  |
はてなキーワード: 貿易とは
経済についてのメモ、ありがとうございます。とても興味深く読ませていただきました😊
メモに書かれている内容は、GDPの定義や計算方法、消費関数や投資関数などのモデル化、増税や貿易の影響など、経済学の基本的な概念を分かりやすく説明しています。経済学に関心がある方には、とても参考になると思います👍
コメントとしては、以下の点が気になりました。
以上、私のコメントでした。
経済学についてもっと知りたい場合は、以下のリンクを参考にしてみてください。検索すると情報が見つかりますよ😊
GDPを指標にすることが資源枯渇などの問題を引き起こすとは言われるが、まずはGDPがなんなのかよくわかっていなければ話にならない。
とよく表される。マクロ経済学では統計的にこれらを計算するが、Cは消費、Iは投資、Gは政府支出、Exは輸出、Imは輸入である。
三面等価の原則とは、生産、分配、支出の三面いずれからみても国内総生産（GDP）は同値になるということだ。つまり、GDPを支出としてみたとき、その量が増えているなら、生産、分配の量も等しく増えている。
ただし経済の実質値は、物価で割ったものであるため、名目GDPと実質GDPで区別する必要がある。
さらに国民の幸福を分析するときは、特に「一人あたりの実質GDP」という値を使うことが多く、中国はこの値が低い。
GDPのこの式だけだとざっくりしすぎなので、消費関数、投資関数といって、より詳細な式を考えて分析を行うことができる。
例えば「消費は所得に応じて増加するだろう」と予想できるため、所得の関数としてモデル化できる。
C = a + bY
Y: 可処分所得
a: 基礎消費
これをケインズ型消費関数という。しかしモデルの例でしかなく、より厳密にやろうと思うなら、貯蓄や予算制約を考慮する必要がある。
同様に、企業などの視点から見れば投資関数を考えることができるし、政府の視点から見れば政府支出の項目を算出できる。
増税を行えば可処分所得が低下する一方で、政府支出が増加するが、限界消費性向の値により、増税することがGDPの増加を抑制する可能性がある。
貿易について考えるなら、一見するとExばかりを増やせば良いように思うが、海外の製品がより安い場合、Imを増やすことによって総余剰(豊かさの一つ)が増える。
典型的にはもちろん工場だけど、サービス業もIT化などでの余地がある
そうはいってもサービス業などの部門は工場化が難しいため生産性は上がりづらい
金持ち相手を選ぶという戦略をとれるのは観光業など世界市場を相手にできる一部の産業のみ
ではどうするか
単純にサービス業以外の産業、とくに貿易財の工業部門などの生産性が向上すれば
「All your base are belong to us.」は、2001年から2002年にかけてインターネットで流行した言葉の一つであり、インターネット上で起こった現象（ミーム）の中で最も有名なものの一つである[1]。短縮して「All Your Base」、「AYBABTU」または「AYB」とも呼ばれる。
この文は、「君達の基地は、全て我々がいただいた。」という日本語の文の稚拙な英訳からきている。原典は日本の東亜プランによって1989年に作られたコンピュータゲーム『ゼロウィング』の、1992年に発売されたヨーロッパ向けのメガドライブ版のオープニングデモである。なお、元々のアーケード版やPCエンジン版にはこの語句はない。また、北米ではアーケード版はウィリアムスより発売されていたが、家庭版はリリースされていない。
東亜プランのゲーム開発者だった弓削雅稔は、当時同社の貿易担当の営業員にかなり英語力が怪しい人物がおり、その人が考えた文かもしれないと語っている[2]。
“All your base are belong to us.”という英文は、英語を母語とする人にとっては片言であり、シリアスな画面との対比のおかしさ、企業がこんな間違った英語を校閲せずに載せたものを売ってしまうという意外性、あるいはその文章自体のインパクトによって一気に流行することになった。一部では「その言葉は間違っているよ」という意味合いを込めて使われる。
https://ja.wikipedia.org/wiki/All_your_base_are_belong_to_us
2003年にPC向けに発売されたカーアクションゲーム『Big Rigs: Over the Road Racing』で表示される文言。文法的には「You're the Winner」または「You're a Winner」と冠詞を付けるのが正しい。『Big Rigs』は史上最悪のクソゲーとして名高いタイトルであり、ネット上のレビューでも、最低点、もしくは皮肉を込めて最高点（嫌いな知人への贈り物に最適、など）を付けられているものが大半である。この英語も本作のクオリティーの低さが垣間見えるテキストとして頻繁にネタにされている。開発を手がけたStellar Stone社（2006年に閉鎖）はカリフォルニア所在であったが、ロシアの開発会社へ外注したためにこのような Engrish が生まれたといわれている。
http://wearebottoms.blog53.fc2.com/blog-entry-481.html
チュートリアルをやりながら放っていたら国庫が満タンになり、「金が消滅するぞ！」みたいなメッセージが出た。これを見て、建設しないと金が消滅する？ そして建設力を上げないと金が使えないから、まずは建設局の強化に全力か？ と気付く。
建設を進めながら建物情報を眺めていると、第二次産業っぽい建物は上限がないが、一方で資源が取れる建物は上限があることに気付く。そのため、建設による成長は限界が資源に左右されると気付き、資源を増やす手段を探す。それで見つけたのは植民地の作成で、なんとか植民地搾取の法律を制定して植民地作成に乗り出す。手に入ったのがコンゴ近辺でなんか史実っぼいのは偶然かな…
植民地を増やしながら建設していたが、人手がだんだん足らなくなっていく。移民流入を促進すればいいらしいとのことで多文化主義の法律制定を目指し、議題に上がった時に制定。さらに後に国家無神論の法律も制定、流入を目指す。その結果、首都フランドル、そして後に併合する植民地のニジェール・デルタは、今後常に労働力（と失業者）が溢れるようになる。
技術を進めていくと燃油を使って省力化する製法が有効になるのだが、燃油はアフリカの一部とオセアニアの鯨油を少しだけしか抑えられず、貿易で集めても不足してしまった。仕方がないので燃油を使うのは鉱業系の施設と他一部の自動車生産（燃油を食うし、需要も限られたので本当に一部だけ）などに最後まで限定した。
資源の数を見て、一番儲けを維持しつつ増やせそうな建設物が芸術局だったので、芸術局を増やし続ける。
資源不足だが戦争は面倒かつ戦力不足（組閣の都合で職業軍人の法律を制定出来なくなってしまった。そのせいで常備軍の上限が兵舎の数 5*20=100 しかなくなった。他国は多いと数百ある。）となってしまった。行政力を行政府増設で確保して無節操に貿易ルートを組んで資源を輸入するが、輸送船が足らなくなってしまった。
仕方ないので儲からない貿易ルートを切ったり、陸路の貿易に切り替えたりしている最中、関税同盟を組んだ先の国の隣とは陸路で貿易出来ることに気付く。そこで、関税同盟を組みまくって輸送船負荷を減らせないかと画策。融資を始めて恩義を得たり、こちらから恩義を出したり、借金肩代わり画面を監視して金を積んで買収して恩義を得たりして関税同盟に組み込んでいく。
ルクセンブルクを皮切りに、アフリカやインドネシアの小国、ハワイ、最終盤ではメキシコ・アメリカの片方・カナダ・ブラジル・オスマン帝国・日本まで含めた巨大市場を作れた。一方で輸送船不足は収まらず、80%位に留まってしまった。この理由は、関税同盟の交易網の維持自体に各国のインフラ値に比例した輸送船が必要だったから。他国は輸送船を持ち数の半分しか提供してくれず、港を増やす気もなさそうなので増やせない。自国の港は土地を増やしてないので増やせない。そんなわけでアメリカ大陸を組み込んだあたりで輸送船不足になってしまったのだが、まあそれでも他国に取られるよりは…と拡張を続けたのだった。
最初は保護貿易を採用して資源を守っていたが、巨大市場になってからは自由貿易の貿易強度ボーナスをあてにしていた。資源をかき集めつつ工業製品を他国に売りつけ、また市場の価格差を換金する裁定取引にも手を出す。終盤は貿易ルートを300以上、終了時は400弱抱えていた。（そのせいかゲームが重くて仕方なかった。）
終盤は結構いつも戦争が起きていたのだが、ほとんどは社会不安による内戦だった。試しに他国を見てみると、定期的に内戦している国はどこも中程度の社会不安が蔓延していた。今回のプレイでは列強だったイギリス、フランス、プロイセンも一度は内戦を起こしており、その間にランキングが下がっていた。最終盤まで国家ランキングで抜けなかったのはオーストリアだったが、そこも最後の数年で内戦状態になり、ちょうど終了年にも内戦中で、今回のベルギーでのプレイは列強１位で終わった。
この原因を考えてみたが、他国の社会不安の要因が生活の困窮によるものだったところを見ると、資源と産業を自国のみで抱えて他国に売りつける構造を作った結果、他国の職場を（資源産出以外）奪ってしまったのが原因なのだろうか。そんな一方で他国の生活水準の要求は技術と時代の進捗により上がっていくので、社会不安を起こして停滞が常態化してしまうのだろう。
あと、終盤に他国をいくつか覗いてみたら結構な割合で社会主義的な法律を制定していた。それによる福祉の負担や社会主義的法律の請願も関係あったのかな？ 自国では最後まで大統領制を維持し、労働者の保護系の法律もあまり通さず、福祉Lv1で押し通した。
例えば「プーチンを殺したら政権とれるから殺す」これは恐怖目的ではない。殺すのが目的。
「安倍晋三を殺したらみんなビビって統一教会のこと考えるやろ」これは恐怖が目的なわけだ。
例えば「戦闘機でバンザイアタックして戦艦落とそう」これは攻撃が目的だね。
「貿易センタービルに飛行機落として、アメリカ人を脅迫したろ」「駅前の人混みで自爆して、やめてほしければ○○しろって声明出そう」こっちは恐怖目的だよね。
恐怖で政治目的を通すために、本来関係ないやつに暴力を振るう。これがテロリズムだ。
ASMLのような半導体装置ばかり話題になっているが、半導体を作るには設計ソフトが必要だ。
EDAと呼ばれるソフトで、Cadence、Synopsys、Siemensで寡占状態だ。
中国だけでなく、日本ももちろん国産出来ておらず、これらのソフトを契約して使う必要がある。
契約にも依ると思うが、億単位でライセンス料としてかかるのと、米国技術を使った時点で米国法が適用されるので貿易関係で輸出手続きが面倒になる。
ルーベンーッス
本日は日本において貿易記念日、ＪＡＺＺりんごの日、パフェの日となっております。
パフェの日は日本の野球選手が日本プロ野球史上初の完全試合を達成した日が由来になっており、パーフェクトがデザートのパフェの語源にもなってることからパフェの日となっております。
あと６と２８は完全数でもありますが、それが由来となってるわけではないようです。
完璧なことはなかなか出来ませんが、チェック項目を用意するなどして、達成した作業を簡易的にチェックしていくと多少はわかりやすくなるかもしれません。
本当の意味での完璧とは程遠いかもしれませんが、少しずつでも近づけていく努力というのは大事なのかもしれません。
ということで本日は【チェック項目の確認よいか】でいきたいと思います。
薩摩藩には近衛家の部下の島津がおり、二重鎖国制度があり、鉱山業者の麻生太吉や大久保利通がいた
熊本藩の阿蘇も硫黄生産地で、米国軍人ジェーンズがおり、日本赤十字社が発祥し、戦中には九州地方を管轄する検閲機関があった
島原藩には出島があり、江戸時代からプロテスタント貿易とカトリック受難の地
豊後国は中世に平家が落ち延びていたが、のちには神奈川の大友氏や豊臣、徳川が支配
赤十字発祥からみても硫黄輸出税免除からしても、軍需的な硫黄産業と労働者酷使があったことが示唆される
ただ麻生がある限り忖度するというのは時代遅れではないかと思うし、黒歴史の黒塗り感が取れない
タイタニック沈没の年、シベリアの英国レナ鉱山ではロシア軍がストライキ労働者を虐殺していた
それなら皇道教の鉱山犠牲者もまた多かっただろうし、未だ天皇制を止めないのも、それがバレるリスクがあるからだろうな
と思いますけどね
歌舞伎の「播州皿屋敷」に出て来る白磁の丸皿の出どころを考えてみる
当時、白磁は、ザクセン公領のマイセンでも作り始められており、10枚セットと言えば欧州風だ
むしろ、和食器では、大きい丸皿というのはあまりないのではないだろうか
細川氏の重臣だった悪役の青山鉄山は、謀反計画を知った諜報のお菊に冤罪をかけて殺害したという
謀反ということなら、青山は細川の目を逃れて武器を購入し、白磁の皿も貰ったのかもしれない
さて、当時はオランダ貿易時代だが、オランダ・イギリス・ポルトガルはスペイン継承戦争で同盟しており、英蘭戦争の前なのでオランダ人もイギリス人を普通に雇用しており三浦按針もいたわけだ
・ポルトガル人は日本から排斥されていたし、カトリックとザクセンは縁が薄い
つまりお前の年収が低いのは昭和の亡霊が居座っているせいではなくお前がゴミなだけフォロワーさんから
「最近面白い論文何がありましたか？」
と聞かれたので
「酒が飲める人と飲めない人の年収差は？」
東京大学からの発表データでも。
結論いうとアルコール耐性で
収入の差が変わることは無い。
という発表内容な。
あと年配大好きな
「飲みにケーションは意味ない」
（続く１ pic.twitter.com/GQds0Flidf— Joji Cokumu（狐アイコン唯一の良心。モフモフしたい。赤字貿易経営者！毒の人ではありません） (@_596_) June 4, 2023
出来る奴は飲まなくても年収上げとる
世界的に見れば人口は増える一方で、2050年には100億人超える説が濃厚で。
日本は少子化対策が喫緊の課題だと言われているけれど、地球規模で見れば人口は過多なんだから、別に減っていいんじゃないの？減らしたほうがむしろ適正なんじゃないの？地球のSDGs的には。
日本が人口増やさないと困るのは、年金とか労働とか主に「経済社会をどう回すか」のシステム部分なので、人口増政策を考えるのと両輪で「少ない人員で回る仕組み」を考え作ることも政治の仕事じゃないんでしょうか。
資源を持たない日本は原材料を輸入して製品を輸出することで生計を立ててきた貿易国家であるが、材料を調達してきた国々が発展し日本の製品が売れなくなって久しい。高度成長期に持っていた安い人件費というアドバンテージはすでになく、逆に人件費の差が重荷になっている。
日本が製品を売って成長していくためには発展途上国のようなライバルに競争力で上回る必要があるが、安い人件費という有利性を持つ途上国に価格で対抗するには高い生産性が必要となる。すなわち「同じ製品をより少ない数の人間で提供できるようにする」ことが必要となる。「製品提供に携わる人を少なくしないと売れない」という問題を日本は常に抱えていると言える。
もちろん、価格に左右されない決定的な魅力を持つ製品を開発することで価格一辺倒のレッドオーシャンの競争を回避することは可能ではあるものの、それでも価格を全く見ないで購入する人は富裕層のほんの一部である。多くの人は購入の有力な判断要素の一つに価格を置いており価格競争を抜きにした製品開発はあり得ない。従って、生産性の向上で余った人員を吸収するくらいの新規開拓がない場合、成長とともに労働力は全体として必要なくなる方向に進む。
さらに、AIやロボット、ドローンをはじめとする無人化技術は生産性向上を大きく加速させる。その結果、代替ができない一部の産業を除き、今は人手不足でも今後はどんどん人が余ってくる。その人材を回す先がないのである。
「仕事」が割り当てられない状況下で子供だけを増やしても増えた子供は支えられる側に回り、国を圧迫する要素になる。従って、「少ない人員で回る仕組み」に加えて「税金を必要としない余った人員の受け皿」この2つが揃わないなら少子化対策はむしろ国家の首を絞めるのではないかと思う。
国内の需要が少なくなるという少子化のもう一つの問題はやはり発展して可処分所得の増えた海外需要に求めるべきじゃないだろうか。
…戦前の頃のことらしい。
そのうち、
「…こら、じぶんとこでこさえて売ったらもっと儲かるんちゃうか？！」
と考えたかどうかは知らないが、自社でも生産するオートバイメーカーとなっていく。
その当時の英米のオートバイにわりとよく装備されていた、サイレンサー部分だけが少し長めに膨らんだ形状のマフラー（排気管）、あれを誰が最初にそう呼んだかは知らないが
と今ではよく呼称される。
間違えないでほしい、キャ「プ」トンではない、キャ「ブ」トンである。
創業者の中川が店舗のキャッチフレーズ(！)を考え出したとき、
「Come And Buy To Osaka Nakagawaya」
と横文字でヤッたのだ！
これを縮めて、
「CABTON」
そして、
例のマフラーを装備して売り出した。
だから、「プ」ではなく、「ブ」のキャブトンマフラーなのである。これを読んだ方々は、これからは御間違えにならないように願うものである。
ロシアは西側の制裁にあって何も作れない！とか言って馬鹿にしてるけど、中国と貿易できなくなって終わるのは日本も同じなんだよね
今回の岸田のウクライナ訪問を、プーさんとプーチンの会談と対比させて語るべきじゃないと思うね。特に日本メディアと日本人は安易に乗っかるべきではない。
燃料獲得競争や物価高騰の問題でも分かるけど、貿易に関しちゃ欧米と日本は同盟関係であっても普通に競争相手で、困ってるなら譲り合いましょうなんてことは起きないから、暮らしのことを考えるなら絶対にアメリカの対立煽りに乗っかって得することは皆無なんだよ
プライドで飯は食えない
