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はてなキーワード: 電気とは
これこそが、世界でEVの需要が爆発してる証拠です。また価格高騰にあわせて世界の自動車メーカーはバッテリー工場に投資しまくってます。なのでそう遠くなく需要に供給が追い付いたら価格下落が再びはじまるでしょう。それまでが、日本メーカーに残された最後の猶予です。
世界の自動車メーカーに負けないようにバッテリーに投資しまくらないと、ライバルメーカーの供給が安定した頃には売るものがなくなっちゃいます。そうならないことを祈ります。
高出力を出し入れするEV用のバッテリーとしては寿命でも、定置型などでは十分に再利用可能です。自動車メーカーはバッテリーのリサイクル・リユースにも積極的に取り組んでいます。
日産は、寿命を迎えた初期型リーフのバッテリーをJRの車両や離島で電力の安定供給のために使われてます。また、日産がイギリスのサンダーランドに建設するギガファクトリー(電池工場)では、再エネによる電力を貯めるために、リーフの使用済みバッテリーを再利用するとのことです。これでEV生産時のCO2排出も抑えられますね。
VWはリユースに加えて、すでにリサイクル工場を立ち上げています。
テスラは2020年ですでに回収した使用済みバッテリーの92%を再利用(リサイクル)しています。
バッテリーのリユース・リサイクルは自動車メーカーによって着々と進められています。
というひとが多いけど、じゃあPOSでもやればいいんじゃないですか、としか言えないし。
いやPOSは実証されてないし共同幻想の上に共同幻想を2階建てにしてるからくそ、としか言えない。
そもそもビットコインの規模で法定通貨になりうる通貨を維持するのに、アメリカとか日本とかはどれだけのコストを使っているのか？
いったいみんなは何と比べて「POWは環境に悪い」といっているんだ？
日本のように火力発電が75%を占めるような地域でも、EVの方がエンジン車よりCO2排出量は少なくなります。
エンジン車のCO2排出(燃費)は、買った瞬間から経年劣化でどんどん悪くなります。EVのCO2排出は、電力グリッドの再エネ比率が増えることで良くなっていきます。日本の再エネ比率は2030年度に36〜38%まで増やすことを目標にしています。
日本の車が全てEVになると電力需要が10%増えます。これは1.1倍になると言う意味です。10倍になるわけじゃないですよ。現状で再エネ比率は20%ほどなので、経産省の計画通りに再エネを増やせば十分賄えます。
https://blog.evsmart.net/electric-vehicles/ev-and-fossil-fuel-power-station/
リチウムは別にレアメタルじゃないです。バッテリーにはその他にもニッケルマンガンコバルトアルミニウムと使われていますが、どれも割と潤沢にある資源です。強いてあげればコバルトが貴重ですが、バッテリーからコバルト比率を減らす研究は進んでいます。コバルトフリーの電池も実用化されていて、テスラモデル3にも使われています。
クソみたいな制度設計のせいで日本はもう安定供給ができる国じゃなくなりつつあるよ
再エネの開発は不要
以前三菱商事系が洋上風力を総取りした件で軽く騒ぎになっていたが、日本で主力電源化しつつある太陽光、風力はコストが低下し、新規の開発案件が日本だけでも目白押しとなっている。ただ、この中長期的なベース電源という言葉を忘れてしまって再エネ大正義の「限界費用」ベースの電力市場の趨勢のために、今まで2回（オイルショック、東日本大震災）しか出たことのなかった電力使用制限令が常態化してしまうレベルで日本の電力環境が本当にめちゃくちゃになりつつある現状は知られていない。太陽光、風力（まとめて変動性再エネ、以下VREと呼ぶ）の3つの特徴を踏まえた議論をしてみたい。
1. 限界費用が0
2. 出力が不随意に変動する
VREは限界費用が0なので市場には0.01円で入札されており（この理論はFITがある現状では額面通り受け取れないものの、概ねこの通りであると理解していただいて構わない）、実際日本でも晴れた日の昼には約定価格が0.01円となっている。これはまさに燃料の投入が必要ないVREの恩恵と言え、この時間にはスポット市場では火力の電気はコスト面で負けるため落札しない。しかし当然VREには発電しない時間がある（設備利用率は太陽光で最大15％、風力で20−30％出典）ため、夕方以降は火力が落札され、現在では資源価格の高騰もあり、15-20円/kWh程度での落札となっている。再エネ関連のトピックでは風力と太陽光は補完関係にあるという言葉でミスリードされることがよくあるが、蓄電ソリューションやバックアップ電源なしでのVREのみでは設備稼働率の低さと稼働時間が集中しがちになるため電力を100％保証することは絶対にできない。そのため現在の電力システムへのVRE導入は火力による調整が前提になっている（蓄電池などによる蓄電ソリューションについては当然後で言及するが、少なくとも今の電力システムではあてにできない）。
しかしながら昼間には火力の電気は落札しないため、当然止めることになる。結果として火力発電は設備利用率が低下するため、採算が悪化する。そのため、効率の悪い火力発電所は環境的側面というよりは経済的要請から廃止されていく。すなわち、現状のやり方でのVREの導入は火力の調整が前提なのに、VREそのものによって火力が市場から追いやられているのである。 加えて、現在電源の大部分を所有する旧一般電気事業者（JERA、関西電力など大手地域電力系発電事業者のこと）は「自主的取り組み」として限界費用での玉出しを強制されているため、この傾向は当面続くと思われる。
加えて言及しておかなければならないのが火力発電の燃料確保（主にLNG）における問題である。燃料には長期契約及びスポット調達の二つがある。長期契約は比較的長期間（およそ10年単位）LNGを買い続け、価格についても変動が大きくない。これは一見いいことに聞こえるが、LNG価格が低下したときも契約通りの値段で支払う必要があるため、近い将来VREの導入が多くなりLNG火力が落札せずにLNGを余らせた場合、LNGを転売することになる。しかしその場合（余るのだから安くしか売れないため）差損が発生することになるため、発電事業者としては長期で需要が見通せる場合のみ契約しようとするのは明白である。一方でLNGをスポットに依存すると、当然高騰した場合でも安定供給のためには買い続ける必要がある上に、いつも買えるとは限らないため、LNGのスポットへの依存の増加が電力市場の高騰に結びつく。JERAのカタールとの長期契約の終了のニュースが記憶に新しい(ＪＥＲＡ社長、カタールとの大型ＬＮＧ契約は更新せず－年末に終了へ - Bloomberg)が、現状の電力市場取引のシステムは発電事業者のスポットへの依存を招く構造になっているため、日本のLNGの長期契約が次々と失われている現状がある。これは欧州の脱ロシアの流れの中においてはLNGの安定供給を危うくすると同時に余計な国富の流出を招くため、政府として対処すべき問題であると付言しておく（参考：https://www.meti.go.jp/shingikai/enecho/shigen_nenryo/sekiyu_gas/pdf/018_03_00.pdf）。
なお、火力発電設備の撤廃に伴う電源不足という現在の課題は既に共有されており、2024年から容量市場が導入され、電源容量（kW）に価値をつけて取引ができるようになった。発電側としては資金回収の目処がつくため発電所の新設のハードルが下がる、と思われていたが、新電力に配慮したい政治的思惑もあって現在の水準は既設発電所の維持はできるが新設は難しい水準となってしまっている。加えて全く語られないので言及しておくが、九州電力管内においては初年度の2024年から既に不調な結果に終わり、供給信頼度が低い結果となっている（ざっくりいうと、九州電力管内は非落札電源はないので「物理的に」電源が不足する）。一体どうするのだろうか？2025年以降の電源容量の不足は全国的に波及しそうで、中長期的に日本国内での電源は決定的に不足している（参考：https://www.occto.or.jp/iinkai/youryou/kentoukai/2020/files/youryou_kentoukai_29_04.pdf）。
これは広く知られていると思うが、稼働できる時間帯の中でも風はいつも吹かないし、太陽は雲に隠れたりする。ただ、その変動にもスケールがあり、数分ー数時間程度の短期間の変動から気候の季節変化に伴う数ヶ月程度の長期間の変動がある（冬に電力が不足しつつある現状を思い出してほしい）。短期間の変動はご存じのとおり蓄電池が解決策になる上に、スポット価格が高くなる他のVREが発電しない時間帯に売電のタイミングをずらせるため、発電事業者には収入の増加も見込めるメリットがある。加えて蓄電池＋VREでも既に価格競争力を持ちつつあり、詳しくは言及しないが今年から始まったFIP制度がそれのインセンティブになりうると期待されており、要注目であるのだが、今のシステム設計では、あえて蓄電池のコストを負担しようとする者はいないだろう。
一方、である。長期間の変動は一体どうするのであろうか？残念ながら蓄電池などの既存の蓄電ソリューションでは対応できない上に、将来的にも難しいため、やはり火力発電によるバックアップが必要かつ前提になるのであるが、既に言及したようにこの有様なのでどうしようもないのである。残念。再エネで作った水素で火力発電、という声も聞こえてきそうだが、電気で作った水素を燃やして電気をつくるというこの二度手間、つまり現状の火力発電の熱効率が高くても40％程度（高位発熱量基準）で電気分解で90％とするなら35％程度のエネルギーしか利用できないことを考えると発電に使うより車を走らせるべきでコスト面やエネルギー効率の観点からで圧倒的に不利になる。それならブルー水素の方が良い気もするが、再エネで水素を作れる時代になればわざわざ褐炭だの天然ガスだのの採掘にファイナンスがつくわけないので非現実的。ということで詰んでいます。現状の解決策はありません。どうするんでしょう。再エネのコストが低下しつつあるのは間違いないのだが、それはあくまで発電事業者にとってのコストであり、VREを主電源化するにあたっては社会全体で追加で負担しなければならないコストが発生することはよく理解していただきたい。
インバーターとは直流を交流に変換する素子のこと。VREは交流の発電機は直接利用せず一旦直流で発電してから交流に変えたのちに電力網に乗せるため、従来の電源（火力、水力、原子力）で利用される同期発電機という一定の回転数で稼働させる発電機は利用しない。昼間に晴れた時間帯には以前太陽光の出力制御が行われた四国電力管内の例で言うと6割程度がこのインバータ電源が占めていた。実はこの際に語られないが非常に大きな問題が発生する。と言うのも、インバーター電源には「慣性力が存在しない」のである。？となった方もいると思うので、大縄跳びに喩えてみよう。大縄跳びを飛ぶときは紐に合わせるのではなく、一般に人の声にタイミングを合わせて跳ぶ。このうち、同期発電機は声を出している人、インバータ電源はその声を聞いて飛ぶタイミングを合わせている人である。縄跳びがちょうど周波数に相当し、声が慣性力に相当すると考えてもらって良い。先ほどの晴れた昼間の例で言うならば、昼間は火力が系統から退出してしまっているので、声だしのできる人が減ってしまっている。そのため、仮に残った数少ない声だしのできる人が急に捻挫を起こして縄跳びから退出してしまった場合、声でタイミングを合わせていたインバータ電源は急に声が聞こえなくなるのでジャンプのタイミングがわからなくなり、大縄跳びが成立しなくなる（周波数の乱れが起こり、UFRの作動による停電）。お分かりいただけるだろうか。すなわち系統を維持するためには一定割合の同期発電機や同期調相機といった慣性力確保のための仕組みが必要なのだが、現状のVREの導入の仕方では不可能なのである（よく話題になる太陽光発電の出力抑制もこのインバーター電源の割合を抑える目的も持っている）。以前の3/18の地震の際に火力発電所の停止の影響で関東に大規模な停電が起こったが、あれは仮に昼間であった場合、脱落しているのはほとんど火力発電＝同期発電機だったため、インバータ電源だらけになってしまい周波数の乱れが深刻になり、停電する地域がより拡大していた可能性が高い。復旧の際には系統投入は同期発電機から順に行っていくが、VREのほとんどは分散型電源のため司令所で気軽にオンオフもできないため、逆に復旧にかなり時間を要する可能性も高い。つまり野放図なVREの導入はその分散型電源としてのイメージとは裏腹に電力系統の災害時のレジリエンスをも低下させてしまうのである。昼間に地震が起こらないことを祈るばかりである。
この対策としては、慣性力をもつインバーターがまだ技術的に開発されていない上に、すでに導入されている太陽光発電の規模を考慮すれば、現実的選択肢としてはフライホイールや同期調相機としての同期発電機タービンのから回しなどなのであるが、このような施策を行えるのは大手電力のみであり、自由化で体力を奪われている彼らに期待するのは難しいだろう。このままでは晴れた日は出力抑制が続出するのに曇れば火力がフル稼働というあまりにも不健全な電力構成となってしまう。なお、送電線の強化は出力抑制の問題と絡めて語られるが、この問題の対策としてはあまりコスパが良くない。と言うのもJEPXのスポット市場をご覧になればわかるが、例えば東京電力管内で晴れている時には隣の東北電力管内でも晴れている場合が多く、その場合にはどちらの場合でもインバータ電源の割合が高いため相互に接続しても同期発電機の脱落に備えると言う観点からは（もちろん役立つこともあるが、）役立たないことも多く、この問題の解決策として優先度は低い。ちなみに、この件に関しては日本風力開発傘下のエネルギー戦略研究所の安田陽氏のコラム（No.275 慣性問題の基礎知識と最新動向 - 京都大学大学院 経済学研究科 再生可能エネルギー経済学講座）やこれ が参考になる。
VREは確かに素晴らしい特性を持つが、裏腹にその主電源化には発電事業者ではなく電力系統や大手電力会社の側で新たな投資が必要となる。そのため、発電事業者側から見たコスト（発電コスト）は「安い(≦10\/kWh)」のだが、電力系統全体で負担するコスト（統合コスト）は「高い（~20\/kWh）」（ちなみにこれは電力卸市場＋VRE大規模導入をおこなっている国はどこでも直面している問題であり、Death Spiralなどの言葉で検索していただくと良いと思う）。以前統合コストを論じたエントリで太陽光に火力のコストが含まれていることを批判するブコメが多くみられた（例えば、これ）が、この増田で納得いただけただろうか。筆者自身としてVREの導入は避けられないと思っているし、また賛成でもあるが、責任ある立場の人々からこれらの問題を解決しようという風潮があまり見られないので非常に心配している。また、そもそもで言うならばこれらの問題の根源はVREではなく制度設計であり、限界費用の考え方のみで、VREの導入と電力市場の安定を両立させようとするのはどう考えても最初から無理だったと思う。（現在の最もあり得る）結果として安定供給が担保されなくなることと燃料費高騰という二つのツケを消費者に負担させるようでは現在の小売システムや脱炭素に理解を得るのは難しくなるだろう。しかも最も高い代償を払うのはエネルギー支出の割合が大きくなり、家に太陽光パネルを設置できない低所得者層である。SDGsとは一体何だったのか(「10. 人や国の不平等をなくそう」ってあるんだが)。 再エネ議連の皆様には猛省をうながしたいところである。
スゴイいいこと思い付いたんだけど
物理的に検針の人が見て回らなくても
検針できるようにしたらかなり手間が省けるんじゃない？
調べたんだけどSIMでほんの数キロバイトとか超超低速低容量でOKなものも業務用であるとかなので、
これ全検針器につけたら、
人件費安くなって、
進めて欲しいんだけど
すぐにとはは難しいかも知れないけど、
これが全部になったら画期的じゃない？
ウチの会社もテレワークが主体になったけど、会社はオフィス縮小して、交通費の支払いもストップしたし、元に戻そうにも出社する席が無い。
経理に聞いたけど、テレワークが始まる前に比べて、社員の交通費や賃料、水道光熱費で毎月800万くらい経費削減できたらしいし、今は年間予算にも入れてないらしい。
しかし、それが社員に還元されてるかというとそんなことは全く無い。
自宅で仕事ができるって言えば楽そうに聞こえるけど、業務に使う機材は全て自費だし、機材の設置で4畳半の1部屋まるごと仕事部屋として占有してしまってる。
むしろ個人の負担のほうが増えたんだけど、給与には還元されないし
会社は、「通勤しないんだから個人が身を切るのは当たり前」という考えなんだよね。
新宿の何丁目だったかな、後ろの数字の方に住んでいて、めちゃくちゃ狭いアパートで。
洗濯機を置く場所もないもんだから、アパート共有のコイン洗濯機があって。
もちろんユニットバスで、台所の電気コンロは1つだけ。窓はまぁまぁ大きくて、日当たりだけは悪くない。そんな部屋で寝起きして。
でも未来は明るいと思ってたんだよな、毎日仕事で遅く帰ってきても、なんか希望があった感じがする。あんまり雨の日が思い出せないんだな、晴れていて、新宿を自転車で走って、大通りを振り向いて。
江戸時代に幕府領・天領だった「西国筋郡」に、田野村庄屋というのがあった
明治維新のあと、庄屋の15の娘には、薩摩系の森藩だった村から、若い村民が婿に来た
初代村民は、それで九重鉱山を購入し、約20年間経営し、それを船会社の広海二三郎（損保ジャパン始祖）に売った
その娘には、また森藩だった村から婿が来た、2代目の村民は発電所を経営することにした
2代目の村民は1941年、発電所を九州水力電気（九州電力の始祖）に売った
その娘には、また森藩だった村から婿が来た
3代目村民は、陸軍の理系教授だったが、戦後、2代目が死亡したのち、2年後に死亡
その息子は1人生き残っていたが、女学校報国団のあった熊本県甲佐町から、プロテスタントの町民が嫁に入った
つまり薩長政権は、天領の役人の財産などを使って鉱業や保険業や電力事業をしたかね
電気がないと読めないのと人にあげられないことかな。
被災地にいる時とか僻地を旅している時とか、時間はあるのに著しく身のまわりの制限を受ける時なんかは特に紙の書籍のありがたみを感じる気がする（その意味では、塀の中もそうかも）
まず挙げられるのが、核攻撃の際にも被害を最小限に食い止めるための防御装備。核爆弾が爆発した際に生じる放射線や強い電磁波を遮るための防護壁を追加し、乗員の安全や電子機器類の信頼性を高めるための措置が講じられています。また、実際に「911同時多発テロ」の際にも行われたように、有事の際に大統領がエアフォースワンから指令を行う「指揮発令所」としての役割を持たせるために、通常の民間機では考えられないほどの通信設備や装備品が搭載されています。必要な電気系統は複数のバックアップが搭載され、軍レベルのGPSシステムが搭載されています。
By iflyfsx
また、あらゆる環境においても高い信頼度を発揮するために、エアフォースワンでは多岐にわたる「冗長性」が備えられています。通常の民間機であれば、飛行中にトラブルがあってもまずは目的地に到着し、例えそれが外国であっても現地で部品を調達して部品を交換する措置が取られます。しかしエアフォースワンではあらゆる事態においても他者に依存することなく対応するために、一定の交換部品が機体に搭載されているとのこと。また、機体には常に6本の交換用タイヤが搭載されています。
場合によっては到着先の空港で登降機用のタラップが準備できなかったり、どういうわけかタラップが用意されないこともあります。そんな場合でも空港のインフラに頼ることなく乗り降りできるように、エアフォースワンの機体には通常は存在しない格納式の階段が機体ドアの内側に取り付けられています。
By J
さらに、エアフォースワンの機体には燃料の空中給油を受けるための装置が装備されています。これにより、例えば核攻撃などで国内の空港に安全に着陸できない場合でも、一週間以上にわたって飛び続けることが可能。仮にホワイトハウスが破壊されてしまっても、アメリカ大統領は「空飛ぶ執務室」とも呼ばれる大統領専用機の中で必要な指示を命令することができるようになっているとのこと。
そして忘れがちなのが、大統領専用機は同じ機体が2機用意されており、常にバックアップとして大統領機に随行している点。バックアップ機には副大統領が搭乗し、大統領機に機体にトラブルが発生した場合でもすぐに対処できる体制が構築されています。
