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九大起業部がスタートアップ11社創業したそうなので見に行ったら、低品質キュレーションサイトが11個並んでいた悲しみ
https://ushigyu.net/2019/10/04/kyushu-university-start-up-club/
よくこんな恥ずかしいことでスタートアップとかいえるなキュレーションとかいつの時代だよｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ9大って偏差値低いのか？
1. C.U.E.株式会社 / 代表:成重椋太 / インターネットメディア事業（ 英会話・留学）
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2. メルシオン株式会社 / 代表:尾木竜司 / インターネットメディア事業（葬儀・墓・終活）
3. 株式会社nearprog / 代表:松尾信之介 / インターネットメディア事業（プログラミング）
4. dear株式会社/ 代表: 池本彪流 / インターネットメディア事業（ 交通事故）
こみゅにかんず
5. 株式会社Ongame / 代表:赤瀬太郎 / インターネットメディア事業（ 占い）
6. re.PORT株式会社 / 代表:池上慶悟 / インターネットメディア事業（債務整理）
7 .株式会社おおすな / 代表:桐原徹真 / インターネットメディア事業（ 保険・金融・法律）
8. 株式会社zer0 / 代表:梶原悠矢 / インターネットメディア事業（ 探偵・人探し）
9 .株式会社Snow Drop / 代表:宮坂安惟良 / インターネットメディア事業（ 結婚・婚活）
こい婚 | 来い！濃い！婚活！
10. 株式会社Qupress / 代表:小島涼 / インターネットメディア事業（資格）
11. 株式会社Poirier / 代表: 中田蓮 / インターネットメディア事業（ プログラミング）
数年前まで客として通った。
はじめて行ったのは創業１年にも満たなかった頃だったと思うが、すでに予約が全然取れない状態だった。実際に行った直後はコリが消え、細くなった。この効果が出るのは時間あたり１万５千円以上のサロンだと思っていた。しつこい勧誘や物品販売がなかった。良い意味で男女の別を区別しなかった。（勧誘や物品販売はあったという話もある）
誰でも、どんな姿かたちでもあなたです、それはそれで素晴らしい。エステをプラスすることでなりたいかたちや心地よさを得ましょう、という考え方が従業員にも浸透しており、それまでエステを利用したことがない層も通っていた。これがSNSで口コミを生み出した要因であり、悲惨な最後につながった。
採用的良かったところ
基本的にいつでも採用、いつでも働けて、休みを設定するのも自由だった。一定の技術がクリアされていれば髪型、体型、髪色、肌の色、家族構成、持病など全く気にしない文化だった。規模が大きくなるにつれて最低出勤日数や最大出勤日数が法律に準じて設定されていった。
講習を受けて実技テストに合格すれば、即ジュニアとして働けた。このジュニアの料金がオイルマッサージとしては破格の安さだった。
従業員同士のコミュニケーションは推奨されず、個人個人自律することが推奨された。
実際に客として接する際には、オタクがすぎるなと感じることはよくあったが美容業界を知らない人が突然始めたなら心からの気遣いなだけだなと思う接客で、人間として嫌な思いをすることはあまりなかった。
ちなみに手技に習熟し、一定時間働いた（フルタイムに近い出勤状況で一年程度のようだった）シニアクラスに昇格すると、手取りで30万円以上になるようだった。のちにもっと上のクラスが作られ、手取りはもっともっと伸びたようだ。そのクラスになると、料金はそこらへんのエステと変わらなかった。
学歴も職歴もない女性やトランスが、年齢でも差別されることなく努力でここまでの収入を得られる場所は今の日本にはあまり存在しない。ゼロスタート、美醜を気にせず、マネジメント側になることなく、ユニクロの店長とそうかわらぬ収入に到達できたのだ。
（細かい数字は従業員だったことはないので知ってる方修正してください）
初期の昇級には、秘書検定や英検を義務付けたこともあった。英語、数学、理科などのエデュケーションを社内でトライしていた。
テックベンチャーでは当たり前のことを、他分野ベンチャーとしてやろうとしていた。
採用基準の結果、学歴が低く、バイトや低賃金職をまわってきた従業員が多かったので、学ぶことを教えようとしていた。
内装を日本のエステではありえないほど簡素化した。昔の東南アジアのマッサージ屋のようだったが来店者もエステ初心者だったのでそんなに気にされなかった。
シンプルなサービスから、高価格帯や付加サービスを年々、増やして行った。プロモーション費用はかけず、基本的に口コミのみで客を増やした。
後期には、借り入れをしないことが会社を畳むことに繋がらず、やめた従業員を苦しめた。従業員保護が法的に発動するのは会社が動いてないことが前提であることを痛感した。
悪かったところは簡単に。
客側デメリット
・コンテキストを理解していないと、悪夢。一般的なエステの常識とは違うサービス。
・隣のブースの会話が聞こえる
経営的悪かったところ
・高バック率で現場社員に価格のうちの高いパーセンテージを渡していたので、回転が止まるとそのまま会社が立ち行かなくなる設計だった
・バックオフィス、コールセンター、現場に出ない経営陣が直接コストセンターとなった
・上記のバランスの改善のため、最高級チームを作ったら、普通のオイルマッサージエステと変わらない金額になった
・常にベッドは埋まっていたので新店舗開発に突き進んだ
・社会保険、消費税を名目上とっておきながら、会社として納めていなかった（とされている。そんなことあるのか？）
・全ての行動をきちんと契約の上に行うという行動が伴っていなかった
・最後は給料を受け取らなくてもそのうちよくなると信じた信者社員によって会社が延命されてしまい、未払いに先に苦しんだ元社員が一番苦しむことになった
弱者を救う思想の組織を会社組織で回そうとし、回っていた期間は本当に素晴らしかったと思う。実際に社長が産休中でもほかの経営者で回っていたことはあったのだ。
後期、税金未納、規模拡大、バックオフィスの無計画な拡大などを吸収しようとし、サービスと価格が釣り合わなくなってきたところが最後の転換点だったように見える。ただしそれも、遅配を我慢してきた従業員によってすでに延命されてきた実績の上のことだったのかもしれない。よく担当してもらっていた方が突然やめた一昨年をきっかけに行くのをやめてしまった。
経営には一定の知識が必要であり、従業員としても賢くあらねばならんのだなという勉強になった。
お世話になった方々には本当に励ましたりよくしてもらったので、幸せになって欲しい。今どん底の元社員の方々も明るい未来がきて欲しい。
ところで、これらの経営課題、そしてなにより決算時に違法？脱法？行為を知っていたはずの会計、法務担当の外部士業の方々は何をしていたのであろうか？
この会社の製品は、いずれも安くて、品質がほどほどである、いやむしろあまり良くない。
いずれの製品も、Made in Japanであるが、一般的にMade in Japanで連想するような品質の商品を
この会社はおよそ作らない。1952年創業とあるので、決して新しい会社ではないのだが。
この前、シャンプーを買った。普通のシャンプより少しアワの出方が少ないシャンプーだった。
この前、シェービングクリームを買った。プラスチックの蓋がポロッと取れた。
日本製品にありがちな欠点である、品質の追求しすぎが、この会社にはない。
一見すると国産で品質が良さそうに見えるし、目につくところはしっかり作っている。
しかし、一度購入して使ってみると、微妙に手を抜いているのがすぐわかる。
それも、「まあ、この値段ならしょうがないかな〜」というあたりの
とはいえ、低品質なので、いわゆるこの会社の「信者」になる人はほとんどいないはずである。
しかし、安くてMade in Japanなので、なんとなく１回は買ってしまう人は多いのではないか？
私が注目しているのは、なぜこの会社が日本で存続できるのか？という点である。
一消費者の観点で言うと、デフレ期の日本製造業は、東南アジアの製造業に圧迫されて、
すべて高品質・高採算の方に向かっていた。
例えば、花王や資生堂の製品が、熊野油脂のようであることは全く考えられない。
こいつらの製品は、買ったら確実に一定以上の品質が確約されている。
一方で100円ショップに行けば、東南アジア製の石鹸やシャンプーが格安で売っており、
それらが国産の安物と比較して、実用上ひどく問題があるわけではない。
このような商品との競争を避けるために、日本製品は徹底的に品質を追求するイメージである。
安くて国産で、品質はせいぜい東南アジア製と同じぐらいである。
昭和ならば、特に珍しくもない会社だろうが、現代日本では珍しい。
なんでこんなバランスの会社が現代日本に現存しているのだろう？？？
そういうわけで、私はこの会社に注目している。
そうだろうか。例えば、強国に攻め込まれた弱小国は遅滞戦術を基本的な方針として、ゲリラ戦と国際社会へのPRで抵抗するのが有効だ。これは歴史上の前例、例えばナポレオン対ロシアやアメリカ対ベトナムなどから分かる。
帝国主義国家の繁栄の仕組みを理解すれば、それが現代日本で興隆している派遣会社の仕組みと相似していることに気づく。
領民と領主、小作人と地主、従業員と創業経営者や株主。そういった関係を見れば、儲けるには労働所得ではなく資本所得が重要だと分かる。
メディアが個人にいかに力を与えるか、最新のメディアに精通して活用することがいかに重要か。ルターの宗教改革と印刷機、ヒトラーとラジオ・テレビ、アフィリエイターやYouTuberとネット広告、トランプの選挙戦工作とFacebookなど、数多ある事実から容易に理解できることだ。
技術者畑から、使われる側では未来がないと感じ独立創業した小さな会社の社長だ
業種の性格上、儲かる時期とそうでない時期がある
儲かる時期、頑張ってた社員にそれに報いて給与や賞与をアップすると、儲かっていない時期に会社が回らない。
儲かってない時期を見越して人件費を抑えていると、努力に対して報われないと社員のモチベーションが下がる。
一度上げた社員の給料は減らせない、でも稼ぐ能力は落ちることがある。
会社で研修もするし外部講師を雇ったりもする、適性に応じて配置変換もする。
それでも稼げない人は出る。
学生時代にすべての学生が成績を上げ続けることができないように、ほとんどの社員は能力を上げ続けることはできない。
そして、能力に応じて昇給を止めたりボーナスを前年より減らすと、モチベーションが落ち、能力が落ちる。
しかし基本給は減らせない。
人には分相応というものがある。
一度社員を雇ったら昇給し続けなければならない、すると利益を増やさなければならない
利益を増やすには人を雇わねばいけない、するともっと稼がねばならない
そうして倒壊するまで肥え続けなければならない
ああ、いい手段があった、
新人が辞めていく。
仕事の内容はホームページでも会社説明でもパンフレットでも会社見学でも説明している
それでも伝わらない、何故ならば彼らは２０社も３０社も４０社もエントリーしなくてはならなくて、
景気は悪くなっていく
Gmail の「+」エイリアス付きでそのポイントサイトに登録できているし、ポイントを貯めることはできています。 が、ポイント交換のログインが効かない。
穿った見方すればポイント失効狙いかもしれないと思われても仕方がないかも。 2000年11月創業の会社なのに。
問い合わせをしても下の Wikipedia のリンクを根拠に貼って「"+" を含むのは RFC違反のアドレスだから不正です」と言ってくるので
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%A1%E3%83%BC%E3%83%AB%E3%82%A2%E3%83%89%E3%83%AC%E3%82%B9
サポートに提示された Wikipedia のページでも「ローカル部に使用できる文字」として「+」は入っているんですけど ネッと。 参る ゎぁー。
RFC が読めないのではなく Wikipedia が読めないサポートさんとやり取りする元気がなくてボヤきました...。
