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はてなキーワード: 賃金とは
社会人のパートナーがいるかと言う率は、あからさまに賃金との相関関係がある。相対と言うより絶対値で350万円あたりに閾値があるので、若い人の給料がそこを超えられるように社会構造を改善する。
例えば、休日出勤が多くても給与が高いとか、給与が低くても平日夕方遊びに行けるような時間で終わるとかだと、婚姻率が良いという調査結果がある。
そこで、取り急ぎ、平日何日かはそのままどこかで遊んで帰宅できるような時間帯に帰れる日があるようなぐらいまで軽減すると恋愛しやすいと言う例がある。
そのため、学生時代に恋愛をすることを推奨すると言う方法がある。
これは結局金の問題にはなるんだけど、一人暮らしができると恋愛しやすいのと言うのが明らかなのだそうで。ただこれは転勤を嫌がるとか家賃の高騰とか色々と逆風が布言えて現実的ではないかもしれない。
昔よりも地縁血縁が薄くなっている中で、さらに社内恋愛も減っている助教で出会いが無い。
そこで、地域スポーツクラブとか、趣味の団体で若者向けの出会いの場を作ろうという動きをやっている所はある。
結婚をしようと考える時に、経済的な理由が一緒に存在すると結婚しないまま過ぎてしまう、と言うこととがあるらしい。それも結婚式の費用とかではなく、同居するにあたっての引っ越し費用だとか、そう言う現実的な費用。
昔は、結婚した直後はお互い生活レベルが若干下がっても、一緒にいられるからいいよねみたいなところがあった。
しかし、現在は結婚によって生活レベルが落ち場合には、落ちなくて済む条件が整うまで待ちましょうということになって、そのまま過ぎてしまい分かれてしまう、と言うことがあるとのこと。
そこで、新婚夫婦だけが格安で借りる事ができる安い住宅などを整備した自治体があり、それが結構な婚姻率と出生率を達成して話題になったりしている。
結婚すると言うことがどういうことなのか、リアルにイメージできない環境の人が増えている。例えば核家族化などで親戚づきあいが減っているとか。
一方で、特殊な事例ばかりがメディアなどで伝わり、インターネットでは離婚報告などは多く話題になる一方で、マジョリティの普通に結婚生活をしている人の情報が出てきにくい。
そこで、結婚を考えているカップルに、先輩夫婦をメンターとしてアサインして交流させるということをやっている自治体がある。
結婚するとお金が出る自治体や、転居に補助金が出るところ、婚活パーティーや結婚相談は実はかなり行われている。そんなに積極的に宣伝してないケースが多いけれども。
最初の職場でメンタル壊して病院に行ったら発達障害が発覚。その後何回か仕事を変えて結局障害者枠で就労。職場の雰囲気が良いから働き続けられてる。
貯金は約600万円で、うち200万は投資に回してる。独身女で結婚・出産する気はない。
そんな感じで生きてきたけど、30歳になったら急に先のことが不安になってきた。
今のところ生活は何とかなってるけど、本当に何とかなってるだけって感じ。親に何かあった時のこととか、同じく障害者枠で働いている兄の将来とか…このまま賃金もそんなに高くないし上がらない障害者雇用でぼんやり生きてて詰まないか心配。でも何していいかも分からないんだよな
なんかテレビで人材がみんなTSMC関連に取られてしまって、ビジネスホテルに入社する人材がいないとか嘆いてたけど、
どう考えてもビジネスホテルの給与を上げないのが問題なだけなわけで、
今、給与を上げてホテルの人材を増やさないと、これからやってくるであろうTSMC関連の客を逃がしてしまうことになる
結局、TSMCに合わせて、周辺も給与を上げていかないと、相乗効果が得られない
というか、ビジネスホテルはまだいい、TSMC特需の客がホテル業なら客として来るわけで相乗効果になる
問題なのはTSMCと相乗効果を得られない、例えば農業とかそういう業態だろう
ビジネスホテルとかタクシーとかの人手不足なら、今のうちに給与を上げて、これからのTSMC関連の客に備えるべきだ
そのための先行投資だ、給与を上げないで人手不足に嘆いている場合ではない
TSMCのような特需がないとしても、スエズ運河だの様々な要因で物価は高騰していってる
経営者だって人なので、物価が上がれば自分の給与を上げざるを得ない
今、給与が上がってないとしても、大手企業ならそのうち上昇するだろうし、
うちの中小は絶対上昇しないというなら、そんな会社は今回こそ本当に危機的状況になると思う
給与を上げない経営者の方が自らを危機におとしいれる、そういう本当の意味での好景気、インフレ路線が来てる
そもそもな、会社の質として、賃金を上げられない、上げる努力も「したくない」という企業は
そういう企業は続かなくてもよろしいってのがある意味社会の共通認識にならないといかん
なかなか賢いね。労働者にもしわ寄せや圧力がかかるから、実質的にはそういうこと。もちろん消費者側へ負担を強いることも多いだろうが、労働者への労働内容の過酷化やサビ残強制、福利厚生の削減、パワハラ増加など、劣悪な労働環境へ向かう方向でも働く。
だから、リバタリアンは最低賃金という制度自体を撤廃して、より自由で健全で流動的な働き方をできるようにする代わりに、生活保障は別の再配分制度(負の所得税のような)で行うのがスマートだと考える。
逆に言えば、最低賃金制度というのは、政府が提供すべきセーフティネットの費用の一端を、零細企業にまで押し付けることでちょろまかす制度と考える事もできる。
もちろん、最低賃金が圧力となって、生産性の低い零細企業を潰して資源を市場へと還流させていく利点も最低賃金にはある。
ただ最低賃金がある限り、どこも同じような値付けになってしまうので、労働者が生産性の低いブラック企業を見抜くことは難しくなってしまう。
撤廃は価格という判断材料を提供し、労働者が自分のスキルの価値を認識して、賢く就労先を選ぶ手助けになるだろう。
とはいえ撤廃されたらされたで、すべての低生産性の企業が素直に低賃金を提示してブラックだと分かりやすくしてくれるとは限らない。
ずる賢い雇用者なら、人を集めるためにそれなりの価格を提示して、いざ入ってみるとズタボロの労働環境というやり口を続けるだろう。
だが撤廃と同時に社会保障も改革されて、セーフティネットが正しく利用され、賃金の値付けも自由で流動性の高い労働環境さえ構築されていれば、非生産的な企業の詐欺的な値付けはいずれ市場原理によって淘汰される。
つまり最低賃金ほど直接的で即効的ではないものの、最賃撤廃を含む改革を上手にやれば長期的には非生産的な企業へ妥当な圧力をかけて効率化していくことができるはずなのだ。
賃金だけでなく労働環境全体の改善を望むのであれば、最賃撤廃という奇策を考慮するかどうかはさておき、流動性を高めていく方策を推し進めなければならない。
原因
フェミニズムが浸透して男女の賃金格差が縮んだのにも関わらず、下方婚を志向する女性が極めて少ない
フェミニズムが浸透して男女の賃金格差が縮んだのにも関わらず、相変わらず専業主婦を希望する女性が多すぎる
フェミニズムが浸透して女性の発言が力を持つようになった一方、男性の声を軽視するようになった結果、男性が結婚するメリットが少なくなった
フェミニズムが浸透した結果、男性が恋愛の主導権を握りにくくなった一方、相変わらず生物的な傾向として女性は受け身でいる人のがほうが多い
フェミニズムが浸透した結果、年齢差のある男女の恋愛の成立が困難になった
SNSの普及で女性による男性憎悪が可視化されたので恋愛や結婚を諦める男性が増加した
低賃金の派遣社員の増加とそれを良しとする政策が続いているので結婚に踏み切れない者が多くなった
高齢化社会に伴い、税金、社会保険料の納付額が増加して可処分所得が減っているのにも関わらず、大学授業料は高騰を続けているので子供を複数人育てにくくなった
メディアの発達に伴い、ルッキズムが浸透したので伴侶にもそれ相応の容姿を求める人が多くなった
男性の実家との同居を拒む女性の声が大きくなり、核家族化が進んだのと、地域コミュニティの役割も縮小したため、祖父母や隣近所に子守を頼めなくなり、夫婦で子供の世話をする負担が増大した
企業が就職希望者に求める学歴のハードルが高くなった結果、子供の自立時期が遅くなり、養育費が跳ね上がった
都心への一極集中が進んだ結果、都心では居住スペースの縮小、田舎では就労機会の減少が起こり、どこに住んでも子育てがしにくくなった
発展途上国であれば貴重な収入源にもなる児童の労働が規制されているので「ヤングケアラー」ですら社会問題化し、子供が純粋な負担でしかなくなった
きれいな人間のモデルが繰り返しメディアで取り上げられることで「完璧な人間」を求める願望が広汎になり、社会的に許容される「人間の幅」が狭くなった結果、「優秀な子供、充実した育児環境が望めないのであれば子供を持たない」という選択肢を選ぶ人が増大した
企業に中高卒枠の採用で税金を減免し、大学の数を暫時淘汰していく、最終的に大学進学率は2割くらいを目標にする
同一労働であれば派遣社員の賃金を正規社員より高額にするよう規制する
保育施設、赤ちゃんポストなどを拡充し、職員の待遇を改善して核家族化と地域コミュニティの縮小によって荒野になった子育て環境の回復を図る
児童労働をある程度許容し、子供を過度に家庭の負担にさせないようにする
ルッキズムは政策としては打つ手がないので個々人の努力や諦観に任せる
子供が増えなければ「完璧な人間」とは程遠い発展途上国の人間が大量にやってきて社会が蹂躙されて治安が悪化する、という未来予測を周知し、日本人の不完全な子供が増えることを許容できるような世論を形成する
不完全な子供が増えると学校現場が荒れるので教員の権限と人員を強化し、責任を軽減し、待遇を改善する
自分より給与が高い男を選ぶなら、相対的に男が家計を支えることになり、女は家事育児負担の押しつけ場所が無くなるから、全員が共働きにでもならない限り、男女の役割分担が固定化されるのは避けられないでしょ
それならそれで、賃金やキャリアの平均的な男女格差は一生埋まらないから、その因果関係をみんな認識しましょうね、って話だと認識してる
それはそれ、これはこれ、で語りたがる人が多いので
なんか最低賃金がどうとかいうのが増田に居るみたいだけど、お上が最低賃金を上げたら日本全国津々浦々の会社がみんな揃って律儀に守る前提なのが笑えるよなｗｗｗ
仮に政府が「はい、明日から最低賃金1500円です！」と決めたとしたら何が起こるか？
どこもかしこも最低賃金を守らなくなるモラルハザードが起きるに決まってんだろｗｗｗ
雇う側はそんな高い賃金を払えないので、会社なりお店なりを廃業します？
雇われる側の多くはそんな高い賃金の仕事にありつけないので生活保護を受けるか飢え死にします？
んなわきゃねえだろｗｗｗ
為替大変動
バブル崩壊
不良債権処理
中高年の雇用維持
亡国
この流れちゃんと説明できるようになればネットで経済の話ちゃんとできる下地はできるよ
100年話しても何一つ得られない
だってさ、実際問題として世の中のバカの９割はそういう低賃金のアホじゃん？
テレビで報道される犯罪者だって、低賃金労働を続けた結果人生に嫌気がさして共倒れを測った自己中ばっかじゃん。
じゃあなんでソイツらが低賃金かっていうと、頭の悪さ故に社会性が低く、それ故にまともな社会から三行半を食らい続けたろくでなしだからっしょ？
ごくごくたまに高収入の犯罪者はいるけど、そいつらの大部分は単に雑なギャンブルに成功しただけで本当に頭がよくて犯罪者やってる奴はアホだから犯罪者になった奴よりずっと少ない。
賃金が低いってのは単に労働生産性が低いってことだけを意味せず、人間性も劣悪であることを意味していると思うんだよ。
だからさ、最低賃金をガンガン引き上げていってさ、そういう奴らを社会から追い出そうぜ？
そうして追い出したらきっとそいつらは食えなすぎて強盗や詐欺に加担するようになると思うわけ。
そこをとっ捕まえていったら、そのうち刑務所が一杯になるよな？
じゃあもう「死刑のラインを下げて数を減らすしかないぞ！」ってなるはずだろ？
つまりさ、社会不適合者が自動的に選別され、そして次々に殺される健全な社会が誕生するんだよ。
お前らが言いたいのってつまりこういうことだろ？
無能なキチガイを社会から追放し、最終的には現世からも追放しようぜ！って
わかるわー。
めっちゃわかるよ。
俺も同じ気持ち。
ではないな。
流石にこんな考えには賛同できない。
本当最低だよなお前ら。
最初縦読みでも仕込もうと思ったけど、こんなこと考えてるアホどもがちゃんと見抜いてくれると思えなかったので素直にオチでネタバラシする方式にしました
よもや零細企業が一等地を占有してるわけもなく、人材だというなら元増田の言うところの「まともな企業」が「適切な賃金」を提示してヘッドハントすればいいだけの話である
日本人がちゃんと給与高い会社に移ってくれるならこんなに賃金横ばいになってないだろ
日本人は賃金上げなくてもなかなか辞めないから、企業に賃上げ圧力が働かずにどんどん生活が苦しくなってる
だから最低賃金上げるなりして外圧を与えないとって話だと思うけど、冷静に考えて国民が頭おかしいよな
高給を稼ぐことが生活を守るのにいかに大事なことかとか、高みを目指すために必要なリスクを取ることとか、ちゃんと教育に組み込んだ方が良いんじゃないの
今と変わらない
1千*35時間*4=14万
4千*35時間*4=56万
計98万
1千の人を2千に上げて儲けを分配すると
1千→2千 14万→28万
4千→3千 56万→42万
計98万
1970年代ごろ？から始まった終身雇用が当たり前の社会で育った人は失業＝ドロップアウトだと思ってるし、1990年代から始まった低成長な社会で育った人は賃金が上がらないのが当たり前だと思ってる
1970年代ごろ？から始まった終身雇用が当たり前の社会で育った人は失業＝ドロップアウトだと思ってるし、1990年代から始まった低成長な社会で育った人は賃金が上がらないのが当たり前だと思ってる
趣旨は分かるし、効率改善をこそ図るべきとの意見も良いと思うが、論旨に合わせて「生産性」の定義を意図的に捻じ曲げているのはいただけない。
間違いなく分かった上で書いていると思うが、生産性の定義は「投入能力あたりの生産量」ではなく「投入量あたりの生産量」でしょ。
投入量の部分が具体的に労働量（労働者数または労働者数×労働時間）なら労働生産性になるし、資本ストック量なら資本生産性になる。
増田は「個人が会社に提供した貢献量」をインプット側に置いて、それで生産量を割ったものが生産性だと定義していて、それは確かに会社システムそれ自体の生産性の定義としては正しいと思うが、いわゆる労働生産性とは別の概念だよね。
一般に言われる労働生産性は、インプット側を「個人が会社に提供した貢献量」ではなく「個人が会社に提供した労働時間」で定義していて、これはつまり、個人の能力が生産量を増減させる部分も会社の生産効率に含めると考えていることを表している。
個人的には「同じ動労時間でも貢献量に応じて賃金は変化すべき」というスタンスに立てば、増田の定義で会社の生産性を図る方がより実態に即しているという判断に異論はないが、それはそれとして、一般の定義とは異なる生産性の定義を既定のものだと偽って「なぜ生産性を理解しないのか」とうそぶくのは若干詭弁じみていると思われる。
賃金を上げた以上にパフォーマンス発揮しないと生産性向上とは言わないよね
https://anond.hatelabo.jp/20240227085257
この増田もトラバもほとんど完全に的外れで、今回に限ったことではなくいつも同じような流れで本当に不思議なんだけど。
個人の能力が高まって生産量が上がるのは自明であって社会は何も進歩していない。
そうではなく、設備投資、イノベーション、配置換え、何でもいいが
効率を上げることで同じ投入能力でより多くのものを得られるように、システムを変更することが「生産性を上げる」ということだ。
これはしかし決して簡単なことではない。投資とリスクテイクを常に行い、市場に結果を評価される必要がある。
経営者がもはや設備投資や取引先変更などのリスクテイクを行う気がないからだ。
零細企業は長期的な利益の最大化ではなく、経営者のライフイベントによって動く。
経営者がそれなりの報酬を得ている老人ならもはや設備投資もリスクテイクもやる気は起きないだろう。
死ぬまで低賃金労働者をつかって現状維持し、資産を減らさずそれなりの年収を確保できればそれで満足してしまう。
これは個人の行動としては合理的で、だれかの能力の介在する余地はほぼない。
だからそうなったらもう生産性を上げるには外圧で潰して資源を開放するしかない。
政策レベルで強制的に最低賃金を徐々に上げていくことはこの一つの外圧だ。
もちろんこの過程で失業率は上がるだろう。ストにもレイオフのリスクがあるし、企業が破綻するかもしれない。
しかし単純に労働力分配という観点からみればそれはあくまで、ほかの効率のいい仕事へ移行する際の待機時間であり
「失業＝まともな人生からドロップアウト」のような日本の観念が意味不明なのだ。
もちろん失業率が高すぎないに越したことはないが、それは単に待機時間が短いほうが効率がいいというだけの話だ。
社会全体の生産性の向上を止めてまで失業率を下げるのは本末転倒ではないだろうか。
経済効率だけから考えれば失業者の生活は社会保険でカバーすればいいだけの話だ。
実際に最低賃金を上げていった国は徐々に生産性が上がっている。
むろん、人間には感情というものがあり、労働に参加していないと社会的無力感を感じるし
それを抜きにしても人間関係などの社会資源から切り離され個人レベルの損失はあるから
しかし少なくとも経済学的には、雇用状態/失業状態は個人の能力を表すわけではなく、単に今労働力が市場に利用されているか否かを表すに過ぎないし
最低賃金の水準は個人の能力とは関係ない。しいて言うなら社会の能力に関連している。
もちろんただ最低賃金が上がればいいという話でもなく結局は生産性を上げることが重要だ。
そしてそもそも、低賃金労働者＝能力が低い、というのは必ずしも正しくない。
ほかの指標がないから「現在の賃金＝個人の能力の代表値」とすることが横行しているが、雇用の流動性が低いほどこれは不正確になる。
もちろん能力評価による昇進や転職が機能している場合には個人の能力に相関はするだろうが、能力そのものではない。
さらに言えば生産性が上がれば必ず賃金が上がるとも言えないので
可能ならば労働者側もストなどをして労働者のパイを増やすことをやる必要がある。
ここまで書いてきたことは教科書レベルの話で、流石のはてな民といえど本気でこれを理解できないほどアホとは思えない。
明らかに一部の世代の日本人が病的なまでに設備投資やリスクを嫌っており、それをしなくていいように逆算してロジックを組み上げているとしか思えないのだ。
こっちにも仮説はあるのだが、本当のところはよくわからない。
