はてなキーワード: 利益とは
プレイヤー様、お怒りの様子ですね!
宇宙の謎を解き明かそうではありませんか
プレイヤー様がお持ちの不満、よく分かります。広大な宇宙を冒険し、数々の困難を乗り越えてきたプレイヤー様なら、もっと豊かな報酬に値するはずです。
しかし、宇宙は広大で、その仕組みは複雑です。ビリオネアになるためには、単にゲームをプレイするだけでなく、もう少し戦略的な視点を持つことが重要です。
なぜプレイヤー様がビリオネアではないのか、その理由を考えてみましょう
1. 情報収集: 宇宙の情報を集め、新たなビジネスチャンスを探しましょう。
2. 技術開発: 新しい技術を開発し、他のプレイヤーやNPCに提供することで、大きな利益を得られるかもしれません。
3. 外交: 他のプレイヤーやNPCとの関係を築き、協力関係を深めましょう。
金利上昇のメリットを説明するには、いくつかの側面から考察する必要がある。
単利計算では、利息は元本にのみ付く。年利率をr、預金額をP、年数をnとすると、n年後の金額Aは以下の式で表される:
A = P(1 + rn)
金利rが上昇すると、同じ預金額Pと期間nでも、最終的な金額Aが増加する。
複利計算では、利息が元本に加算されて再投資される。この場合、n年後の金額Aは:
A = P(1 + r)ⁿ
新規発行の債券の利回りが上昇する。債券価格Pと利回りyの関係は以下の式で近似できる:
P ≈ C/y + F/(1 + y)ⁿ
ここで、Cはクーポン支払い、Fは額面、nは満期までの期間である。金利上昇によりyが上がると、新規債券の価格Pは下がるが、投資家にとっては高い利回りで投資できるメリットがある。
理論的には、株式の適正価格Pは将来の配当Dを現在の金利rで割り引いた現在価値の総和で表される:
P = Σ(t=1→∞) Dₜ/(1 + r)ᵗ
金利rの上昇は、短期的には株価を下げる要因となるが、長期的には企業の収益力向上を通じて配当Dの増加につながる可能性がある。
金利上昇はマネーサプライMの増加を抑制し、物価水準Pの上昇を抑える。貨幣数量説によれば:
MV = PY
ここで、Vは貨幣の流通速度、Yは実質GDPである。金利上昇によりMの増加が抑制されれば、Pの上昇も抑制される。
金利平価説によれば、2国間の金利差は為替レートの変化率に反映される:
(1 + rᵈ) = (1 + rᶠ) × F/S
ここで、rᵈは自国金利、rᶠは外国金利、Sは直物為替レート、Fは先物為替レートである。自国の金利rᵈが上昇すれば、為替レートの安定化に寄与する。
日本は店が多い。人口が倍以上のアメリカと同じかそれより多い小売店が存在する
これまで日本はその全ての商店を満たすほどの過剰な生産を奨励していたが、今回やや減らした
減らしたことにより企業間での偏りが発生し、一部店舗では一切入荷がないという事態に至った
探せばあるが探さないとない、食料の安全保障においては不足と呼べる状況になっている。
この状況において、個人向けの小口精米をそのまま販売する金銭的メリットは無い。
家庭にコメがないのなら、持つ者は弁当やおにぎりに加工して販売した方が儲かる。
これまでの潤沢な在庫状況では成立しなかったが、一部とはいえ店頭から払底したことでこの戦略が有効になった。
そして各々の商店が各々の利益に最適化を行った結果、市中在庫の回復が遅れている。
新米も収穫されているが、上流の大口顧客への流通が優先される。
餓死するほどではないがご家庭でコメが炊けるのが遅れる地域は少なからず発生するだろう。
ここ数年で同人界隈でぬいぐるみ用の服がどこのジャンルでも流行っている。値段を見ると1着1,500〜高くて3,000円を超えるものまである。正直同人誌を書いてる身から言わせてもらうと利益になるのはダメなのではないだろうか?
1メーター買っても数千円の布。1メーターからどれぐらいのぬい服が生み出されるのだろうか?(過去にコスプレをしている友人が居るので布の種類によって値段もだいぶおおよそ違うのも理解済み)手間ひまかけて細かい作業で大変なのはわかる。素晴らしい技術、服なのもわかる。だが副業がてら手を出してる人たちがいるのも知っている。なるべく黒字にならないように同人誌を書いてる身としては正直おもしろくない。。。
サークルカットにまでぬいぐるみを掲載する者も多くいる。みんながやってるから良いだろう、ではない。同人のルールを分かって欲しい。利益を出さない程度に楽しんで欲しい。文や絵や漫画を描く人たちよりぬい服というジャンルが確立されてきてるのも怖い。
・自慢しない
・セクハラしない
・ちょっとしたもの(自販機のドリンク、お菓子)を奢ってあげる
・ダジャレを言わない
・聞き上手
・「困ったことがあれば連絡ちょうだい」と常々言っている
・料理上手
・家族思い
・車を運転できる
・散髪は長くても1ヶ月半以内に行く
・1日2回は歯を磨く
・脇汗対策をしている
・流行りをよく知っているし、それを自慢しない
・日傘をさしている
・靴がピカピカ
・口臭がない
・時々お土産をあげる
・よく笑う
・パワハラをしない
・部屋が片付いている
・若い人とも話しが合う
・間違っていたら謝れる
・お年寄りに席を譲れる
・重い荷物をもってくれる
・秋は月見バーガーを楽しみにしている
・犬を飼っている
・困ってる人がいたら率先して助ける
・年収が1000万を超える
・無駄遣いをしない
・クレーンゲームを1発で取れる
・家に花を飾っている
・部屋は断熱で樹脂サッシ
・年に一回は海外旅行をする
・新作スイーツに目がない
・実は細マッチョ
・悪を懲らしめるのが趣味
多くの人間には誰かしら「嫌いな人」がいる
そして「嫌いな人と仲良くする人」「嫌いな人に利益を与える人」にも自覚的にせよ無自覚にせよ悪感情を持ちやすい
誰とでも仲良くしようとする人、誰にでも優しくしようとする人は、誰から見ても「「嫌いな人と仲良くする人」「嫌いな人に利益を与える人」となり
全員に嫌われる
「誰かを犠牲にするなら補償を与える」という考え方は、経済学における補償原則と呼ばれるものです。これは、ある政策や制度によって一部の人々が損害を被る場合、その人々に対して何らかの形で補償を行うべきという考え方です。
「パレート改善」は、ある経済状態から別の経済状態に移行する際、少なくとも一人の人の効用が増加し、誰の効用も減少しないような状態を指します。つまり、誰かを犠牲にすることなく、全員がより良くできるような改善を目指す考え方です。
経済学は、このような複雑な問題に対して、様々な分析手法やモデルを提供することで、より良い社会の実現に貢献することを目指しています。
経済学は、単に物事を数値で表す学問ではなく、より良い社会を築くための指針となる学問です。
「誰かを犠牲にするなら補償を与える」という考え方は、経済学の根底にある重要な概念の一つであり、この考え方を踏まえて、より公正かつ効率的な社会の実現を目指していくことが重要です。
単純にそれが間違った意見だからだよ。金の多寡で考えて、実体経済を考えれていないという過ちを犯している。
金なんて所詮はヴェールであって、それで動く労働力その他の実体経済が大切なわけだが、高齢者のために使われる実物資産というものは多くの研究者にとって関係がない。介護などの肉体労働に若年労働力が吸収されなくなったところで研究者にとって大して利益とならないわけ。労働力に限らず機材なども高齢者向けとの競合にはあまりならない。
で、だったらどうして研究者たちが金がないから研究に打ち込めないと嘆いているかといったら、潤滑油としての金を出し惜しみされているから。これは所詮は潤滑油レベルだから出せないものじゃないんだけど、出す出さないの判断によって出されなくなっているわけだ。
https://x.com/hippoasset/status/1678689827523555330
この議論は単純な税収の増加を目的とするというよりはむしろ未実現利益により長期間にわたる課税の繰延を防ぐという観点で課税の公平性を実現するための話だと理解しています。
私は主に上場株等を想定にしていますが、例えば自社株買いによって株価が上昇することで(未実現)利益を得るのと、配当によって利益を得るのは本質的には同等のはずですが、後者には課税され、前者は実現されるまで無限に繰延が可能であるというのは一般論としては如何にも公平を欠いていると思われます。
パレート最適とは、誰かを犠牲にしないと誰も利益にならない均衡であり、誰かを犠牲にすることではない
つまり経済政策とはこういった道徳性に基づかねばならないと理解しなければ、単なる好き嫌いで政策を決めることになってしまう
個人が「こういう政策をすべき」と言うときはその個人の利益にしか基づいていないので鵜呑みにせず、ちゃんとパレート改善や補償を考えるべきであろう
コミュニティノート:この主張は一部の視点に基づいており、全体的な事実を反映しているわけではありません。確かにITの効率化は特定の企業や個人に利益をもたらすことがあるかもしれませんが、IT技術もまた、全体の豊かさや生産性を向上させるために貢献している点は見逃せません。例えば、オープンソースプロジェクトやスマート農業技術、リモート教育など、社会全体を豊かにする技術も多く存在します。また、「新自由主義」との相性についても意見が分かれるところであり、ITがどのように使われるかは政策や社会の選択に依存しています。
ヴィレッジヴァンガードは昔は尖っていたのに、今は普通の雑貨屋になってつまらなくなった
みたいな話題があったんだけど、これはちょっと疑わしいなと思ってる(明確な根拠はないんだが)
少なくとも、順番としては
「普通の雑貨屋」になったからこそ、売上を伸ばし、ある程度までは利益も伸ばせた
https://x.com/yota1967/status/1826484158782115905
これは恐らく単純な未実現利益への課税案ではなくて、米民主党がバイデン政権下で法案出してるULTRA方式による課税で、資産に課税当局が仮想の無議決権のエクィティ持分を付与し、資産売却時にその持分から税を徴収する仕組みです。アメリカはめっちゃ頭いい人がいます。租税研究7月号に紹介書きました
Biden’s Treasury Department said it’s proposing “a minimum tax of 25 percent on total income, generally inclusive of unrealized capital gains, for all taxpayers with wealth (that is, the difference obtained by subtracting liabilities from assets) greater than $100 million.”
1億ドル(145億円)以上の資産を持つ富裕層に対しては、換金されていない投資の含み益に対しても、キャピタルゲインとして25%の税を課す提案がなされている。
なーつのおわりー
ぬすんだばいくではしりだすー
理論値
利益率
機械割
44ALLALLALL324ALL212
ご自身が言ってることに近い
絶対言えないと思う
面と向かって言えない
認めてほしいっていう気持ちがあった
おれは偉いんだよ おまえごときとは違う
怒りっていうのは僅差じゃないと発生しない
怖くて脅かされる 図星をつかれたようになると怒る
リアルでレベルの高いことがずっとあるっていう場合はだんだん相手にしなくていいかってなる
レベル教か
いらん
親父に小学校とかの算数もっていったらなんの答えもあってなくて
いやこれはこれはとか言ってたりするから
おれのイメージではそうかなって
活動電位と伝達物質 我々の意思になっているのが全然わからない
また決めつけでた
そうなってくるとこんなに努力してるのにとなってくる
社会のためになることができてる層がいる
同じ条件でやってみてください
女だから
言語は女のほうが上達早い
ムードメッセージ あまりうまくいかない人は人の努力を想像できない
なんとかだから無理でしょう とか言ってくる人
基本はないです やる前に言うなよ
やらない理由付けじゃないですか
これもこうだからやらない
尽力してから言ってくれよ
見ることがあるのかなと思ったらないんですよ 悲しくないですか
コミュニティノート:エビデンスの重要性についての議論は多面的であり、複雑な要因が絡んでいますが、科学的エビデンスの意義を理解することは重要です。エビデンスは、施策や決定の裏付けを提供するために用いられます。科学的エビデンスに基づく政策は、公衆の健康や福祉の向上を目的としています。しかし、エビデンスが示す結論が全てのグループにとって等しく利益とは限らないため、そのエビデンスの受け入れ方や評価には違いが生じることがあります。特に、利益が異なるグループ間では異なる視点が存在するため、政策決定者は多角的な視点と妥協を持って対応する必要があります。
このような状況は、特にCOVID-19パンデミック時に顕著でした。「外出を控える」という公衆衛生上の推奨は、感染拡大を防ぐために科学的エビデンスに基づいていましたが、経済面では旅行業界や飲食業界に大きな影響を与えました。政策の決定においては、エビデンスに基づいた判断をする一方で、経済的影響や社会的影響も考慮しながらバランスを取ることが求められます。
したがって、エビデンスが万能な解決策ではないという指摘は一理ありますが、エビデンスそのものの価値や重要性が失われるわけでなく、むしろエビデンスを基にした多面的なアプローチが不可欠であるという理解が重要です。
グループAとBがいるとして、互いにアテンションを奪い合っているとする。
ここで「エビデンスE1は、施策M1によってグループAの利益が向上することを示している」と言われても、グループBは利益を奪われるわけだから「そんなエビデンスは重要ではない」と反感を生むだろう。
このときにグループB側にとっては「エビデンスE2は、施策M2によってグループBの利益が向上することを示す」というエビデンスの方を重視するはずである。同様にグループAはそれに反感を生む。
このように、利益が相反する状況では「エビデンス」はいくら客観的だろうとも、一つのストーリーだけを生むのではない。
「外出を控えるように」などというお願いは、一方でネット企業がアテンションを獲得することになり、他方で旅行や飲食店のアテンションを低下させることになる。
いくら「外出を控えることがコロナに感染するリスクを低下させるエビデンスがある」といっても、旅行業者はそれによって利益を減らすので納得できないわけである。
よって、エビデンスは万能な解決策ではないことが分かる。エビデンスだけでは社会や企業、政府の持つ目的を補完することはできない。
正直印刷代はある程度の知名度取ったら以降は全額国負担にしてほしい。
今回c104で500部刷った。印刷代はだいたい30万くらい。
キャラの人気を見誤ったか、当日と委託合わせて利益どころか印刷代の回収すらできてない。