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はてなキーワード: マクラとは
https://twitter.com/kanose/status/126516042754301952
ハックルさんが日垣案件化していると@soylent_green さんがブクマでコメントしていて、最初それは言い過ぎではと思ったけど、最新記事見たら、言い過ぎじゃない気がしてきたよ…
https://twitter.com/raf00/status/126540252662870016
はあちゅうといいべにぢょといいハックルといい、今日は発狂した人たちが大量に湧いている一日だなぁ
ハックルさんの様子見てきた。あいかわらずのアノ押しの強さ、すさまじいなあ。冷静に操り糸引ける参謀なりソロバン弾ける番頭なりとタッグを組めば（組めれば）、広告代理業でも押売営業でも新興宗教開祖でもナンでもやれるだろうなあ。「もしドラ」もそうだし。すごいなあ。そのタッグ相手を、とある会社の経営者Ｋ氏へ一方的に因縁つけて白羽の矢刺しまくってる節操の無さも含めて、押しの強さハンパなくてすごい。「もしドラ」チームから放たれて野に返されたとか組む相手いなくなったとかなにかか。いやまあ、まじめに、ああいう、議論とか感性とか倫理とかぜんぶすっ飛ばして、コチラの主張をアチラへ丸飲みさせようとする力押しと心意気、人格としてじゃなくてヤクザな手法として学ぶところあると思いました。
広告代理業でも押売営業でも新興宗教開祖でもナンでもやれる、って書いたけど、そういう押しの強さで商売するのって手品のタネを明かさないことが大事で、インターネット普及しちゃってからは（書評が流布したりして）手品のタネすぐバラされるから、一発屋になりがちだしすぐ野に返されるなのでハックルさんもう文筆ではダマクラかせないんだから、文筆にこだわってるうちは組んでくれる相手あらわれないし、方針転換して筆は折って違う戦場でまた押しまくれば稼げるかもしれないな。あの押しの強さはひとつの才能だもの。ただ本人がベストセラー作家だけどとかやってるうちはアレだわ
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%97%A5%E5%9E%A3%E9%9A%86
マーケティング手法には「電子書籍を日本一売った」「世界初＆日本初の有料メルマガ」「5年で所得3倍」「数ヶ月でTOEIC900点超え」など煽るような広告宣伝が多かった。
2006年11月に刊行された「すぐに稼げる文章術」（幻冬舎新書）で盗作騒動が起きた。新潟大学教授（のちに慶応義塾大学教授）の山内志朗による「ぎりぎり合格への論文マニュアル」（平凡社新書、2001年刊）の一節と酷似した内容が掲載されていることが刊行の翌年にインターネット上で指摘され、平凡社が幻冬舎に抗議する事態に発展。問題とされた部分は増刷の際に書き改められた。
盗作騒動の影響か、2007年いっぱいで当時抱えていた連載[5]（「新書一点賭け」（文藝春秋）、「MEDIA WATCH 売文生活日記 どっからでもかかって来い！」（WiLL）、「通といえば販！」（週刊現代）、「敢闘言」（エコノミスト）、「日垣隆のどこへ行くのかニッポン！」（日刊ゲンダイ））がすべて終了となった。以降、いわゆるマスメディアへはほとんど登場せず、ツイッターやフェイスブックなどのSNSによる情報発信、有料メルマガ、電子書籍による自費出版を盛んに行っている。
Abstractしか読んでいない疑惑や自身のダブスタな態度など他増田やブコメによる都合の悪い指摘に無視または言い訳を続ける増田に果たして他人の知的誠実さを偉そうにジャッジする資格（）を満たすだけの知的誠実さは備わっているか
（結論に「反する」論文を「無視」と語気を強めて言い切っていた増田の論旨は変わってるんだが、それはそれとして）
細かい論点だとか論旨には影響しませんで言い逃れできるなら手嶋の記事だって前後の総説論文やメタアナリシスが否定されない以上は記事全体としての論旨には大して影響しないだろうに、記事全体のキャンセルを試みるのは無理があるって自分でも薄々分かってるよな
自分に都合の良い方向にねじ曲げた誤訳にしても査読の持つ意味合いにしても最初に強い言葉で耳目を集めてから後で軌道修正すればよしっていう怠惰な姿勢からは知的誠実さなんて欠片も感じられないんだけど？
ブコメでもお前の印象操作にオタクヘイターな表現規制派の方々が釣られまくってるんだから相手の印象操作を責めるなら自分も記事全体の論旨は否定できませんと明言して釣られた馬鹿の後始末しとけ
つい適当なこと言っちゃったけど相手だって同じなんだとか全く言い訳にもなってないからな
その相手をお前は「学問への冒涜であり、科学と対極に位置するものです」「論文を読む、ましてやそれを基に文章を書く資格などありません」「知的怠慢であり、知的誠実さの欠如でしょう」と切り捨てたんだからな
他人より先にまず自分をその立派に研ぎ澄ました鎌で断罪してはどうか
（Full-Textを読まずにAbstractだけで済ませる怠惰も刈り取れないナマクラみたいだから研ぎ直すのが先か？）
クロームブックだとマクロ使えないけど、マクラーとして20年飯を食ってきたおっさんどうすん？
ChromebookではExcelのWeb版しか使えなくてマクロ使えないんだけど。
ChromebookでM365はどこまで使い込めるのか
Microsoft 365は快適に使えるのか？
Chromebookとの親和性を探る
ニューノーマルを見据えた働き方のデバイスとして、国内でも導入が加速しているChromebookだが、Windows 10が動作するPCと比較したときに、ハードウェアの性能よりもMicrosoft 365に代表されるWordやExcel、PowerPointといったOfficeアプリが使えるかどうかが、重要な判断基準となっている。そこで、今回は国内で数多くのChromebook導入実績がある電算システムに、ChromebookでMicrosoft 365はどこまで使い込めるのか聞いた。
Chromebookを導入する動機については、これまでの連載でも端末コストの安さや運用管理のシンプルさ、セキュリティの強化など、数多くのメリットを伝えてきた。それに加えて、電算システムでは「ライセンスコストの低減」という導入効果を訴求する。ライセンスコストとは、Windows 10と旧Office 365に代表されるソフトウェアの利用契約にかかる料金だ。現在は、Microsoft 365に統合されているOffice 365だが、社員数の多い企業にとってライセンスコストは多大な経費となっている。例えば、1,000名の社員が全てWindows 10と旧Office 365を使うとすれば、かなりの価格だ。ところが、電算システムでは「仮に社員が1,000名だとしても、日報の作成にしか使わないといったライトな使い方が多く、WordやExcelなどを使い込んでいる社員の割合は少ない」と指摘する。
こうしたケースに対し、電算システムは「全社員がMicrosoft 365のライセンスを契約する必要があるのか」と疑問を投げかける。このような理由から、実際にWindows PCからChromebookへと乗り換えた企業もある。具体的に、どのくらいのコスト削減になるのかは、ケースバイケースなので平均的な値を出すのは難しいが、仮に300名以下の企業で、Windows PCやMacで使えるデスクトップ版のOfficeアプリ「Microsoft 365 Business Standard」を利用するとしたら、月額のユーザー当たりのライセンス料は1,360円となる。このライセンスコストを下げるために、Web版のOffice 365しか使えない「Microsoft 365 Business Basic」に変更すると、1ユーザーの月額は540円に下げられる。ただし、これは300名以下の企業に提供されているライセンス料なので、1,000名や1万名規模になると、事情は変わってくる。
大企業向けのMicrosoft 365となると、E3／E5／F3がラインアップされている。この中で、F3は1ユーザー当たり870円と安価だが、利用できるOfficeアプリはWeb版に限定される。フルセットのOfficeクライアントアプリを使えるのは、最低でも1ユーザー当たり3,480円のE3ライセンスからになる。この3,480円と比較すると、価格が公開されていない「Google Workspace Enterprise」の方が、安価になるのかもしれない。
先の試算からも分かるように、導入規模の大きな企業であれば、Microsoft 365 E3やE5からGoogle Workspace Enterpriseに移行するためにChromebookを大規模に導入するのは、かなりのコスト削減が期待できる。加えて、端末の管理コストも劇的に低減するだろう。Chromebookは、基本的にはシンクライアントに類似した設計コンセプトになっているので、端末をネットワークにつないで登録されているアカウントでログインすれば、すぐにその端末がユーザー専用の環境になる。管理者は、端末ごとのアクセスを厳密に管理するだけではなく、その端末の状況をクラウド経由で監視できる。最新のセキュリティ対策は適用されているか、危険なアプリはインストールされていないかなどの把握に役立てられるだろう。
加えて、Chromebookではウイルス対策ソフトが不要となる。Chromeブラウザーが強力なセキュリティ対策を備えている上に、OSが高度に保護されているので、これまでに何らかのウイルスやランサムウェアなどに感染した事例がない。それだけでもウイルス対策にかかるコストを削減できるので、Officeアプリをヘビーに使い込む社員ばかりの企業でない限り、どんな企業でもChromebookへの移行は可能になる。電算システムの事例では、総合不動産のオープンハウスグループがChromebookを導入し、3年間で約32％の端末の導入コスト削減を実現させている。
そうなると、最も気になるのはアプリとデータの「互換性」だ。結論から先に書くならば、「できるWord」などの著作がある筆者が、Word 2021とGoogle Workspaceのドキュメントを使い分けてきた感覚として、双方に100％の互換性はない。Wordだけではなく、ExcelやPowerPointに関しても、高度なマクロや複雑なアニメーションに凝ったレイアウトなどのいわゆる“作り込まれた”OfficeドキュメントをGoogle Workspaceのスプレッドシートやスライドで受け止めるのは無理だ。電算システムでも、「互換性は100％ではなく、8割くらいの感覚」と分析している。そう考えると、ライトに使っている人たちの多くは、Google Workspaceに移行しても困るケースは少ないだろう。
8割の互換性では困るというケースであれば、今回のテーマとなるChromebook＋Microsoft 365（Web版Office）の利用が考えられる。こちらも、結論から書くと「ほぼ100％の互換性が保持」できる。マイクロソフトの提供するクラウドサービスなので、WordやExcelで作成したファイルをWeb版Officeで利用できるOneDriveに保存しても、オリジナルのデータが棄損する心配はない。そもそもOneDrive上のOfficeデータは、Windows 10 PCのクライアント版Office 2021やMicrosoft 365からダイレクトに編集できるので、データの互換性は確実だ。したがって、ChromebookのChromeブラウザーからMicrosoft 365のクラウドサービスを開いて、Web版Officeを使えば、データを壊すことなく編集できる。
ただし、この方法には一つだけ落とし穴がある。Web版Officeの編集機能が制限されているのだ。それでも、日常的に使う文書／表／スライドの閲覧とコメントの書き込みなどであれば、十分に対応できる。Web版Officeを使うだけであれば、Microsoft 365のライセンスコストも安い。Google Workspaceとの二重投資にはなるが、それでもOfficeとの互換性は維持できる。
ちなみに、電算システムからChromebookを導入した企業の多くは、Microsoft 365をつなぎのように使うことなく、Google Workspaceへ移行するケースが多いという。過去のデータの互換性よりも、共同編集やクラウドファーストを志向した真のワークスタイルへの進化を最優先しているようだ。
最近寝つきが悪くなってきたのだけど、イヤフォンで落語やラジオを聴きながらだと眠りに落ちやすいことに気づいた。
しかし、マクラに横向きになって（片方の耳を下にして）イヤフォンを付けていると、頭の重みで耳に押し付けられて不快なのだ。さらに、天井を向いてだと寝付けない。
ちなみにイヤフォンはiPhoneに付属の純正のモノを使用している。
できるだけ耳からの出っ張りが少ない、つまり薄いイヤフォンが欲しいのだけれど、こんな切り口でイヤフォン選ぶニーズが少ないのか、何を選んで良いか分からない。
あなたの会社の研修はいまだに「現場ポットンバイバイモデル」ですか？：コロナが促進する「イベント型研修」から「伴走型研修」への大変革!?
まず、研修・ワークショップが「オンライン化」されることによって、ひとつの場所に、全員を集めるコストがなくなりました。これまで研修事務局を悩ませてきた､アゴ・アシ・マクラの事務手続きも、印刷の手続きもなくなりました。
従来の研修は、言葉を選ばずにいえば、いわゆる「集中詰め込み・現場ポットンバイバイモデル」に陥ることもあった。
コストの面から、研修はイベント的に、詰め込みで、長時間・一時期に行われる。その後は、「学習者、現場にポットン・バイバイされる（研修の終了後に、現場でそれが実践されるかどうかは、学習者任せ）」というかたちになる。研修の転移を「期待される」が、それは「確認・フォローアップされないこと」が多い。結局、人事は「研修転移を祈る（pray）」というかたちになる。
進んでないですね。研修会社はいまだに教室に人を集めますし、受講票も手渡しで、受講者間にアクリル板もない、窓も開かない斜めに向かい合った島型のテーブルに、9時17時座らせます。オンラインでも、eラーニング化はせず、必ず日中フルタイム、おっさん、おばさんの話を聞き続けなければなりません。
研修ワークショップがオンライン化されると、先に述べたように、研修と研修のあいだの間隔（インターバル）ができます。ということは、そこには「研修で学んだことを実践すること（研修転移）」の「あそび」が生まれ、当然、それが目指されます。
研修で学んだことが、どれだけ現場で実践されたかどうか、すなわち研修転移は「測定」され、それが次の会の研修に行かされたり（形成的評価）、今までもよりも解像度をあげて変化を追うことができるようになります（総括的評価）。
進んでないですね。研修会社は研修の成果を何も測定していません。「9時17時、プチ出張気分で楽しかったですか」「今日初めて学ぶことについて、素人どうしで『ディスカッション』という名の雑談をたくさんできて楽しかったですか」的な「満足度」しか聞いていません。そもそもリピーターが極めて少ないので、「次の会」も「変化を追うこと」もありません。
3．研修を実施する側・参加する側のスキルセットに変化が生じた
ざっくり申し上げると、これまでは、研修講師は｢教える人」「ファシリテーションする人」、研修の事務局は「事務手続き・庶務を行う人」であったかもしれません。しかしオンライン研修の普及は、彼らの仕事にも変化を迫っています。
研修講師の場合は、単に「教える」だけではなく、デジタルに強いことが求められます。また、ここが最も厳しい変化だと思いますが、「現場でのパフォーマンス・ノリ」よりも「言葉・論理で伝える力」が重視されるようになります。
これまでの研修であれば、対面で、パフォーマンスを用いて､「人となり」で伝えられたことが、オンラインではそうはいきません。狭い画角で、相手にわかるかたちで、言葉を使って、伝えなくてはならない、ということになります。
研修の事務局は、これまでのスキルに加え、デジタルに強いこと、デジタル機器の設定、オンラインでのファシリテーションなどが加わってきます。
変化してませんね。研修講師はオンラインでの情報伝達に習熟せず、いまだに「語り」と「画面に手書き」です。教材を小分けしたビデオコンテンツにすることも想定せず、無意味に伏線を張ったり、後で「実は...」とか語るための「台本」から脱却できません。ディスプレイのサイズも解像度も画面の配置も理解せず、A4縦の教材をスクロールさせ続けます。マイクもカメラもZoomも理解しようとせず、400円で買えるような残念音質のマイクで9時17時語り続けます。
研修会社のような、「成長」「学び」とか語るような人たちが、1年半経って変化した世界から、まったく学ぼうとも成長しようともしないのは、紺屋の白袴を通り越して、詐欺行為だと思います。
