はてなキーワード: 新体制とは
オリジナル映画の公開に先立ち、その成功によって可能となったルーカスの計画は「9本の映画からなる3つの三部作[28]」であり、1978年にTime誌にこのことを発表し[29]、1981年にはその概要を確認している。開発の様々な段階で、続3部作は共和国の再建、旧三部作のオビ=ワンのような役割でのルークの復帰、ルークの妹(レイアとはまだ決まっていない)、ハン、レイア、R2-D2とC-3POに焦点を当てる予定だった[30][31][32]。しかし、新三部作の制作を始めた後、ルーカスは『スター・ウォーズ』は6部作であることを意味し、続三部作は存在しないと主張した[33][34]。
2011年に入り、ルーカスは『スター・ウォーズ』の新しい映画作品について仕事を始めた。2012年にウォルト・ディズニー・カンパニーがルーカスフィルムを買収してスター・ウォーズシリーズの著作権を取得[35]、配給会社も20世紀フォックスからウォルト・ディズニー・スタジオ・モーション・ピクチャーズに変更され、新体制での再スタートとなった。2015年に『フォースの覚醒』、2017年に『最後のジェダイ』、2019年に『スカイウォーカーの夜明け』が公開され、本来想定されていた九作で完結した。
買収後のルーカスフィルム社長にはキャスリーン・ケネディが就任。作品自体は引き続きルーカスフィルムが製作するが、ルーカス本人は今までのように製作総指揮は行わず、製作現場から退き「クリエイティブ顧問」という特別な役職に就任した[36]。マーク・ハミルはディズニーの制作について、「ルーカスの構想していたのとは大きく異なるものだ」と言及した[37]。
スクウェア・エニックスがゲーム開発体制の全面的な見直しを行うとの報道。新体制を今春にも発表か
https://jp.ign.com/final-fantasy-vii-remake-part-2/73336/news/
https://www.jp.square-enix.com/game/によると
2021年に43本、2022年に35タイトル、2023年は30タイトルもリリースしてる
カプコンは社員数3300人くらいで同じくらいだとおもうんだけど
https://www.capcom-games.com/product/ja-jp/?result&sort=latestによると
年4~6本程度なんだよね
https://www.nintendo.co.jp/software/switch/index.html?sftab=nintendo
スクエニは異常だよね。
ソフトの質が下がるのも当然だと思う
ブコメには反応するつもりはなかったけど一点だけ。
氏の「業績一覧」には著書や論文の概要があってボランティア関連の著作や研究もあるんですが、意図的にスルーしておられるんです?
「阪神・淡路大震災後の被災生活の実態と問題点を明らかにするとともに、被災者の支援に立ち向かったボランティア活動の実態と教訓」
「阪神・淡路大震災後の復興住宅においては、ボランティアや生活援助員さらには民生員などによる被災者や高齢者の新体制」
「地震時におけるボランティアなどの支援組織の果たす役割を世界の主要な地震のケーススタティ」
災害発生直後の救助救援ではなく、ボランティアが入れるようになってからの、しかもメインは更にもっと後になってからの研究であることがわかると思う。
室崎先生のインタビューが非常に興味深い内容(オブラート)で、主に悪い方向で話題になっている。批判の内容はそれぞれご尤もだ。(https://togetter.com/li/2295445、https://togetter.com/li/2295441、https://togetter.com/li/2295630)
だが、これはそもそも室崎先生をインタビューの対象とし、しかも「防災研究の第一人者」と紹介した朝日新聞にもかなりの責があると思われる。
確かに室崎先生は防災の分野で重きをなしてきたことは疑いない。だが、震災発生時の救助や当座の救援は御専門ではない。次に示すのは室崎先生が自身のWEBで公開する業績一覧だ。
「地域防火研究に関する基礎的研究」(博士論文)京都大学,1979年
「苦闘の被災生活」(共著)神戸新聞総合出版センター,1997年
http://www.murosaki.jp/publications.html
(著書のみ。論文も多数あるので御覧頂きたい。)
見ての通り火災(地震による火災も含む)の専門家で、加えるならば復旧復興計画の専門家であって、救助や救援、またボランティアの活用についてを御専門とされてきたわけではない。
また、近年の様々な大地震(特に東日本大震災や熊本地震)の研究により、ボランティアもただ集まれば良いというものではないことが共有されつつあるが、その時点では先生は既に第一線におられなかったことは否めない。
ましてや土木(道路の啓開)やロジスティクスの専門家ではまったくない。
この方を大雑把に「防災研究の第一人者」として、しかも御本人は「これから指摘することは、私の責任でもあります。」と述べているにもかかわらず見出しでは「初動に人災」「阪神の教訓ゼロ」とするのは、世論をミスリードしたい気持ちが見え見えで憤りを覚える。
あえて批判するとすれば、石川県が長年(15年)にわたって、防災アドバイザーに室崎先生を委嘱していたことだろうか。
3 アドバイザーの設置について
能登半島地震や浅野川流域の豪雨災害を踏まえ、大規模災害発生時に被害を最小限に抑えるための迅速かつ的確な対応を実施するとともに、平素から危機 管理体制の充実強化を図るため、専門的立場から適宜、助言等を得ることを目的として、平成21年度に設置した。
4 職務内容
(1)大規模災害発生時
② 復興に向けての助言 等
(2)平素
② 大規模地震発生に備えた減災への助言 等
https://www.pref.ishikawa.lg.jp/kisya/r5/documents/0410kiki.pdf
石川県の土地勘がないだけではなく、想定される大規模災害の「能登半島地震や浅野川流域の豪雨災害」は御専門ではない事に加え、職務内容の「緊急初動対応、応急対応」も御専門ではない。
もちろん、専門ではなくとも最新の研究をキャッチアップして適切にアドバイスいただける研究者もいるだろう。だが室崎先生は79歳と御高齢で、第一線を引かれて相当に年月が経っている。
一例として、室崎先生の東日本大震災後のインタビュー記事を挙げる。
ボランティアは押しかけていい。迷惑をかけてもいい。迷惑かけた分の何倍もいいことをしてくればいい。来てくれただけで、本当に喜ばれるのだから。
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2011/04/post-2035_1.php
ボランティアによる大渋滞は阪神・淡路大震災でも発生したが、それが大きな問題でありコントロールの必要があるとされたのは東日本大震災大震災以後。被災地に向かう車両に許可証を貼っていたのを覚えておられる方もいるだろうと思う。
そのように議論が進んでいる中、室崎先生のこの考えを支持する研究者や行政担当者はほとんどいないと断言できる。
ネームバリューから委嘱し、担当部局が前例踏襲で漫然と委嘱を続けていたのではないだろうか。(委嘱し始めた当時の判断は誤りではなかったと思う。中央防災会議専門委員の御経験もあり、国がどう動くかにお詳しく、それに応じて県がどう動くかを検討するのに適任だったかと。土地勘のなさは別の人でも埋められる。)
https://digital.asahi.com/sp/articles/ASS1G2P91S1CUTFL01Y.html?ptoken=01HM58FWP8JH0TWWY7EX2VG9AT
この方は存じ上げないが、御専門は教育学とのこと。(https://www.u-tokyo.ac.jp/focus/ja/people/people002230.html)
防災・減災対策にお詳しいとは見えないが、今回の自治体や政府の対応の何を見て「人災を意図して生み出した」と判断したのか御説明いただきたいところだ。
本文中はドローンの飛行を禁止したことについて書かれているが、救助活動している、また様子を実見にきているヘリがいる中でドローンを飛ばすなんて二次災害を引き起こしたいとしか思えないが。
今回の行政の対応が万全だったと言う意味ではなく、その事後検証が必要なのはもちろんだ。だが今ではないだろう。
例えば奥能登へは入らないように、としたが、石川県全体に入らないように受け止められたのではなかったか、もっと良い周知の仕方はなかったが、など。
ブコメには反応するつもりはなかったけど一点だけ。
氏の「業績一覧」には著書や論文の概要があってボランティア関連の著作や研究もあるんですが、意図的にスルーしておられるんです?
「阪神・淡路大震災後の被災生活の実態と問題点を明らかにするとともに、被災者の支援に立ち向かったボランティア活動の実態と教訓」
「阪神・淡路大震災後の復興住宅においては、ボランティアや生活援助員さらには民生員などによる被災者や高齢者の新体制」
「地震時におけるボランティアなどの支援組織の果たす役割を世界の主要な地震のケーススタティ」
災害発生直後の救助救援ではなく、ボランティアが入れるようになってからの、しかもメインは更にもっと後になってからの研究であることがわかると思う。
年末から今までで出てきたXのおすすめや友人が見たポストをピックアップします。
不謹慎な内容もありますが、常識ある人以外は逆に賞賛されるという恐ろしい現実があります。
これ以外にも「こんなポストあった」がありましたら教えてください。
※前提として悪いのは全てジャニー喜多川とジャニーズ事務所と幹部類です。
※過激派は一般常識も教養もないため、当たり前にポストしたものも凍結騒ぎを起こします。
※数が多いので時系列がめちゃくちゃです
-とにかく経済同友会(※4)が真っ先に動けと不満続出
-サントリーとアサヒ(※6)はジャニーズ事務所ができた支援と同等、またはそれ以外の支援をしろ。ジャニーズはタレントが寄り添って心のケアもできたのにお前らは無理だろという内容の発言にたくさんのいいねがつく。
ほとんどの企業が「被害者の救済と抜本的な会社改革」がなされない限りスポンサーは見送るとのこと。企業としては当然の対応。
ナショナルブランド、メーカーは海外の目を気にして行ったという意見もあり
曖昧なやつ
https://www.i-like-donuts.com/johnnys-sponser-list/ を元に作成
世の中でもいろんな人がいますね…
他にも炎上しているので追加。
ジャニーズは関心が薄かったものの(性加害までは好きでも嫌いでもなく、事件後はニュースとしてみてる)、今回の事件で死人に口なしとはいえ、ここまで民度が低い人が多いとは思っていなかった。もちろん、常識な人も多いのも事実なので一概には言えないものの、民度低い人の方にオススメ流れるのどうにかして…
犯人死亡のため司法では捌けないものの6月に公表される国連人権委員会の報告書待ちの状態。それでも信用しないと言う人が出てきそうで難しいところ。それでは何を証拠にすればいいんだと思うのは私だけだろうか(証言しかないのも仕方ない)
あと、ゲームと本と飼い猫のアカウントにやけにジャニーズ関係がオススメに出るなと思ったら、ニュースサイトと中丸雄一のマンガアカウントのせいだった(アフタヌーンをフォローしているのでリポストで流れる)
最後に。
過激派な人はいうことを聞かないので問答無用で通報→ブロックするのがオススメ(ブロック→通報より効力が高い)。自分も回ってきた何人かは恐ろしいのでブロック済み。
あとは問題が解決されて新体制になるのを望むのみ。まあ関心ないのでどうでもいいと言えばそれまでですが。
(※1)外資系の方がコンプライアンス的に厳しいが、どうやら個人契約で成し得たもよう。
(※2)荒れるのは嫌なので詳細はWikipediaにて。自分は噛みつかれた人と同じ意見。
(※3)某ポストを参照にすると、紅白は視聴率30%=約3000万人という計算らしいのでジャニーズの方が圧倒的に低い。
(※4)経済同友会の会長といえばサントリー社長の新浪剛史さん。同友会の会見でヲタクは大激怒してサントリーに憎悪を持っている。経済団体なので個人の声は届かないの知らないのか。。
(※5)金額は非公開だがおそらく数百万程度。専門家は1,000万円レベルの補償が必要という声や、ジミー・サヴィル事件の場合は資産から算出して1,100万円を上限にしている。それよりコロナ助成金不正受給で得た55億円以上と藤島ジュリー景子の莫大な相続額(何百億円)を注ぎ込めばいいのに。
(※6)サントリーと同じぐらいジャニヲタから槍先を向けられているアサヒグループHD、会見で性加害を認めてからすぐスポンサーを切ったので憎悪感を抱いている。アサヒグループHDは本業以外にスポーツと地域振興、サントリーはオーケストラホールや美術館など芸術にも力を入れている言わずもがな日本を代表する企業。
(※7)まだ補償も100人弱しかしていないし、新企業も始動していないのにいいのか?という疑問はある。
(※8)アニメやゲームに詳しい人いわく「企画から1年以上準備がかかるし制作が進んでしまった以上、代えが効かないのでは? あとヴァイスシュバルツブラウという女性向けTGCも下火だし、ブシロードのソシャゲにも起用していたからジャニーズの力が必要だったのでは?」とのこと。ただジャニヲタはTGCはやらずアニメも子供向けなので観るかは謎とのことだしブシロードも海外展開してて大丈夫?
(※9)同じ法治国家のイギリスでは「イギリス史上最も多くの罪を重ねた性犯罪者の1人」ことジミー・サミュエルについて処罰をしている。彼の死後、被害者の告発で警察が動き、最終的にはロンドン警視庁まで動いて資産凍結や豪華な墓の撤去や名誉剥奪まで起きている(ナイトの称号は死後消える)。ジャニー喜多川と似ておりコメンテーターを務めるTV番組やチャリティで良い面見せつつ裏では性加害していたという先例が。
(※10)性器を入れたり触ったり口に咥えたりするだけでなく、自慰行為をさせられたり無理やり身体を触られたりする行為も被害の一種なので背が低がろうが車椅子だろうがストーマだろうが関係はない。
(※11)柴 那典さんの「アイドルとのコラボ、ダンスのキレが抜群で、ジャニーズがいない紅白に対して非常にわかりやすい答えだった」(要約)というポストに対して嫌韓ジャニヲタや一般人までも批判の的に
オレオレFCが6日、オレノスミカで新体制発表会見を開いた。多良初徳会長、中津真吾強化部長、就任2年目の野河田彰信監督と新加入選手14人、新任スタッフが参加した。多良会長は「現状維持は退化。昨年の素晴らしい成績を過信せず、今シーズンは更なる高みを目指さないといけない。常に危機意識を持って、戦って貰いたい」と更なる高みをイレブンに求めた。
今シーズンのスローガンは「蒼紺飛龍翔躍心(そうこんひりゅうしょうやくしん)」。多良会長は2024年の干支である「辰年」を混じらせ「昨年からの更なる飛躍を目指し、飛龍の如く羽ばたいて、躍進、躍動する心を持って戦い抜く決意をスローガンに込めました」と説明し「その思いで、今シーズンも我々フロント、野河田監督をはじめとしたコーチングスタッフ、新たに加わった、このクラブに残った選手達、支援して頂いているスポンサーの皆様、ロイブルファミリアの方々が一丸となって戦います」と意気込みを口にした。
新戦力について中津強化部長は「チームを刺激させる意味で、様々なリクエストのもとで厳選しました」と説明。DF一条やMFジュシエらが移籍、退団した一方で、GKピーター・リチャード、FWラモン・ワーグナーらを獲得。U18で主将を努めたMF後藤、DF田曽野がトップチームに昇格し、大型MF宮崎やDF赤堀、ドリブラーのMF村野らが加入。更に海外からDF松岡、本田が復帰するなど、現有戦力の刺激を与える面々がチームに加わった。
野河田監督は「今シーズンも全員が戦力やから。誰もレギュラーは約束してへんし、誰にもチャンスはあるし、メンバーによっては面白いチームになる可能性もある」と昨年チーム最多15ゴールのFW森永や11ゴール12アシストのMF鈴木潤主将らもレギュラーを約束せず、更なるレベルアップを目指し、競争を促す。
スタッフも新たに加わった。GKコーチには昨年までU18監督を努めた“ミスター・ロイブル”こと大島伸二氏、同GKコーチの矢部慎之助氏が就任。分析担当も今井敏明氏、木浦大輔氏が、フィジカルコーチには新たに宜野座伸氏が就任した。大島コーチは「身の引き締まる思い。中原、望月、松尾らを更にレベルアップさせ、私自身も彼らと成長していきたい」と所信表明した。
昨年5位に躍進し、天皇杯では川崎に敗れたが、準優勝の成績を収めた。真価が問われる2024年。野河田監督は「まだまだ、このチームは完成品ちゃうんで。新しい選手もそろえてもらったし、刺激になって貰わな困るんで、そういう意味でも今シーズンは勝負の1年になると思います。ただ、タイトルだけを獲るやなしに、チームがもっと魅力的で強いチームにせなアカンと思う。今シーズンも成長出来るように頑張る所存です」と話した。
新チームは8日から始動し、21日から恒例の鹿児島キャンプでチームを強化する。クラブの新たな歴史を刻む新シーズンが幕を開けた。
発端はキンキのコンサートに来ていた舞台の共演者に対しファンが妬んで中傷したことについての苦言。
(その共演者は小学生で、しかもチケットは家族が自力で取ったそうで全く謂れのない中傷だった)
その後半で以下のように性加害問題にも触れた。
でもさ
元々心に傷を負ってるのにそこに攻撃的な言葉を投げるのはどうであれ絶対に許されない
色んなパターンがあるとは思うが
もしそれが俺を守ろうとか
そういうつもりで先方に攻撃的なコメントをしたりしている人がいるなら
そういうのほんといらない
どの口が言ってる?
との声もあるでしょうが
多くの方に声を届けられる立場上
今日のインスタより。
明言はしてないけどジャニーズ性加害問題の被害者への中傷を強い口調で窘めている。
堂本光一はこれまでにも性加害問題に言及している数少ないジャニタレの1人だけど今回はファンに対する内容なので勇気がいったと思う。
実際これに「誹謗中傷はいけませんが告発には矛盾が〜」といういつもの反応も結構ある。
普通に推しのためあなたのためみたいな顔して性被害者をバッシングする自分のファンとか嫌すぎるし自殺者まで出したことで思うところがあったのかもしれない。
ジャニオタは被害者に敵意を向けてるけどタレントと被害者は敵同士じゃない。
ジャニーズ側の人間からこういうコメントが出ることで救われる被害者の方もいると思う。
願わくば他のタレントも続いてほしいし新体制になった旧ジャニーズ事務所も早く手を打ってファンの暴走を止めてほしい。
【追記】
>スポーツ新聞がこの部分抜きで「誹謗中傷はやめよう」って記事にしてたの、色々想像出来て闇しか感じない
うわこれ本当だった…
ざっと見たけど日刊スポーツ、スポニチ、ねとらぼ、エンカウントは記事を読むだけだと「堂本光一が共演者への中傷や一般的な誹謗中傷問題にコメント」(性加害問題と無関係のコメント)としか読み取れない内容になってる。
最悪。
東スポはちゃんと発言の背景として性加害問題でのファンによる誹謗中傷に触れているしモデルプレス(編集部記事?のほう)も被害者の方の反応まで紹介してる。
慶応大卒スーパールーキー、右の大砲廣瀬くんもセカンドなんだけど、
どうなるの?!
今季はチーム事情で「センター一本」に絞った。だからこそ、小久保新体制で心機一転のレギュラー取りを誓った。
「今年ケガして、来年またゼロからだと思ってるんで、いいタイミングかなと思う。セカンドを狙いにいきたい。来年こそは一本で。毎年一本と言ってるんで。来年は本当にセカンド一本でいこうと思っています」。
すでに首脳陣には意思を伝えている。来春のキャンプインに向けて
「外野用のグラブは持っていかないかもしれない」。強い覚悟がにじんだ。
内外野を守れるユーティリティー性はチームとしても大きな武器だが、
譲れない信念もある。今季「二塁」は三森が最多74試合に先発出場。
まともなのは、NHKとテレ東くらいだった。メディアとしての反省に言及しているのもNHKのみ。
タレントに非はないのは確かだが、放送局が契約しているのはタレント個人じゃなくてジャニーズ事務所なんだから、まともな企業になったと確認できない限り、事務所と新規の契約はしないくらい明言してほしかった。
「これまで通り番組の企画内容などを踏まえ、ご出演頂きたいと考えております。」
https://company.tv-asahi.co.jp/contents/press/0082/files/iMLKOEWXnG.pdf
ジャニーズ事務所が、性加害問題について記者会見を開き、藤島ジュリー社長の辞任と東山紀之さんの社長就任という新しい体制などを発表しました。その内容は、性加害の事実を正式に認めて謝罪し、再発防止策や被害者救済策に取り組む姿勢を明らかにしたもので、再発防止特別チームの提言を真摯に受け止めたものだと考えております。性加害は許されるものではなく、今後ジャニーズ事務所が新体制のもと、それらの施策に真摯に取り組み、社会の信頼を取り戻せるのかを注視してまいります。
また、ジャニーズ事務所所属タレントの出演につきましては、タレント自身に問題があるとは考えておりません。これまで通り番組の企画内容などを踏まえ、ご出演頂きたいと考えております。性加害問題については、メディアの姿勢も問われています。テレビ朝日としては、被害者の方々、再発防止特別チームの報告書、視聴者の皆様からのご意見、ご指摘を重く受け止め、今後の放送に生かすとともに、人権尊重を明確に掲げて事業活動を行ってまいります
「現時点でジャニーズ事務所所属タレントの番組出演について変更する予定はございません。」
https://www.ntv.co.jp/info/pressrelease/docs/20230907.pdf
本日、ジャニーズ事務所が故ジャニー喜多川氏による所属タレントらへの性加害の事実を認め謝罪し、被害者への補償や救済、東山紀之氏を代表取締役社長としたことを公表しました。
日本テレビはジャニーズ事務所に対し、被害者の救済と再発防止に徹底して取り組むよう求めるとともに適切な対話を続け、人権を尊重した企業活動に努めてまいります。
日本テレビは、ジャニーズ事務所の再発防止特別チームが調査報告書で「マスメディアが正面から取り上げてこなかった」などと指摘したことを重く受け止め、性加害などの人権侵害は、あってはならないという姿勢で報道してまいります。
なお、日本テレビは会見で示された対応、方針をふまえて、現時点でジャニーズ事務所所属タレントの番組出演について変更する予定はございません。
「ジャニーズ事務所が新体制のもと、被害者救済・再発防止を、実効性を伴って実施していくよう注視してまいります。」
https://www.fujitv.co.jp/company/news/230907.pdf
ジャニーズ事務所が、創業者の性加害の事実を認め、新たな体制を公表しました。フジテレビは、ジャニーズ事務所が新体制のもと、被害者救済・再発防止を、実効性を伴って実施していくよう注視してまいります。
性加害が決して許されないことは当然です。当社は、先日の「外部専門家による再発防止特別チーム」調査報告書に記されたマスメディアに対するご指摘を真摯に受け止め、全てのステークホルダーとともに人権尊重を徹底し、あらゆる人権侵害を防ぐべく対処していく所存です。
「TBS テレビは、引き続きジャニーズ事務所に対して、被害者の救済と人権侵害の再発防止を要望していくとともに、事務所がどう着実に進めていくのかを今後も注視しながら、適切に対処してまいります。」
https://ssl4.eir-parts.net/doc/9401/ir_material3/213331/00.pdf (テキストじゃなくて画像ファイル)
本日、ジャニーズ事務所は記者会見を行い、故・ジャニー喜多川氏による長期間にわたる未成年者への性加害を認め謝罪しました。 また、社長交代し新たな体制の下で、被害者への補償や救済に真摯に取り込むことを表明しました。
TBS テレビは、引き続きジャニーズ事務所に対して、被害者の救済と人権侵害の再発防止を要望していくとともに、事務所がどう着実に進めていくのかを今後も注視しながら、適切に対処してまいります。
「取引先としての対話を通じて、状況の改善を働きかけていく所存です。」
https://www.tv-tokyo.co.jp/kaisha/pdf/230907.pdf
ジャニーズ事務所は本日の記者会見で、再発防止特別チームの報告と提言を受け、元社長であるジャニー喜多川氏の性加害を全面的に認め被害者の救済措置をとるとともに、再発防止策を徹底する方針や社長の交代を発表しました。
テレビ東京は、同事務所が改革に乗り出す重要な一歩であると受け止めています。ただ経営ガバナンスの強化など、残された課題は多く、今後も人権デューデリジェンスの考え方に基づき、取引先としての対話を通じて、状況の改善を働きかけていく所存です。
「NHKでは、出演者の起用については、番組の内容や演出に合わせて、ふさわしい人を選定してきましたが、今後は、所属事務所の人権を尊重する姿勢なども考慮して、出演者の起用を検討したいと考えております。」
https://www.nhk.or.jp/info/otherpress/pdf/2023/20230907.pdf
ジャニーズ事務所は、故ジャニー喜多川氏が性加害を行っていたと認めました。未成年者に対する悪質な性加害が、長期間にわたって取引企業で行われていたことを深刻に受け止めています。
ジャニーズ事務所の再発防止特別チームの調査報告書では、「マスメディアからの批判を受けることがないことから、ジャニーズ事務所が自浄能力を発揮することもなく隠蔽体質を強化し、その結果、被害が拡大した」などと指摘しています。この問題をめぐっては、これまでも週刊誌等でたびたび報じられ、性加害の事実を認定した東京高等裁判所の判決が2004年に確定するなどしましたが、NHKは、当時、この問題について認識が薄く、その後も、取材を深めてニュースや番組で取り上げることはありませんでした。多くの未成年者が被害にあう中で、メディアとしての役割を十分に果たしていなかったと自省しています。より深く真実に迫ろうとする姿勢を改めて徹底し、取材や番組制作に取り組んでまいります。
ジャニーズ事務所に所属するタレントの起用についても見直すべきだとのご指摘を受けています。NHKでは、出演者の起用については、番組の内容や演出に合わせて、ふさわしい人を選定してきましたが、今後は、所属事務所の人権を尊重する姿勢なども考慮して、出演者の起用を検討したいと考えております。ジャニーズ事務所に対しては、今後の被害者救済や再発防止の取り組みについてNHKとして改めて詳しく説明を求め、その後も実施状況を注意深く確認してまいります。
真正面から反論すると、この問題はジャニー喜多川の性加害の問題と、東山・藤島新体制に全く期待できない問題と、ジャニオタが勝手に外野で騒いでる問題の3つがあって、男がコメントしてるのは主に前者2つで、最後の1つは女同士が勝手にやりあってる問題。
ジャニー喜多川の性加害の問題は、調査委員会が事実認定したものの、加害者が故人ではあるのと、法律が整備されていなかったので訴追できない。ただし事業の中で起こった話なので会社としての責任も当然ある。
そこで2番目の東山・藤島体制の話になるのだが、事実認定がなされているにも関わらず言葉を濁す東山や藤島に被害者救済ができるのか、名前をそのまま使ってジャニーズはことの重大さを理解しているのかという批判がある。
以上の2つについては男も議論に入っている。ただし、3つ目のジャニオタとアンチジャニオタの揉め事については山本一郎がnoteで分析結果を出しているように、オタ、アンチオタ双方ともほぼ女性であることがわかっている。増田が指摘している問題も第三の部分の内容で、ミソジニーだの女たたきだのというのは増田の脳内の妄想でしかない。真正面からの反論を要求するのであれば、まずはミソジニー云々といった内容が妄想でなく事実であるということをエビデンスをもって証明すべきである。前提となる事実に裏付けがない以上、「裏付け出せ」も十分に真正面からの反論である。
第三者調査会の報告、社長交代による新体制の発足を経て、ジャニー性加害問題は一旦ひと段落ついたといっていいだろう。
この問題の主戦場は、いよいよジャニーズ事務所やその被害者、つまり当事者を離れ、関連企業、取引先の企業や公的団体、そしてファンや視聴者という周縁に移ることになる。
簡単に言い換えると、今までは「ジャニーズ事務所がどうするか?」が問題だったわけだが、これからは「ジャニーズ事務所の出した答えに対して周りがどう評価するか?」が問題となる。
そうするとどうなるか?
我々ネット民お得意の無責任な上から目線の放言や知らんぷりができなくなる。
なぜなら、これまではネット民にできることは見守るくらいしかなかったわけだが、これからは非難したり、擁護したり、デモや不買運動などできることが増えるからだ。
当事者として行動できるのにそれをしないというのは、悪く言ってしまえば偽善者、あるいは卑怯者だ。
ジャニーズや、ジャニーズと取引する企業、出演番組に広告を出している企業に対して抗議の声をあげないひとたちは、結局のところ小児男児への性加害などどうでもいいことだと思っているひとたちだとみなされても仕方がない。
そういう人たちは今後日本社会、日本のマスメディアの環境に対して批判する権利はない。なぜならあなた方自身がその環境を支え、存続させようとする勢力の一員だからだ(当人にその自覚はないかもしれないが)。
社会を構成する一員でありながら、その自覚がなく、その役割を果たすこともなく、その責任を負うつもりもない人間の意見など、誰が耳を傾けるだろうか?
話が長くなってしまったのでまとめるが、つまりネット民は今こそおのれの存亡をかけて立ち上がらなければならないのだ。
で、ここからが本題。
今戦争が起ころうとしている。
ジャニーズを切った企業の不買運動を呼び掛けているジャニオタ勢力とジャニーズを切らない企業の不買運動を呼び掛けている反小児性加害の戦い。
いまのところ目に見える数で言えばジャニオタ勢力の方が圧倒していて、ジャニーズ擁護系企業への不買運動は全然盛り上がっていない。
このままいけばジャニオタが勝ち、ジャニーズは体制を変えることなく業界に残り続けるだろう。それを日本社会が受け入れたのだから。それが日本社会の総意なのだから。
そうなってしまったら、ネット民に立つ瀬はない。今後いくらマスメディア批判や日本の旧態依然とした社会の批判をしたところでもはや誰も聞いてくれない。できることがあったのに何もやらなかったダッセーやつなのだから。
さあ、今こそネット民の力が試されている。
かつて韓流に傾倒するフジテレビを電凸、不買、デモをはじめとする数多の抗議活動で追い込んだ時のように、日本社会を変革する一助になれるのか、それとも何もせず、変わらぬ社会に不満を垂れながらただ朽ちていくのか。
X(Twitter)とか色んなところでのジャニヲタの戯言をまとめた結果。
所属:小栗旬、綾野剛、田中圭、坂口健太郎、間宮祥太朗、赤楚衛二ほか
事務所の壁を越えて俳優の労働環境の改善を働きかけている小栗旬が社長に就任した事で話題になった事務所。業務提携にはあのBTSもいる。2023年夏クールの地上波連続ドラマではジャニーズに次ぐ6枠で主演という飛ぶ鳥を落とす勢い。事務所全体で推しているファンが多いのも肯ける。俳優として手堅く育成してくれる事間違いなし。
ワタナベエンターテインメント系列。以前は成宮寛貴や新田真剣佑も所属していた。こちらも俳優を手堅く育ててくれそうな事務所として人気。
韓国のHYBEという事務所の日本法人。元欅坂46の平手友梨奈を含めてアーティストが2組しかいないので、グループの引取先候補として売り込み要望が多い。
所属:DISH//、超特急、窪田正孝、山田孝之、岡田将生、柳楽優弥、山崎賢人、横浜流星、濱田岳、林遣都ほか
かねてからジャニーズ事務所と仲が悪いという噂のある事務所。横浜流星は2025年の大河主演。ここもグループごと引き取ってくれそう。
舞台に強い事務所で、舞台出演の多いタレントのファンからの希望が多い。あと紅白の枠が取れそう。
所属:氣志團、フジファブリック、石黒賢、成田凌、渡辺大知ほか
ソニーの芸能事務所部門。グループごと引き取ってくれそう&紅白の枠が取れそう。
SMAP解散騒動に半ば巻き込まれたらしい田辺、最近中森明菜と接触してるっぽい研音、JO1らのファンの方が嫌がりそうな吉本。
日本の教育は、戦争の目的は何だったか、戦争で何が変わったかという視点が欠けている
振り向けば第一次世界大戦では4大帝国が革命で新体制になり、植民地体制は縮小されていったわけだ
一方、仏蘭は植民地を返還しないので日本は主に仏蘭の植民地を狙った
第二次大戦後も仏は戦後ベトナム戦争の火種を抱えた(本来は戦勝国)
戦中から自主返還していたが、ガンジーは暗殺、香港返還は80年代、今もイギリス連邦王が君臨
革命にならなかったのは植民地利権と保険利権の勢力が強すぎたのと、思想統制や大本営発表の騙しや欲得もあった
だから英米原爆と占領と新体制が出来たというだけで良かったとは思えないな
憲法(天皇被告裁判官保護)、女性選挙権、生活保護制度、国民健康保険(医師保護)、銃所持禁止ぐらいではまだ不十分で、ほんと罷免国民選挙制度ぐらいあってもいいだろ
数年前に経営していた会社でクーデターが起こり私は会社を辞めざる得ない状態になった。
私が会社を追い出された理由は、税理士の指示に従って仕事場兼自宅であった物件を会社の経費で5割ほど支払っていたことと株主配当を受け取っていたということだった。
取引先との会食やタクシー利用などで必要だった経費が一般社員からすると贅沢に映ったこともあっただろう。
当時の私は資本金を100%出資しており、それ相応のリスクを背負って会社を成長させて社員を雇用していたつもりだったが、社員として雇用していた人たちにとっては役員である私の家賃の一部が会社から支払われていることや配当を受け取っていることが不平等に感じたようだ。会社としての歴史もまだ浅かったので会社のキャッシュを増やし経営を安定化させるために節税対策として行っていたのだが、それが使途不明金の横領扱いとして取り上げられ全社員の前で弾劾裁判をされるような状態になってしまった。
当然私のそれらの経費が横領などにあたるはずもなく合法かつ常識的な範囲であることや、出資者や役員と正社員雇用されている人達とは立場や条件が違うということも説明したのだが、私以外に役員や出資者はおらず、株式会社の仕組みや税についての知識をほとんど持ち合わせていない人達が徒党を組んでクーデターを起こしたこともあって、取り付く島もないまま会社は運営不可能な状態となってしまった。
給与は世間の同規模の会社と同じか少し上くらい、休みは年間120日くらいだろうか。その上で会社の売上規模や雇用数、社歴のバランスを見て設計していたつもりだが、それでも不満が噴出し、現在の給与に対しても自分たちはもっと貰うべきだという主張や、平均以上貰っている人間から「まだ実績と社歴が浅い人間も期待値を込めて実力以上に上げるべきだ」と一部上場企業の給料水準のグラフを見せられながら語られることもあった。高い給料を払うことが大事だということも社員の幸福度を上げることの重要さも重々に知っているが、私の運営していた会社は小さな町の零細企業だ。可能な限りの背伸びはできても理想論だけで無責任に数年後にリスクを孕む経営を計画することはできない。
その後、弁護士や会計士に間に入ってもらいながら会社法や株式の仕組み、業績と比較して社員から搾取を行っているわけではないということを数字と共に説明したが、社員たちが持つ感情的な「会社を私物化した裏切り者の社長」という印象は固定化されており状況が改善することはなかった。そんな状態が長引き始めた頃、クーデターを起こした本人が会社の売上を支えてくれている営業のキーマン数名を連れて退社して独立し競合会社を作るという話になった。その時になって初めて私は社員全体の給与改善のための動きではなくその人が会社を乗っ取ろうとしていたことに気づいた。
零細企業の経営者の情けない話になってしまうが、営業のキーマンが抜ければ会社としての売上の安定性は失われ、バックオフィス業務などを担当してくれていた社員たちだけでは売上はあげれず露頭に迷ってしまうことになる。なんとかしなければと思ったが残念ながらそのバックオフィスの人達も問題が勃発したときの感情論に飲まれたまま私を大悪人のような目で見てくる者ばかりだった。
このような人間トラブルに対して上手く捌けなかったのは私の経営者としての実力不足であることは否めない。
だが、理論的な考えに対して数が集まった感情論というのは何の対抗手段にもならないことを知った。正義というのは法ではなく人が作り出す空気だ。会社を経営するための知識と一般社員が感じる感情というものには大きな差があった。知識を共有してどういったルールで世の中が回っているのかを伝えることの大切さ。誤解が起こらないように丁寧に説明する大切さ。皆が自分と同じ常識を持っていると勘違いし大事になる前に行動に移せなかった自分。そのあたりを読みきれなかったのも敗因だったと思う。
しかし私も人間だ。それ以来完全に心が壊れてしまって今まで一緒に働いていた仲間の目を見れなくなってしまった。皆が私のことを自分たちの信用を裏切った者だと思っている。
毎日死ぬことばかり考えた。自分には会社も仲間も何もかもなくなったと思った。地方なのですぐに噂がまわったのか私のまわりから離れていく人間が増えた。
死ぬ前に何を精算するかを考えた。
彼らの生活を守るには私だけが会社を去り、他の人間はそのまま会社に残って新しい社長を立てて今まで通り継続して仕事を続けていってもらうことが残された選択肢だと思った。
多くの社員に嫌われていたとしても雇用主としての責任は果たす、といえば格好をつけているように聞こえるかもしれないが、せめて今まで付き合ってくれた人達の生活を守るために自分ができることはそれくらいしかなかった。
キーマン以外の残った社員達を捨てようとしたのはクーデター発起人なのに、その人は私を追い出した後にヒーローになるだろう。
自分がなぜそこまで背負わなければいけないのかという気持ちも正直あった。この偽善のような行動をとったところで私がいない世界で私は新しい政権を運営するために悪人として語り継がれているのだろう。
恨みを募らせクーデターの発起人に本気で復讐を考えたこともあった。ただその人にも家族はいる。それで不幸に巻き込まれ涙を流すのは無関係なパートナーやその子供だ。そんなことをすれば私は本当の悪人に堕ちてしまう。
その後私は会社の譲渡手続きをし、持っていた全ての株を最低限の値段まで下げて新しい経営陣に譲った。その際に何故タダで株や権利を置いていかないのかという言葉を社員から吐きかけられた。もう何も言い返す気力は残っていなかった。何かを理論的に説明したとしても感情論と数には勝てないことを私は知ってしまった。社内にわずかにいた私の理解者たちも新体制となる中で長いものに巻かれることを選びすぐに疎遠となった。心が張り裂けそうだったが私のような敗者に寄り添ったとてその人達の未来を保証してあげることはできない。これが現実だ。その人達にも人生はあるし誰も責めることはできない。
そして私は今もこの世界のどこかで自分のことを恨み嫌っている人がいると思いながら日々無理やり生きている。
なぜ生きているのかはわからないが、いつか自分がとった最後の行動が誰か一人にでも理解され報われる日が来るのをどこかで期待してるのかもしれない。気を抜くと希死念慮に飲まれるので毎日必死だ。頑張る。
語り手が逆になれば物語も大きく違った印象を持つだろうことはわかっている。
都合の良い解釈をして悲劇のヒロインを演じている馬鹿だと思われるかもしれないことも重々に承知している。