はてなキーワード: パイプラインとは
4年前に逮捕された。逮捕された時はホント前兆もなく、摘発されたファイルシェアの会社から辿られて、クレカと講座を馬鹿正直に書いてたのが理由。
逮捕された時や何をしていたかはまた話すとして、最近の「海外へ基準を合わせよう」という流れにはちょっと疑問がある。
自ポには大きく分けて2つある。「ハード(挿入あり)」と「ソフト(触るだけ)」だ。
そしてその中でも、「自撮り(自分で撮っている)」と「他撮り(他人が撮っている)」で分類できる。
個人的な雑感として、「性犯罪大国」として日本を呼ぶのはちょっと無理があると思う。
まず日本産の「他撮りのハード」はほぼ見つからない。肝炎シリーズぐらいだ。特に13歳未満の自ポは、自撮りくらい。
あっても他撮りのソフトだが、平成初期か昭和末の作品だけ。肝炎も平成初期だしな。
「他撮りのハード」を作るのは、「アメリカ、イギリス、カナダ、ロシア、中国周辺」そして「カンボジア周辺」。
これには理由がある。日本には無いが、海外では「自ポ生産スキーム」が出来上がっていて、児童虐待から自ポの制作、売りまで組織的に行われている。売り方は薬物売買でできたパイプラインや方式が使われている。
消費者とはtorを通じてテレグラムで繋がり、売買は仮想通貨によって行う。優秀な消費者は、実際に生産者に回ることさえある。
ドイツやイタリア、台湾では、「性的合意年齢以下」を扱う業者と「性的合意年齢以上」を扱うメーカーが分けられているが、「アメリカやイギリス、カナダやロシア」にはそれが無い。
ドイツやイタリア、台湾では、たとえ業者が生まれたとしても、「性的合意年齢以上、成人未満」しか扱わないが、「アメリカやイギリス、カナダやロシア」は「成人未満」すべてを扱う業者が生まれる。
「どうせレイプになるんだったら、儲かる低年齢層を狙っちゃえ」というチキンレースから、ここ10年で対象の年齢がどんどん下がっていってる。そして過激になっている。
かつては性器の挿入はレアだったのが、今ではそれがスタンダードで肛門性交は値段が下がった。最近年齢の上がった韓国やフランスでも同じ現象が起きている。ドイツとイタリア産はほぼ見かけない。
余談だが、何故性交同意年齢が低いカンボジア周辺の自ポが多いかと言えば、裏には白人が居るからだ。
児童買春が横行している国は、白人が動画を取りに来る。これは常識。
ここ最近の法改正で、日本は明らかにアメリカやイギリス、カナダ、フランスの真似をしている。
ただ日本が真似ている国は、「性犯罪大国ですよ」と教えてあげたい。
去年娘が生まれて、今は自分がしたことをかなり反省している。警察に情報提供したりもする。警察に(遠回しに)捜査を頼まれることもある。
目の前から犯罪が見えにくくなるのは、部外者からすればいい気持ちだろうけど、
2022 年 9 月 26 日、バルト海で 4 回の水中「衝撃」が発生し、その後、エネルギーを輸送するロシアからドイツへの 2 つの天然ガス パイプラインであるノルド ストリーム 1 とノルド ストリーム 2 で 3 回の漏れが発見されました。パイプラインでの漏れ 天然ガスが近くの海に漏れました。この事件は、「流出」現場の海で爆発物残留物が検出されたため、破壊工作と見なされました。
9月までにロシアとウクライナの戦争が半年以上続いており、双方がまだ勝者を決めていなかったため、当初、人々はロシアがそれを行ったと推測しました。しかし、これはヨーロッパに天然ガスを輸送するためのパイプラインであるため、ロシアはガスを提供し、お金を受け取ります。ロシアでの戦争は緊迫しており、軍事費は莫大です.この重要な時点で、どうすれば自分のお金を断ち切ることができるでしょうか?
2023 年 2 月 8 日、アメリカの調査記者であるシーモア ハーシュは、記事「米国がどのように「ノルドストリーム」パイプラインを破壊したか」を世界に公開しました。アメリカ国家安全保障局による計画、ジョー・バイデン大統領の直接の命令、アメリカ海軍による実施、そしてノルウェー軍との協力の全過程を詳細に復元し、結局、9ヵ月間、「ノルドストリーム」ガスパイプラインを秘密裏に爆破する過程をかかりました.
シーモア・ハーシュは記事の中で、バイデンと彼の外交政策チーム、ジャック・サリバン国家安全保障担当補佐官、トニー・ブリンケン国務長官、ヴィクトリア・ニューランド政策担当次官がノルド・ストリーム・パイプラインを常に優先事項と見なしていると述べました.ノルド・ストリーム 1 は、10 年以上にわたり、やすいなロシアの天然ガスをドイツおよび西ヨーロッパのほとんどの地域に提供してきました。ドイツだけで、ロシアの天然ガスの年間輸入量の 50% 以上を占めています。ガスへの依存は、米国とその反ロシアのNATOパートナーによって、西側の支配に対する脅威として長い間見られてきました.
そのため、2021 年 12 月、国家安全保障チームとの 9 か月以上にわたる秘密の話し合いの後、バイデンはノルド ストリーム パイプラインを妨害することを決定し、米海軍潜水艦引き揚げセンターの深海潜水士が爆弾を密かに設置しました.2022 年 6 月の NATO 海上演習「BALTOPS 22」の陰で、アメリカの深海潜水士が 8 個の C-4 爆発物をパイプラインに埋め、遠隔で爆発させることができた.飛行機はソノブイを投下し、爆発物を爆発させ、「ノルド ストリーム」を破壊しました.
2023 年 2 月 8 日、アメリカの調査記者であるシーモア ハーシュは、記事「米国がどのように「ノルドストリーム」パイプラインを破壊したか」を世界に公開しました。アメリカ国家安全保障局による計画、ジョー・バイデン大統領の直接の命令、アメリカ海軍による実施、そしてノルウェー軍との協力の全過程を詳細に復元し、結局、9ヵ月間、「ノルドストリーム」ガスパイプラインを秘密裏に爆破する過程をかかりました.
シーモア・ハーシュは記事の中で、バイデンと彼の外交政策チーム、ジャック・サリバン国家安全保障担当補佐官、トニー・ブリンケン国務長官、ヴィクトリア・ニューランド政策担当次官がノルド・ストリーム・パイプラインを常に優先事項と見なしていると述べました.ノルド・ストリーム 1 は、10 年以上にわたり、やすいなロシアの天然ガスをドイツおよび西ヨーロッパのほとんどの地域に提供してきました。ドイツだけで、ロシアの天然ガスの年間輸入量の 50% 以上を占めています。ガスへの依存は、米国とその反ロシアのNATOパートナーによって、西側の支配に対する脅威として長い間見られてきました.
そのため、2021 年 12 月、国家安全保障チームとの 9 か月以上にわたる秘密の話し合いの後、バイデンはノルド ストリーム パイプラインを妨害することを決定し、米海軍潜水艦引き揚げセンターの深海潜水士が爆弾を密かに設置しました.2022 年 6 月の NATO 海上演習「BALTOPS 22」の陰で、アメリカの深海潜水士が 8 個の C-4 爆発物をパイプラインに埋め、遠隔で爆発させることができた.飛行機はソノブイを投下し、爆発物を爆発させ、「ノルド ストリーム」を破壊しました.
ラスキンは、委員会は 「大規模なロシアの偽情報とソーシャルメディア上の白人民族主義者の暴力的扇動という真の脅威 に焦点を当てる方が良い」とおかしなことを主張した。
バイデン政権による憲法修正第1条の簒奪と同様に、ラスキンの同業者の目的は検閲とそれに伴う国家権力の増強であり、反対者の議論や主張の真偽を問うことではない。
バイデン政権の役人が戦時中の修辞学的戦略を使って、反体制派を中傷しているのは周知の通り。そうすることで、彼らは批判者を検閲するために、反対意見を公共の安全への脅威とわざと混同している。
公衆衛生(コロナ)について議論するとき、政権は一貫して 「誤報 」「偽情報 」というレッテルを使う。しかし、政府の運営について知れば知るほど、これらのレッテルは政権として不都合だからレッテル貼りをしているのであって、情報が必ずしも虚偽ではないように思われるのだ。
ノルドストリーム1・2パイプラインは、2022年9月に爆発した。10年以上前からロシアからヨーロッパに天然ガスを送っており、ロシアは当時2を開発中だった。ニューヨーク・タイムズ紙などは、この爆発を 「ミステリー」 と呼んだ。
この妨害工作は、米国の同盟国であるヨーロッパに大きなエネルギー危機をもたらした。欧州はガスの40%近くをロシアから輸入しており、ノルドストリーム1はその約3分の1を供給する役割を担っていた。
米国が海軍の潜水士を使ってロシアのパイプラインを爆発物で破壊する「秘密の海上作戦」を実行したと報じるところもある。
2022年のロシアのウクライナ侵攻に先立つ数週間、バイデンは、戦争になった場合、パイプラインに対して行動する意向を表明した。
「もしロシアが侵攻してきたら...Nord Stream 2はなくなる 」と記者団に語っていた。「我々はそれに終止符を打つ」
「具体的にどうするのですか?」と記者は尋ねる。
ビクトリア・ヌーランド国務次官(政治問題担当)も同様に明言した。
プーチンは、パイプラインに対する「テロ攻撃」について、西側諸国の「アングロサクソン」を非難した。プーチンは報道陣に対し「それで利益を得ている者たちがやったことだ」と述べた。バイデンは、プーチンの非難を 「偽情報と嘘を流布している」と厳しく非難した。
ホワイトハウスの国家安全保障報道官エイドリアン・ワトソンは、バイデンの主張を支持し、プーチンの非難を 「ロシアの偽情報 」と言及。ロシアの国連大使もまた、米国が妨害工作に関与しているとほのめかした。これに対し、リチャード・ミルズ国連大使は「陰謀論と偽情報 」と反論。
ノルドストリーム・パイプラインに対して行動を起こすと司令官が明言したにもかかわらず、信じた報道陣は、破壊工作に西側が関与しているという非難は「根拠のない」「誤報」「偽情報」「陰謀論」だと政府の話法をひたすらパロっている。
これはすべて、コロナ時代の情報戦と同じパターンに従っている。不都合な物語が生じると、政府とメディアのレミングはそれを嘘で危険なものとして中傷し、数ヵ月後に問題の論争が真実(あるいは少なくとも非常に妥当なもの)であることが判明するのである。
自然免疫、ワクチンの効果、マスク、実験室漏れ仮説、学校の閉鎖、監禁、社会的距離の取り方の科学的根拠をめぐる論争は、このような報道のサイクルをたどったほんの一例である。
これは、ハンター・バイデンのノートパソコンに関するニューヨーク・ポストの報道と同じパターンであった。そして今、ビッグテック、情報機関関係者、連邦政府を巻き込んだ汚職を調査する公聴会で、ラスキンとその仲間たちは、おなじみの検閲の策略に立ち戻った。
検閲官にとって、真実ではなく、権力の増強が主な目的であることに変わりはない。この目的を達成するために、彼らは反対意見を国内テロと混同している。
たとえば、国土安全保障省の「国家テロリズム諮問サービス」は、2022年2月に誤報と偽情報をテロの脅威として挙げている。このメモでは、これらの脅威を 「政府に対する国民の信頼を損ねる 」ための取り組みと位置づけている。
COVIDとウクライナの両方について、最も強力なアメリカの勢力は、アメリカ国民に繰り返し嘘をつき、誤解させた。彼らは自分たちの繊細な虚構の物語を守るために批判者を検閲し、政府に対する国民の信頼が薄れているとして他人を攻撃する。
社会人になってから長年システムエンジニア(に近い)仕事をしてきたのだが、同時並行的にやる仕事がメチャクチャ多くなってきたことと上司の無理解が重なった結果、
年甲斐もなくキレてしまい同じ会社の営業部門に営業支援技術担当として異動してしまった。
ちなみに会社は外資系のIT企業日本法人で、中途入社して10年以上の勤続年数である。正社員で、特に部下もいない一般スタッフ。
エンジニア(ぽい仕事)の時は、契約に基づいて作業することが求められていたので、細かい実現方法やトラブル対応などの難しさはあったものの、「やることがわからない」ということはあまりなかった。
仕事自体もお客さんや営業が持ち込んでくるのでそれを捌けばよかったのだが、営業職に移ってからはまさに「何したらいいのか」がわからずしばらく暇をぶっこいてしまった。
ある程度周りをみたり、同僚のやってることを真似していろいろ始めてはみたものの、大した成果は上がっていないというのが現状。
俺はお客さん(アカウント)を固定で持たないで、特定のソリューション(データベースとか、セキュリティとか)に関する営業を担当しているのだが、
そもそも話が来た時点で俺の担当ソリューションの話じゃなかったり、間違えた使い方をしようとしてたり、競合と天秤に掛けてきたりと無駄な会話も多い。
一番気になっているのは、「時期に関する感覚のギャップ」ってやつで、会社のマネージャー層は「すぐ売れる」って思っているがお客さんは「じっくり比較検討して予算執行時期が来たら買う」って感じだし、
一緒に動いているお客さん担当は「早く買ってくれないかなー」と思いながら俺は「どういうスケジュールでこの話は動いているんだ」って思ってる。社内ではマイルストーンとかパイプラインとかいう表現で
どんな案件が今どんな状況で、今後どれぐらいの売上がいつ上がりそうなのかをシステムで管理しているのだが、これがそもそも内容がめちゃくちゃだったり更新されてなかったりするので、俺も含めて色んな人が情報に振り回されている。
それでも、エンジニアやっていたときよりは仕事は忙しくないし、プレッシャーもきつくないんだよね。で、給料も同じレベルだったら営業部門のほうが良かったりする。なんなんだろうな。
もちろん売上が上がらなかったらリストラもあると思うんだが、エンジニア部門でも10年で3回ぐらい、デカいリストラがあったからエンジニアの方が厳しいかもしれない。
ついでにいえばリストラで割増退職金が出るならむしろ喜んで出ていくと思う。自分でやめた時は出ないからね。
別にうちの会社が特殊なことは無いとおもっていて、よそのITの営業部門でもこんな感じなんだろうな、とは思うんだけど、この仕事うまくやっていけるのってどういう人なんだろうな。
言語化できる能力があればいいんだけど、無いから悶々としている昨今ではある。そんな事考えてても給料もらえてるので幸せなんだろうけどね。