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はてなキーワード: 石炭とは
東電の原発については：anond:20230125001423
いろいろコメントいただいたのであとで答えようと思います。言いたかったのは原発だけでなくて、石油火力も含めて様々なエネルギー源をバランスよく使うのが電気代の抑制につながるということです。
原発に言及すると荒れますね。。。なお増田自身は原子力に賛成で、この増田もそこに沿った内容になっています。その辺についてはご理解ください。
ただ、当然反対意見もありうると思いますし尊重します。あと、東電のせいで再稼働できてないという指摘も受けているのでそこについてもあとで答えます。
（追記終わり）
正直、「人件費下げろ」とか騒ぐヴァカ見ると航空会社よろしく料金と別に燃料サーチャージを徴収する方がマシではないかと思いたくなった。東電虐めは東電の能力(人材力)低下に直結し、結局、消費者の首を絞める愚行
書き方が悪くて伝わってないんですが、今回の値上げはまさにその燃油サーチャージ相当分がほとんどです。これまで顧客の払う燃油サーチャージに上限があって、それ以上の分を東電EPが持ち出しになっていて倒産しそうになっているのでそれを顧客に転嫁するように改めたというのが今回の値上げになります。
従量電灯B（上限ある方）を恒久的に廃止する動きがありますが、理由が貴殿の文章にも電力会社のものにも見あたりません。この点についてご意見が聞きたいです。／いくつもこの手の記事に目を通してるがなにもない。
非常に良い質問です。結論から言うと廃止すべきと考えます。というのも規制料金というのは自由化前から存在するメニューになり、いわゆる原価総括方式（簡単にいうと電気供給を独占させる代わりに国の認可した値段でしか売らせず、安定供給を義務付けること）の名残でしかないからです。
2016年の自由化以降、新電力が供給を一般家庭に行えるようになりましたが、その際の宣伝はそれまでの規制料金（従量電灯B）より安くなるというというものでした。なぜ安くなるかというと、自由料金と言って業者が自由に料金設定を行えること、そして何より東電などの地域電力（旧一電といいます、ただし東電、中部電は火力発電部門をJERAという会社に分社化しています）に強制的に電気を市場に出させることで市場で安く買って発電所の固定費を負担せずに済むからです。しかし発電所の固定費が重い旧一電は火発の廃止を進めたため供給が減り、市場の電力価格が特に2021年以降高値で張り付くようになりました。
そのため新電力は自由料金なので燃料費調整単価を独自に設定したりすることで（全くニュースになりませんが）相当の値上げを行ったり、あるいは新規契約を停止したりしており、規制料金と自由料金の価格が逆転しています。しかしながら規制料金は価格を自由に上げられないため、全国の旧一電が持ち出しで電気を供給する事態が起こっています。もはや独占事業者ではないのにも関わらずです。
これは将来的には電源への投資が削がれることにつながり、今の事態のしっぺ返しは電力不足などの形で将来跳ね返ることになるため、規制料金は撤廃すべきと考えます。
中電はシラッと「燃料費調整単価の上限撤廃」を叩きつけてきたが、全国には値上げしない地域もあるのか。原発稼働への国民への脅迫みたいや。
前述の通り、規制料金は上限の撤廃はされていません。中電が中部電力を指しているなら、規制料金メニューへの契約をお勧めします。
この状況、国は何もアクション起こしてないのかな？
今年の1月ー10月まで電気料金に一律7円/kWhの国からの補助金が出ており、その分電気料金が差し引かれています。
１００％東電の言い分を「解説」する増田って、これもうステマだよねー。／人件費云々はまあそうだが、東電的には原発を動かせないのなら経営陣はどんどんクビにしていくべきだよねー。
「電力会社で働いてるわけではないけども、電力会社で働いてる知人が多くいる」、"電源のベストミックス"などの界隈用語っぽいの使ってることから電力会社ではないけど関係者っぽさはある。
全体的に電事連や旧一電によりすぎだなとは自分でも書いてて思いました。ただ、常々火発や原発、送配電などで働いている人たちは本当に頑張っているのにあまりにも報われなさすぎるなと感じており、筆を取ったまでです。もしそのような現場で働いている方がこの増田をご覧になられているのであれば嬉しく思います。いつもありがとうございます。
（ブコメ返答ここまで）
東京電力、家庭料金6月から29%値上げ 経産省に申請: 日本経済新聞
今日プレスリリースが出て、東電管内の規制料金の値上げが申請されました。
内容を精査するとできる範囲での合理化は行なっているし、30％という数字が一人歩きして不当に東電が叩かれすぎだと思うので解説。
増田に書いても信用されませんが、増田は電力会社社員ではありません。
そもそも、電気料金は1kWhの料金は次のような構成（kWの基本料金は今回値上げされていません）。
電気料金＝小売料金＋託送料金（送配電会社の取り分、10円程度）＋再エネ賦課金（FIT、FIPの買取価格の原資、3円程度）
このうち、今回値上げの対象になっているのは小売料金。右の二つはどの電力会社（東京ガスとかソフトバンクとか）と契約しても同額。小売料金もさらに下のような構成。
小売料金＝燃料費調整単価＋従量料金単価
今後資源価格に関係なく定着する値上げに相当する従量料金単価はおよそ5％程度の値上げで、
前回の価格改定（2012年）からの物価上昇率約8％（ソース：https://ecodb.net/country/JP/imf_inflation.html から増田計算）と比較して低い水準に抑えられており、インフレ率を加味すると実質値下げと言ったほうが正確です。
また、従業員の給与は従量料金単価から捻出されており、そもそも電力の原価の1％以下。社員の給与のために値上げしているわけではありません。
これだけは知人に現場で働いている電力会社の社員が多くいるため、彼らの名誉のためにも言っておきます。
電力価格の改定に対して資源価格は圧倒的に速いスピードで変化するため、それを反映するためのシステム。
あらかじめ電源構成（LNG、石油、石炭）を織り込んでおき単位電力量あたりにかかった資源価格を高くなったら足したり、安くなったら引いたりします。実際2021年ごろは資源が安かったので電気料金が割り引かれてました。
しかしウクライナ情勢以降LNG価格がとんでもないことになっている一方で（一時は単価で50円/kWhを超えるレベル）、
規制料金（従量電灯B）には燃料費調整単価に上限が設けられており、これを突破した分は東電EP（東電の小売会社）が全額負担となります（自由料金や新電力には以前あるところもあったが、軒並み上限廃止したので顧客が全額負担です）。
そのため東電EPは一時債務超過にもなるレベルで経営が悪化しており（東電ＨＤ、小売り子会社が67億円の債務超過 増資含め対応検討 | ロイター）、今回の値上げ、すなわち燃料費調整単価の見直しは避けられませんでした。
今回の改訂を見てみると、安い石炭をかなり重視する電源構成に変わったため、資源価格に対する価格感応度は今回の改定によりむしろ下がっています。
脱炭素的にはどうなんだという意見もあるんでしょうが、しょうがないですね。みんな安い方がいいもんね。
値上げしてない二社について一応言及しておくと、彼らは手持ちの原発が全て審査に合格しています。
原子力（再エネも）はコストがほとんどが固定費で、電気の単価が資源価格に左右されにくいという利点があります。やっぱりどんどん再エネ＋原発の両輪で推進していくべきですね。
という訳で原子力と再エネが6−7割を占める九州電力は値上げせずに済んでいるのですが、関西電力については原子力の稼働状況だけはなく、電源構成に理由があると思っています。
というのも通常資源価格は石油＞＞LNGなのですが、昨今のLNGの異常な値上がりにより石油＜LNGとなっており、これまで高価とされてきた石油火力がむしろ安価な状況が生まれています。
関西電力は石油火力発電所を3GW程度（このうち相生火発については今年廃止されますが）残しており、これを稼働させることで影響を和らげている部分もあります。
また、40年経過した原発の稼働は料金に織り込んでいないため、改訂するとなるとそれらを織り込む必要があるためむしろ不利な改定になるからではと推測しています。
もっと知りたい人は
https://www.tepco.co.jp/ep/notice/pressrelease/2023/1664634_8668.html
を見てください！ソースもここです。
まだこんなこと言ってるやつがいるのか。もう無知を通り越してただのデマだぞそれ。
まず初めに大規模な火力発電所は内燃機関よりも熱効率が段違いに良い。というより、個別に車でガソリンを燃やすのは物凄く効率が悪いんだよ。
さらにいうと、内燃機関はガソリンかディーゼルしか燃やせないけど、電力はどうやって作っても電力なんだよ。石炭より熱効率の良い天然ガスを増やしたり、排出ガスを出さない再エネを増やしてもいい。日本は2030年に40%まで増やすそうだ。そうやって将来的に電源グリッドのCO2排出が少なくなれば今走ってるEVのCO2排出量も減るんだよ。これは新車時が一番燃費が良くて後は経年劣化でCO2排出が増えていく一方のエンジン車やHVにはできないことで、だからこそヨーロッパもカリフォルニアもHVも含めて禁止なんだよ。
https://blog.evsmart.net/electric-vehicles/ev-and-fossil-fuel-power-station/
これまで最大だった2013年度下期の8兆7600億円の赤字を超えた。
22年度上期の輸入額は60兆5837億円で、前年同期比で44.5%増えた。中東からの原油のほか、オーストラリアの液化天然ガス（LNG）や石炭などの輸入額が国際価格の上昇と円安によって膨らんだ。原油やLNGといった鉱物性燃料の輸入額は2.2倍の17兆7145億円となり、全体の3割近くを占めた。
原油の輸入単価は1キロリットルあたり9万3106円と前年同期比で91.8%上がった。ドル建て価格の上昇率は59.1%で、円安が単価上昇に拍車をかけた。
輸出額は19.6%増の49兆5762億円だった。米国向けの自動車やアジア向けの鉄鋼などが増えた。
輸出入とも半期で最高額となったが、輸入の増加に比べて輸出は勢いを欠く。輸出の荷動きを示す数量指数（15年=100）は対世界全体で前年同期比で1.5%下がった。低下は新型コロナウイルスの感染拡大が本格化した20年度上期以来となる。感染対策のための都市封鎖や不動産不況で経済が減速した中国向けは13.8%の大きな落ち込みとなった。世界からの輸入数量指数もわずかに下がり、2年ぶりの低下となった。
ウクライナに侵攻したロシア向けの輸出は前年同期比で46.9%減の2323億円だった。電子部品や通信機などの電気機器は経済制裁の影響でほぼゼロになった。輸入は36.0%増の9822億円だった。LNGの単価上昇が押し上げた。
9月単月の貿易収支は2兆939億円の赤字だった。9月として最大の赤字額となった。原油やLNGなどの値上がりと円安が響いた。
せっかく長い時間をかけて固定化された炭素を無駄に消費して、しかも無駄に熱を生じさせて地球の温暖化を促進して、その上貴重な酸素を消費して、二酸化炭素という温室効果ガスを発生させるなんておかしいだろ。
C+O2＝CO2
中学生でも知ってる簡単な方程式だけど、無駄に炭を燃やしてのろしを上げるなんて、義務教育が身についていませんと自身の愚かさをひけらかすも同然の行為だぞ。
＞現状の水素製造プロセスが電力食いだからこそ、グリーン水素とかCCUSやってるし勝算あってやってるんだから、
「現状の水素製造プロセスが電力食い」であることと「グリーン水素とかやってる」ということを「だからこそ」で繋いでてビンビンに〈わかってない感〉を感じるんだけど、大丈夫か？ グリーン水素って、電力だけで作る、電気分解＝「現状の水素製造プロセス」で作る水素のことだよ？ もしかしてブルー水素と間違えてるとか？
CCUSについては上でもちょっと触れた。政府や産業界はやるやる、やれるやれる言ってるけど、宣言通りのCO2回収率を、経済合理性のあるコスト範囲で達成できる見込みはほとんどない。2008年の経産省計画では2020年にはCCUSが実用化されてる予定だったが、コストの点でも回収率の点でも全く実用化のメドが立っていない。勝算あってやってるわけじゃなく、やらなきゃ死ぬことが確定してて、引くに引けないからズルズル続けてるだけ。つまりサンクコストを見切れてないだけ。コンコルド錯誤。
2018 年の経済産業省検討会の試算では、kWh 当たりの CCS 付き石炭火力の発電コストは 15.2〜18.9 円とされている。一方、事業用太陽光発電は 2017 年実績で kWh 当たり 17.7 円、陸上風力は 15.8 円と、CCS 付き石炭火力と遜色ない程度
まで低下しており、さらに 2030 年にはそれぞれ 5.1 円、7.9 円程度にまで低下する見通しである。すなわち、政府が実用化を目指す 2030 年には、CCS 付きの石炭火力は、大幅な価格低下を実現した再生可能エネルギーに対して完全に高コストになっていると予測され、経済的な優位性を確保できる可能性はほとんどない。
（略）
CCSの研究は、旧通産省時代の1980 年代から進められ、2020 年頃の実用化を目指してきた。しかし、現在稼働中のCCS付き発電所は世界で２箇所しかなく、国内でも小規模の実証段階を出ず、当初の見通しは大きく崩れている。既に2020年実用化の可能性は消え失せ、現在は、10年遅れの 2030 年に目途を付けている。しかしこれまでの状況を踏まえれば、2030年の実用化の可能性も極めて低いと考えられる。
https://www.kikonet.org/wp/wp-content/uploads/2019/06/2019-position-paper-CCUS.pdf
経済合理性というのは法制度や環境倫理よりもはるかにシビアに産業界を統制する「ルール」で、結局企業というのは金が儲からなければやってる意味がないので、経済性の見込めない技術にはマジで先がない。たとえばEUは、もうCCSによる電力のグリーン化は諦めてる。なぜ日本ならやれると思うのかがわからない。
欧州連合の提起する8つのシナリオでは、CCSは化石燃料による火力発電からの排ガス対策としては、殆ど想定されていない（2～6％）。2019年3月に開催した自然エネルギー財団の国際シンポREvision2019には、欧州連合の脱炭素戦略を策定した担当者のマシュー・バリュ氏（欧州委員会 再生可能エネルギーおよびCCS政策局 政策オフィサー）が登壇している。私はバリュ氏が登壇したパネルのモデレータを努めていたので、直接、この点をバリュ氏に質問したが、バリュ氏の回答は、「10年前、EUは火力部門のCCSに大きな期待をかけたが、経済的あるいは技術的理由で実現しなかった。もはや電力部門の対策としての位置づけはない」というものだった。
https://www.renewable-ei.org/activities/column/REupdate/20210930.php
石油火力や石炭火力は、EUでは普通に発電するだけでも劇的にコストが下がった再エネにメリットオーダーで負けつつあるのに、CCUSのために新たなコストかければ、どんどんコスト高になる。CCUS付き製鉄プラントで直接バカみたいに高い水素還元製鉄やったり、CCUS付き発電所でバカみたいに高い電力を作ってその電力で水素を作って水素還元製鉄やったりして、果たしてそのバカ高い高級鋼を今みたいに量産レベルで自動車に使うのかね〜？という話。
福島第1原発の事故で日本が大幅に電力が不足して石炭火力発電を増設しようとした時に、「そんな事はまかりならん」と一番強く圧力をかけてきたのがドイツだったのだが、いざロシアから天然ガスの供給を減らされた所、急遽石炭火力発電に頼る方針に転じたらしい。しかもその政策が国民に支持されているらしい。
この方針転換を、ドイツ人自身はどう考えてるのか聞いてみたい。可能ならマライ・メントラインさんにも聞いてみたい。
（別にご都合主義を反省しろとか方針を変更しろとか言いたいわけではなく、自分達の中でどう整合性・折り合いをつけているのか知りたいという事）
シード値：7293689562528176469
初期スポーン地は高さ106。x座標マイナス方向に高山帯が広がっているので、見える石炭や原鉄を掘りながら歩いていくと石炭だけで経験値30は稼げる。掘っても掘っても石炭がある。高さ160〜200くらいになるが、サバンナなので雪が積もらない。
x座標−260、z座標−300くらいに村がある。この村には書見台が3つ、調合台が1つある。村のそばに深い穴があるので降りていくと古代都市あり。深さ30くらいからスカルクセンサーがあるので注意。古代都市の真上に廃坑があり、高さ−30ほどだがダイヤが見つかる。
初期スポーン地からx座標方向にのびる高山と、村付近からx座標方向にのびる高山があり、両方合わせると採りきれないほど石炭と原鉄がある。石炭や原鉄を採掘しまくりたい人にオススメ。
個人的にだけど。
無策のEV推進とかカーボンニュートラルを平気で進めているけど
その電源は何処から用意するのか。
全ての車をEV化を進めるにはピーク時の発電能力が10から15%の能力増が必要で、
そりゃ原発云々の前に暑くて倒れる方が命に関わるから仕方ないと思う。
今の状況から加えてカーボンニュートラルなどの運動を進める以上
電力確保は必要だと思う。
今この7月の暑さでエアコンを使って無い人はどれだけいるのだろう。
むしろ自分だけが我慢するよりはとみんなで使えば怖く無いと言わんばかりに
快適な生活を手放せない以上
石油石炭の輸入をそれだけ増やす事は量や値段的に難しいと思う。
ギラギラした目で金を儲けようとする人間の方が暴力にも似た力を発揮する。
止まらない。
1基増えたら多分なし崩し的に増えていくと思う。
反対派の行動もあるから6ぐらいに落ち着くと思う。
専門家が通常の災害を想定してそれでも問題無いとして設計しても
自然はそれでも超えてくる。
日本は滅びるかも知れないな。
まあその時は自分1人では無くみんなも一緒にぽぽぽぽーんするのだろう。
諸行無常。
個人的にだけど。
無策のEV推進とかカーボンニュートラルを平気で進めているけど
その電源は何処から用意するのか。
全ての車をEV化を進めるにはピーク時の発電能力が10から15%の能力増が必要で、
そりゃ原発云々の前に暑くて倒れる方が命に関わるから仕方ないと思う。
今の状況から加えてカーボンニュートラルなどの運動を進める以上
電力確保は必要だと思う。
今この7月の暑さでエアコンを使って無い人はどれだけいるのだろう。
むしろ自分だけが我慢するよりはとみんなで使えば怖く無いと言わんばかりに
快適な生活を手放せない以上
石油石炭の輸入をそれだけ増やす事は量や値段的に難しいと思う。
ギラギラした目で金を儲けようとする人間の方が暴力にも似た力を発揮する。
止まらない。
1基増えたら多分なし崩し的に増えていくと思う。
反対派の行動もあるから6ぐらいに落ち着くと思う。
専門家が通常の災害を想定してそれでも問題無いとして設計しても
自然はそれでも超えてくる。
日本は滅びるかも知れないな。
まあその時は自分1人では無くみんなも一緒にぽぽぽぽーんするのだろう。
諸行無常。
「近隣で取り尽くした石炭を全部燃やし尽くして何もできなくなった（なお電力の大半は石炭発電で発生した二酸化炭素の対処に使われている）」というのがあって以降、このゲームの発電に関しての認識を改めている
パンの原料である小麦を始めとして、農作物を育てるには、窒素・リン・カリウムの肥料の三要素が不可欠だが、ハーバー・ボッシュ法は、窒素を供給する化学肥料の大量生産を可能とし、結果として農作物の収穫量は飛躍的に増加した。このためハーバー・ボッシュ法は、水と石炭と空気からパンを作る方法とも称された[5]。
化学肥料の誕生以前は、単位面積あたりの農作物の量に限界があるため、農作物の量が人口増加に追いつかず、人類は常に貧困と飢餓に悩まされていた（マルサスの人口論）[13]。
しかし、ハーバー・ボッシュ法による窒素の化学肥料の誕生や、過リン酸石灰によるリンの化学肥料の誕生により、ヨーロッパやアメリカ大陸では、人口爆発にも耐えうる生産量を確保することが可能となった[13]。これは1940年代から1960年代にかけて起きた、18世紀の農業革命に続く「緑の革命」の先駆けとなった[14]。また日本などでは従来肥料として用いられてきた屎尿による寄生虫の感染も避けられるようになった。
ハーバー・ボッシュ法は同時に爆薬の原料となる硝酸の大量生産を可能にしたことから、平時には肥料を、戦時には火薬を空気から作るとも形容された。硝石の鉱床が無い国でも国内で火薬の生産が可能となり、その後の戦争が長引く要因を作った。例として第一次世界大戦において、ドイツ帝国は海上封鎖により、チリ硝石の輸入が不可能となったが、戦争で使用した火薬の原料の窒素化合物の全てを国内で調達できた（火薬・爆薬を参照）。
本法によるアンモニア合成法の開発以降、生物体としてのヒトのバイオマスを、従来よりもはるかに多い量で保障するだけの窒素化合物が、世界中の農地生態系に供給され、世界の人口は急速に増加した。現在では地球の生態系において最大の窒素固定源となっている。さらに、農地生態系から直接間接双方の様々な形で、他の生態系に窒素化合物が大量に流出しており、地球全体の生態系への窒素化合物の過剰供給をも引き起こしている。この現象は、地球規模の環境破壊の一端を成しているのではないかとする懸念も生じている[15]。
ハーバーは本法の業績により、1918年にノーベル化学賞を受賞したが、第一次世界大戦中にドイツ帝国の毒ガス開発を主導していたために物議を醸した[16][17]。またボッシュは実用化の業績により、1931年にノーベル化学賞を受賞している。
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