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はてなキーワード: ノルウェーとは
押上の献血ルームで献血した帰りなのですわ！ここでは何回か献血したことがあるけど寄ったのは初めてなのですわ。
郵便局で使われた車両や道具の模型がたくさんあって楽しかったのですわ。
郵便配達員用の拳銃もあったのですわ。日本では警察官よりも先に郵便配達員に拳銃が支給されたのですわ！
けどなんと言ってもここの見所は大量の切手コレクションなのですわ！
世界各国の切手が引き出し式の棚の中に大量に展示されているのですわ！
聞いたこともない植民地独自の切手があったり、二次大戦前夜の欧州では露骨に国威発揚ムードになってるのですわ！
ドイツは戦時中ちょび髭おじさんの横顔でいっぱいだったり、イランはパフレヴィー朝時代は科学！王室！進歩！って感じだったのがイスラム革命後にはイスラムモチーフ全開になってたのですわ！
鯖の切手もあったのですわ！昭和41年の魚介シリーズらしいですわ！これ探すために15分ぐらい使ったのですわ！お排泄物ですわ！
鯖と言えばノルウェーかと思ってそっちも調べましたけど、お魚は見つけたけど多分鯖じゃなかったのですわ。
また大雪を機に騒いでいるが、EV車普及は世界の流れである。日本もそれに追いつかないといけないが、如何せん日本は障壁が多すぎる。
ここでは、その障壁を取り払い、日本もEV車が普及できるようにするための施策を提案する。全部できればノルウェー、フィンランド並の普及が達成できるだろう。
ほぼタダ同然の金額で購入可能とし、高速道路代や車検代を減免する。一方でガソリン車には高い税金をかけて事実上購入困難にする。
これはノルウェーが実際にやっている施策だ。https://car.motor-fan.jp/article/10017800?page=2
具体的には水力と原子力。ノルウェーはエネルギー自給率800％というとんでもない国だ。しかしそこまでは要らない。
ノルウェーは水力発電だけで自国の電力需要を満たすことが出来る数少ない国である。
ただ現実的に日本ではそこまでは厳しいので原子力の補助も借りる。
ノルウェーやフィンランドは日本より少し大きいくらいの国土に500～600万人程度の人口である。つまり人口密度が9割以上違う。言い換えれば人も車も密度が少ない。
だから前述の通り水力発電だけで自国の電力需要を賄えるし、EV車の弱点である「充電渋滞」「充電渋滞による物流破綻」も起きづらいのである。
ただよくよく調べてみるとEV先進国は山間部や内陸に人が住んでおらず、一部海沿いに人が集中しているのである。
人口密度で見てみると、フィンランドの首都ヘルシンキ、ノルウェーの首都オスロともに1400人/平方キロ程度で、東京都の2割強。
つまり日本も人口を8割減らせばEV普及に大きく近づけると言える。人を減らすことで電力需要も減らせるので、原子力発電への依存度も下がる。
減らす方法はいろいろあるが、ロシアとかの外国に強制移民とかがあるだろう。自らこの世を去りたい人にその場を与えると言うのも良い。軍拡に伴う片道特攻隊という手もあるだろう。
ただ子育てしている人たちと、次世代を担う子供たちは残す必要があるのでその点要注意だ。
よくEV車は寒さと雪に弱いと言われる。
ノルウェーの首都オスロは年間降雪量80cmくらいで、11月から翌年4月の半年かけて降るが、実はここより雪が多かったりより寒い地域だと、同じノルウェーでもEV普及率はだいぶ下がる。つまりオスロの気候がEV普及の指標値と言える。
日本は12月から3月が降雪期間なので、日本に当てはめたら年間降雪量50cmくらいのインパクトだ。
先日の新潟は24時間で50cm、長岡は12時間で60cm降ったが、これはオスロで4か月かけて降る雪の量に相当するのだ。そんな環境は北欧には存在しない。
ということで、年間降雪量50cm以上の市区町村全てを立ち入り禁止にする。本州日本海側と北海道、長野県の北中信、岐阜県飛騨地方、滋賀県、中国山地、関東地方北部山地、などが当てはまるが、その地域に住んでる人は全員出て行ってもらう。
ネックは米どころが多いことだが、1つ前の人減らし施策と合わせることでコメ不足の懸念がなくなる。
それ以前にコメとEVどちらを取ると言ったらEVだろう。コメは脱炭水化物の流れに反する。肉食え。
EV車の弱点その2は山登りだ。山登りはかなりバッテリーを食うし、その道は一部例外除いて対面通行なので、充電渋滞が起きたらその道に居るEV車すべて終わってしまう。
それを避けるために標高が高い地域に行けないようにする。EV先進国もレジャーはもっぱら低い標高で楽しむクロスカントリーやスケートが中心だし、フィンランドはそもそも山が無い。
温泉観光地は大半が消えるし、スキー場も大半が消えるし、特に山登りと言うレジャーが消滅するが仕方がない。
EV先進国では登山はレジャーでなく、それを生業にした傾奇者が命を賭してやるものなのだ。
EV普及は覚悟を持ってやらないといけない。防衛費増額を覚悟を以て決めた岸田総理の次の決断として「EV普及に向けた日本国の構造改革」を期待する。
どうせこれらの政策は全て国民から総スカンを食らうので、大きな選挙が無く支持率が政権運営にあまり寄与しない今のうちしか出来ないのだ。
毎年この季節になると憂鬱になってくる。アンチEVが流す「こんな時にEV車で外出したら凍死すら考えられる」といった悪質なデマとその影響についてだ。
知っての通り、日本の産業構造は自動車に大きく依存している。これは国内の事情なんて関係なしに、自動車を海外に売らないと国の経済すら成り立たない、ということだ。そして、世界中で内燃機関のある自動車(PHVも含む)は売り上げは大きく減少していて、バッテリーのみを動力源とするBEVは売り上げを伸ばしている。北極圏の北欧や(ノルウェーの新車販売の8割はEVだ)、-20℃を超える厳しい冬を迎えるカナダ内陸部でも、だ。東南アジアやアフリカを含めた新興国でも、だ。
世界に自動車を売りたい日本が、日本だけではない欧州や米国や中国も、やるべきことは見えている。自国市場をEVシフトして自国メーカーのEV競争力をつけて世界市場に打って出る。それこそが、自動車メーカーとそれを抱える国が仕掛ける勝負の勝ち筋だ。日本以外ではどこも、自動車業界も政府も、そこを目指してる。
日本だけが違うところを目指してる。アンチEVのデマのせいで。アンチEVはわかっていない。日本市場が、ひいては日本メーカーが、EVシフトに失敗することでどれだけ大きな損失がもたらされるのか、を。
「大雪で立ち往生すればEVは凍死する」「EVは欧州による日本車潰しだ」「火力発電の多い日本ではEVは環境に悪い」「原発が10機必要」「だから日本はEVなんて作らなくていい」…どれも笑っちゃうほど馬鹿らしいデマだ。一つでも信じる奴は脳が腐ってる。だが、こう言ったデマが積み重なったせいで、日本のEVシフトは多いに遅れてしまった。消費者は未だに疑心暗鬼だ。日本メーカーはEV開発を躊躇った。ア◯アはまともに生産できず、ト◯タに至ってはこの時代にエンジン車とプラットフォームを使いまわそうとした。そして失敗した。
アンチEVのデマの結果として、日本メーカーは中国や欧州や米国のメーカーに大きく遅れをとってしまった。2022年のEV販売上位20車種のうち、日本車は一台も入っていない。売れそうな新車の予定もないので、来年も入る気配はない。
日本中がアンチEVの嘘に騙されてEVシフトを遅らせてる間に、他国はEVシフトを推し進めていた。日本だけが大きく遅れた。この遅れは致命的だ。今から遅れを取り返せるか…。残念だが、もう無理だ。勝負はついた。
日本の自動車メーカーは市場動向を読み誤り没落していくのだ。その大いなる責任は、アンチEVの化身ともいうべき自工会会長にある。
具体的にどう変わっていくかを書き連ねていく。
EV車の弱点である冬季・山間部を避けるようになるからだ。EV大国ノルウェーはスキーやスノボが盛んじゃね？と思われがちだが、ノルウェーで盛んなのは低地でもできるクロスカントリーだ。山間部に行く必要があるアルペン系は衰退してきている。
スキー場に充電ステーションいっぱい置けばいいじゃないかと思うだろうが、そのスキー場にたどり着くのがギャンブルだ。毎時数cmの雪で冷やされる中、山道をたどってスキー場にたどり着く前にバッテリーを使い果たすのがオチだ。
それなら山道に充電ステーションいっぱい置けば良いのでは？と思うだろうが、どうやって置くのか。充電待ちの渋滞が起きて、雪で冷やされ続けたEV車のバッテリーが切れるのがオチだ。スキー場に繋がる山道はほとんどが対面通行で、充電待ち渋滞を追い越して回避することもできない。
「そもそも現場にたどり着けるかどうかわからない」レジャーを楽しめる人はほとんど居ないだろう。
だから、EV車が普及したら、スキー場はガーラ湯沢とかの駅近物件や、岩原などの主要高速道から近い物件のみとなるだろう。苗場や安比とかの山間にあるところは潰れる。
これもEV車の弱点である山道を避けるようになるからだ。登り切れれば帰りはほぼ充電要らずになるが、登り切れるかどうかがギャンブルだ。
改善策としてはいろは坂など観光地に繋がる山道の途中にいくつも充電ステーションを作ることになるが、充電待ち渋滞があちこちで起きるのが目に見える。それらの山道もほとんど対面通行だからだ。
1番、2番と理屈は同じ。箱根峠に繋がる国道1号線に充電ステーションを置いたところで充電待ち渋滞が以下略。
そうなると必然的にレジャーは低地中心になる。スキースノボや山間部への観光、湯治が出来なくなる分、南関東エリアなら丹沢や山北などの山沿いクラスの地域のキャンプ場に行く人が増えるだろうし、大きな川の河川敷でバーベキューに勤しむ人も増えるようになる。その辺りに充電ステーションを置けば必然的に人はやってくる
低地レジャーの雄である海水浴が復活する。夏のレジャーとしては衰退一方と言われているが、EV車という黒船が救世主となる。人を集めたいエリアに充電ステーションを置けば効果的だろう。渋滞は凄いことになるだろうが、海沿いにたどり着くまでのバッテリー消費が少ないので温泉宿に行くよりははるかにギャンブル性も低い。
EV車は社会を良くも悪くも変える。一回の給油で700km走るハイブリッド車から、一晩の充電で200〜300kmしか走れないEVへのシフトは避けられないので、そのつもりでレジャー産業に関わる人は身の振り方を考えた方がいいだろう。
https://togetter.com/li/1997468
土屋「ユーチューブな、Youtube。それでなんてバンド？」
塙「ビートルズっていうんですけど」
塙「ビートルっていうのは、羽の生えたかさかさ動く茶色い虫のことで」
塙「それで、4人組のバンドで」
塙「ジャン・レノ」
土屋「ジョン・レノンな。それじゃフランスの俳優になっちゃうから。」
塙「ポール牧」
土屋「ポール・マッカトニーな。牧だと指パッチンになっちゃうから。」
土屋「フォードはいらない。ハリソン・フォードと混ざっちゃってるよ」
塙「りんご娘」
土屋「なんで青森のロコドルなんだよ、王林ちゃんとは何回も仕事してんだろ」
土屋「だからなんで青森のモノマネ芸人なんだよ。青森から離れろ」
塙「ああ違った。りんごすった」
塙「あとオノ・ヨーコ」
塙「それで代表曲なんですけど、まずは『ヘルプ！』、なんでも鑑定団のテーマです」
塙「レット・イット・ゴー」
土屋「レット・イット・ビー」
塙「あ！そう言えばそうだ！なんか見たことある曲名だな―と思って」
土屋「知らないでやってたのかよ、すごいなお前」
塙「いやー、なんか変な歌歌うからどうしたのかと思って」
二人「どうもありがとうございました」
ケーブルテレビSTBでは見られない場合が多いようなのでBSパススルーとか
地域によってはSTBで見られるようになったかもしれないので最新情報要確認
・01 タージマハル
・02 『ニルス(のふしぎな旅』
・05 WINNER ウィナー
・06 [すべて]東京国立博物館 京都国立博物館 奈良国立博物館 九州国立博物館
・07 [頭文字]みやげ
・08 MORE
・09 [近似値]459
・10 Travis Japan トラビスジャパン
・12 8(世紀
・13 マルゲリータ
・14 納言
・15 多い
・19 1(番
・25 [3択]アレグロ
・26 JPY
・27 若山牧水 わかやまぼくすい
・28e ピーチ)メルバ
・yy シンガポール
北村紗枝氏がむやみに叩かれているそうなので、周辺を調べてみた
表面的な問題は草津の公職者の冤罪か犯罪隠しであるが、あえて掘ってみるならば原因はイプセンの「民衆の敵」ではないかと思われた
「民衆の敵」（1882年）は鉱毒被害の告発本で、明治日本の主要産業は銅の輸出であったので、銅山営業のために、出版禁止にされていたと思われる書籍である
主要な銅山である足尾銅山の鉱毒は早くも1878年（明治11年）には報道されており、酸性雨、草木の枯死、魚の大量死、洪水もあった
そこで1882年（明治15年）、イプセンがスウェーデン下のノルウェーで「民衆の敵」を出版した
しかし原書か英訳を読むことができたのは、商社関係者か、法曹か医師ぐらいだったと思われる
日本政府がしぶしぶ鉱毒調査委員会を設置したのは、1897年（明治30年）で、その後の1901年（明治34年）にようやくイプセンの邦訳がある（大阪の元医師高安月郊）
それから更に何年も経過し、「人形の家」（1879年）の29年遅れで1910年（大正9年）、「民衆の敵」は39年遅れで1921年（大正10年）にようやく邦訳
戦後の高度成長期には、日本の銅は1ドル360円の固定相場で輸出された
僅かな被害対策が行われたまま鉱山は稼働し続け、1973年（昭和48年）に閉山となったときには、為替レートがあっさり変動制に移行している
したがって、「民衆の敵」の邦訳遅れや円安固定相場制は、日英米共同の銅ダンピング政策だった可能性もあろう
つまり円安のときは、輸出企業が薄利多売で儲けを出すため、あるいは輸入先がワクチンなどの薬品などを高く売るために
アルミはボーキサイトからインゴットを作る時にはめちゃめちゃ電力を使うけど、再精練するときは驚異的にエネルギー効率がいいんだよ（新規精練の3%しかエネルギーを使わない）。だからリサイクル向きの素材だし、リサイクルの王と言われている。メガキャスティングの歩留まり問題が業界であまり重大視されていない理由もそれ。
新規製造時の電力消費がマッシブなので、アルミの新地金の生産は安い電力を使える国が中心になっている。そのひとつは石油やガスが出る資源国グループ（中国・ロシア・アラブ首長国連邦・オーストラリア・バーレーン・米国など）。もうひとつは再エネで電力限界費用が安い再エネ先進国グループ（水力＋地熱発電のアイスランド、水力発電のノルウェーなど）。今後はLCAでのカーボンフットプリント評価が必須なので、自動車産業に限らず、世界的に後者から調達した「グリーンなアルミ」の導入量が増えるだろう。中国や米国も再エネ拡大で後者のグループへの移行が進んでいるね。
https://www.afpbb.com/articles/-/3430138?page=2
9月に行われた世論調査では、回答者の17％が王室に対する評価を下げた。その理由としてほぼ全員が、王女とベレット氏の婚約を挙げた。
ベレット氏は、自身の信仰が一部の人にとって奇異に映ることは理解できるとした上で、自身は人種差別の被害者だと訴えている。
同氏は婚約発表直後の6月9日にインスタグラム（Instagram）に投稿した動画で、「われわれが一緒にいることについて、白人から無数の憎悪の言葉と殺害予告が届いた。王室に黒人男性が加わるのを見たくないからだ」との見方を示した。
