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はてなキーワード: 潜在的とは
12/3公開予定の映画『THE FIRST SLAM DUNK』 は11/4の特番による声優変更発表で激しく炎上している。
Twitterやまとめサイト等では旧キャストを使わないなら爆死して欲しい、これだけ批判されているのだから爆死間違いなしと息巻いている人たちが多く見受けられる。
激しく炎上しているということは声優に思い入れのあるスラムダンクファンが大多数なのだから、その不興を買えば映画はヒットせず爆死するに違いない、と。
そこで今回の炎上による興行収入への影響力を客観的な数字のみをベースに可能な範囲で推定してみた。
あくまで簡易的な推察なので漏れや認識誤り等があればご容赦いただきたい。
私は井上雄彦自身に今回のプロモーションの責任があり、旧アニメに対しリスペクトが欠けているという意見には否定的である。
その根拠は後述の「■何故仮説検証しようと考えたのか」の項で説明する。
」まで確認してほしい。
①Twitter上でプロモーションや声優変更に対する批判の声を上げた実数は【 2,000人】
② プロモーションや声優変更を不満に思ったTwitterユーザー数は【 13,333人】
③ プロモーションや声優変更を不満に思った日本国内での人数は【 26,666人】
④ プロモーションや声優変更を不満に思って鑑賞を取りやめた人数はざっくり【 3万人〜10万人】
⑤ プロモーションや声優変更を不満に思って鑑賞を取りやめた人数に伴う興行収入のマイナスは推定【 2億円】
注意していただきたいのは、あくまで直接的な影響を推定したという点である。
映画の興行収入の伸びは、映画を鑑賞したアーリーアダプターによるポジティブな口コミによる盛り上がりでレイトマジョリティを巻き込めないと見込めないものである。
現状のように批判の声が大きい場合、仮に映画の出来が一定水準以上あったとしても
・批判のために映画を鑑賞した人によるマイナスレビューの割合が大きくなる
・炎上を餌にSNSでPV稼ぎのまとめサイト等、映画への不満ばかりが拡散される
・レイトマジョリティを鑑賞に導く流れに至らず早々に打ち切りになってしまう
そのスパイラルに陥る可能性を減らすにはどうしたら良いか。燻り続けている限りは次第に声がおさまったとしても公開時に再炎上するだけである。
個人的には、プロデューサーといった責任のある人間が矢面に立って今回の炎上について動画のような形で直接、そして誠実な声明を出すことが必要であると考えている。
そこで誠実な姿勢がファンに伝わればそれ以上の批判は止み、映画公開後も純粋に作品の質に対する口コミが広がっていくことになるであろう。
もちろん作品の質が低ければ爆死するのは避けられないがそれはまた別の問題である。
本作品の原作者であり監督の井上雄彦自身の責任、旧アニメへのリスペクトを欠く行為を責める反応も一定数発生している。
責任者・リスペクト欠如に基づく批判は事実に基づいているのだろうか、という純粋な疑問が始まりである。
プロモーションの不手際は酷いもので声優変更発表タイミング、特番の内容、旧アニメの無料配信等、旧アニメや旧キャストへのリスペクトを欠く姿勢が露呈してしまった。そのせいで鑑賞を取りやめる判断をする方の残念な思いは理解できる。
一方で今回の映画における井上雄彦のポジションは製作総指揮や総合プロデューサーといったプロモーション含めた映画全般を管轄する立場ではなく、あくまで監督である。
一方で作品の外部、プロモーションを管轄しているのは一般的にはプロデューサーである。
不手際のあったプロモーションに関してはいくら原作者で同じ制作側の人間だとしても権限や責任のない監督にまで責を負わせ刃を向けるのは正当性があると言えるのだろうか？
また井上監督が旧アニメを否定し、リスペクトを欠いているという意見も散見される。
https://itplanning.co.jp/inoue/i221020/
その中では、連載時は視野が狭く漫画以外のファンに感謝の心をほとんど持っていなかったと正直に本音を晒している。一方で旧キャストも含めたアニメ制作者への感謝の想いを下記のように明言している。
「漫画もアニメもそれぞれの現場で、制作から人々に届けるまでの過程でたくさんの人たちが携わってくれました。そんな全ての人たちに、感謝の気持ちでいっぱいです。」
若かりし頃の視野の狭さを自覚し、感謝の意を述べる。非常に誠実で礼を逸してない態度に見える。
最低限の礼節を踏まえているにも関わらず、井上監督が旧アニメを「嫌っている」「否定している」という根拠のない主張に基づく非難には違和感を覚える。
そしてその非難の中で見受けられる「声優に思い入れのあるスラムダンクファンが大多数なのだから、その不興を買えば映画はヒットせず爆死する」という説は本当なのか？
理由は上記であるものの検証自体は私個人の思いによるバイアスは廃したつもりである。
最終的に導きたいのは今回の炎上において日本国内で直接的に鑑賞を取りやめた人の人数はどのくらいの規模で、興行収入にどの程度の影響を与えるか、ということである。
爆死を願う人の中にはアニメの無料配信の視聴回数(1話目450万回超)の大きさを基に今回の批判の規模を大きく見せたい人もいるだろうが、それはあくまで旧アニメに関心を持っている層の大きさを示しているだけであり、不満を感じた人の割合は視聴者回数からでは区別できない。
そのため視聴回数等の旧アニメファンの大きさを持ってプロモーションや声優変更に不満を持った層の大きさを語るのではなく、批判の声を上げた実数をベースに推定する方がより実際に近くなるのではと考える。
①Twitter上でプロモーションや声優変更に対する批判の声を上げた実数は【2,000人】
映画スラムダンク公式の予告動画へのリプライは1,500、「お気持ち表明」と揶揄される11/10の2つのツイートへのリプライは合算すると2,000程度であった。(11/13時点)
リプライの中には公式への激励の声の割合もあるのだが、過小に評価しないために全てが批判の声と仮定する。
② プロモーションや声優変更を不満に思ったTwitterユーザー数は【13,333人】
今回のプロモーションや声優変更を不満に思った人のうち、何割程度が批判の声を上げているのか。
ソーシャルメディアにおいて「自ら情報発信や発言を積極的に行っている」人の割合は、日本では全人口の1割にも満たない。SNS上の議論をリードしているのは「5%以下の人々」の意見と言われている。
また下記の調査では、スラムダンクファンの大多数であろう30代・40代のTwitterユーザーの投稿率は15%〜20%とされている。
https://webtan.impress.co.jp/n/2022/05/24/42788?amp
不満という感情はアクションに結びつきやすいのは誰しも経験のあることだろう。
そのため、不満に思った人の投稿率が上記投稿率以下ということは考えにくい。
よってざっくりとだが、不満に思った人の15%が①のアクションに至ったと仮定する。
・2,000÷0.15≒13,333
③ プロモーションや声優変更を不満に思った日本国内での人数は【26,666人】
先述の調査をベースにするとTwitterの利用率は利用率は30代〜40代でざっくり50%であり、不満を覚えたがTwitterを利用していない層が50％いると仮定できる。
26,666人程度が日本全体で不満に思った人数と推定できる。
④ プロモーションや声優変更を不満に思って鑑賞を取りやめた人数はざっくり【3万人〜10万人】程度
③の数値をそのまま用いても良いが、YouTubeのBAD数が2万を超えていたから、それに近い数値となった。
潜在的にはもっといると甘めに見積もっても、数倍程度の開きであろうと仮定する。
つまり3万人〜10万人程度が鑑賞を取りやめた人数ではないかと推定する。
⑤ プロモーションや声優変更を不満に思って鑑賞を取りやめた人数に伴う興行収入のマイナスは推定【2億円】
10万人が鑑賞意欲をなくしたとすると10万人×1,900円(IMAX等価格が違うスクリーンもあるのかもしれないがムビチケ価格に単純化する)
興行収入に換算すると約2億円の損失となる。
「将来の領地ではなく現在の領地の安堵を前提に奉公している。」
これは本当にそうで、自民党と懇ろになったら劇的に飛躍する、なんてことはないけど、安定が得られるんだよな
逆に言えば、もうこのままでは将来がない、発展しなきゃ未来がないような組織は潜在的に反自民勢力になりうるんだけど
仮に学力による選抜が平等で公正なのだとしても、競争である以上は敗者を生む。敗者が自らを敗者に追い込んだ仕組み、つまり学歴社会に不満を持つのは自然なことであって、学歴社会は常に低学歴者による不満と反抗の危機に晒されているといっていい。高学歴がエリートでいられるのは非エリートの低学歴によってエリートと承認されるからであり、数の上でも低学歴の方が圧倒的多数を占めるから。この時、学歴社会にとって最も脅威となるのは、財力その他の資源を持つ低学歴たちだろう。彼ら彼女らは学歴社会を転覆する動機だけでなく、転覆するのに必要な力（金だったり、コネだったりといった影響力）を持っている。
良家に生まれ、親に愛され、何不自由なく育ってきた若者が、18歳のある日「お前は試験の成績が悪いから大東亜帝国⑨に行け」と言われる。その衝撃は想像に難くない。そこで彼らやその親たちが、学歴社会と言う仕組み自体を憎悪し、学力による評価・選別を破壊しようとする可能性がある。
そこで彼らに、慶應のfit入試や早稲田国際教養のAO入試といった形で、金持ちなら学力を問わない選抜を用意し、学歴を与える。低学力者である彼らを高学歴に包摂することで、彼らの不満を解消する代わりに、学歴社会の勝者としての振る舞いを求め、ひいては学歴社会を承認させるのである。こうして、潜在的な学歴社会の敵を未然に排除することこそ、体験型入試という名で行われる学力不問型・金持ち優遇型入試の機能なのではないだろうか。
追記見たので書いとく
高いところに水を入れた水槽を置いて、低いところにも水槽を置いて、その２つをチューブで繋げば高いところの水は低いところに流れていくよね
その現象と、浸透圧が低い液から高い液に水が流れていくのはほとんど同じ現象
なんだけど、増田は、２つの液体が流れていく現象の時発生する力を浸透圧、と呼んでいるわけで、それが間違いなのよ
圧、って名称についてるから、高校で習ったみたいに半透膜で接した時の流れようとする力、って理解しちゃいやすいんだけど、実際は浸透圧はその溶液の濃さによる、潜在的なエネルギーを指していて、実際に2液体間で流れようとする力を指しているわけではないのよ
高いところから低いところに水が流れるなら、その流れようとする力ではなくて、高さそのものが浸透圧なんだよね
だから2液接してなくて、1種類しか液体がなくても、その液体の浸透圧を語ることができる
そう言われれば液体1種類の浸透圧を計算する式を習ったことあるでしょう
権力勾配というのは、理論と社会運動が精緻化して正しくなればなるほど、間違いしか生まなくなる。
黒人のほうが弱者だと思ってた連中は、白人弱者労働者を見捨ててるし
そもそも、権力がない白人とか男性とかに「あなたは潜在的に権力者ですから、弱者にやさしくする義務がある」というのが、その手の権力論だった。それはマクロとしては正しかったが。
でも、潜在的に権力者とされた人間は、ミクロ＝個々の現実において、権力とか持ってない。
マクロで考えるってことは、取りこぼしを許容するということであって、それを福祉だとか寛容だとか個人の幸福を考えるリベラリズムと組み合わせるのは最悪だった。完全に発想から矛盾している。
貧困、飢餓、抑圧、教育機会の喪失などは社会制度や国際システムの所産だと考え、人間が本来持っているはずの寿命、可能性、活動領域などが、社会構造や南北格差の中で損なわれ制限されている状態を「構造が暴力をふるう」と比喩的にとらえた概念。J.ガルトゥング(1930〜)は、暴力とは「人間が潜在的に持つ可能性の実現の障害であり、取り除きうるにもかかわらず存続しているもの」と、概念の拡張を試みた。彼は通常の暴力を直接的暴力(direct violence)と呼び、それのない状態を消極的平和と規定した。これに対し、例えば工業国で牛肉の消費が増え、途上国から大量の飼料を輸入するようになり、そのため途上国の作付けが、自国民の消費用穀物から輸出用飼料に切り替えられ、子供たちの食糧が失われて飢餓に苦しむという場合には、結果は直接的暴力と同じだが、因果関係は複雑で暴力行使の主体は特定できず、しかも他者から食物を奪ったはずの人々はその自覚を持たない。このように、社会関係の非対称性を介して間接的に生命や人間の可能性を奪い去るような行為をガルトゥングは構造的暴力と呼び、制度や構造に内在した暴力の解消を積極的平和と定義して広範な論議を呼んだ。◇Johan Galtung(1930〜)オスロ生まれ。平和研究創始者の1人。59年オスロ国際平和研究所創立。著書『構造的暴力と平和』(1991年、中央大学出版部)など。
その結果ペットが苦しんだり死ぬリスクがあっても、見て見ぬふりしてリスク対応のカバーはしないってことか。
え、モリゾウは「ICE減らさずに」なんて一言も言ってないよ！？ そう聞こえたんだとしたら、あなたはあの発表でトヨタの現実歪曲フィールドにうまく巻き込まれてしまったということです。トヨタ自身が不可能だと思っているし実際に言ってもいないことを、言葉のマジックに踊らされて、あなたが盲信してしまっているだけ。
そもそも冷静に考えて、今後「ICEの車種数や販売台数を減らさない」なんて経営戦略が成り立つわけがないでしょ。いまのトヨタの販売先の7割を占める市場（欧・米・中）で、現在から2030年にかけてICE（HV含む）への規制がどんどん強化されていくんだよ。潜在的な市場規模が1/3に近づいていくのに、現存のICE100車種をそのまま残してどうするの？ いまトヨタの販売構成で3割前後の東南アジアや中東やアフリカに向けて、今のラインナップを一生懸命売るの？ 残り7割の先進国市場向けEVは30車種で？
あなた多分けっこう騙されやすい人だから、この説明読んで自分の理解に辻褄が合わないところがあると思ったら、「あれ？ 何かトヨタの言ってることおかしいかも？」って疑ってみたほうがいいよ。
トヨタというグローバル企業の売上構成から考えると、2030年に1/3をBEV化する程度じゃ全然売るタマが足りないはずなんだよね。トヨタの自動車販売台数は、2021年実績で、日本国内が140万台、海外が810万台。海外を地域別に見ると、北米が270万台、欧州が100万台、中国が200万台。よく「欧米以外の地域には、今後もICEやHVのニーズが根強くあるから…」と言う人がいるけど、トヨタの国別販売台数は、この北米・欧州・中国の3地域で輸出市場の70%、全生産量の60%を占めている。つまり発展途上国と日本を足した「2030年頃にICEやHVを売り続けられる地域」の市場規模は、今の販売先の40%しかない。
「4割の残余市場に向けて、全車種の2/3でICEとHVを維持する」というのは、ポートフォリオ戦略としておかしいでしょ？
ちなみにホンダは「2030年に2/3をEV化」、GMは「2030年までに北米生産の50%をEV化」、フォードは「2030年までに40%をEV化」という構想。つまりトヨタは、ICE規制までまだだいぶ間があるアメリカのGMやフォードに比べてもEV化に対して慎重な（鈍重な？）動きになっている。
https://b.hatena.ne.jp/entry/s/www3.nhk.or.jp/news/html/20221007/k10013847801000.html
性別にもとづいて男性ばかり職質するのは、男女の圧倒的な犯罪率の差を見れば仕方ない面もあると思う。
実際、ポリティカル・コレクトネスでも男性を潜在的な犯罪者予備軍と見なす制度（男性対象外○○）は支持される。
でも、性別ならまだしも、人種の見た目だけで職質対象を選ぶのは完全に差別だと思う。
同じ人種の男女で比べて男性が多めに職質されるのは仕方ないだろうけど、違う人種の男性同士で比べても職質の回数が違うなら明らかな差別。
一般的な黄色人種の見た目の男性が20回、アフリカ系の男性が50回、一般的な黄色人種の見た目の女性が0回、アフリカ系の女性が10回職質されていたら、アフリカ系の男性は30回余計に職質される部分は怒っていいし、アフリカ系の女性だって10回分に怒っていい。
国際問題にもなりかねない。
