなったので、まずはこの辺で。
続きはまた後で書くつもり。
コロナ禍だから縮小して行われるんだろうと思っていた矢先、小学校から入学式に関する通知が届いた。
一家庭2名以内の参加。
小さい子の参加は不可。
入学式は平日。
夫は仕事。
身内は遠方。
来月で生後3か月になる娘は同伴不可。
新入生の帽子とランドセルは保護者が保護者席で持って着席しろ。
つまり、息子の入学式には下に乳幼児がいて預け先がない家庭の場合、保護者は欠席しろ。ということらしい。
えーっとその場合、息子はランドセルと帽子をどうするの？どこに置くの？
もう令和だよ？
2022年だよ？
核家族多い時代でみんな働いていて、平日日中の近所付き合いも皆無だよ？
なんで両親揃っていて子供一人っ子、または下の子はいつでも面倒見る人間が他にいるの前提で言ってくるんだろうな。小学校って。
こういう条件をサラッと投げつけられると、あー、二人目産むんじゃなかったと思うよ。
そりゃコロナのこともあるし、式典に乳幼児いたら迷惑になるのもわかるよ。
せめて代替案くらい出せない？
「両親揃って参加して、下の子は祖父母に預ける」という固定価値観やめてくれない？
あと、子供の入学式なら父親仕事休むでしょ？この条件なら両親どちらかが家残って下の子見るでしょ？って考え方もどうかと思う。
やっぱ公立小って、こんなんなんだな。
時代遅れとは聞いていたけど、本当にそうだった。
ワーママになったはいいが、マジで時間が足りない。自分をもう1人ほしい。
子育てもなるべく傍にいてあげたい、
仕事も趣味もない人がいたら、その人の身体を乗っ取ってロードバランサーをかませて負荷分散したい。
冷静に考えて専業主婦の人がやってることをやりつつ、一人前とは言えないかもしれないが仕事もフルタイムでやるって無理があるんだな。
保育園はあるけど保育料がそこそこかかるし、当然ながら仕事してる時間しか預かってもらえないし。
子が体調を崩したり何か子の用事がある時は突発的に仕事ができなくなって、チームの足を引っ張る。
仕事量は多いままだから、子を寝かしつけた後に睡眠を削って仕事に戻る。
たぶんこんなの客観的に見て全部ワーママならあたりまえのことなんだろうけど、自分がなってみて初めて、これきついなって思わされた。
というか、核家族で子育てしながら働くということが、未だに周りに負担をかけるか本人が無理することでしかなしえない状態だ。
同年代でも子を持たない人達が増えて、その人たちの生活が優雅で羨ましく、妬ましく見えるのもしんどい。
アルコールなんてずっと飲んでいないし、綺麗な服も着ず、イベント事や映画、お洒落な店なんかもそうそう行けない。
金銭的なプラスマイナスとかは気にしていないが、結局子が可愛いのは可愛いし、道楽のつもりで楽しむしかないのかもしれないな、と思う。
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=69400?pno=2&site=nli
「年収1,000万円以上の妻」の80.0％が「夫も年収1,000万円以上」である。
高年収同士、あるいは低年収同士が、同格で夫婦になることで、夫婦（世帯）間の経済格差が倍増している。
夫婦共に年収700万円以上のパワーカップル世帯数は近年、増加傾向にある。
「夫婦と子」から成る核家族世帯が最も多く、2020年で約６割を占める。
次いで「夫婦のみ」世帯で約３割を占める。残りが親同居である。
パワーカップルの3割を占める夫婦のみ世帯は、子供や高齢者がおらず「現役強者」同士のため、相当な贅沢ができるだろう。
妻の労働力率は全体的に上昇傾向にあり、夫が高収入の世帯でも多くの妻が働くようになっている。
例えば、夫の年収が1500万円以上の世帯では、2014年から2020年にかけて、
妻の労働力率は48.8％から61.5％へ、世帯数は20万世帯から32万世帯へと増えている。
高所得男性が、「金に困っていなくても働きたがって稼ぎたがる強者女性」と結婚するようになっているのだ。
女性が差別されており、有能でも無能でも女であれば一律に低賃金で「お茶くみ」をさせられて、
25歳以上になったら「羊水が腐る」と言われて会社から追い出される環境のほうが、
世帯間の経済格差はマイルドになっただろう。女性差別があると強男×強女の世帯が作れないからだ。
強者男性と強者女性が結婚し世帯年収2000～3000万円になる世帯と、
男も女も稼ぎ手となり、似たレベル同士（大学・職場）で結婚していくことで、格差は単純に倍になったのだ。
