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はてなキーワード: 右肩上がりとは
日本人はこういう「国の借金は悪」に汚染されているから、MMTを理解した方がよいって言ってるんだよ。
https://news.yahoo.co.jp/articles/0b26a1db4df43d1a46f29f7fd06933a9404168aa
ちなみに安藤議員の動画にあるけど、世界の成長率平均139％成長に対して日本は-20%で世界ビリ。
もし右肩上がりで成長していたら、今ごろ大卒の初任給は50万になっていたはずとのこと。
確かに日本って初任給20万前後からずっと変わらないよな。このままだとみんなのお給料上がんないよ(T0T)
だって日本って従来のやり方だと財政的に完全に積みゲーでしょ？
年々増える高齢者の年金や社会保障に必要なお金が毎年右肩上がりな上、少子高齢化で勤労人口はへってるんでしょ？
自民だろうが野党だろうが、やることは歳出を減らすか増税で税収増やすかの２択のうちでどっちにバランスとるかって話じゃない？でもこのまま社会保障削って増税続けたら日本の貧困層がますます増えて衰退が加速するわけじゃない？まじムリゲーでしょ。
これを打開するには現代貨幣理論（略称：MMT）という大博打にのって、教育や医療、介護、保育、役所など公的機関で働く人を全員正社員＆ノーブラック勤務＆給料割り増しにして、実際に働く人の口座に現ナマをぶち込む以外になくね？
まじで日本の問題の大半は「問題解決するための予算が足りない」が原因だから、もうMMTでも何でもいいからお金を株式市場なんかではなく働く人に直接流し込むしかないでしょ？
自分が社会人になって大部分が安倍政権であったが、振り返ってみると安倍さんが総理大臣で良かった（自分にメリットがあった）と思っている。
かなりの氷河期で就職にとても苦労したが、苦労して入った会社も、特段給料は高くはなかった。
当時は希望の職種（SE）に就けただけでも御の字だと思っていて、仕事はやりがいを持ってやっていたと思う。ただ給料はついてこない。
どこも不景気だという話が多く、生活をしてわずかに残ったお金を貯金や投資に回していた。
解散するというニュースが出ただけで、ドル円と、株の指数が一気に向上したことを覚えている。
その後半年くらいは右肩上がりに経済の指標は回復し、給料の安さは変わらないながらも、経済活動の末端を担っていた一人の社会人として未来に希望を持てた。
経済の指標は自分の資産と非相関ではあるが、世の中で恩恵を受けている人がいるし、うまく自分の財政も良くしていこうと思えた。
その後転職をしたり、ITエンジニアとしてもそこそこのキャリアを築けてきたので、経済的に余裕も出て、割と自由に働くことができている。
他人よりは学習もしていたし、自分でキャリアを選べるように、考えて働いた。
ただ、今のように自由に働きながらそこそこの収入が得られるようになった要因は、自分の努力だけではなく、
あの経済的にしんどかったタイミングで政権交代し、その後の経済政策が恩恵を与えてくれたようにも感じている。
最近あかん事が色々取り沙汰されているが、自分にとっては重要度が低いので、安倍政権の評価は概ね良かったという認識は変わらない。
今の資本主義経済を前提にすると中長期的には経済 (株価) が右肩上がりになっていくので、その流れに乗っていくというのがインデックス投信の考え方。
もともと小さな会社で、さらに錆びついた年功序列だった弊社は大荒れ。
特に長くいた社員ほど「新しく入ってきたやつが偉そうでムカつく」とやめていく。
自分は結構初期の段階ででぐうの音も出ない外資エリート出身が自分の役割を奪い降格、
プライドズタボロにされたので少しはタフになった。
エリート出身が性格がよく、僕に対してマウントとかしなかったのが不幸中の幸い。
結構頑張っていたので給料は右肩上がりだったけど最近はずっと横ばい、何なら下がりそう。
一緒に頑張ってきた仲間がいけ好かないジョブ型雇用人に腹たってやめてくのはつらい。
（というかやるつもりがない。僕はこれの能力を買われて入ってるので〜みたいな感じ）
「だれがやるのかよくわからないけど絶対発生するスキマ仕事」が
本業に割く時間が減り、ジョブ型雇用人だけが評価されるのはもううんざり。
自分は今の会社の創始者のコンセプトや方針にかなり共鳴してるので
今のところやめて次にいく考えはないんだけど、
この状況が続くのならそんなくだらないことは言ってないで、
僕もジョブ型のように自分の好きな得意な仕事だけ集中してできる環境に移すべきなのかな。
こういうのって過渡期の悩みなのかしら。
大プロジェクトに関われないのに誰がやっても同じ細かいタスクこなすのはもう嫌だ。
ここ1年くらいでVtuber業界に大きく注目が集まり出しているみたいなので、トレンドの推移を確認してみた。
https://trends.google.co.jp/trends/explore?date=today%205-y&q=vtuber
2017年、キズナアイが作られてからvtuberというワードが使われ始め、徐々に注目を集め始める。
2018年から2019年末まで、緩やかな右肩上がりを見せるがほぼ横ばい。
2020年9月現在、2018～2019年停滞期の約4倍程の注目度を得ている。
他のインターネットオタク文化と比較したらどうなるかと思い色々試してみたら、
Vtuber、Vocaloid、otakuの3ワードを比較した結果が少し面白かった。
https://trends.google.co.jp/trends/explore?date=today%205-y&q=vtuber,vocaloid,otaku
2015年～2017年中旬まで、vocaloidとotakuの注目度はほぼ完全に重なっている。
2017年後半からややvocaloidの注目度が下がっていった。
その後vtuberが産まれ、2018年～2019年頃にはvtuberとvocaloidの注目度がほぼ同じになる。
2020年にvtuberの注目が急激に上がるのと比例する形でotakuの注目度も上がっている。
企業優遇して国内投資に回るのならよかったけれど、海外投資ばかりに回っている。
日本からアメリカへの直接投資は右肩上がりだが、アメリカから日本への投資はそれほど増えていない。
SP500の内実も数社とそれ以外で成長率の隔たりがあったりするが、個人で調べたらアメリカへの投資となる。
まだ日本が購買力があれば消費大国としてみられていればいいが、おま国が増えつつある。
金額だと内需で支えられているが、成長率が見込めないということで企業も政府も投資しないことが合理的になっている。
アメリカ投資が増えたからなのか、アメリカ製品が身の回りを固めたのかわからないが、アメリカに振り回される。
株価はアメリカ追従なので、広告収入を得ているニュースサイトはアメリカばかり目を向けている。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO63336240S0A900C2MM8000/
公取にどれだけの強制力があるかはわかんないですけど、これ、どうにもなんないんじゃないかなあ。どうにかなるとしたら、公取とやらの決定に尋常じゃない強制力があって、抜け穴の発生しない法整備がなされた場合だけだと思う。個人的には過当競争が諸悪の根源だと思ってて、ここですよね。これ距離要件とかじゃぜんぜんだめで、売上とか利益の保証で束縛しないと絶対にどうにもならないと思う。田舎のロードサイドなんかだと、５キロ離れてても影響出ますし。
時短もそう。競合が２４時間の状況で時短やったら、確実に潰されるから。全国一律で一斉に時短にする、つまり法律で営業時間縛らない限り無理っすわ。
そもそも、もうフランチャイズって制度疲弊ですよ。右肩上がりの状況でないと成立しないもの。人口が減る局面では、あれもう無理。しかも三大チェーンの図体がでかくなりすぎた。個人的には、この先に来る省力化とか考えても、直営主義でないと厳しいと思ってるんですけど、こんだけ図体のでかいもの、小指動かしただけで甚大な影響出るじゃないですか。
つーか、功罪はさておくとしても、某鈴木元会長が有能すぎましたわ。いまのコンビニの状況、ほとんどあの人ひとりでこしらえたようなもんでしょ。
夕食を食べ終わって、晩酌しながらネットサーフィンをしていると、頭がくらくらするニュースが目に入ってきた。
オンライン会議で最近メジャーになったZOOMの決算が良かったらしく、1日で30%も株価が上がっているというのだ。
いくら成長性が高いとはいえ、1日で時価総額がこんなに増えるなんて、この値動きは完全にバブルとしか思えない。
ちなみにどのくらいバブっているかyahooファイナンスで調べてみると、株価を1株当たりの利益で割った割安性を示す指数のPER(Price Earnings Ratio)は5000倍近く。
どういうことかっていうと、例えばオイラがアラブの石油王の隠し子だったとして、5000兆円ほど自由に使える身だったと仮定する。
ZOOMの将来性を見越して、ZOOM株を100%買い占めてオイラの所有物にしたとしよう。この時の買収にかかる費用は時価総額(=株価x総株数)に等しくなる。
(買収合戦で値上がりするとかは考えない。)
この時の投資金額を回収しようと思ったとき、PERが5000倍っていう事は、1年で出る利益が1株当たりの株価の1/5000しかないという事。
1株500ドルだっとすると、利益はわずか10セント。要するに買収でかかった費用の元を取るのに5000年かかってしまうってことだ。
まあ、このままZOOMの事業がぐんぐん成長していけば、利益も右肩上がりになるはずなのでそのうちPERも下がってくる(=5000年かからずに元を取れる)だろうと考えられなくもないのだけども。
今日話題になっているZOOM以外でも、やれテスラやAmazonだ、謎の半導体メーカーのNVIDIAだと、アメリカ株の景気が良い話はよく聞くが、何でも上がっているかというとそうではない。
何を隠そう、オイラは実は渋谷区在住の米系外資エリートリーマンなのだが、そんなオイラの勤務先の株価はいまだにコロナ前につけたピークの2/3といったところである。
アメリカ株がなんでも上がっているなら、日ごろから会社で大活躍しているオイラはご褒美にもらったストックオプションでウハウハだったのに！悔しい！泣いちゃうぴえん...
さて、賢明な読者はおめーの業種がハイテクじゃないからダメなんじゃないの？と思われるかもしれない。
だが、外資系エリートリーマンのおいらがクレバーでスマートな頭で調べた結果判明したのだが、同じハイテクでも勢いのない会社や地味な会社はそこまでバブっていないのだ。
例えば半導体業界を例に出してみるとこんな感じになる。いかがだろうか。Intelに勢いがないのは事実が、半導体ブームで恩恵を受けそうな他の大手メーカーも含めて、セクター自体は実はそんなに割高でないことがわかる。
withコロナで人と人との接触を減らさざるを得なくなって、在宅勤務、勤め先の外資風に言えば 『ワークフロムホーム』が主流になれば、データセンター需要が爆発するので半導体関連の株価はなんでも上がる。
(データセンターで使われるサーバーにはGPU以外にもCPUもメモリもどんな半導体も入ってるよね？半導体増産するために装置バカ売れするはずだよね？)
そのシナリオが真なら、市場シェアが高いはずの上記企業の株価はなぜ割安に放置されているのだろう？
結論を言おう。
今の株価は決して合理的なプライシングではないバブルである。そしてバブルははじけるものと決まっている。
強気派はいつだって株価が割高でないと同じことを繰り返し言う。
直近ならこんな感じだ。
「PERなんて指標はゲームのルールが変わって役に立たなくなったんだよ。株価は未来を先取りする。ハイテク企業のイノベーションが世界をレボリューションしている限り経済は成長する！(だから株価は上がり続ける)」
同じようなことはリーマンショック、俺たち外資風に言えば『フィナンシャルクライシス』の前にもさんざん言われていた。
「PERなんて指標はゲームのルールが変わって役に立たなくなったんだよ。株価は未来を先取りする。新興国の人口は50億人。冷戦が終わってグローバル化が進んだ今、彼らが先進国レベルに豊かになるまで経済成長は続く。(だから株価も上がり続ける)」
だけど夢はいつか覚める。株価がウォール街してすごいヤバいことになる。寝言は寝て言うものだと理解していただきたい。
最近個人でやってるtwitterで、これは絶対バブルだ、みんな慎重になれ的なことを書き込んだら「アメリカ株をやらないやつは馬鹿。今利益出ていないやつは幼稚園児以下のうんこ」みたいに煽られることが増えたのである。
バリュー株メインで銘柄選定していてあまり儲かっていないオイラは少しムカついているので、株価が暴落するとメシウマなのである。(欲しい銘柄が安く帰るし、ショートでの儲けも狙うことができる。)
さて、バブルはいつはじけるのだろう？その時強気一辺倒で掛け金を上げ続けた哀れな子羊たちはどういうことを言うのだろう？今から言い訳が楽しみである。
2ヶ月くらい前のことだ。コロナの緊急事態宣言が解除された解放感で、友人と焼き肉を食べに行っていたときのエピソード。
オイラと友人が肉を食べていると、隣の席に不動産の営業と思しき、こんがり日焼けした肌に高そうなスーツを少しだけ着崩したチャラ目のグループがやってきて、席に着くなりアメリカ株の話を始めたのだ。
「なすだっく？ってのを買ったら絶対上がるんだよ。ここ10年ずっと右肩上がりだったっし、俺もコロナの後に友人の勧めで始めたけど、1月でもう30万儲けたぜ！マジヤバい！お前らも早くアメリカ株できる証券口座開いて、なすだっくを買うんだよ！」
面白そうな話をしていたので盗み聞きをしていたのだが、彼らはNASDAQが株式市場の名前であり、日々変動する数字がその取引所の株価指数を意味していることも、自分たちが買っているのは株ではなくて指数に連動するETFと呼ばれる上場投資信託であることも理解していないようだった。
ソーシャルディスタンシングで座席の間引かれた店内に響き渡る彼らの声を聞いて、かの有名な靴磨きの少年のエピソードを自分が体験するとはと、しみじみ思ったのであった。
株価が落ちない。さすがアベノミクスは、ご本尊が息絶え絶えでも健在だ。というわけではなく、皆が買っているから株価が上がる。シンプル。
なぜ、株に投資をするのか？ 常識で考えたらおかしい。コロナのおかげで生産は落ち込んでいる。経済指標は最悪だ。ふつう、業績が落ち込んだ会社は株価が下がる。価値がなくなってしまっては元も子もないから、売り込まれる。安くなっても倒産してゼロになるよりはマシだとばかりに、株価は下がる。コロナ需要で潤った少数の企業を除けば、多くの企業が業績を悪化させている。だったら株価は下がりそうなもんだ。けれど、株価はついにコロナ以前を回復した。
実際、コロナ騒動が持ち上がったとき、多くのひとがそう考えて株を売った。どうせ下がるから、いまのうちに売ってしまえとばかりに売り急いだ。結果、株価は大暴落した。とはいえ、企業の価値がなくなるわけではない。騒動の中でも人間は生きていくのだし、そのためには一定の企業活動は続くし、経済も動く。だからそこそこのところで値頃感、割安感が出て、暴落は止まる。今回の特徴は、暴落が止まるとともに一気に株価が上昇を始めたことだ。二番底らしい落ち込みもなく、ほぼ右肩上がりに株価は回復した。いったいどういうことかと、皆首をひねりながら、買い続けた。
なぜ不思議に思いながらでも買い続けるのかというと、それは株価が上がるからだ。株価が上がるから人々は買い、人々が買うから、株価が上がる。とはいえ、これでは理由にならない。理由は、買わなければ損をするからだ。株が上がるとき、株をもたないことはリスクになる。
いや、資金がなければ、リスクもへったくれもない。株どころか、何も買えない。ところが運用しなければならない資金は、どういうわけか手元にある。自分の手元にあるだけではなく、他の投資家の手元にはもっとたくさんあることがわかっている。機関投資家や公的な基金にも潤沢に資金がある。なぜなら、各国政府がコロナでの景気落ち込みを防ぐために、市場に大量の資金を投入している。これは秘密でも何でもない。もちろんコロナ関係予算の多くは株式市場買い支えのものではない。けれど、困窮した現場にピンポイントに必要十分の資金が行き渡るはずもなく、その多くは避けることのできないロスとなって、市中に流れ込む。たとえば一律の現金支給は、それを必要とする困窮者には絶対的に必要で、効率的にそこに行き渡らせるためにはやむを得ない政策であるけれど、一定水準以上の所得が確保できた大多数の人々にとっては単に余剰の現金を増やすだけになる。そういった現金は、まわりまわって投資市場に流れ込まざるを得ない。なぜならこの不安の時代であり自粛の時代であるコロナ下においては、余分な現金は消費に回されるよりも備蓄に回されるからだ。それが投資資金として集められ、市場をちょっとしたインフレ状態にしている。ちょっとしたどころか、相当なインフレ状態にしている。
それがはっきりとわかるときに、もしも手持ち資金があったらどうだろう。仮に10万円の資金があるとする。10万円の価値はいつでも10万円だろうか。インフレ時にはそうではない。つい数日前に10万円で買えたものが気がつけば15万円出さなければ買えなくなってしまう。放っておけば実質価値が失われるのだ。だから、市場にカネがだぶついているとわかっているときに株価が上がるのなら、手持ち資金を現金で置いていてはいけない。それははっきりと損失を生む。だから投資家は、市場への通貨供給量を察知して、買いに走る。実体経済なんかはクソ喰らえ、損を出してはいけないから、みんなが買うならビッグウェーブに乗らないわけにいかない。だから株価は上がる。半信半疑、薄氷を踏むような気持ちで、あるいは首をひねりながら、とにかく買い続ける。その行動原理においては、投資家は決してバカではない。
ただ、問題は、これがそれだけでは終わらないことだ。
コロナはやがて終息する。それはもう、はっきりしている。人間は、いつまでも厳戒態勢を続けられない。医学的に解決するかどうかにかかわらず、遠くないうちにコロナ問題は過去のものになる。確かにwithコロナの時代になって日常が大きく変化するのかもしれないが、それでも日常は日常だ。人々はそれなりの日常をとりもどす。自粛ムードは批判され、やがて過去のものになる。消費は回復する。
本当のインフレが一気にやってくるのはそのときだ。いま、インフレ状態は投資市場の内部だけでおさまっている。それは、人々の心が消費に向かわないからだ。けれど、自粛ムードが去り、緊張状態がほどけたらどうか。人々はいまよりももっと消費に向かうだろう。そして、その消費を支えるだけのカネはある。貯蓄や投資に回したコロナ時代の資金が、バブルで膨れるだけ膨れている。そこからちょっとぐらいの贅沢にカネを回してもバチは当たらないだろうと、人々はモノを買いはじめる。健全な経済が戻ってきたと喜ぶべきだろうか。いや、政策的に膨張してしまった投資市場の勢いは、そこでとどまらせてくれないだろう。投資市場からカネが流れ込むせいで、実体経済の部分まで、通貨供給量が過剰になる。ブレーキは効かない。そしてインフレが起こる。
身も蓋もない話をしよう。インフレだろうがデフレだろうが、基本的に多くのひとは困らない。なぜなら、通貨とモノの交換比率が変化するだけで、日常の消耗品の売買はふつうに行われるからだ。けれど、インフレやデフレで大きな影響を受ける人々も存在する。それは両極端の人々だ。一方の極にいるのは資産家で、資産が目減りしたり、評価額が上がってもちきれなくなったりするだろう。だが、そういうのは放っておけばいい。本当に困るのはもう一方の極にいる人々だ。ロクに収入が増えないのに、物価がどんどん上昇する。当然、食えなくなる。命に関わる。
投資家たちは、実体経済がインフレになり、その反動が株式市場を直撃すれば、必ず大きな打撃を受けるだろう。だが、そんなことははっきり言ってどうでもいいことだ。株で失敗して首をくくるなら、それは自業自得というものだ。本人だって、それを知った上でバクチに参加している。同情はしない
コロナが終わり、インフレがやってきて、そういった社会問題が深刻化するのは、かなりの確率で避けられない。ただ、問題は、それがいつ来るかを誰も知らないことだ。いつ起こるのかを言わなければ、多くの予言はあたる。「あなたは死ぬだろう」という予言は、100％当たるのだ。だから、こんな話には意味はない。意味はないから、ここに垂れ流しておく。
