はてなキーワード: evとは
常温常圧超電導の実現はノーベル賞どころか、ノーベルそのものを置き換えるほどの意味を持つ。
CPU、GPU、メモリといった半導体分野も韓国がすべての市場を支配するようになり、
EVや鉄道も超電導モーターを通じて韓国がシェアを独占するようになる。
4.質の高い教育をみんなに
8.働きがいも経済成長も
無理!
14.海の豊かさを守ろう
15.陸の豊かさを守ろう
16.平和と公正をすべての人に
中国が公正になったら暴動だらけでサプライチェーン崩壊(コストアップ)
めちゃコストアップするけど、そのコストは国や大企業、上級国民が払ってくれるの?
もしSDGs達成のためにお前も金払ってな、って言われたら俺も貧困ですがと言いたい。
「でも、君はアフリカで毎朝片道2時間かけて水汲みしてるニシャンタ君より裕福じゃん」とか「でも君はミャンマー内戦地帯でサポート切れの中古のWindowsで通信兵やってるポポンガくんよりIT勉強できる環境にあるじゃん」とか言われたら、ダシに使うそいつをぶん殴りたい。
豊田章男が社長になってから車好き向けのメーカーになった。圧倒的最強メーカー。トヨタはつまらないとか言うのは大体周回遅れのオッサン。
フランス。GTRも2300万以上は新車価格でするしEVばかりであまり日本の方を向いてないので国内ではホンダに食われがちだが、スカイライン400Rなどギリギリの所でスポーツカーファンを繋ぎ止めようとする。
N-BOXの会社。北米がメイン。ホンダファンが好きであろうシビックTypeRがアメリカ向けに滅茶苦茶デカくなってしまった。本田宗一郎の頃からの付き合いのエンジン系下請けをEV化で切り捨てる。それにより日本のファン離れは加速中。
ご存知インド国民の友。アルトはインドの国民車。安全基準の変更で重量増が進む中で軽くて安い車を出し続ける事から車ファンを裏切らないメーカーとして定評がある。アマチュアモータースポーツではスイスポとアルト系はよく出てくる。
トヨタ陣営。安車といえばスズキとダイハツ。一般的にタントのイメージしかないが、車ファンにとってはコペンとミラTR-XX。
86BRZはトヨタとスバルの共同開発だが、スバル寄りと言ってもいい。
スポーツカー好きがファン層に多いはずだが、MT搭載者派BRZだけ、WRX STIも無い。
EJ20エンジンも終わりEV化、CAFE規制によりスバルの明日は……。
レガシィはアメリカに目を付けられて大型化してしまったので、レヴォーグという日本版レガシィを発売しているので、これが一番オススメ。
シビックがアメリカに目を付けられてデカくなるだけのホンダとは違うのだよ。
日本では例のリコール隠しによりオワコン化、ランエボ、パジェロなど三菱の名車群を潰して行きコストカットの末につい最近黒字になった。
日本では本当に三菱車が走ってないが、東南アジアではちゃんと走ってる。
2022のラリーアートとしてアジアクロスカントリーラリーに出てトライトンが優勝。
とにかく車種を潰しまくってもデリカD:5やトライトンが残った。
MAZDA2やロードスターがレギュレーションの厳しいアマチュアスポーツで活躍
以上俺の偏見でした
アンタの希望は達成される
新車のアリアに5年乗って、もし他のEVに乗り換えようとしても、日本のEV普及率が10%に絶対届かない
よって、2030年までに普及率を上げたい日本の政府は、なんだかんだで補助金をつけるだろう
保証する
だって、GIGAZINEのテスラの航続距離の記事に対するブコメは、EVについて全くと言っていいほど無知なのだから
twitterのイーロン・マスクの暴虐に腹を立てているのか、テスラを全否定
こんな小さな島国の、糞どうでもいい中古車販売会社の問題と同列に見てるのがほとんど
今年上半期にヨーロッパで最も売れたのが、テスラのモデルYだったというのに。。。まだ上半期のデータはないけど、1Qだと世界で最も売れているしね
そりゃEVは爆発しまくってて危ないだとか、寒冷地では凍死するだとか、テスラの自動運転は事故ばかりなんていうデマを信じ込むわなw
デマ流してまで普及させたくないっていうアンタ、やるな
それは日経やNHKを筆頭とする、メジャーなメディアが、日本車メーカーの好調っぷりしかニュースで報道しないから
世界規模で起こっている、テスラや中華系EVの盛り上がりをちゃんと報道しないから
特集記事もいっぱいあるのに、興味を持って調べないから頭に入らない
補助金だって、最近某EVが満額補助に変わったし、日産サクラの運用をよく考えたら、トータルコストでガソリン軽自動車運用より安価なのにね
東京都なんて、EV購入も、基礎充電環境構築も補助金だらけで天国なのにね
一方のガソリンは、ほとんど輸入に頼ってて、価格はどう考えても高くなるしかないのにw
電気代も平均的に高くなっているだけで、夜中に自宅充電するとか、自家発電使うとかの発想もできない
ガソリン車やHVに依存しまくりの日本車メーカーが海外市場から撤退するとか、下請けが倒産するニュースが出ない限り、日本じゃEVは流行らないよ
日産リーフに5年ほど乗ってる。
テスラがいかに酷いか、周知されたタイミングで書くけど、少なくとも日本ではEVが流行らないで欲しい。EVは走行距離を誤魔化してるし暑い日は充電できないし寒い日は投資するから、EVには流行らないで欲しい。いいことないよ。
いいことを強いてあげるなら、運用費用が超絶に安いことくらい。
リーフに乗り換える前は同じくらいのサイズの車でガソリン代に年間20万円以上は使ってた。リーフに変えてからは、屋根に乗ってる太陽光パネル(これはこれでかなり儲かったけど、それは別の話)が発電した電力を使う運用をしてるのでほぼ0円になった。ガソリン税も払わなくてよくなった。一部の自動車関連税も免除されている。もうすぐ納車されるアリアにもめちゃくちゃ補助金が出た。要するにEVに乗るとめちゃくちゃ得をする。
この金銭的メリットの多くは、EVが流行ったら消し飛んでしまう。補助金なんてまさにEVが売れてないからもらえるものだ。EVが売れるようになれば、補助金なんてすぐに打ち切られる。実際にEVが売れ出した欧州や中国では補助金が減額され出した。今は免除されてる道路改修のための税金、要するにガソリン税に相当する税金も、EVが売れ出したら取られるようになるだろう。
ついでに、今はほぼ確実に待ち時間なしで使えてる高速道路SAの急速充電器も、EVがもっと売れるようになれば待ち時間が発生するようになるだろう。
現時点で金銭的なメリットを求めてEVに乗ってる人にとって、EVが流行ることはデメリットしか生まない。このメリットをできるだけ長く享受したいので、EVにはできるだけ流行らないで欲しい。
そのためにはデマを流すこともいたわない。
Teslaが現在の地位を築いた大きな要因は車から給電ネットワークまで全て自社で賄うことによる利便性が他社EV連合のそれを上回ってるからだ。
Tesla以外のEV連合は給電仕様を共通化し、沢山の企業が共通インフラに相乗りして対抗しようとしてるが、現時点ではまともに対抗できてない。
共通インフラである給電ネットワークの品質が企業毎にバラバラだからだ。
車単体の品質でいくらTeslaと肩を並べたり上回ったりしても、ナビが誘導した給電ステーションが壊れてたりバラバラにアカウント登録が必要だったらまともに使えない。
そういうことがTwitter対Fediverseで起こらないかと心配してる。
ThreadsはどうやらFediverseと本格的に繋がるらしいが、繋がる部分の品質がどうなるかについてはこれから人が増えてみないと分からないことは沢山あるだろう。
そういう試行錯誤をユーザーが受け止めてくれるのか?というのがキモかなと思う。
BIDEN'S AMBITIOUS EV PLANS COULD MAKE US MORE DEPENDENT ON CHINESE SUPPLY CHAINS, EXPERTS WARN
アメリカ人の59%が2035年までにガソリン車を段階的に廃止することに反対、21%がそのような政策の見通しに興奮している
調査によると、アメリカ人の59%が2035年までにガソリン車とトラックを段階的に廃止することに反対しており、もしアメリカがそのような政策を進めたとしても興奮すると思う人はわずか21%だという。過去2年間でアメリカ国民はガソリン車の段階的廃止への反対を強めており、2021年4月には51%が反対しており、現在反対している人の割合より8%少ない。
ピュー研究所の報告書は、「この期間にわたって、ガソリン車とトラックの段階的廃止に対する支持は民主党、共和党双方の間で高まっている」と述べている。
さらに世論調査の結果、共和党は2035年までにガソリン車を段階的に廃止することに84%対16%の差で反対しているのに対し、民主党は64%対35%の差で賛成していることが示された。
また、共和党員の73%がこの政策に憤慨しているのに対し、民主党員のわずか20%が同じように感じていることも明らかになった。これに対し、共和党員の7%、民主党員の37%が段階的縮小に興奮していると回答した。
そして米国人は、消費者が急速に電気自動車に乗り換えるのを支援するのに必要なインフラを米国が構築できるかどうかについては広く懐疑的だ。米国の成人のうち、それが可能であると非常にまたは非常に自信を持っているのはわずか 17%、30% がある程度自信を持っており、53% は自信がありません。
この調査結果は、バイデン政権と民主党主導のさまざまな州が電気自動車の導入を促進し、場合によっては将来のガソリン車の販売を禁止する規制を進め続ける中で発表された。
ホワイトハウスは4月、「自動車とトラックのメーカーは、輸送の未来は電気であると明言している。市場は動いている」と述べた。「自動車愛好家であり、自称自動車マニアとして、バイデン大統領は今この瞬間を捉えている。」
この声明は、環境保護庁(EPA)がこれまでで最も積極的な連邦政府のテールパイプ排出量を提案した後に発表された。
ホワイトハウスは、これが最終決定され実施されれば、2032年までに新車購入のセダン、クロスオーバー、SUV、小型トラックのなんと67%が電動化される可能性があると予測した。さらに、それまでに購入されるバスとゴミ収集車の最大 50%、短距離貨物トラクターの 35%、長距離貨物トラクターの 25% が電動化される可能性があります。
「バイデン政権は人々にEVの購入を強制するために、あらゆる連邦規則を曲げようとしている」と競争力企業研究所エネルギー・環境センター所長のマイロン・エベル氏は当時述べた。「ドライバーが自分で選んだ車を購入できる市場はまだ存在するが、政府の強制によりその選択肢は急速に制限されつつある。」
2022年3月、EPAは大気浄化法に基づくカリフォルニア州の権限を回復し、独自の排出基準と電気自動車の販売義務を実施し、他の州がカリフォルニア州の規則を採用することを許可した。この動きは、トランプ政権が連邦規則に矛盾する独自の基準を追求する州の権限を剥奪したことを受けて行われた。
そして8月、州の有力な環境当局であるカリフォルニア大気資源委員会は、年間自動車販売台数で全米トップの同州で購入するすべての自動車を2035年までにゼロエミッションにすることを義務付ける規制を承認した。
(以下略)
肯定派というかEuro 7規制の中身をしっかり読んだ連中にとっては耳タコな話だが、Euro 7規制で事実上推進されるのは知られているようにEVやFCVを含んだいわゆるゼロエミッション車である。
例えば独自動車メーカーとして有名なフォルクスワーゲンは水素自動車技術を鋭意開発中であることは2022年の報道から明らかとなっており、プジョーやフィアットを傘下とする仏伊共同自動車メーカーのステランティスは2021年にFCVを販売開始さえしており、日産自動車と関係のあった仏自動車メーカーのルノーもまたFCVの市販化を発表している。
当たり前の話だが、我々は日本人なので日本語の情報を最も早く機敏に反応できるためトヨタの全方位戦略の内容を事細かに知る事が出来る。しかしこれが外国語となるとそうも行かず、自分で調べることが苦手な質であればEV一本化を目指していたはずの欧州勢がまさか全方位戦略を取っているなんて気付かないのではないだろうか?
当然ながらEVの寵児たるテスラやBYDはFCVへ参入していないので次世代のエコカーの話題でテスラやBYDは取り上げられやすくFCVは話題に上がりにくくなるので、これがもしかしたらトヨタ全包囲戦略否定派が生まれる遠因の1つかも知れない。
何故ここに来てFCVが注目されるのか?それは液体燃料の取扱いに関するノウハウとインフラを抜本的な変更をなしに運用できるからだ。
EVはその性質上、送電容量に関してEVの急速充電に耐えうる送電網の再構築という重大な問題を抱えているが、FCVはそもそも輸送する道路があり、燃料タンクを設置する敷地は既にガスステーションという形で存在しておりタンクと一部の設備を更新するだけで済むのだ。
しかも給油速度と同時進行車両数は従来のガソリン・軽油並みであり、航続距離もEVよりも優れているという点から時間対効果の視点から主に法人に向いているとされ、物凄く当たり前な話だがガソリン・軽油の車両での使用量は法人が最も消費しており、法人消費と比較すると個人消費など物凄く少ない。
車両原動機エネルギーインフラ業界の主な顧客は何処の世界でも法人や企業・商店・事業者であり、どう考えてもEVではその需要に答えられないことが判ってしまっている。だからこそ欧州勢もEV一本化にしたかったが泣く泣く折れてFCV参入を決めてしまった。